JIS B9217:1986 pdfダウンロード。田植機の仕様書様式Standard Form of Specification of Ricetransplanter 1.適用範囲 この規格は，田植機の仕様書（以下，仕様書という。）の様式及びその記入要領について規定する。 備考 この規格で { } を付けて示してある単位は，従来単位によるもので，参考として併記したものである。 引用規格：JIS B 8012 小形陸用水冷ディーゼル機関 JIS B 8015 小形陸用強制空冷火花点火機関 JIS D 6708 農業用トラクタの旋回性能試験方法 2.仕様書の様式 仕様書の様式は，次による。 (1)仕様書は，付表の様式による。 (2)仕様書は，田植機の諸元及び性能の概略を示すもので，目的に応じて項目を適当に選ぶことができる。 (3)必要に応じて，各部の構造，材料，試験方法などを付記し，全体図，説明図，部分詳細図などの図面を添付する。 3.仕様書の記入要領 仕様書の記入要領は，次による。 (1)名称・型式 田植機に付けた製造業者名略称及び型式記号を記入する。 (2)通称名 製造業者の称する通称名を記入する。 (3)製造業者名 田植機の製造会社又は工場名を記入する。 (4)種類 田植機の種類として，歩行・乗用の別，植付条数を記入する。 (5)作業能率 次式によるものを記入する。 (6)主要寸法 格納時の寸法で，全長，全幅及び全高を記入し，括弧内に作業時寸法を記入する。なお，乗用の場合は，最低地上高を記入する。 (7)質量 燃料は燃料タンク満量，潤滑油，作動油及び冷却水は規定量とし，苗を除く作業に必要な附属品を装着した質量を記入する。 (8)エンジン (a)名称・型式 エンジンの製造業者の略称 (b)形式 冷却方式・サイクル別・シリンダ数・シリンダ配置・エンジンの種類（ディーゼル機関，ガソリン機関等の別）を記入し，弁方式（2 サイクル），弁配置（4 サイクル）など形式上特記する特徴がある場合は付加してもよい。 (c)総行程容積（総排気量） 次式による。

JIS C5602:1986 pdfダウンロード。電子機器用受動部品用語 Glossary of Passive Components for Electronic Equipment 1. 適用範囲 この規格は，電子機器に用いる受動部品に関する用語（以下，用語という。）の意味について規定する。 引用規格： JIS C 5202 電子機器用固定抵抗器の試験方法 2. 分類 用語の分類は，次による。 (1) 一般 (2) 抵抗器 (2.1) 固定抵抗器（基本） (2.2) 固定抵抗器（一般） (2.3) 固定抵抗器（性能） (2.4) 可変抵抗器（基本） (2.5) 可変抵抗器（一般） (2.6) 可変抵抗器（性能） (2.7) サーミスタ（NTCサーミスタ） (2.8) サーミスタ（PTCサーミスタ） (2.9) バリスタ (3) コンデンサ (3.1) 固定コンデンサ（基本） (3.2) 固定コンデンサ（用途） (3.3) 固定コンデンサ（構造） (3.4) 固定コンデンサ（誘電体） (3.5) 固定コンデンサ（性能等） (3.6) 可変コンデンサ (4) コイル・変成器・変圧器 (4.1) コイル・変成器・変圧器（基本） (4.2) コイル・変成器・変圧器（一般） (4.3) コイル・変成器・変圧器（性能） 3. 番号，用語，意味 番号，用語及び意味は，次のとおりとする。 なお，量記号及び対応英語を参考として示す。 備考1. 用語が長い場合は，2行に示す。ただし，2行目の最初の文字は，1行目の最初の字から1字下げて示す。 2. 一つの用語欄に二つ以上の用語が併記してある場合は，記載されている順位に従って優先的に使用する。 3. 用語の一部に角括弧“［ ］”を付けてあるものは，角括弧の用字を含めた用語と，角括弧の中の用字を省略した用語の2通りの用語を用いてよいことを示す。 4. 難読な用語，誤読のおそれがある用語又はその読み方の統一を図る必要がある場合には，用語の1行下に丸括弧“（ ）”を付けて，平仮名の細字体でその読み方を示す。 5. 用語の使用分野を限定する場合には，用語に引き続く角括弧“【 】”内にそのことを示す。

JIS K7109:1986 pdfダウンロード。プラスチックの寸法許容差の決め方 General Tolerancing Rules for Plastics Dimensions 1. 適用範囲 この規格は，プラスチックの合理的な寸法許容差を定める方法の，一般的な事項について規定する。 2. 用語の意味及び記号 この規格で用いる主な用語の意味及び記号は，次のとおりとする。 (1) プラスチック 高分子物質を主原料として人工的に有用に形作った固体。ただし，繊維・ゴム・塗料・接着剤などを除外する。 (2) 基準値 (m) 組立者が図面に示したプラスチックの基準の寸法。 (3) 許容差 (⊿) 基準値と規定された限界値との差。 (4) 生産者 プラスチックを製造する者。 (5) 組立者 プラスチックを使った製品を製造する者。 (6) 使用者 組立者の製品を使う者。 (7) 許容限界値 (⊿0) プラスチックの寸法が基準値と異なって使用者又は組立者の段階で不具合を生じる場合に寸法に許容される限界値と基準値との差。 (8) 平均損失 (A0) 寸法が許容限界値を超えたときに発生する損失の平均。 (9) 生産者側の損失 (A) 組立者が生産者から購入する場合の価格（購入原価の推定値）。 (10) 比例定数 (k) 経済的損失を表す定数。平均損失A0を許容限界値⊿0の2乗で除した値。 200⊿Ak=(11) 選定許容限界値(1) (⊿0) 使用者と組立者の比例定数kのうち大きいほうのkの許容限界値。 (12) 選定平均損失(2) (A0) 使用者と組立者の比例定数kのうち大きいほうのkの平均損失。 注(1) 許容限界値と記号が同じであるが，使い方で区別する。 (2) 平均損失と記号が同じであるが，使い方で区別する。 3. 許容差の求め方 3.1 選定許容限界値⊿0及び選定平均損失A0の求め方 次の手順によって求める。 (1) 使用者の段階における許容限界値⊿0及び平均損失A0を推定する。 (2) 組立者の段階における許容限界値⊿0及び平均損失A0を推定する。 (3) (1)及び(2)の比例定数kを求める。 (4) 二つのkの値を比較し，kの値の大きいほうの許容限界値⊿0及び平均損失A0を選択する。 備考 1. 許容限界値⊿0及び平均損失A0は，おおよその値でもかまわない場合が多い。 2. 許容限界値⊿0及び平均損失A0が寸法のプラス側とマイナス側で異なるときは両側で別々に

JIS K7200:1986 pdfダウンロード。硬質発泡プラスチック−圧縮特性の求め方 Rigid cellular plastics-Determination of compression properties 1. 適用範囲 この規格は，硬質発泡プラスチックの次の圧縮特性を求める方法について規定する。 a) 圧縮強さ及び圧縮強さに対応する変形率 b) 10 %変形時の圧縮応力 c) 圧縮弾性率 備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD（修正している），NEQ（同等でない）とする。 ISO 844 : 2004，Rigid cellular plastics−Determination of compression properties (MOD) 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7507 ノギス JIS K 7100 プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気 備考 ISO 291 Plastics−Standard atmospheres for conditioning and testingからの引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 JIS K 7248 発泡プラスチック及びゴム−寸法の求め方 備考 ISO 1923 Cellular plastics and rubbers−Determination of linear dimensionsが，この規格と一致している。 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 3.1 変形率 (relative deformation) ε：試験片の厚さの減少量を初めの厚さ（初期値）で除した値。 備考1. パーセントで表す。 2. mσに対応する変形率をmεとする（3.2参照）。 3.2 圧縮強さ (compressive strength) mσ：変形率εが10 %未満で，到達した最大荷重mFを試験片の初めの断面積で除した値。 3.3 10 %変形圧縮応力 (compressive stress at 10 % relative deformation) 10σ：10 %変形時 (10ε) における圧縮荷重10Fを試験片の初めの断面積で除した値。...

JIS K7234:1986 pdfダウンロード。エポキシ樹脂の軟化点試験方法 Testing Methods for Softening Point of Epoxide Resins 1. 適用範囲 この規格は，常温で固形のエポキシ樹脂の軟化点試験方法について規定する。 引用規格： JIS B 1501 玉軸受用鋼球 JIS B 7410 石油類試験用ガラス製温度計 JIS K 2207 石油アスファルト JIS K 7231 エポキシ樹脂及び硬化剤の試験方法通則 JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，次のとおりとする。 (1) エポキシ樹脂 JIS K 7231（エポキシ樹脂及び硬化剤の試験方法通則）による。 (2) 軟化点 エポキシ樹脂が加熱されることによって次第に軟化し，規定の状態(1)になったときの温度。 注(1) 規定の状態とは，それぞれの試験方法に示す。 3. 試験方法の種類 試験方法の種類は，次の二とおりとする。 (1) 環球法 (2) 水銀置換法 4. 試験方法 4.1 環球法 4.1.1 試験方法の概要 規定の環に試料を充てんし，水浴又はグリセリン浴中に水平に支え，試料の中央に規定の質量の球を置き，浴温を規定の速さで上昇させたとき，球の重さで軟化した試料が環台の底板に触れたときの温度を軟化点とする。 4.1.2 器具及び装置 試験器は図1に示す構造のものでJIS K 2207（石油アスファルト）の5.4に規定する試験器と同一とする。 (1) 環 図2(a)に示す形状・寸法の黄銅製又はニッケルめっき若しくはクロムめっきの黄銅製のもの。 (2) 球 JIS B 1501（玉軸受用鋼球）に規定する83（径9.525mm）等級60以上で質量3.5±0.05gのもの。 (3) 球案内 図2(b)に示す形状・寸法の黄銅製又はニッケルめっき若しくはクロムめっきの黄銅製のもの。 (4) 環台 図3に示す形状・寸法の黄銅製又はニッケルめっき若しくはクロムめっきの黄銅製のもので，温度計及び環を次に示すように保持できるもの。 環をその上面が加熱浴上端から75mm以上，浴液面から50mm以上，下方にあるように水平に保持できるもの。

JIS K7235:1986 pdfダウンロード。溶剤希釈型エポキシ樹脂の 不揮発分試験方法 Testing Methods for Non−Volatile Matter in Solvent−Diluted Epoxide Resins 1. 適用範囲 この規格は，溶剤希釈型のエポキシ樹脂中の不揮発分を加熱減量法によって試験する方法について規定する。 引用規格： JIS K 7231 エポキシ樹脂及び硬化剤の試験方法通則 JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，次のとおりとする。 (1) 溶剤希釈型エポキシ樹脂 JIS K 7231（エポキシ樹脂及び硬化剤の試験方法通則）によって規定するエポキシ樹脂と1種又は2種以上の溶剤との均一な溶液。 (2) 不揮発分 試料を一定の条件で加熱した後の質量の，元の質量に対する百分率。 3. 試験方法 3.1 器具及び装置 器具及び装置は，次のとおりとする。 (1) 化学はかり 感量0.1mgのもの。 (2) 試料容器 JIS R 3503（化学分析用ガラス器具）に規定する平形はかり瓶60×30mmのもの。 備考 平形はかり瓶の代わりに同寸法のアルミニウムなどの金属皿を用いてもよい。 (3) デシケーター JIS R 3503に規定するもの。また，乾燥剤はシリカゲル又は塩化カルシウムとする。 (4) 乾燥機 熱風循環式恒温乾燥機で，40〜200℃で±2℃に制御できるもの。 備考 試料から引火性の蒸気が発生するので，強制排気又は防爆型が望ましい。 3.2 試験の手順 試験の手順は，次のとおりとする。 (1) 試料容器を試験する温度で恒量になるまで加熱し，デシケーター中で20〜40分間放冷した後，その質量を0.1mgまで量る (m1)。 (2) 試料を加熱後の質量が約1g残るよう，試料容器に手早く採って，その質量を0.1mgまで量る (m2)。 (3) 乾燥機の温度を所定の温度にセットし，試料容器に量り採った試料を乾燥機に入れ，所定時間加熱する(1)。 注(1) 所定の温度と時間とは，エポキシ樹脂の種類と溶剤組成とによって，最適測定条件が異なるので，当事者間で協議の上決定すること。 (4) デシケーターの中で20〜40分間放冷した後，その質量を0.1mgまで量る (m3)。

JIS A4004:1987 pdfダウンロード。暖房用自然対流・放射形放熱器− 種類及び要求事項 Radiators, convectors, and similar appliances− Classification and requirements 1 適用範囲 この規格は，温度100 ℃以下，圧力1 MPa以下の温水又は蒸気圧力0.2 MPa以下の蒸気を使用する暖房用自然対流・放射形放熱器（以下，放熱器という。）について規定する。 ここでいう放熱器とは，暖房を必要とする室内などに設置し，外部から配管を通じて温水又は蒸気の供給を受けて，自然対流又は放射若しくはその双方によって放熱を行う機器で，熱源部をもたないものをいう。 なお，使用し得る温水温度の限度（最高使用温水温度）及び圧力の限度（最高使用圧力）は，放熱器ごとに製造業者が定める値とし，ここではこの規格を適用する上限値を示す。また，この規格で用いる圧力は，すべてゲージ圧力とし，この規格でいう蒸気とは，すべて飽和蒸気を指す。 注記 この規格は，放熱器の特性などについて規定するものであるが，その特性などにかかわる規定は設計などの目標値のために示すものであり，この規格によって適合性評価を行うことは意図していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1400 暖房用自然対流・放射形放熱器−性能試験方法 JIS S 0101 消費者用警告図記号 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 熱源部 温水又は蒸気を発生する部位，装置。 3.2 定格放熱能力 放熱器を表4の条件において，9.1の方法で運転したときの加熱能力で，箇条11の規定によって表示した値。 3.3 定格通水量 温水用放熱器において，定格放熱能力から表4の給水の状態中，温度降下の値10 Kを水温降下として換算した水量で，箇条11の規定によって表示した値。 3.4 定格通水抵抗 温水用放熱器に定格通水量を通水し，9.2の方法で測定した通水抵抗で，箇条11の規定によって表示した値。 4 種類 放熱器の種類及び形式は，表1及び表2による。

JIS A4112:1988 pdfダウンロード。太陽集熱器 Solar collectors 1 適用範囲 この規格は，集熱媒体を強制循環する平板形，真空ガラス管形などの非追尾式の太陽集熱器及び太陽光発電機能付き集熱器（以下，集熱器という。）について規定する。この規格は，反射体を備えている集熱器，集光体を備えている集熱器，及びヒートパイプなどの集熱体から集熱媒体に伝熱のための作動媒体を備えている集熱器に適用するが，ヒートポンプ形の集熱器には適用しない。また，太陽光発電機能付き集熱器において，発電に関する電気的特性，安全性などについては規定していない。 なお，空気集熱式の空気漏えい（洩）試験を附属書Dに，圧力損失試験を附属書Eに，及び技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Fに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS A 5701 ガラス繊維強化ポリエステル波板 JIS A 5752 金属製建具用ガラスパテ JIS A 5756 建築用ガスケット JIS A 5758 建築用シーリング材 JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材 JIS A 9511 発泡プラスチック保温材 JIS A 9521 建築用断熱材 JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手 JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手 JIS B 7552 液体用流量計の校正方法及び試験方法 JIS B 7554 電磁流量計 JIS B 7555 コリオリメータによる流量計測方法（質量流量，密度及び体積流量計測） JIS B 7556 気体用流量計の校正及び器差試験 JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯

JIS A4113:1988 pdfダウンロード。太陽蓄熱槽 Solar storage tanks 1 適用範囲 この規格は，大気圧における沸点を超えない液体を蓄熱媒体とした，熱エネルギーを顕熱として貯蔵するソーラーシステム用直接蓄熱形，間接蓄熱形などの太陽蓄熱槽（以下，蓄熱槽という。）について規定する。この規格は，潜熱を利用する蓄熱媒体を用いる蓄熱槽には適用しない。 この規格で規定する蓄熱槽は，給湯用及び暖房用に用いる蓄熱槽容量が1 000 L以下のものとし，補助熱源装置を蓄熱槽に一体となって組み込んだものを含む。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Cに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの 引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材 JIS A 9511 発泡プラスチック保温材 JIS A 9521 住宅用人造鉱物繊維断熱材 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 2061 給水栓 JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手 JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手 JIS B 7411 一般用ガラス製棒状温度計 JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部 : ブルドン管圧力計 JIS B 7552 液体用流量計−器差試験方法 JIS B 8410 水道用減圧弁 JIS B 8414 温水機器用逃し弁 JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部 : 仕様 JIS C 1509-2 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第2部 : 型式評価試験 JIS C 1602 熱電対 JIS C 1604 測温抵抗体 JIS C 1611 サーミスタ測温体 JIS C 3301 ゴムコード JIS...

JIS A5001:1988 pdfダウンロード。道路用砕石 Crushed stone for road construction 1. 適用範囲 この規格は，道路の敷砕石，路盤，歴青舗装の表層・基層などに使用する道路用砕石（以下，砕石という。）について規定する。 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS A 1102 骨材のふるい分け試験方法 JIS A 1103 骨材の洗い試験方法 JIS A 1110 粗骨材の比重及び吸水率試験方法 JIS A 1121 ロサンゼルス試験機による粗骨材のすりへり試験方法 JIS A 1205 土の液性限界・塑性限界試験方法 JIS Z 8801 標準ふるい JIS Z 9001 抜取検査通則 2. 種類及び呼び名 砕石の種類及び呼び名は，表1のとおりとする。 3. 品質 3.1 外観 砕石は，清浄堅硬，耐久的で，ごみ，泥，薄い石片，細長い石片，有機不純物などを有害量含んではならない。 3.2 物理的性状 砕石は，5.2〜5.5によって試験を行い，次の項目に適合しなければならない。 (1) 粒度 粒度は，表2に適合しなければならない。 4. 製造方法 製造方法は，次による。 (1) 原石 原石は，表土その他の不純物を除去したものを使用しなければならない。 また，原石は，堅硬，耐久的な石質をもち，破砕時にへん平な形状，結晶間にひび割れを生じるおそれがないものとする。 なお，原石の大きさは，砕石の最大粒径の3倍以上とする。 (2) 貯蔵 砕石の貯蔵は，大小の粒が分離しないように，かつ，不純物が混入しないように貯蔵しなければならない。 5. 試験方法 5.1 試料の採り方 試料は，全体を代表するように採取し，合理的な方法で縮分する。 5.2 粒度試験 試験は，JIS A 1102に規定する方法による。ただし，スクリーニングス及び粒度調整砕石が呼び寸法0.074mmふるいを通過する量についての試験は，JIS A 1103に準じて行う。ふるい分け試験の試料は，洗い試験をした後のふるい残留分とし，その質量は，乾燥後においてスクリーニングスでは500g, 粒度調整砕石では15 000gを標準とする。 5.3 絶乾比重及び吸水率試験 試験は，JIS A 1110に規定する方法による。ただし，試料は，呼び寸法13mmふるいを通過し，呼び寸法5mmふるいに残留するものであって，その全質量は約2 000gとする。 5.4 すりへり減量試験 試験は，JIS A 1121に規定する方法による。ただし，試料は，呼び寸法13mmふるいを通過し，呼び寸法5mmふるいに残留するものであって，その全質量は5 000±10gとする。試験に用いる球数は，8個とし，その全質量は，3 330±25gとする。 なお，試験機の回転速度は，毎分30〜33回とし，回転数は，500回とする。 5.5 塑性指数 塑性指数は，JIS A 1205に規定する方法による。 6....