JIS B6519:1990 pdfダウンロード体育館用鋼製床下地構成材 Steel furring components for gymnasium floors 1 適用範囲 この規格は，一般体育館，柔道場，剣道場及び柔剣道場に使用する支持脚（支持台，調整ボルト・ナット，支持板，緩衝材などのいずれかで構成），大引，根太，床パネルなどの主要部材で構成された鋼製床下地構成材（以下，構成材という。）について規定する。 なお，過大な荷重を負荷する床（多目的床など）には適用しない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0003 建築公差 JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部：力学特性に関する試験 JIS A 5908 パーティクルボード JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3350 一般構造用軽量形鋼 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3466 一般構造用角形鋼管 JIS G 3505 軟鋼線材 JIS G 3506 硬鋼線材 JIS G 3521 硬鋼線 JIS G 4801 ばね鋼鋼材 JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 JIS H 8610 電気亜鉛めっき JIS H 8625 電気亜鉛めっき及び電気カドミウムめっき上のクロメート皮膜 JIS K 6386 防振ゴム−ゴム材料 JIS K 7161-1 プラスチック−引張特性の求め方−第1部：通則 JIS K 7161-2...

JIS B6556:1990 pdfダウンロード。相心付吉平行上 Parallel Pins with lnternal Thread 1.瀛用箱二D规格注，一般二用v石钢裂D)战扫E付老平行比义(以下，比少比v5。)亿v)て规定寸石。 懒考二D规格て规定寸石比少法,尚再力竹(mm)在施L飞部分亳除志ISO 8733-1986(Parallel pins with internal thread, unhardened)及UISO 8735-1987 (Parallel pins with internal thread, hardened)i上てv石。 引用规格∶ JIS B 0205大一卜儿亚目扫巴 JIS B 0209大一卜儿亚目扫匕o许容限界寸法及J公差 JIS B 0401寸法公差及硅奶岛v JIS B 0601表面粗苎定羲匕表示 JIS B 1071心部品D精度测定方法Js G3123办o老棒 JIS G 4051楼械’造用炭素钢钢材 JIS G 4804硫黄及硫黄覆合快削钢纲材 JIS G 4805高炭秦夕口么帕受钢锏材 JIS Z2244 匕z力一又硬吉试脓方法 JIS Z 2245口少夕口工八硬é弑骏方法 JIS Z2251微小硬苎试骏方法 对忘国隙规格︰ ISO 8733-1986 Parallel pins with internal thread, unhardenedIsO 8735-1987 Parallel pins with internal thread, hardened

JIS B7161:1990 pdfダウンロード。プラスチック−引張特性の求め方−第1部：通則 Plastics-Determination of tensile properties-Part 1: General principles 1 適用範囲 1.1 この規格は，規定の条件下でのプラスチック及びプラスチック複合材の引張特性を求める一般原則について規定する。ただし，用いる試験片の形状は，試験する材料に適するように，JIS K 7161の規格群の第1部に続く他の部において規定する。 1.2 この方法は，試験片の引張挙動を調べる目的並びに規定の条件下での引張強さ，引張弾性率及び他の引張応力／ひずみ特性を求めることに適用する。 1.3 この方法は，次の材料に適用する。 − 型成形，押出成形，及び注型の硬質及び半硬質（3.12及び3.13参照）熱可塑性プラスチック材料（非充塡のほか，充塡材入り及び強化材入りコンパウンドを含む。）。硬質及び半硬質熱可塑性プラスチックの板及びフィルム。 − 硬質及び半硬質の熱硬化性型成形プラスチック材料（充塡材入り及び強化材入りコンパウンドを含む。）。硬質及び半硬質熱硬化性型成形プラスチック板（積層品を含む。）。 − 繊維強化熱硬化及び熱可塑性複合材料（一方向強化及び非一方向強化材料，例えば，マット，織物，ロービング織物，チョップドストランド，組合せ強化材，ハイブリッド強化材，ロービング及びミルドファイバーを含む。）。予備含浸材料（プリプレグ）から作製した板。 − サーモトロピック液晶ポリマー この方法は，通常，硬質発泡材料（ISO 1926参照）及び発泡材料を用いたサンドイッチ構造物には適用しない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 527-1:2012，Plastics−Determination of tensile properties−Part 1: General principles（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 注記 対応国際規格：ISO 7500-1:2004，Metallic materials−Verification of static uniaxial testing machines−Part 1: Tension/compression testing machines−Verification and calibration of the force-measuring system（MOD） JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則 注記 対応国際規格：ISO 23529，Rubber−General procedures for preparing and conditioning test pieces for physical test methods（MOD） JIS K 7100 プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気 注記 対応国際規格：ISO 291，Plastics−Standard atmospheres for conditioning and testing（MOD） JIS...

JIS B7533:1990 pdfダウンロード。てこ式ダイヤルゲージ Dial test indicators (lever type) 1 適用範囲 この規格は，てこ式ダイヤルゲージの設計仕様及び性能について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9493:2010，Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional measuring equipment: Dial test indicators (lever type)−Design and metrological characteristics（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0641-1 製品の幾何特性仕様（GPS）−製品及び測定装置の測定による検査−第1部：仕様に対する合否判定基準 注記 対応国際規格：ISO 14253-1，Geometrical Product Specifications (GPS)−Inspection by measurement of workpieces and measuring equipment−Part 1: Decision rules for proving conformance or non-conformance with specifications（IDT） JIS B 0642 製品の幾何特性仕様（GPS）−測定器の一般的な概念及び要求事項 注記 対応国際規格：ISO 14978，Geometrical product specifications (GPS)−General concepts and requirements for GPS measuring equipment（MOD） JIS B 0680 製品の幾何特性仕様（GPS）−製品の幾何特性仕様及び検証に用いる標準温度 JIS Z 8103 計測用語 ISO 14253-2，Geometrical product specifications (GPS)−Inspection by measurement of workpieces and measuring equipment−Part 2: Guidance...

JIS B8001:1990 pdfダウンロード。往復動内燃機関の構造に関する 呼び方及び用語の定義 Vocabulary and Designation for Construction of Reciprocating Internal Combustion Engines 1. 適用範囲 この規格は，自動車用及び航空機用を除くすべての往復動内燃機関（以下，機関という。）の回転方向，シリンダ，列及びシリンダヘッドに設ける弁の呼び方，並びに機関における右勝手・左勝手及び本体各面の定義について規定する。 引用規格，対応国際規格及び関連規格：11ページに示す。 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS B 0108［往復動内燃機関用語（一般）］によるほか，次のとおりとする。 (1) 回転方向 機関の出力取出軸の軸端における回転の方向［JIS Z 8907（方向性及び運動方向通則）参照］。 なお，機関に増減速の歯車装置又は逆転装置が組み込まれている場合には，その装置の軸端の回転方向。 (2) 弁のならび（横ならび，縦ならび） 機関に装着された吸気弁及び排気弁の配列を規定するための機関に対する各弁の相対的な位置関係。 (3) 機関本体各面 機関に対する装着部品の関係位置を示すための機関外側面及びその面側の周辺空間。 (4) 多列機関 複数のシリンダ列をもつ機関。 (5) 水平機関 シリンダ列を水平に配置した機関。 (6) 垂直クランク軸機関 クランク軸が垂直な機関。 3. 基礎条件 3.1 回転方向 図1に示すとおり，時計回り及び逆時計回りの二つとする。 3.2 観測者の位置及び目視の方向 観測者の位置は，図2に示すとおり，出力取出軸端の延長線上にあり，目視の方向は，観測者の位置から機関を見ることを想定する。 備考1. 機関に増減速の歯車装置又は逆転装置が組み込まれている場合には，その装置の出力取出軸端で3.2の規定を適用する。 2. 多クランク軸機関の場合には，全シリンダの合計出力取出軸端で3.2の規定を適用する。 3. 二つ以上の出力取出軸端をもつ機関の場合には，製造業者は，出力取出軸端の一つを指定しなければならない。 4. 機関の両端から出力を取り出せる場合には，製造業者は出力取出軸端の一つを明確に指定しなければならない。 3.3 シリンダヘッドの弁番号の呼び方を定めるための観測者の位置及び目視の方向 3.3.1 直列機関 直列機関の場合，観測者の位置は，排気マニホールドの反対側で，視線は図3に示すとおり，シリンダの弁の方向に向ける。 3.3.2 多列機関 多列機関の場合，観測者の位置は，どれか一つの列に対して排気マニホールドの反対側とし，目視の方向は図4に示すとおり，観測者に最も近い列の一つのシリンダの弁の方向に向ける。 備考1. 水平機関の場合は，シリンダがクランク軸の上方で垂直になるまで，仮想的に回転させた後に，3.3.2を適用する。 2. クランク軸が水平で，シリンダ列が傾斜した機関（傾斜機関）及び対向シリンダ機関の場合も，これに準じる。 3. 垂直クランク軸機関又はクランク軸が傾斜した機関の場合は，まず，クランク軸が水平になる位置まで回転させた後に，水平機関の規定を適用する。

JIS B8022:1990 pdfダウンロード。エンジン駆動発電セット仕様書様式 Standard Form of Specifications of Engine−Driven Generating Sets 1. 適用範囲 この規格は，往復動内燃機関によって駆動される発電セットの製造業者と注文者又は使用者との商取引において，発電セットの仕様を定める場合の仕様書を定めるための様式について，発電セットの製造業者及び注文者又は使用者が分担して記載する事項について規定する。 引用規格： JIS B 8002 往復動内燃機関の性能試験方法通則 2. 仕様書様式 仕様書の作成に当たっては，それぞれの項目について発電セットの製造業者及び注文者（以下，使用者を含む。）の分担をはっきりさせる必要があり，これを考慮したうえでの仕様書の記載項目及び記載分担は，次のとおりとする。 なお，表中の○印の意味は，次による。 (a) C欄に○を付けた項目は，発電セットの注文者が提示する項目であることを示す。 (b) M欄に○を付けた項目は，発電セットの製造業者が提示する項目であることを示す。 (c) C及びM欄の両者に○を付けた項目は，発電セットの製造業者と注文者との間で協議が必要な項目であることを示す。

JIS B8803:1990 pdfダウンロード。ベルトコンベヤ用ローラ Rollers for belt conveyor 1 適用範囲 この規格は，主としてばら物（鉱石，土砂，石炭，セメント，穀類など）を運搬するために用いる，定置形ゴムベルトコンベヤのキャリヤ側及びリターン側に使用するローラ（以下，ベルトコンベヤ用ローラという。）及びローラ台について規定する。 注記1 この規格は，主にベルトコンベヤ用ローラの種類及び寸法について規定するものであり，この規定によって適合性評価を行うことは意図していない。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1537:1975，Continuous mechanical handling equipment for loose bulk materials−Troughed belt conveyors (other than portable conveyors)−Idlers (MOD) なお，対応の程度を表す記号(MOD)は，ISO/IEC Guide 21に基づき，修正していることを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）には適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0140 コンベヤ用語−種類 JIS B 0141 コンベヤ用語−部品・附属機器ほか JIS B 1001 ボルト穴径及びざぐり径 JIS B 1180 六角ボルト JIS B 1521 深溝玉軸受 JIS G 3101:1995 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3452 配管用炭素鋼管 JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管 ISO 4200 Plain end steel tubes, welded and seamless−General tables of dimensions and masses per unit length 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0140及びJIS B 0141による。...

JIS B8819:1990 pdfダウンロード。チェーンレバーホイスト Manually operated chain lever hoists 1. 適用範囲 この規格は，手動でレバーを操作することによって荷を巻上げ，巻下げ，けん引などができるリンクチェーンを用いたチェーンレバーホイスト（以下，レバーホイストという。）について規定する。 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 0148 巻上機用語 JIS B 2803 フック JIS B 8812 チェーンブロック用リンクチェーン JIS Z 8601 標準数 2. 用語の定義 この規格に用いる主な用語の定義は，JIS B 0148によるほか，次による。 (1) 遊転 レバーホイストにおいて，無負荷のとき，ロードチェーンを早送りする操作。 (2) 巻き・戻し レバー操作によって，ロードチェーンの巻取り及び巻戻しを行う操作。 3. 種類 レバーホイストの種類は，表1のとおりとする。ただし，当分の間附属書に規定するものを使用してよい。 4. 性能 4.1 強さ レバーホイストの強さは，定格荷重の4倍の静的引張荷重（以下，引張荷重という。）を負荷したとき，これを保持しなければならない。 4.2 作動 作動は，表2に示す作動荷重をつるし，表3の作動距離を巻上げ・巻下げしたとき，次の規定に適合しなければならない。 (1) レバーは，円滑に作動しなければならない。 (2) ロードチェーンとロードシーブ及びアイドルシーブとのかみ合いは，良好でなければならない。 (3) ブレーキは，確実に作動しなければならない。 (4) 巻上げ・巻下げに際して，ロードチェーンに，ねじれやもつれがあってはならない。 (5) 巻上げ・巻下げの手動力が甚しく変化してはならない。

JIS B8951:1990 pdfダウンロード。パレタイザ及びデパレタイザ Palletizers and depalletizers 1 適用範囲 この規格は，パレタイザ及びデパレタイザ並びにこれらを構成する空パレット段ばらし機及び空パレット段積み機の設計要求事項について規定する。ただし，単体の空パレット段ばらし機及び空パレット段積み機については適用しない。 この規格のパレタイザの範囲は，物品供給装置から実パレット払出し装置までとし，また，デパレタイザの範囲は，実パレット供給装置から物品搬出装置までとする。 なお，パレタイザ及びデパレタイザで使用される産業用ロボットについては，この規格，JIS B 8433及びJIS B 8433-1を適用する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0134 産業用マニピュレーティングロボット−用語 JIS B 8361 油圧−システム及びその機器の一般規則及び安全要求事項 JIS B 8370 空気圧−システム及びその機器の一般規則及び安全要求事項 JIS B 8433 産業用マニピュレーティングロボット−安全性 JIS B 8433-1 産業用ロボット−安全要求事項−第1部：ロボット JIS B 9700 機械類の安全性−設計のための一般原則−リスクアセスメント及びリスク低減 JIS B 9703 機械類の安全性−非常停止−設計原則 JIS B 9704-1 機械類の安全性−電気的検知保護設備−第1部：一般要求事項及び試験 JIS B 9705-1 機械類の安全性−制御システムの安全関連部−第1部：設計のための一般原則 JIS B 9710 機械類の安全性−ガードと共同するインタロック装置−設計及び選択のための原則 JIS B 9715 機械類の安全性−人体部位の接近速度に基づく安全防護物の位置決め JIS B 9716 機械類の安全性−ガード−固定式及び可動式ガードの設計及び製作のための一般要求事項 JIS B 9718 機械類の安全性−危険区域に上肢及び下肢が到達することを防止するための安全距離 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0134，JIS B 9700，JIS Z 0106及びJIS Z 0111によるほか，次による。 3.1 通常運用 始業前点検，物品の供給・搬出，空パレットの供給・搬出，実パレットの搬出・供給，段取り替え（物品の積付けパターン変更によるガイド調整など），消耗品（接着剤，ラベル紙など）の補給などの運用。ただし，保守点検作業は含まない。 3.2 物品（articles） パレットへの積付け・取卸し作業において分割可能な最小単位［箱，びん（壜），缶，袋など］。 3.3 ユニットロード（unit load） 複数の物品又は包装貨物を，機械及び器具による取扱いに適するように，パレット，コンテナなどを使って一つの単位にまとめた貨物。この目的に合致する1個の大形の物品に対しても適用する。 貨物をユニットロードにすることによって，荷役を機械化し，輸送，保管などを一貫して効率化する仕組みをユニットロードシステムという（JIS Z 0111参照）。 3.4 パレット（pallet） ユニットロードシステムを推進するために用いられ，物品を荷役，輸送，及び／又は保管するために単位数量に取りまとめて載せる面をもつ台。上部構造物をもつものを含む。 3.5 空パレット（empty pallet）...

JIS B9510:1990 pdfダウンロード。無機多孔質保温材 lnorganic porous thermal insulation materials 1 適用範囲 この規格は，保温保冷材として使用する無機多孔質保温板（以下，保温板という。）及び無機多孔質保温筒（以下，保温筒という。）について規定する。 この規格は，ユリア樹脂系，メラミン樹脂系，フェノール樹脂系，レゾルシノール樹脂系，ホルムアルデヒド系防腐剤など，ホルムアルデヒドを放散する材料を使用していない保温板及び保温筒を規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書Aに示す。 注記 ホルムアルデヒドを放散する材料を使用していない旨の記号は，“F☆☆☆☆”である。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） JIS C 1602 熱電対 JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202によるほか，次による。 3.1 無機多孔質保温材 けい酸カルシウム保温材及びはっ水性パーライト保温材の総称。 3.2 けい酸カルシウム保温材 けい酸質原料，石灰質原料等，及び補強材として繊維を混合したけい酸カルシウム水和物からなる保温材，並びにこれにはっ水剤を添加してはっ水性能をもたせた保温材。 3.3 はっ水性パーライト保温材 パーライト，バインダ，補強繊維及びはっ水剤からなる保温材。 4 種類 4.1 形状による区分 無機多孔質保温材は，形状によって，表1の区分とする。 4.2 材質，等級，密度及び使用温度による区分 無機多孔質保温材は，材質，等級，密度及び使用温度によって，表2の区分とする 4.3 はっ水性による区分 けい酸カルシウム保温材は，はっ水性によって，表3の区分とする。