JIS A8701:1994 pdfダウンロード。アスファルトフィニッシャの 仕様書様式及び性能試験方法 Standard form of specifications and testing methods of ashalt finishers 1. 適用範囲 この規格は，アスファルトフィニッシャの仕様書の様式（以下，仕様書の様式という。）及び記入要領とその性能試験方法について規定する。 なお，性能試験方法は，附属書に規定する。 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS A 8915 土工機械の重心位置測定方法 JIS B 7505 ブルドン管圧力計 JIS B 7507 ノギス JIS B 7510 精密水準器 JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS C 1502 普通騒音計 JIS C 1505 精密騒音計 JIS D 0006 建設機械用ディーゼルエンジンの仕様書様式及び性能試験方法 JIS D 1001 自動車用エンジン出力試験方法 JIS D 5301 自動車用鉛蓄電池 JIS D 8201 自動車用タイヤゲージ JIS K 2204 軽油 JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法 JIS Z 8705 ガラス製温度計による温度測定方法 JIS Z 8731 騒音レベル測定方法 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 (1) 標準舗装幅 エクステンション着脱式スクリードでは，エクステンションを取り外した状態における幅。伸縮スクリードでは，スクリードを最も縮めた状態における幅。 (2) スクリード装置標準状態 スクリード装置が標準舗装幅で作業可能な状態。 (3) スクリード装置移動状態 フィニッシャを走行させるため，標準状態のスクリード装置を十分上昇させた状態。 3. 仕様書の様式 仕様書の様式は，次のとおりとする。 (1)...

JIS A8704:1994 pdfダウンロード。温度測定方法−電気的方法 Temperature measurement−Electrical methods 1. 適用範囲 この規格は，温度による熱起電力又は電気抵抗の変化を利用して温度を電気的に測定する一般的方法（以下，測定方法という。）について規定する。 備考 この規格の引用規格は，付表1に示す。 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 1601, JIS C 1602, JIS C 1603, JIS C 1604, JIS C 1605, JIS C 1606, JIS C 1610, JIS C 1611, JIS C 1802及びJIS Z 8103によるほか，次による。 (1) 計測器 測定器，受信器，標準器などの総称。 (2) 測定器 電圧又は抵抗の測定を行うための器具。 (3) 受信器 測温体の信号を受け，伝送，温度の指示・記録などを行う器具。 (4) 標準器 ある単位で表された量の大きさを具体的に表すもので，測定の基準として用いるもの（JIS Z 8103参照） (5) 測温体 温度の測定量を信号に変換する系の最初の要素の検出器で，熱電対，測温抵抗体又はサーミスタ測温体。 (6) 伝送器 測温体の信号を伝送するため別の信号に変換し，又は信号の大きさを変える機能をもつ器具。 (7) 検出素子 温度を検知し，その量を電気信号に変換する部品。測温体の一部を構成する。例えば，熱電対の測温接点，測温抵抗体の抵抗素子，又はサーミスタ測温体のサーミスタ。 (8) 検出部 測温体のうち，測定対象と同じ温度になるべき部分。検出素子及びその近傍にある保護管の一部を含む。 (9) 保護管 検出素子が，被測定物，雰囲気などに直接接触しないように保護するために付ける管。 (10) 端子 温度に対する信号を発信又は受信するための接続点。 (11) 補償接点 熱電対と補償導線との接合点。 3. 測定方法の特徴 測定方法は，測定対象に検出部を接触させ，両者が熱的平衡に達したときの検出部の電気的特性によって温度を測定するものである。 測定方法は，遠隔測定及び自動記録に適する。 また，自動調節にも利用できる。 4. 測定方法の種類 測定方法の種類は，これに用いる測温体によって分類し，表1に示す2種類とする。 5. 測定方法の選定及び適用温度範囲 測定方法は，測定対象によって次の事項を考慮して，目的に適するものを選定する。 (1) 表2に示す熱電対の使用限度，表3に示すシース熱電対の使用限度及び表4に示す抵抗式測温体の使用温度範囲。 (2) 7.に示す測温体の利点及び欠点。 (3) 6.に示す計測器の選定に関する事項，並びに8.に示す計測器の利点及び欠点。 (4) 14.2に示す保護管。 なお，熱電対を用いる方法は10.に，抵抗式測温体を用いる方法は11.による。

JIS A8905:1993 pdfダウンロード。独立形太陽光発電システム通則 General rules for stand-alone photovoltaic power generating system 1. 適用範囲 この規格は，次の項目に該当する独立形太陽光発電システム（以下，システムという。）について規定する。 なお，この場合，専用負荷システム及び一般負荷システムのオンサイトシステムを対象とし，一般負荷システムで分散負荷システムを除く。 (1) システム出力100W以上の場合 (a) 標準太陽電池アレイ開放電圧：750V以下 (b) システム出力電圧：直流750V以下，又は交流600V以下 (2) システム出力が10W以上で100W未満の場合 (a) 標準太陽電池アレイ開放電圧：30V以上750V以下 (b) システム出力電圧： 直流30V以上750V以下， 又は交流30V以上600V以下 備考1. システムを構成する太陽電池アレイ，蓄電池，パワーコンディショナなどの各要素機器については，それぞれの個別規格で規定する。 2. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS C 0703 低圧電気機器の絶縁基準 JIS C 1302 絶縁抵抗計（電池式） JIS C 4402 浮動充電用サイリスタ整流装置 JIS C 8303 配線用差込接続器 JIS C 8306 配線器具の試験方法 JIS C 8702 小形シール鉛蓄電池 JIS C 8704 据置鉛蓄電池 JIS C 8906 太陽光発電システム運転特性の測定方法 JIS C 8911 二次基準結晶系太陽電池セル JIS C 8918 結晶系太陽電池モジュール JIS C 8953 太陽電池アレイ出力のオンサイト測定方法 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS C 8911によるほか，次による。 (1) 太陽光発電システム 光起電力効果によって太陽エネルギーを電気エネルギーに変換し，負荷に適した電力を供給するために構成された装置及びこれらに附属する装置の総体。 (2) 独立形太陽光発電システム 商用電力系統から独立して電力を供給(1)する太陽光発電システム。 注(1) 負荷要求を満たすために，他の発電装置から電力を供給する場合がある。

JIS A8910:1995 pdfダウンロード。土工機械−転倒時保護構造− 台上試験及び性能要求事項 Earth-moving machinery-Roll-over protective structures- Laboratory tests and performance requirements 1 適用範囲 この規格は，土工機械の転倒時保護構造（以下，ROPSという。）の性能要求事項及び代表的な供試品に対する静的負荷による台上試験によってこれらの要求事項への適合性を評価する一連の再現性のある方法について規定する。 この規格は，JIS A 8308に規定する次の自走式土工機械で，運転員が着座して運転する質量700 kg以上の機械のROPSに適用する。 − ブルドーザ − ローダ（トラクタショベル） − バックホウローダ − ダンパ（重ダンプトラック及び不整地運搬車） − パイプレーヤ − 連節式機械（例：自走式スクレーパ，車体屈折式ダンパ）のけん引部分（駆動部） − グレーダ − ランドフィルコンパクタ − ローラ − トレンチャ この規格は，教習用座席又は作業装置操作用の追加の座席には適用しない。 注記1 ROPSは，FOPS（落下物保護構造）としての保護機能をもたせてもよい。 注記2 機械が最大傾斜角30°の堅い粘土地盤の斜面上を初速16 km/h以下の速さで走行し，機械の前後方向軸を中心に地面との接触を失うことなく360°回転するという条件の下で，シートベルトを着用した運転員が押し潰されないように理にかなった保護を行うことを期待している。 注記3 この規格は，ROPSの製造業者が特定用途向けに上記の機械又は派生機械にROPSを提供するときの判断の指針として使用することができる。 注記4 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 3471:2008，Earth-moving machinery−Roll-over protective structures−Laboratory tests and performance requirements（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8308 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165:2006，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions（MOD） JIS A 8318 土工機械−座席基準点（SIP） 注記 対応国際規格：ISO 5353:1995，Earth-moving machinery, and tractors and machinery for agriculture and forestry−Seat index point（IDT） JIS A 8322 土工機械−寸法，性能及び容量の単位並びに測定の正確さ...

JIS B1521:1993 pdfダウンロード。転がり軸受−深溝玉軸受 Rolling bearings-Deep groove ball bearings 1 適用範囲 この規格は，単列で入れ溝がない深溝玉軸受（以下，軸受という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0104 転がり軸受用語 JIS B 0124 転がり軸受−量記号 JIS B 1509 転がり軸受−止め輪付きラジアル軸受−寸法及び精度 JIS B 1511 転がり軸受総則 JIS B 1512-1 転がり軸受−主要寸法−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1513 転がり軸受の呼び番号 JIS B 1514-1 転がり軸受−軸受の公差−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1514-3 転がり軸受−軸受の公差−第3部：面取寸法の最大値 JIS B 1515-1 転がり軸受−公差−第1部：用語及び定義 JIS B 1515-2 転がり軸受−公差−第2部：検証の原則及び方法 JIS B 1516 転がり軸受の表示 JIS B 1520 転がり軸受のラジアル内部すきま JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0104及びJIS B 1515-1による。 4 量記号 この規格で用いる主な量記号は，JIS B 0124によるほか，次による（図1参照）。 a ：輪溝の位置 B ：軸受幅 b ：輪溝幅 C1 ：外輪フランジ幅 D ：軸受外径 D1 ：外輪のフランジ外径 D2 ：止め輪外径 D3 ：外輪の輪溝径 d ：軸受内径 f ：止め輪の厚さ r ：内輪及び外輪の面取寸法...

JIS B1522:1993 pdfダウンロード。転がり軸受−アンギュラ玉軸受 Rolling bearings-Angular contact ball bearings 1 適用範囲 この規格は，単列のアンギュラ玉軸受（以下，軸受という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0104 転がり軸受用語 JIS B 0124 転がり軸受−量記号 JIS B 1511 転がり軸受総則 JIS B 1512-1 転がり軸受−主要寸法−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1513 転がり軸受の呼び番号 JIS B 1514-1 転がり軸受−軸受の公差−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1514-3 転がり軸受−軸受の公差−第3部：面取寸法の最大値 JIS B 1515-1 転がり軸受−公差−第1部：用語及び定義 JIS B 1515-2 転がり軸受−公差−第2部：検証の原則及び方法 JIS B 1516 転がり軸受の表示 JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0104及びJIS B 1515-1による。 4 量記号 この規格で用いる主な量記号は，JIS B 0124によるほか，次による（図1参照）。 B ：軸受幅 D ：軸受外径 d ：軸受内径 5 形式 軸受の形式は，非分離形で，内輪及び外輪の肩の一方（アキシアル荷重を支持しない側）を取り除いた形式［図1 a) 参照］，外輪の肩の一方を取り除いた形式［図1 b) 参照］及び内輪の肩の一方を取り除いた形式［図1 c) 参照］とする。それぞれの形式は，10°を超え45°以下の呼び接触角をもつものとする。 6 呼び番号 軸受の呼び番号は，表1による。 なお，呼び番号の構成及び補助記号は，JIS B 1513に基づく。 7 主要寸法 軸受の主要寸法は，表1による。面取寸法は，図1のr及びr1で示す箇所に適用し，最小実測面取寸法rs minで規定する。表1に示すrs minに対応する面取寸法の最大値は，JIS B 1514-3による。 表1の値は，特に指示がない場合には，呼び寸法である。 なお，これらの寸法は，JIS...

JIS B4134:1994 pdfダウンロード。ダイヤモンド単石ドレッサ Single point diamond dressing tools 1. 適用範囲 この規格は，研削といしのドレッシングに用いる単石ドレッサ（以下，ドレッサという。）について規定する。 備考1. ダイヤモンド単石ドレッサとは，研磨加工されていない1個のダイヤモンドをシャンクに取り付けたものである。 2. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 0401 寸法交差及びはめあい JIS B 0405 普通公差−第1部：個々に公差の指示がない長さ寸法及び角度寸法に対する公差 JIS B 1002 二面幅の寸法 JIS B 3301 モールステーパゲージ JIS B 4003 モールステーパ部をもつシャンク及びソケット−形状・寸法 JIS B 7502 マイクロメータ JIS B 7507 ノギス JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 3. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位系によるものであって，参考として併記したものである。 2. 種類 ドレッサの種類は，シャンクの形状及びダイヤモンドの呼びによって区分し，表1による。 3. 形状・寸法 ドレッサの形状及び寸法は，表2〜4による。

JIS B6151:1993 pdfダウンロード。スクロールチャック Scroll chucks 1 適用範囲 この規格は，工作機械に用いる三つ爪スクロールチャック（以下，チャックという。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0209-1 一般用メートルねじ−公差−第1部：原則及び基礎データ JIS B 0905 回転機械−剛性ロータの釣合い良さ JIS B 1176 六角穴付きボルト JIS B 6006-1 工作機械−ツーピースジョー付自己求心チャックの寸法及び静的精度検査−第1部：クロスキー形手動チャック JIS B 6109-1 工作機械−旋盤の主軸端及びチャックの接続寸法−第1部：円すい接続 JIS B 6152 工作機械−ワンピースジョー付自己求心手動チャックの検査条件 JIS B 7725 ビッカース硬さ試験−試験機の検証及び校正 JIS B 7726 ロックウェル硬さ試験−試験機の検証及び校正 JIS B 7737 釣合い試験機 JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法 JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 C形マウンテングチャック 取付部のはめ合い面が円筒になったチャックで，主としてアダプタプレートを中継して工作機械の主軸に取り付ける形式のもの。 3.2 A形マウンテングチャック 取付部のはめ合い面が凹形テーパになったチャックで，この規格では，JIS B 6109-1のA1形及びA2形に適するものをいい，主として直接主軸に取り付ける形式のもの。 3.3 マスタジョー 工作物を直接把握する爪を取り付ける受け台で，爪の駆動機構と直接かみ合っている爪。 3.4 トップジョー マスタジョーに取り付けて使用し，工作物を直接把握する爪。 3.5 ワンピースジョー マスタジョーとトップジョーとを一体成形した爪。 3.6 ツーピースジョー マスタジョーとトップジョーとからなる爪。 3.7 インターナルジョー ワンピースジョーの一つで，チャック中心側把握面で棒状工作物を把握するほか，チャック中心側から外周側に向かって階段状に降下する段部で，リング状工作物の内径を把握する爪（図1参照）。 3.8 エクスターナルジョー ワンピースジョーの一つで，チャック中心側から外周側に向かって階段状に上昇する段部で，円筒状工作物の外径を把握する爪（図1参照）。 3.9 リバーシブルジョー トップジョーの一つで，内周端・外周端の取付方向を変換することによってインターナルジョー及びエクスターナルジョーの両機能をもった爪。 なお，インターナルジョーの機能をもたせたときをインターナル取付け（図1参照），エクスターナルジョーの機能をもたせたときをエクスターナル取付け（図1参照）という。

JIS B6201:1993 pdfダウンロード。工作機械−運転試験方法 及び剛性試験方法通則 Machine tools−Running tests and rigidity tests−General requirements 1. 適用範囲 この規格は，工作機械の運転性能，剛性試験に関する基本事項及びこれらの試験の試験方法に関する要項について規定する。 備考1. ここでいう工作機械には，数値制御によるものも含む。 2. この規格の引用規格を，付表1に示す。 2. 基本事項 2.1 個別規格 各種工作機械の機種別の試験方法は，この規格に規定する要項の中から，その工作機械の目的及び運転性能に応じて具体的に選定して，個別の日本工業規格として定める。 機種別の個別規格が定まっていない工作機械については，この規格に準じる方法を適用する。 また，構造上個別規格に規定してある試験方法によりがたい場合には，この規格の要項に示す方法の中から適切なものを選ぶ。 2.2 試験の実施 試験は，次によって実施する。 (1) 工作機械を製造する工場で行う。 (2) 工作機械の運転性能及び精度に影響を及ぼさないように据付け・調整をした後に行う。 (3) 一般に，工作機械を分解しないで行う。 (4) 工作機械の運転に必要な装置を装備し，潤滑油，作動油，切削油剤などを適切に満たした状態で行う。 (5) 一般に，工作機械を各部にわたって運転し，温度，潤滑などの状態がほぼ安定した後に行う。 (6) 試験に使用する測定器及びその精度は，附属書による。 (7) この規格に規定する測定器・測定方法以外に，精度がこれと同等以上と認められる測定器・測定方法で試験を行ってもよい。 (8) 試験中に異常を認めたときは，その原因を調べ，調整した後に改めて初めから試験をやり直す。ただし，その調整が既に行った試験結果に影響を及ぼさない場合は，それ以前の試験を繰り返さなくてもよい。 (9) 同一設計の工作機械の剛性試験は，代表する1台について行った試験結果で代表させ，他のものについては試験を省略してもよい。 3. 運転試験方法に関する要項 3.1 運転試験の目的及び項目 運転試験は，工作機械の運転に必要な性能を試験することを目的とし，試験項目は，機能試験，無負荷運転試験，負荷運転試験及びバックラッシ試験の4項目とする。 3.2 機能試験方法 機能試験は，数値制御によらない機能と数値制御による機能とについて行う。 数値制御によらない機能試験は，手動によって各部を操作し，作動の円滑さ及び機能の確実さを試験する。数値制御による機能試験は，数値制御テープ及びその他の数値制御指令によって各部を作動させ，機能の確実さ及び作動の円滑さを試験する。機能試験は，目視又は感触によって行う。試験結果の表示方法，試験事項及び試験方法は，次による。 (1) 表示方法 機能の良否で表す。 (2) 試験事項及び試験方法 試験事項及び試験方法は，表1による。 備考1. 数値制御によらない機能は，次による。 (1) 手動によって直接機械的に操作される機能。 (2) 制御装置を介して手動によって入力するが，作動は数値制御によらない機能。 2. 数値制御による機能は，次による。 (1) 手動によって入力され，数値制御によって作動する機能。 (2) 数値制御テープなどにプログラムされ，数値制御によって作動する機能。 (3) 数値制御装置内部で自動的に作動する機能。

JIS B6403:1994 pdfダウンロード。液圧プレス―精度検査 Hydraulic presses — Testing of the accuracy 1. 適用範囲 この規格は，金属材料の打抜き，曲げ，成形及び絞り加工などに用いる液圧プレス（以下プレスという。）の精度に関する検査について規定する。ただし横形プレス，スライドガイドをもたないコラム形プレス及び特殊構造(1)のプレスには適用しない。 注(1) 普通に用いる金属材料加工用プレス以外の粉末成形用，熱間鍛造用のプレス，プレスブレーキ，ラム移動形プレス及び自動送り装置付き専用プレスなど。 備考 この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 6191 工作機械−静的精度試験方法及び工作精度試験方法通則 2. 精度 2.1 プレスの精度は，特級，1級及び2級の3等級(2)とする。 注(2) 各等級に対する用途例を表1に示す。 表1 用途例 等級 用途例 特級 特に高精度を要するもの 1級 精密成形 2級 一般成形 2.2 精度検査 2.2.1 一般 精度検査は，加工荷重のかかっていない状態で，JIS B 6191に基づく方法で行う。 なお，測定結果の許容差は 2.2.2 ボルスタ（又はベッド）上面及びスライド下面の真直度の精度検査 ボルスタ（又はベッド）上面及びスライド下面の真直度の精度検査は，次によって左右方向(3)及び前後方向(3)について行う。 注(3) 機械の作業者側を“前”，作業者の右側を“右”とする。 (1) 測定方法 JIS B 6191の5.2（真直度）による。 直定規を使用し，直定規の下に平行ブロックを置いて測定する。 平行ブロックは，直定規の自重によるたわみが最小となる2点に定置する。 測定は，マグネット付きダイヤルゲージを取付台上に置き，ダイヤルゲージの測定子をその法線上で直定規に当ててその取付台を滑らせて行う（図1参照）。 直定規をボルスタ（又はベッド）上面の前後及び左右方向4か所に置き，これに当てたダイヤルゲージをボルスタ（又はベッド）の上に沿って移動させて各箇所におけるダイヤルゲージの読みの最大差を測定値とする。 スライドは単体で加工後測定し，スライド下面を上向きに置き，直定規をスライド下面の前後左右方向4か所に置き，これに当てたダイヤルゲージをスライド下面に沿って移動させて，各箇所におけるダイヤルゲージの読みの最大差を測定値とする。対角線方向には測定しない（図2参照）。 備考1. 取付台は，直線（案内用直定規）に沿って滑らせる。 2. L1はボルスタ（又はベッド）上面及びスライド下面の測定長さ (mm) を示す。 3. 測定長さは，左右方向及び前後方向の端面から全長の101を除いた寸法とする。 (2) 測定方法図 図1 図2 （測定例） 注(4) は，左右又は前後方向の大きい方をとる。図2では左 右方向の寸法が大きいとしている。 (5) 測定長さL1の最小値は，200mmとする。 (3) 許容値 許容値は，表2による。