JIS B9808:1991 pdfダウンロード。グリースガン Grease guns 1. 適用範囲 この規格は，JIS B 1575によるニップルをとおして機械の潤滑部分に，グリースを注入するのに用いるグリースガンについて規定する。 備考1. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 1575 グリースニップル JIS B 7505 ブルドン管圧力計 JIS K 2220 グリース 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 2. 種類，記号及び容量 2.1 グリースガンの種類，記号及びグリースの呼び容量 グリースガンの種類，記号及びグリースの呼び容量は，表1による。 2.2 注油口金の種類及び記号 注油口金の種類及び記号は，表2による 3. 各部の名称 グリースガンの各部の名称は，図1による。 4. 性能 4.1 負荷排出量 負荷排出量は，次のとおりとする。 (1) プッシュ式については，グリースニップル内部に0.5MPa {5.1kgf/cm2} の圧力が加わった状態（以下，負荷圧力という。）で，グリースの排出量は0.3cm3以上でなければならない。 また，負荷圧力が3MPa {31kgf/cm2} の場合は，負荷圧力が0.5MPa {5.1kgf/cm2} のときの排出量の80%以上でなければならない。 (2) レバー式については，負荷圧力が0.5MPa {5.1kgf/cm2} のときのグリース排出量は0.6cm3以上でなければならない。 また，負荷圧力が6MPa {61kgf/cm2} の場合は，負荷圧力が0.5MPa {5.1kgf/cm2} のときの排出量の80%以上でなければならない。 4.2 排出圧力 グリースの最高排出圧力（排出口を密閉し，グリースガンを操作したとき内部に加わる圧力）は，プッシュ式では6MPa {61kgf/cm2}，レバー式ではチャック式注油口金を用い20MPa {204kgf/cm2} を超えなければならない。 5. 構造 グリースガンの構造は，次による。 (1) グリースガンのグリース収容容量は，表1のグリース呼び容量の±10%以下でなければならない。 (2) グリースの充てん又は装てんが容易に行えるもの。 (3) 注油口金の種類は，ストレート式(1)，チャック式(2)，ホース式(3)とし，各部は十分な強度をもち，JIS B 1575によるグリースニップルに適合する構造でなければならない。 注(1) JIS B 1575に適合するグリースニップル頭部に圧着して注油させる方式の注油口金（図2参照）。

JIS B9926:1991 pdfダウンロード。クリーンルーム−使用する機器の 運動機構からの発じん量測定方法 Clean room−Test methods for dust generation from moving mechanisms 1. 適用範囲 この規格は，クリーンルームその他の清浄環境内で用いる機器(1)の運動機構が運転時に発生する微粒子の大きさと数とを測定する方法について規定する。 注(1) 生産機器，測定機器，ロボット，搬送機器など。 備考1. 運動機構（以下，試験体という。）とは，水平往復動，垂直往復動（上下運動），回転運動及び揺動運動をする機構をいい，これらの運動が組み合わされる場合も含む。 2. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 9920 クリーンルーム中における浮遊微粒子の濃度測定方法及びクリーンルームの空気清浄度の評価方法 JIS B 9921 光散乱式自動粒子計数器 JIS K 0554 超純水中の微粒子測定方法 JIS K 8839 2−プロパノール（イソプロピルアルコール）（試薬） JIS Z 8122 コンタミネーションコントロール用語 JIS Z 8762 絞り機構による流量測定方法 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS B 9920, JIS B 9921, JIS Z 8122によるほか，次のとおりとする。 (1) ワイパ 対象物を払しょくして清浄化する器具。低発じん性，吸着性，制電性の条件を満足した布，ポリウレタンなどでできている。 3. 測定装置 測定装置は，次による。 3.1 構成 送風部，エアフィルタ部，試験体設置部，縮流混合部及び測定部で構成する。 3.2 種類 測定装置の種類は，送られる空気の方向によって分類し，水平形及び垂直形とする［図1(a)及び図1(b)参照］。 3.3 構造 測定装置の構造は，次による。 (1) 構造一般 測定装置の内面は平滑であって，微粒子の付着しにくいものであり，さびを発生しないものであること。微粒子の測定値に影響を与えるような微粒子の流出入がない構造であること。 (2) エアフィルタ部 エアフィルタ部は，試験体設置部に清浄空気を供給する部分で，設置するフィルタは，ULPAフィルタを用いる。 (3) 試験体設置部 試験体設置部の寸法は，試験体が実際に使用されるときと同一の状態で運転できるような大きさとする。 (4) 縮流混合部 試験体からの発じんが気流と十分に混合し，測定部における気流中の粉じん濃度がなるべく一様になるような構造とする。 また，試験体を装置内に設置するための気密扉を設ける。 (5) 測定部 発じん量及び風速を測定する場所で，発じん量の測定が適正に行え，かつ，4.6の測定が適正に行える寸法とする。 なお，粉じんが，装置内面に付着することをなるべく避けるように配慮する。 サンプリング管の材料及び長さ並びにサンプリング管の吸入端軸には，JIS B 9920の5.4（測定準備）の規定による。

JIS C4608:1991 pdfダウンロード。6.6 kVキュービクル用高圧避雷器 Surge arresters for 6.6 kV cubicle type unit substation 1 適用範囲 この規格は，JIS C 4620に規定する公称電圧6.6 kV及び定格周波数50 Hz又は60 Hzのキュービクル式高圧受電設備に用いる公称放電電流2 500 A又は5 000 Aの，酸化亜鉛形直列ギャップ付避雷器（以下，“高圧避雷器”という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 4620 キュービクル式高圧受電設備 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 避雷器に関する用語 3.1.1 避雷器（surge arrester） 雷，回路の開閉などに起因する過電圧の波高値がある値を超えた場合，放電することによって過電圧を制限して電気施設の絶縁を保護し，かつ，続流を短時間のうちに遮断して，系統の正常な状態を乱すことなく原状に復帰する機能をもつ装置。一切のギャップを使用しないギャップレス避雷器と何らかのギャップを使用するギャップ付避雷器とがある。 3.1.2 酸化亜鉛形直列ギャップ付避雷器（surge arrester with series gap） 直列ギャップ及び非直線抵抗特性をもつ酸化亜鉛素子を磁器がい管などの絶縁容器に収容した避雷器。 3.1.3 直列ギャップ（series gap） 酸化亜鉛素子と直列に結ばれる単一又は複数個の直列の組合せから成る火花ギャップで，常時は実質的に避雷器回路を開き，過電圧印加時に火花放電によってその回路を閉じ，その後酸化亜鉛素子で制限された続流を遮断する作用を行う避雷器の構成部分。 3.1.4 酸化亜鉛素子（non-linear metal-oxide resistor） 酸化亜鉛（ZnO）を主成分とする焼結体で，その非直線電圧電流特性によって，放電時は大電流を通過させて端子間電圧を制限し，放電後は原状に復帰する作用を行う避雷器の構成要素。 3.1.5 公称放電電流（nominal discharge current） 避雷器の保護性能及び復帰性能を表現する雷インパルス放電電流の規定値。 3.1.6 定格電圧（rated voltage） 電圧を避雷器端子間に印加した状態で，指定の単位動作責務を指定の回数，反復遂行できる電圧値。 3.1.7 連続使用電圧（continuous operating voltage） 避雷器端子間に連続して印加できる電圧。 3.1.8 過電圧（over-voltage） 通常の運転状態における最大商用周波電圧を超える電圧。 3.1.9 放電（discharge） 過電圧が避雷器端子間に加わったときに，避雷器内部を通して電流を流す作用。 3.1.10 放電電流（discharge current） 避雷器が放電するときの通電電流。 3.1.11 続流（follow current） 放電現象が実質的に終了した後，引き続き電力系統から供給されて避雷器に流れる電流。 3.2 試験一般に関する用語 3.2.1 インパルス電圧（impulse voltage） 過渡的に短時間（通常，マイクロ秒単位からミリ秒単位程度）出現する電圧で，原点から急激に波高値に達し，それ以後，緩やかに降下する電圧。図1に示すように，波高値，極性及び波形によって表示する。また，その表示は±T1/T2 μsで表す。

JIS C4906:1991 pdfダウンロード。シンクロ電機 Synchros 1. 適用範囲 この規格は，角度信号の伝達，指示などの目的に用いるシンクロ電機で，周波数50Hz, 60Hz, 50/60Hz共用，交流電圧250V以下の電路に使用するものについて規定する。 備考1. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS C 0911 小形電気機器の振動試験方法 JIS C 0912 小形電気機器の衝撃試験方法 JIS C 3306 ビニルコード 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。 (1) シンクロ電機 回転角度に対する電気対機械，機械対電気相互間のアナログ変換機の一種で，電磁誘導によって，回転子角度位置をその関数である電気信号に変換するか又はその逆変換を行うもの。 (2) トルクシンクロ電機 機械的な装置を操作する機械的出力を得る際に使用されるシンクロ電機。 機種としては，シンクロトルク発信機，シンクロトルク受信機，シンクロトルク差動発信機及びシンクロトルク差動受信機がある。 (3) 制御シンクロ電機 機械的な装置を制御するための電気信号を得る際に使用されるシンクロ電機。 機種としては，シンクロ制御発信機，シンクロ制御差動発信機及びシンクロ制御変圧機がある。 (4) シンクロトルク発信機 角度変位に対応する電気信号を送出するトルクシンクロ電機。 (5) シンクロトルク受信機 シンクロトルク発信機からの電気信号を受け，その電気信号に対応する角度変位に変換するトルクシンクロ電機。 (6) シンクロトルク差動発信機 シンクロトルク発信機と接続して，その発信機と本機の角度変位の和又は差に対応する電気信号を送出するトルクシンクロ電機。 (7) シンクロトルク差動受信機 2個のシンクロトルク発信機の送出する電気信号を受け，それぞれの電気信号に対応する角度変位の和又は差に変換するトルクシンクロ電機。 (8) シンクロ制御発信機 角度変位に対応する電気信号を送出する制御シンクロ電機。 (9) シンクロ制御差動発信機 シンクロ制御発信機と電気的に接続して，その発信機と本機の角度変位との和又は差に対応する電気信号を送出する制御シンクロ電機。 (10) シンクロ制御変圧機 シンクロ制御発信機又はシンクロ制御差動発信機からの電気信号を受け，その電気信号に対応する角度変位と本機の角度変位との差を，電気信号に対応する電圧として送出する制御シンクロ電機。 (11) トルク トルクシンクロ電機のトルクとは，発信機と受信機とを電気的に接続し，両者の軸の間に角差を与えた場合に発生するトルク。 (12) 固有トルク率 トルクシンクロ電機単体の発生できるトルク出力で，角度対トルク曲線のこう配。 (13) 電気的零位置 シンクロ電機に互換性をもたせるために決められた電気角の基準となる固定子と，回転子の相対的な基準位置。 (14) 残留電圧 制制シンクロ電機の出力電圧曲線が，理論上零になる位置で残留している電圧。 なお，高調波成分を含んだ値を残留電圧の総合値 (T) といい，高調波成分を取り除いた基本波成分の値を残留電圧の基本波値 (F) という。 (15) 電気誤差 シンクロ電機の理論理想電気角度と回転子の角度との差。 (16) 指度誤差 標準シンクロトルク発信機の指示角度と，シンクロトルク受信機又はシンクロトルク差動受信機の指示角度との差。 (17) 変圧比 シンクロ電機の定格一次電圧 (VP) (1)に対する定格二次電圧 (VS) (1)との比。 注(1) ここにいう定格一次電圧とは，シンクロ電機の一次巻線に加える励磁電圧をいい，定格二次電圧とは，シンクロ電機の二次巻線に誘起する無負荷最大電圧をいう。

JIS G5102:1991 pdfダウンロード。溶接構造用鋳鋼品 Steel castings for welded structure 1. 適用範囲 この規格は，圧延鋼材，鋳鋼品又は他の鋳鋼品との溶接構造に用いるもので，特に溶接性に優れた鋳鋼品（以下，鋳鋼品という。）について規定する。 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS G 0307 鋳鋼品の製造，試験及び検査の通則 JIS G 1211 鉄及び鋼中の炭素定量方法 JIS G 1212 鉄及び鋼中のけい素定量方法 JIS G 1213 鉄及び鋼中のマンガン定量方法 JIS G 1214 鉄及び鋼中のりん定量方法 JIS G 1215 鉄及び鋼中の硫黄定量方法 JIS G 1216 鉄及び鋼中のニッケル定量方法 JIS G 1217 鉄及び鋼中のクロム定量方法 JIS G 1218 鉄及び鋼中のモリブデン定量方法 JIS G 1221 鉄及び鋼中のバナジウム定量方法 JIS G 1253 鉄及び鋼の光電測光法による発光分光分析方法 JIS G 1256 鉄及び鋼の蛍光X線分析方法 JIS G 1257 鉄及び鋼の原子吸光分析方法 JIS G 1258 鋼の誘導結合プラズマ発光分光分析方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 2. 種類の記号 鋳鋼品の種類の記号は，表1による。 3. 化学成分及び炭素当量 鋳鋼品の化学成分及び炭素当量は，次による。 (1) 鋳鋼品は，9.2の試験を行い，その溶鋼分析値及び炭素当量は，表2による。 なお，Ni, Cr, Mo及びVを規定していない種類は，炭素当量の規定値内でこれを含有することができる。 (2) 炭素当量の計算は，9.2の溶鋼分析値を用い，次の式による。 、計算は，各成分とも0.01%単位の分析値を用い，0.001%の単位まで算出し，和において，0.001のけたをJIS Z 8401によって丸めた数値とする。

JIS H1161:1991 pdfダウンロード。カドミウム地金分析方法 Methods for chemical analysis of cadmium metal 1. 適用範囲 この規格は，JIS H 2113に規定するカドミウム地金中の鉛，銅，亜鉛及び鉄の定量方法について規定する。 ただし，光電測光法による発光分光分析方法は，JIS H 1163による 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS H 0301 地金の試験並びに検査通則 JIS H 1163 カドミウム地金の光電測光法による発光分光分析方法 JIS H 2113 カドミウム地金 JIS K 0050 化学分析方法通則 JIS K 0115 吸光光度分析のための通則 JIS K 0116 発光分光分析方法通則 JIS K 0121 原子吸光分析のための通則 JIS Z 8401 数値の丸め方 2. 一般事項 分析方法に共通な一般事項は，JIS K 0050，JIS K 0115，JIS K 0116及びJIS K 0121による。 3. 試料の採り方及び取扱い方 3.1 試料の採り方 試料の採り方は，次による。 (1) 分析用試料の採り方は，原則としてJIS H 0301の2.2による。ただし，きりによって削り取った試料は，清浄なはさみを用いて約5mm以下に切断する。 (2) 分析用試料の採り方が，(1)の規定によることができない場合には，受渡当事者間の協議によって定める。 3.2 試料の取扱い方 試料の取扱い方は，次による。 (1) 分析用試料は，異物などによる汚染を防止するため，適当なふた付きガラス容器などに入れ，密栓して保存する。 (2) 分析用試料は，その表面に油などが付着しているおそれがあるときは，あらかじめエタノール，アセトンなどで洗浄して乾燥する。 (3) 分析用試料を定量に用いる場合は，あらかじめ必要量をビーカーに取り，塩酸 (1＋10) を試料片が沈む程度に加え，加熱して約5分間煮沸するか，又は約80℃で約30分間加熱して，混入した亜鉛，鉄などを溶解する。水で洗浄した後，エタノール，アセトンで順次洗浄して乾燥する。 3.3 試料のはかり方 試料のはかり方は，次による。 (1) 分析試料をはかり取る際には，平均組成を代表するように注意しなければならない。 (2) 分析試料のはかり取りには，原則として化学はかりを用い，1mgのけたまで読み取る。 4. 分析値のまとめ方 4.1 分析回数 原則として同一分析所において2回の繰返し分析を行う。 4.2 空試験 分析に当たっては，空試験を行い，測定値を補正する。...

JIS H7151:1991 pdfダウンロード。アモルファス金属の 結晶化温度測定方法 Method of determining the crystallization temperatures of amorphous metals 1. 適用範囲 この規格は，アモルファス金属の示差走差熱量測定（以下，DSCという。）又は示差熱分析（以下，DTAという。）による結晶化温度(1)測定方法について規定する。 注(1) 結晶化温度とは，構成金属原子の配列に長周期の規則性が現れる温度をいう。 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS H 7004 アモルファス金属用語 JIS K 7121 プラスチックの転移温度測定方法 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS H 7004による。 3. 測定装置及び使用物質 3.1 測定装置 測定装置は，DSC又はDTA装置によって構成する。 (1) 二つの容器ホルダーをもち，容器ホルダーの熱容量は同等で，かつ同一な条件で熱交換できる構造であること。 (2) 10℃/minの加熱速度で，温度を上昇させることができ，精度は±0.5℃/minであること。 (3) DSC又はDTA曲線が自動記録できること。 (4) 容器は，試料によっておかされることのない熱伝導率の高い材料で作製されていること。 備考1. 測定装置は，JIS K 7121の5.（装置及び器具），並びに7.（温度の校正）の規定を準用して，調整しておく。 2. 測定装置は，標準試料を用い実際の試験の場合と同じ雰囲気，加熱速度で温度の校正をしておく。 3. 測定装置は，常にDSC又はDTA曲線のベースラインが，できるだけ温度軸に平行な直線になるよう調整されていなければならない。 3.2 基準物質 基準物質は，測定温度範囲で安定な物質を用いる。 備考 一般にαアルミナ粉，純アルミニウム又は白金を用いる。 3.3 標準物質 標準物質は，測定装置の温度の校正に用いる安定な物質を用いる。 備考 国際熱分析連合 (ICTA) −米国国立標準技術研究所の標準物質GM-754，757，758に準拠したもの。 4. 試料 試料は，次による。 (1) 試料の量 1回の測定に供する試料の量は，測定精度上，必要十分な量とし，同一ロットから2回以上採取する。 備考 一般に5〜70mgとする。 (2) 試料の作製 試料は，素材から適当な工具を用いて切り出す。この場合，5.のように，試料をDSC又はDTA装置の容器に詰めるとき，試料ができるだけ容器の底面全体に接触するような形状にする。 また，試料の表面は平滑かつ清浄でなければならない。 5. 測定 測定は，次によって行う。 (1) 試料及び基準物質を，それぞれ容器に詰め，容器のふたを閉じる。この場合，試料及び基準物質が容器内底面と十分接触するようにする。 備考 基準物質の質量は，測定する試料の質量とほぼ同量とし，DSC又はDTA曲線のベースラインが温度軸に平行にならないように調整する。 (2) 試料及び基準物質を詰めた容器，室温付近に設定したDSC又はDTA装置のそれぞれの容器ホルダーの中央に入れる。この場合，容器の底面全体が，容器ホルダー内の底面に接触するようにする。 備考 容器底面と容器ホルダー内の底面との密着がよくないと，測定結果に誤差を生じるので，十分に注意しなければならない。 (3) 加熱速度は10℃/minとする。 6. 結晶化温度の算出 結晶化温度の算出は，次による。 (1) 結晶化温度は，図1のようにDSC又はDTA曲線の発熱ピークが複数ある場合には，結晶化に伴う十分な熱量の放出が認められるピークのうちで，最も低い温度の発熱ピークの低温側におけるベースラインの高温側への延長線と，発熱ピークの低温側の曲線にこう（勾）配が最大になる点で引いた接線との交点として記録紙上から求める。

JIS K2513:1991 pdfダウンロード。石油製品−銅板腐食試験方法 Ptetroleum products−Corrosiveness to copper− Copper strip test 1. 適用範囲 この規格は，JIS K 2258によって測定した蒸気圧が124kPa以下の石油製品の銅に対する腐食性を試験する方法について規定する。ただし，芳香族製品，グリース類及び電気絶縁油には適用しない。 備考1. この試験方法は危険な薬品，操作及び装置を使うことがあるが，安全な使用方法をすべてにわたって規定しているわけではないので，この試験方法の使用者は，試験に先だって，適切な安全及び健康上の禁止事項を決めておかなければならない。 2. この試験方法には，ボンベ法と試験管法とがあり，ボンベ法は航空ガソリン及び航空タービン燃料油に適用し，試験管法は，それ以外の石油製品に適用する。 3. この規格の対応国際規格を，次に示す。 ISO 2160-1985 Petroleum products−Corrosiveness to copper−Copper strip test 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7410 石油類試験用ガラス製温度計 JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条 JIS K 2251 原油及び石油製品−試料採取方法 JIS K 2258 原油及び燃料油−蒸気圧試験方法−リード法 JIS K 2839 石油類試験用ガラス器具 JIS K 9703 2, 2, 4−トリメチルペンタン（試薬） JIS R 6111 人造研削材 JIS R 6251 研磨布 JIS R 6252 研磨紙 3. 試験の原理 よく磨いた銅板を約30mLの試料に完全に浸し，規定の試験時間，規定の試験温度に保った後，これを取り出し，洗浄して銅板腐食標準と比較して，試料の銅に対する腐食性を判定する 4. 銅板腐食試験器 銅板腐食試験器は，次のa)〜f)から構成する。その一例を図1に示す。 a) ボンベ 図2に示す形状及び寸法のステンレス鋼製で，700kPaの圧力をかけたとき，いずれの部分からも漏れがあってはならない。また，ガスケットは，硫黄分を含まないニトリルゴムなどの合成ゴム製のOリングとする。 b) 試験管 ほうけい酸ガラス−1製で図3に規定する形状及び寸法のもの，又は同一寸法で空気孔付き共栓によってふたをする構造のもの。 備考 試験管はJIS K 2839に規定する図111のものがこれに相当する。 c) 加熱浴 試験方法によって，ボンベ法用加熱浴又は試験管法用加熱浴のいずれかを用いる。 なお，両者の機能を備えたものを用いてもよい。 1) ボンベ法用加熱浴 100℃±1℃の温度を保てるもの。ボンベを垂直な状態に保持するための保持具を備え，浴液中にボンベが完全に浸るだけの深さがなければならない。 備考 浴液は，試験操作上，水又は水に適量のグリセリン，エチレングリコールなどを加えたものがよい。

JIS K2235:1991 pdfダウンロード。石油ワックス Petroleum waxes 1. 適用範囲 この規格は，工業用の石油ワックス（以下，ワックスという。）について規定する。 備考1. この規格の引用規格は，付表1に示す。 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，規格値である。 なお，これらの従来単位及び数値は，平成7年4月1日以降参考とする。 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。 (1) パラフィンワックス 減圧蒸留留出油から分離精製した常温において固形のワックス。 (2) マイクロクリスタリンワックス（以下，マイクロワックスという。） 減圧蒸留の残さ（渣）油又は重質留出油から分離精製した常温において固形のワックス。 (3) ペトロラタム 減圧蒸留残さ油から分離精製した常温において半固形のワックス。 (4) 融点 パラフィンワックスの場合は，溶融した試料を規定の条件で放冷したとき，試料の温度降下速度が規定の速度以下になったときの温度。マイクロワックス及びペトロラタムの場合は，温度計に付着固化させた一定量の試料を規定条件で加熱し，その初滴が温度計から落下したときの温度。 (5) 針入度 パラフィンワックス及びマイクロワックスの硬さを表すもので，規定条件下で試料中に規定の針が垂直に進入する深さを表し，0.1mmを1単位とする。 (6) 油分 −32℃における試料のメチルエチルケトン溶解量。質量%で表す。 (7) ちょう度 ペトロラタムの硬さを表すもので，規定条件下で試料中に規定の円すいが垂直に進入する深さを表し，0.1mmを1単位とする。 3. 種類 ワックスは，パラフィンワックス，マイクロワックス及びペトロラタムに分ける。さらに，パラフィンワックスは融点によって表1のとおり8種類に，マイクロワックスは融点によって表2のとおり5種類に，ペトロラタムは色によって表3のとおり4種類に細分する。 4. 品質 ワックスは，石油から分離精製された，常温において固形又は半固形の各種炭化水素の混合物で，5.で試験を行ったとき，表1〜3の規定に適合しなければならない。 また，食品包装用のものは，通常の使用状態で，食品を汚染するような物質を含んでいてはならない。 5. 試験方法 5.1 試験器一般 通常の使用状態において，危険が生じるおそれがなく，十分に耐久性をもち，形状が正しく，組立てが良好で，容易に機械的・電気的な故障を生じないこと。 5.2 試料の採取方法 5.2.1 溶融状態の場合 JIS K 2251による。 5.2.2 荷造りされた塊状又は板状品の場合 JIS K 2251の4.2.4（荷造品からの一次試料採取個数）に規定された方法によって荷造り容器を抜き取り，この容器からJIS K 2251の8.5（固形パラフィン採取方法）によって試料を削り採る。

JIS K7077:1991 pdfダウンロード。炭素繊維強化プラスチックの シャルピー衝撃試験方法 Testing method for Charpy impact strength of carbon fiber reinforced plastics 1. 適用範囲 この規格は，炭素繊維強化プラスチック（以下，CFRPという。）のシャルピー衝撃試験（以下，衝撃試験という。）方法について規定する。 備考1. この方法による試験は，衝撃曲げ試験の一種である。すなわち，規定寸法の試験片を，単純支持はりの状態で支持し，その中央を規定の速度及び破断に要するエネルギーより大きな規定のエネルギーでフラットワイズ衝撃し，1回の衝撃によって試験片を破断するのに要したエネルギーを測定し，そのCFRPの耐衝撃性，もろさ，粘り強さなどの特性を測定するものである。 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 3. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 7502 外側マイクロメータ JIS B 7507 ノギス JIS B 7739 非金属材料用振り子形衝撃試験機 JIS K 6900 プラスチック用語 JIS K 7072 炭素繊維強化プラスチックの試料の作製方法 JIS K 7100 プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態 JIS Z 8103 計測用語 JIS Z 8401 数値の丸め方 2. 用語の定義 この規格に用いる主な用語の定義は，JIS K 6900及びJIS Z 8103によるほか，次のとおりとする。 (1) シャルピー衝撃試験 シャルピー衝撃試験機を用い，試験片を規定寸法に隔たっている二つの試験片支持台で支え，かつ，試験片の中央をハンマで，1回の衝撃によって試験片を破断し，シャルピー衝撃値を測定する試験。 (2) 吸収エネルギー 試験片を破断するのに要したエネルギー (J) {kgf･cm}。 (3) シャルピー衝撃値 吸収エネルギー (J) {kgf･cm} を試験片の中央部の元の断面積で除した値 (kJ/m2) {kgf･cm/cm2}。 (4) 破断 試験片が一回の衝撃によって二つ以上に分離すること。ただし，衝撃後，破断片が非常に薄い表面層（成形時の表面スキン層）又は強化繊維でつながっている場合がある。この場合は，破断したものとみなす。 (5) フラットワイズ衝撃 板状の材料から作製した試験片を，板の面に垂直な方向から衝撃すること。 (6) ひょう量 ハンマの，試験片衝撃位置に対する持上げ位置の位置エネルギーの大きさの呼び。 (7) 試験片支持台の水平面 試験片支持台の，試験片を置く面。 (8) 試験片支持台間の距離 左右2個ある試験片支持台の支持台端部分相互間の最短距離（図2参照）。 (9) 衝撃刃の刃縁 試験片に衝撃を与えるハンマの刃先部分の頂部の直線部分。 (10) 打撃点...