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JIS B9514:1990 pdfダウンロード。夕么v一夕性能试V方法 Test methods for time recorders 1.遒用笔罢二D规格仕,夕有么匕江一岁D性能试歌方法忆l`て规定寸石。 夕才么v口一少匕法,夕不么力一下D押入,中一入力な匕)操作k对宓匕,时刻子一夕w伴与印字,9一夕保持,字-一夕依送な卫在行歹禨器在v·3。 2弑酸粲件夕不么匕a一少D试歌注,通常次亿示寸使用状熊て行多。 a)鼋源奄源,定格周波数及J定格鼋压匕寸石。 b)试酸珠境温度注,(20±5)℃,湿度法(60±10)%RH上寸不。 e)使用方法夕不么匕a一夕D操作注,为夕口少,仕梯書又灶取极脱明書上石。 d)消耗品―消耗品注,力夕口夕,仕梯書又注取极说明書て指定志机てV石60D在使用寸石。 e)基半力一下武酸仁用v石力一卡仕,力夕口少,仕梯書又忙取极说明書て指定é九t力一下又仕同等 o力一下六寸石。 3.试酸项目 3.1性能聆项目夕不么va一岁D性能弑歌注,次D项目亿→vて行5。 a)始助武, b)作助武粱 3.2安全试骏项目夕〈么匕a一岁D安全弑歌注,次D项目汇vて行5。 a)电压变助试 b)消费鼋力试歌 c)漏之霞流弑聆10-10 JIS B9514
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JIS B9527:1990 pdfダウンロード。情報技術−事務機器−プリンタの仕様書様式− 第2部:クラス3及びクラス4プリンタ (ページプリンタ) Information technology-Office equipment-Minimum information to be included in specification sheets-Printers- Part 2: Class 3 and Class 4 printers 1 適用範囲 この規格は,使用者が自分の要求に合ったページプリンタを選択しやすくすることを意図している。 この規格は,異なった機種間のページプリンタ特性を比較できるように,仕様書に記載する最小限の情報について規定する。 ここでいう仕様書は,取扱説明書,カタログ,Webなどに記載されるページプリンタの性能仕様を記述したものをいう。 この規格は,一般的なオフィス環境で使用するページプリンタに適用する。特別な設備を施した部屋又は特別に訓練した操作者を必要とするようなプリンタは,この規格では考慮していない。 ISO/IEC 11160シリーズは,プリンタの異なるクラスについて規定している。この規格は,附属書Cに示す“クラス3及びクラス4に属するプリンタ”について提供する。“クラス3及びクラス4に属するプリンタ”の細目は,附属書Aで規定する。シリアルプリンタは,附属書Cに示す“クラス1及びクラス2に属するプリンタ”に分類され,ISO/IEC 11160-1による。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO/IEC 11160-2:2013,Information technology−Office equipment−Minimum information to be included in specification sheets−Printers−Part 2: Class 3 and Class 4 printers(IDT) なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”ことを示す。 2 適合性 ページプリンタの仕様書がこの規格に適合するためには,その仕様書は箇条5のうち記載対象の機種に該当する全ての項目を,定められた順序で,記載しなければならない。 3 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS X 6931 モノクロ電子写真式プリンタ及びプリンタ複合機のトナーカートリッジ印字可能枚数測定方法 注記 対応国際規格:ISO/IEC 19752,Information technology−Method for the determination of toner cartridge yield for monochromatic electrophotographic printers and multi-function devices that contain printer components(IDT) JIS X 6932 カラー電子写真式プリンタ及びプリンタ複合機のトナーカートリッジ印刷可能枚数測定方法 注記 対応国際規格:ISO/IEC 19798,Method for the determination of toner cartridge...10-10 JIS B9527
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JIS B9924:1990 pdfダウンロード。表面付着粒子計数器 Surface Particle Counters 1. 適用範囲 この規格は,鏡面状平面基板(以下,ウェーハという。)上に付着した粒子状汚染物質(以下,粒子という。)の粒径及び個数を光学的に測定する表面付着粒子計数器(以下,計数器という。)について規定する。 備考 計数器を用いて行う測定方法は,参考に示す。 引用規格: JIS B 9921 光散乱式自動粒子計数器 JIS Z 8103 計測用語 JIS Z 8122 コンタミネーションコントロール用語 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,JIS B 9921(光散乱式自動粒子計数器),JIS Z 8122(コンタミネーションコントロール用語)及びJIS Z 8103(計測用語)によるほか,次による。 (1) 計数効率 光学顕微鏡を用い,計数器が表示する付着粒子濃度 (N) と目視によって計数した粒径約0.5洀上の表面付着PSL粒子濃度 (N0) との比率。 計数効率 (%) =1000NN (2) 雑音等価粒径 ブラウン管オシロスコープ上に現れた信号処理前のパルス出力信号の中で最多頻度で現れるパルスの波高値 (Vi) (ピーク値)と,これに含まれる白色雑音 (Vn) (ピーク対ピーク値)とのSN比 (Vi /Vn) が1になるようなPSL粒子の直径(最小可測粒径に対応する値)。 (3) パルス実用可測粒径 信号処理前の最多頻度パルス出力信号のSN比が3になるようなPSL粒子の直径。 (4) ヒストグラム実用可測粒径 信号処理後の出力信号に対する多チャネル波高分析計 (PHA) ヒストグラムの極小値 (hi) と極大値 (hp) との比 (hi/ hp) が0.7になるようなPSL粒子の直径。 (5) 信号処理前出力 光検出器に直結する広帯域前置増幅器出力端の未処理信号出力。 (6) 信号処理後出力 波形整形,AD変換,雑音消去,波高分析などの信号処理を行った後の信号出力。 (7) 加圧式噴霧器 加圧空気によってPSL粒子の懸濁液を霧化する装置。 (8) 校正用ウェーハ 表面に特別な酸化,又は薄膜コーティングが施されていない鏡面研磨されたシリコン単結晶ウェーハ。 (9) 検査時間 一番目のウェーハをカセットから搬出する瞬間から,最後のウェーハをカセットに収納し,かつ,信号を処理し表示が完了するまでの時間を測り,ウェーハ枚数で除した1枚当たりの平均の検査時間。 3. 測定原理 ウェーハ上にレーザ光,又はランプ光を照射する。このとき,基板上に付着した粒子によって生じる散乱光,回折光,偏光,蛍光などを光電変換器に集光し,パルス状電気信号に変換する。パルス信号の波高値とウェーハ上に付着した粒子の直径とが一定の関係にあることを利用して,パルス波高値(パルス面積値を含む。)から粒径を,またパルスの数から付着粒子数を計測する。この方法における粒径は,絶対値を示すものではなく,等価の散乱光を生じるPSL粒子の直径に相当する相対値を示す。 4. 構成 4.1 計数器の基本構成 計数器は,図1に示すように少なくとも光源,照射光学系,走査系(光ビーム,試料台及び受像部の機械的又は電気的走査),受光光学系,光電変換部,信号処理部(波高分析部を含む。)及び表示部で構成する。10-10 JIS B9924
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JIS C1031:1990 pdfダウンロード。工業プロセス用圧力・ 差圧伝送器の試験方法 Methods of evaluating the performance of pressure and differential pressure transmitters for use in industrial-process control systems 1. 適用範囲 この規格は,工業プロセスに用いられる圧力・差圧伝送器(以下,伝送器という。)の試験方法について規定する。ここでいう伝送器とは,入力の圧力又は差圧を統一信号の出力値に変換し,伝送する直流電源駆動の電子式伝送器又は空気式伝送器である。 備考1. この規格は,伝送器の形式試験を規定するものであり,個別試験については規定しない。 なお,この規格は,伝送器の一般性能についての試験方法を規定するものであって,例えば原子力向けの事故模擬試験のような特殊試験方法については規定しない。 2. この規格の引用規格を,次に示す。 JIS B 0155 工業プロセス計測制御用語 JIS C 0920 電気機械器具及び配線材料の防水試験通則 JIS C 1002 電子測定器用語 JIS C 1302 絶縁抵抗計(電池式) JIS C 1803 工業計器性能表示法通則 JIS Z 8103 計測用語 JIS Z 8115 信頼性用語 JIS Z 8116 自動制御用語(一般) 3. この規格の対応国際規格を,次に示す。 IEC 770 (1984) Methods of evaluating the performance of transmitters for use in industrial-process control systems. 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,JIS B 0155,JIS C 1002,JIS C 1803,JIS Z 8103,JIS Z 8115及びJIS Z 8116によるほか次による。 (1) レンジの下限値 出力0%のときの入力値。 (2) レンジの上限値 出力100%のときの入力値。...10-10
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JIS C2507:1990 pdfダウンロード。電機バインド用すずめっき非磁鋼線 Tin Coated Non−Magnetic Steel Wire for Armature Binding 1. 適用範囲 この規格は,主に回転電機子のバインドに用いるすずめっき非磁鋼線(以下,線という。)について規定する。 備考 この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,国際単位系 (SI) によるものであって,参考として併記したものである。 なお,この規格の中の従来単位及び数値は,平成3年1月1日からSI単位及び数値に切り換える。 引用規格: JIS G 4308 ステンレス鋼線材 JIS H 2108 すず地金 JIS Z 2201 金属材料引張試験片 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 2. 種類及び記号 線の種類及び記号は,表1による。 3. 機械的性質 線の機械的性質は,次による。 (1) 線は,9.2の試験を行い,その引張強さは,表2-1又は表2-2による。 (2) 線は,9.3の密着折曲げ試験を行い,割れ,はげ,きずなどを生じてはならない。 (3) 線は,9.4のねじり試験を行い,ねじれの状況及び破断面の状況は,表3のとおりでなければならない。10-10 JIS C2507
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JIS C4609:1990 pdfダウンロード。高圧受電用地絡方向継電装置 Directional Ground Relay Set for 6.6kV Consumer 1. 適用範囲 この規格は,零相変流器,零相基準入力装置及び地絡方向継電器(以下,継電器という。)の組合せからなる一線地絡電流が30A未満の主として6.6kV高圧需要家の受電点に設置される地絡方向継電装置について規定する。 引用規格: JIS C 0911 小形電気機器の振動試験方法 JIS C 0912 小形電気機器の衝撃試験方法 JIS C 3611 高圧機器内配線用電線 関連規格 JIS C 4601 高圧地絡継電装置 JIS C 4602 高圧受電用過電流継電器 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,次のとおりとする。 (1) 零相基準入力装置 電路の対地電圧から,地絡の発生した場所が零相変流器の設置点より負荷側か,電源側かを判別する基準となる継電器入力を導出する装置。 (2) 動作電圧値 継電器が動作する零相一次電圧値。 (3) 動作電流値 継電器が動作する零相一次電流値。 (4) 整定 所定の装置によって,動作の基準を定めること。 (5) 動作 継電器がその所定の責務を遂行すること。 (6) 復帰 継電器が原位置における機能に戻ること。 3. 使用状態 3.1 標準使用状態 標準使用状態とは次の使用状態をいい,地絡方向継電装置は特に指定のない限り,この状態で使用するものとする。 (1) 周囲温度は,−20〜+50℃。ただし,氷結しない状態とする。 (2) 相対湿度は,30〜80%。 (3) 標高は,2 000m以下。 (4) 異常な振動,衝撃又は傾斜を受けない状態。 (5) 爆発性の粉じん,可燃性の粉じん若しくはこれら以外の粉じんで過度のもの,可燃性のガス,腐食性のガス,引火性の蒸気,塩水の飛まつ又は水滴にさらされない場所。 3.2 特殊使用状態 3.1に規定する以外の状態で使用する場合は,特殊使用状態とする。このような場合は,特殊の構造及び機能を必要とするものがあり,その製作,適用に当たっては特別の注意を必要とする。 4. 定格 継電器並びにこれに組み合わせて使用する零相変流器及び零相基準入力装置の定格は,次のとおりとする。 (1) 継電器 定格制御電圧 交流110V 定格周波数50Hz又は60Hz (2) 零相変流器 最高電圧 6.9kV 定格一次電流 100A,200A,300A,400A,600A,1 000A 定格周波数 50Hz又は60Hz (3) 零相基準入力 装置定格電圧 6.6kV 定格周波数 50Hz又は60Hz 5. 性能...10-10 JIS C4609
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JIS E1117:1990 pdfダウンロード。緩衝用軌道パッド Resiliet sleeper pods for shock-aborbing 1. 適用範囲 この規格は,軌道において,緩衝の目的でレール下及びタイプレート下に使用するゴム製パッド及び鋼板付ゴム製パッド(以下,パッドという。)について規定する。 備考1. この規格の引用規格を,次に示す。 JIS B 7503 0.01mm目盛ダイヤルゲージ JIS E 1118 PCまくらぎ用レール締結装置 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板 JIS G 440l 炭素工具鋼鋼材 JIS K 6301 加硫ゴム物理試験方法 JIS K 8680 トルエン(試薬) 2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参考として併記したものである。 2. 種類 パッドの種類は,用途によって区分し,表1のとおりとする。 3. 品質 パッドの品質は,表2のとおりとする。 4. 形状,寸法及び寸法許容差 4.1 形状及び寸法 形状及び寸法は,次のとおりとする。 (1) A-1,A-2,B-1-2及びB-2は,注文者の指定による。 (2) B-1-1は,JIS E 1118の規定によるほか,注文者の指定による。 4.2 寸法許容差 パッドの寸法許容差は,表3のとおりとする。ただし,分岐器などに使用する特殊な形状のパッドの寸法許容差は,注文者の指定による。10-10 JIS E1117
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JIS F0301:1990 pdfダウンロード。小形船の諸管の保温・防熱・防露の施工要領 Schemes of thermal insulation of piping for small ships 1. 適用範囲 この規格は,小形船の船体部諸管の保温,防熱及び防露の施工要領について規定する。ただし,防熱については,管内流体の温度が60℃以上の管とする。 引用規格 : JIS A 9504 ロックウール保温材 JIS A 9505 グラスウール保温材 JIS A 9510 けい酸カルシウム保温材 JIS L 3102 綿帆布 JIS R 3414 ガラスクロス JIS R 3415 ガラステープ 2. 材料 主要材料の種類及び適用区分は,次による。 (1) 材料の種類 保温,防熱及び防露に用いる材料は,表1のもの 又は,これらと同等以上の品質をもつ ものとする。 なお,石綿材を用いてはならない。 表 1 種類 材料 ロックウール保温板 JIS A 9504のロックウール保温材 ロックウール保温筒 グラスウール保温板 JIS A 9505のグラスウール保温材 グラスウール保温筒 けい酸カルシウム保温板 けい酸カルシウム保温筒 JIS A 9510のけい酸カルシウム保温材 ガラスクロス JIS R 3414のガラスクロス ガラステープ JIS R 3415のガラステープ 綿帆布 JIS L 3102の11号綿帆布 (2) 材料の適用区分 管の保温,防熱又は防露のための材料の適用区分は,表2のとおりとする。 表2 位置 区分 管の名称,取付場所など 保温材 外皮材 電気器具,搭 露 管 − 出 載物などに害 部 継手など − 冷却水管,...10-10 JIS F0301
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JIS F2623:1990 pdfダウンロード。小形船用簡易船側歩み板 Wharf Ladders for Small Ships 1. 適用範囲 この規格は,小形船に用いるアルミニウム合金製簡易船側歩み板(以下,歩み板という。)について規定する。ただし,旅客用及び重量物の運搬用のもの並びに分割式のものには適用しない。 備考 この規格の中で{ }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって規格値である。 引用規格: JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 4303 ステンレス鋼棒 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材 JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物 2. 種類 歩み板の種類は,長さ及び幅によって区分し,表1のとおりとする。 3. 性能 歩み板は,次の性能をもたなければならない。 (1) 強度 歩み板は,その両端を支持し,長さ方向1 mごとに735N {75kgf} の等分布荷重,又は長さの中央に1 470N {150kgf} の集中荷重をかけたとき生じる応力が,それぞれ歩み板本体材料の耐力の21以下であること。 また,そのときの歩み板の長さの中央における最大たわみは,歩み板の長さの751以下であること。 (2) 浮力 歩み板は,水中に没しない程度の浮力をもつこと。 (3) 外観 歩み板は,きず,めっき不良,部品のぐらつきなど使用上有害な欠陥がなく,ローラは,円滑に作動すること。 4. 構造,形状及び寸法 歩み板の構造,形状及び寸法は,付図1〜4によるほか,次による。 (1) 歩み板本体は,押出形材を溶接で接合する構造とし,一部はボルト締めとする。 (2) アルミニウム合金製部と鋼製部との接触面には,絶縁物を挿入する。 (3) 手すりは片側に設け,手すり索はすべて直径16〜22mmの繊維製ロープとする。 なお,必要がある場合は,手すり索は被覆材で覆う。 (4) 鋼製部品には,すべて亜鉛めっきを施す。 5. 材料 歩み板の材料は,表2のもの,又はこれらと同等以上の品質をもつものとする。10-10 JIS F2623
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JIS F3406:1990 pdfダウンロード。チェーンストッパ Chain Stoppers 1. 適用範囲 この規格は,船のけい留及び荷役用のワイヤロープに用いるチェーンストッパについて規定する。 備考 この規格の中で{ }を付けて示してある数値及び単位は,従来単位によるものであって,参考として併記したものである。 引用規格: JIS B 2801 シャックル JIS F 3303 フラッシュバット溶接アンカーチェーン JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS L 2701 麻ロープ 2. 種類 チェーンストッパの種類は,用途によって,次の表の2種類とする。 3. 構造,形状,寸法及び材料 チェーンストッパの構造,形状,寸法及び材料は,付図に示すほか次による。 (1) シャックルは,JIS B 2801(シャックル)の規定による。 (2) 普通リンクは,JIS F 3303(フラッシュバット溶接アンカーチェーン)のスタッドなし普通リンクによる。 (3) 端末リンクの材料は,JIS G 3101(一般構造用圧延鋼材)のSS41とする。 (4) テールロープは,JIS L 2701(麻ロープ)の1類マニラロープ1種又はこれと同等以上の強度をもつ合成繊維ロープとする。 4. 耐力検査 チェーンストッパ1連ごとに付図に示す耐力試験荷重を加えて行った場合,裂けきず,切断その他の異状があってはならない。 5. 製品の呼び方 チェーンストッパの呼び方は,規格の名称又は規格番号並びに種類及び呼び径による。 例: チェーンストッパA形6又はJIS F 3406 A 610-10 JIS F3406
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