JIS B8222:1993 pdfダウンロード。陸用ボイラ−熱勘定方式 Land boilers−Heat balancing 1. 適用範囲 この規格は，固体，液体及び気体燃料を使用する陸用ボイラ（温水ボイラも含む。）の実用的な試験における熱勘定の一般的方式について規定する。 備考1. この規格は，一般のボイラを対象とし，購入者と製造業者などとの間で行う受渡試験における熱勘定方式を規定したものである。ただし，簡単なボイラの場合又は日常の性能試験では，規定事項などを適宜簡略にし，計算も与えられた略算式を使用するなどしてこの規格を準用することができる。 また，特殊なボイラ，特殊な燃料の場合には，それに適応する方法を用いることができる。 2. この規格の引用規格を，付表1に示す。 3. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位，数値及び計算式は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 2. 用語及び記号 この規格で用いる主な用語及び記号を付表2に示す。 3. 熱勘定の条件 熱勘定を行う場合の条件は，次による。 (1) 熱勘定は，ボイラの定常な操業状態において，少なくとも2時間以上の運転結果によって行う。ただし，液体又は気体燃料を使用する小形のボイラにあっては，受渡当事者間の協定によって試験時間を 1時間以上とすることができる。試験負荷は，一般に定格負荷とし，必要に応じ43，21，41などの負荷で行う。 (2) ボイラの熱勘定試験は，あらかじめボイラ各部を点検し，燃料，蒸気又は水の漏れがないことを確かめ，試験中，実用上差し支えない場合は，ブロー，すす吹きなどは行わず，かつ，安全弁は吹かない運転状態で行う。 もし，安全弁が吹いたときは試験をやり直す。 (3) 試験は，供試ボイラをほかのボイラと無関係な状態にして行う。 (4) 熱勘定は，使用時の燃料の単位量，すなわち固体及び液体燃量の場合は1kg，気体燃料の場合は標準状態（温度0℃，圧力1 013hPa）に換算した1m3（以下，特に注釈のない場合には標準状態に換算した値とする。）について行い，固体，液体又は気体燃料の区別なしに単位量を表す場合には，1kg（又はm3）と記載する。 (5) 発熱量は，使用時の燃料の低発熱量を用いる。場合によって高発熱量を用いるときは，その旨を明記しなければならない。 (6) 熱勘定の基準温度は，試験時の外気温度を基準とするが，必要に応じて周囲温度又は押込ファン出口などの空気温度とすることができる。 (7) 熱勘定を行うボイラの標準的な構成範囲を図1に示す。過熱器，再熱器，エコノマイザ（節炭器）及び空気予熱器をもつボイラでは，それらをボイラに含める。ただし，受渡当事者間の協定によってこの範囲を変更することができる。 する場合と，燃焼によって生じる水蒸気なども含めた湿りガスとする場合とがある。これらの単位量は，いずれも燃料1kg（又はm3）当たりとする。

JIS B8225:1993 pdfダウンロード。安全弁−吹出し係数測定方法 Safety valves-Measuring methods for coefficient of discharge 1 適用範囲 この規格は，蒸気用及びガス用の安全弁（以下，安全弁という。）の吹出し係数測定方法について規定し，次の安全弁に適用する。 a) JIS B 8210に規定するばね安全弁 b) おもり安全弁 c) パイロット付き安全弁 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 2001 バルブの呼び径及び口径 JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部：ブルドン管圧力計 JIS B 8210 蒸気用及びガス用ばね安全弁 JIS C 1602 熱電対 JIS C 1604 測温抵抗体 JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法 JIS Z 8705 ガラス製温度計による温度測定方法 JIS Z 8762-1 円形管路の絞り機構による流量測定方法−第1部：一般原理及び要求事項 JIS Z 8762-2 円形管路の絞り機構による流量測定方法−第2部：オリフィス板 JIS Z 8762-3 円形管路の絞り機構による流量測定方法−第3部：ノズル及びノズル形ベンチュリ管 JIS Z 8762-4 円形管路の絞り機構による流量測定方法−第4部：円すい形ベンチュリ管 JIS Z 8767 臨界ベンチュリノズル（CFVN）による気体流量の測定方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 8210によるほか，次による。 3.1 ばね安全弁（direct spring loaded safety valve） 円筒コイルばねの圧縮作用によって，直接，弁体に力をかける安全弁。 3.2 おもり安全弁（dead-weight loaded safety valve） おもりの重みを，直接，弁体にかける安全弁。 .3 パイロット付き安全弁（pilot operated safety valve） パイロット弁と主弁との組合せからなり，パイロット弁の吹出しによって主弁が作動する安全弁。 3.4 呼び径（nominal size） 安全弁の大きさ（サイズ）を表すための呼び寸法。入口側の呼び径とし，一般にJIS...

JIS B8374:1993 pdfダウンロード。空気圧用 3 ポート電磁弁Pneumatic system−3-Port solenoid operated valves 1.適用範囲 この規格は，機械設備に用いる空気圧システムの中で使用される，空気圧用 3 ポートの電磁弁（以下，弁という。）について規定する。なお，弁の使用条件を次に示す。 (1)最高使用圧力 0.7MPa {7.14kgf/cm2}以下 (2)周囲温度及び使用空気温度 −5∼50℃（ただし，弁の内部は氷結しないもの。） (3)振動・衝撃 弁には，一般に有害な振動・衝撃が加わらない。 (4)作動頻度 最大作動頻度は 1 秒に 1 回とし，最小作動頻度は 30 日に 1 回とする。 (5)空気の質 弁に供給される空気の質は弁の使用目的，機能・性能及び周囲環境に適合させるとともに，弁の信頼性，耐久性及び安全性を高めるために空気の質の管理を施す。備考1. この規格の中で用いる圧力は，ゲージ圧を示す。2.この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 0142 油圧及び空気圧用器 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 8370 空気圧システム通則 JIS C 0704 制御機器の絶縁距離・絶縁抵抗及び耐電圧 JIS C 1302 絶縁抵抗計（電池式） JIS C 4003 電気機器絶縁の種類 3.この規格の中で { } を付けて示してある単位，数値及び数式は従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 4.空気の質に関しては JIS B 8370 の 7.（エネルギー伝達及び清浄化機器）による。 2.用語の定義 この規格で用いる用語の定義は，JIS B 0142 による。 3.弁の種類及び表示記号3.1弁の種類 弁の種類は，弁の形式記号，ポートの口径の呼び，弁流路の状態，使用圧力，定格電圧，定格周波数及び特性によって次のように分ける。(1)弁の形式記号及びポートの口径の呼び 弁の形式記号，ポートの口径の呼び及びねじ継手の呼びは，表 1 による。 (2)弁流路の状態 弁流路の状態は，ソレノイドに電圧を加えない状態で，空気が弁の入口から弁の出口へ流れないものを常時閉，流れるものを常時開とする。その記号は常時閉を NC，常時開を NO，両者兼用のものを CO とし，ポートの接続状態は，表 2 による。

JIS B8413:1994 pdfダウンロード。日本工業規格JIS B8413-1994温水ボイラ用温度制限器及び温度調節器Temperature limiters and thermostats for hot water boilers 1.適用範囲 この規格は，主に温水ボイラ，石油小形給湯機及び温水用熱交換器の過熱防止を目的とする温度制限器(1)（以下，制限器という。）及び温水温度制御を目的とする温度調節器(2)（以下，調節器という。）について規定する。ただし，ボイラ本体などに感温部を挿入して温水温度を検出するものに限る。 注(1)温度制限器 感温部の温度が設定された温度に上昇したとき，接点が自動的に開となるか又は燃焼停止の信号を発する過熱防止のための温度の制限器。復帰は手動操作によって行う機構をもつか，又は他の手動復帰機構と接続可能なもの。 (2)温度調節器 感温部の温度が設定された温度に上昇したとき，接点が自動的に開となるか又は燃焼停止の信号を発し，温度の下降で接点が自動的に閉となるか又は燃焼開始の信号を発する温度の調節器。備考1. この規格の引用規格を，付表1に示す。2.この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 2.用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 (1)設定温度 過熱防止又は温水温度制御の目標値となる温度で，温水温度の上昇によって接点が開となる点，又は燃焼停止の信号を発する点を制限器又は調節器で設定した温度値。 (2)作動温度 制限器又は調節器をある温度に設定したとき，温水温度の上昇によって接点が開となったとき，又は燃焼停止の信号を発したときの温水温度。 (3)入切り温度差 制限器又は調節器をある温度に設定したとき，温水温度の上昇によって接点が開となる点，又は燃焼停止の信号を発する点と，温水温度の下降によって接点が閉となる点，又は燃焼開始の信号を発する点との温変差。ただし，制限器の場合は，接点が開となった後，又は燃焼停止の信号を発した後，手動復帰が可能となる点との温度差。 (4)感温部 温水の温度を検出する部分。 (5)キャピラリーチューブ 感温部の温度変化を本体に伝達するための細管。 (6)本体 感温部及びキャピラリーチューブを除く部分で，温度調節機構，接点を開閉する機構などを内蔵する部分。 (7)フェールセーフ 制限器の感温部に限定して適用されるもので，機械式の制限器では，感温部，キャピラリーチューブ部などの破損によって，封入液又は封入ガスが漏れたとき，安全側に作動する性能。また，電子式の制限器では，感温素子に開放及び短絡が生じたとき，安全側に作動する性能。 3.種類及び記号 制限器及び調節器は，復帰方式，感温方式及びキャピラリーチューブの有無，温度設定方式，入切り温度差の調節機構の有無及び出力構成によって区分し，その種類及び記号は，次による。 (1)復帰方式による区分 復帰方式による区分は，表 1 による。

JIS B8472:1994 pdfダウンロード。蒸気用電磁弁 Steam pipe line-Solenoid valves 1 適用範囲 この規格は，蒸気を流す管路に使用し，開閉機能をもつ，次の仕様の蒸気用電磁弁（以下，電磁弁という。）について規定する。 a) 作動圧力差 0〜1.0 MPaの範囲の間にあるもの。 b) 最高許容圧力 1.0 MPa以下 c) 周囲温度 5〜50 ℃ d) 許容流体温度 184 ℃以下 注記 圧力の値は，ゲージ圧とする。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0100 バルブ用語 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 2005-2-3 工業プロセス用調節弁−第2部：流れの容量−第3節：試験手順 JIS B 2220 鋼製管フランジ JIS B 2239 鋳鉄製管フランジ JIS B 2240 銅合金製管フランジ JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 4003 電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0100によるほか，次による。 3.1 蒸気 水蒸気であって，飽和蒸気及び過熱蒸気。 3.2 作動圧力差 電磁弁が作動し得る入口側圧力と出口側圧力との差。 3.3 作動圧力差範囲 作動圧力差の上限と下限との範囲。 4 種類 電磁弁の種類は，作動方式，電源，口径の呼び及び接続方法によって表1，表2及び表3のとおり区分する。 5 性能 電磁弁の性能は，箇条9に規定する試験を行ったとき，表4の規定に適合しなければならない。 6 構造 電磁弁は，図1及び図2に示すような構造で，かつ，次による。 a) 電源の接続が容易な構造でなければならない。 b) 充電部と非充電金属部とは，十分に絶縁されていなければならない。また，裸の充電部分は，カバーなどで人体から保護しなければならない。 c) 通常の工具で，電磁コイルの交換並びに弁体及び弁座の分解点検ができ，かつ，リサイクルがしやすい構造でなければならない。 d) 電磁弁の弁箱に使用するねじ継手のねじはJIS B 0203，フランジ継手のフランジはJIS B 2220，JIS B 2239又はJIS...

JIS B8473:1994 pdfダウンロード。燃料油用電磁弁 Fuel oil pipe line-Solenoid valves 1. 適用範囲 この規格は，燃料油を流す管路に使用し，開閉機能をもつ，次の仕様の電磁弁（以下，電磁弁という。）について規定する。 a) 作動圧力差：0〜2.5 MPaの範囲の間にあるもの。 b) 最高許容圧力：0.05〜2.5 MPaの範囲の間にあるもの。 c) 周囲温度：−20〜＋60 ℃ d) 燃料油の温度及び動粘度：表1に示す範囲。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0100 バルブ用語 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 2005-2-3 工業プロセス用調節弁−第2部：流れの容量−第3節：試験手順 JIS B 2220 鋼製管フランジ JIS B 2239 鋳鉄製管フランジ JIS B 2240 銅合金製管フランジ JIS B 8607 冷媒用フレア及びろう付け管継手 JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 4003 電気絶縁の耐熱クラス及び耐熱性評価 JIS K 2203 灯油 JIS K 2205 重油 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS B 0100によるほか，次による。 a) 燃料油 石油系液体燃料のうち，JIS K 2203並びにJIS K 2205の1種及び2種。 b) 作動圧力差 バルブが作動し得る入口側圧力と出口側圧力との差。 c) 作動圧力差範囲 作動圧力差の上限と下限との範囲。 4. 種類 電磁弁の種類は，作動方式，電源，口径の呼び及び接続方法によって表2，表3及び表4のとおり区分する。 5. 性能 電磁弁の性能は，9.に規定する試験を行ったとき，表5に適合しなければならない。

JIS B8613:1994 pdfダウンロード。ウォータチリングユニット Water chilling units 1 適用範囲 この規格は，容積形電動圧縮機，蒸発器，凝縮器などによって冷凍サイクルを構成し，水の冷却又は加熱を行うウォータチリングユニット（以下，ユニットという。）について規定する。 なお，この規格は，空気調和用に供するものに適用し，飲用に供するもの，工業用に供するもの及びブライン（不凍液）を用いて，冷却及び加熱するものには適用しない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部：ブルドン管圧力計 JIS B 8606 冷媒用圧縮機の試験方法 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部：仕様 JIS C 1602 熱電対 JIS C 3306 ビニルコード JIS C 9335-2-40 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第2-40部：エアコンディショナ及び除湿機の個別要求事項 JIS K 2211 冷凍機油 JIS K 5600-5-4 塗料一般試験方法−第5部：塗膜の機械的性質−第4節：引っかき硬度（鉛筆法） JIS K 8116 塩化アンモニウム（試薬） JIS S 6006 鉛筆，色鉛筆及びそれらに用いるしん JIS Z 8731 環境騒音の表示・測定方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 冷却能力 冷水から除去する熱量。単位：kW。 なお，定格条件で運転させたときの冷却能力を定格冷却能力という。 3.2 冷却消費電力 冷却運転時にユニットが消費する電力値。この電力値には，ユニットに内蔵する冷水ポンプ及び／又は 冷却水ポンプの消費電力は含まない。単位：kW。 なお，定格条件で運転させたときの冷却消費電力を定格冷却消費電力という。 3.3 加熱能力 温水に加える熱量。単位：kW。 なお，定格条件で運転させたときの加熱能力を定格加熱能力という。 3.4 加熱消費電力 加熱運転時にユニットが消費する電力値。この電力値にはユニットに内蔵する温水ポンプ及び／又は熱源水ポンプの消費電力は含まない。単位：kW。 なお，定格条件で運転させたときの加熱消費電力を定格加熱消費電力という。 3.5 補助加熱用電熱装置（電気ヒータ） 補助加熱を行う電熱装置。取付けが可能な場合も含む。 3.6 水圧損失 ユニットの入口側の水と出口側の水との圧力差。単位：kPa。 3.7 冷却水 水冷式ユニットの冷却運転時に凝縮器を通過する水。 3.8 熱源水 水冷式ユニットの加熱運転時に蒸発器を通過する水。 3.9 冷水 冷却運転時に蒸発器を通過する水。 3.10 温水 加熱運転時に凝縮器を通過する水。 3.11 一体形 一つのユニットの中に圧縮機，熱交換器，送風機などを収納したもの。 3.12 分離形...

JIS B8626:1993 pdfダウンロード。冷凍用ユニットクーラ −冷凍能力試験方法 Refrigerating unit coolers−Test methods for capacity 1. 適用範囲 この規格は，空気調和用を除く冷媒直接膨張式の冷凍用ユニットクーラ（以下，ユニットクーラという。）の冷凍能力試験方法について規定する。 備考1. この規格の引用規格を次に示す。 JIS B 8623 コンデンシングユニットの試験方法 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 参考 本規格は，冷凍能力の試験方法について規定しているが，冷凍能力の計算方法についてはJIS B 8610による。 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 (1) ユニットクーラ 冷媒液・ガス熱交換器付きを含む，冷却管内で冷媒を蒸発させて管外空気を冷却する工場組立ユニットで，空気を強制循環させる送風機をもつもの。 (2) 総冷凍能力 ユニットクーラの冷媒に単位時間当たり空気から吸収される熱量で，正味冷凍能力と送風機の駆動に必要な入力との和。 (3) 正味冷凍能力 空気から冷媒に単位時間当たり吸収される熱量から送風機の駆動入力を差し引いた，ユニットクーラの冷凍能力。 (4) 定格冷凍能力 標準定格試験条件による，ユニットクーラ入口空気温度と冷媒蒸発温度との温度差についてのユニットクーラの正味冷凍能力。 (5) 顕熱総冷凍能力 総冷凍能力のうち，ユニットクーラを通過する湿り空気の乾球温度の低下に寄与する熱量部分。 (6) 潜熱総冷凍能力 総冷凍能力のうち，ユニットクーラを通過する湿り空気中の水蒸気の凝縮に寄与する熱量部分。 (7) 蒸発温度 ユニットクーラ冷却管出口又は液・ガス熱交換器付きの場合は，その出口での冷媒蒸気圧に相当する冷媒飽和温度。 3. 量記号及び単位記号 この規格で用いる主な量記号，その定義及び単位は表1による。 4. 試験方法 4.1 冷凍能力試験方法一般 冷凍能力試験に際しては，防熱防湿構造試験室に設置された供試用ユニットクーラについて，水冷式凝縮器による冷媒流量計（以下，凝縮器冷媒流量計という。）法と，4.2の冷媒蒸気又は，冷媒液流量計（以下，冷媒流量計という。）法によって，又は4.2冷媒流量計法，若しくは4.3の熱量計式試験室法と冷媒流量計法とによって，同時に測定し，それぞれについて能力を求め，両者の数値がそれらの小さい方の6%以内の差で一致しなければならない。公表する能力は両者の算術平均値とする。 4.2 冷媒流量計法 ユニットクーラの冷媒出入口での冷媒の比エンタルピー差と，6.1によって同時に測定された，凝縮器冷媒流量計及び冷媒流量計の二つの循環冷媒質量流量から，式(1)によって冷凍能力を算出し，それらの算術平均値を求める方法である。 この試験法による場合は，7.4及び7.5に定める試験条件が維持可能な限り，どのような試験室を使用しても差し支えない。 4.3 熱量計式試験室法 6.2による熱量計式試験法によって，式(3)から得られる冷凍能力と，4.2の二つの方法のうちの一つの方法によって同時に求められる冷凍能力との算術平均値による方法である。

JIS B9207:1994 pdfダウンロード。耕うん機用トレーラ Trailers for power tiller 1. 適用範囲 この規格は，耕うん機用トレーラ（以下，トレーラという。）について規定する。 備考1. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS B 9202 農業機械用タイヤの諸元 JIS B 9203 農業機械用リムの輪郭 JIS B 9205 農業機械用タイヤ JIS B 9208 歩行形トラクタ用トレーラのブレーキ付き車軸 JIS D 4231 自動車タイヤ用チューブ JIS D 5500 自動車用ランプ類 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3350 一般構造用軽量形鋼 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼管 JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 JIS G 3506 硬鋼線材 JIS G 3522 ピアノ線 JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 JIS G 5703 白心可鍛鋳鉄品 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 2. 各部の名称 各部の名称は，付図1〜3による。 3. 種類 トレーラの種類は，荷台長さ，荷台幅の寸法によって分け，表1の13種類とする。 4. 品質 4.1 外観 外観は，次による。 (1) 有害な割れ，きず，ひずみ，鋳巣，鋳きずなどがないこと。 (2) 溶接を施した箇所は，アンダーカット，オーバーラップ，スラグ巻込みその他有害な欠点がないこと。 (3) さび止め処理を施した面には，しわ，むら，きずその他有害な欠点がないこと。 4.2 性能 性能は，次による。 (1)...

JIS B9208:1994 pdfダウンロード。ハンドル形電動車椅子 Electrically powered scooters 1 適用範囲 この規格は，ハンドル形電動車椅子について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 7176-1:2014，Wheelchairs−Part 1: Determination of static stability ISO 7176-2:2001，Wheelchairs−Part 2: Determination of dynamic stability of electric wheelchairs ISO 7176-3:2012，Wheelchairs−Part 3: Determination of effectiveness of brakes ISO 7176-4:2008，Wheelchairs−Part 4: Energy consumption of electric wheelchairs and scooters for determination of theoretical distance range ISO 7176-6:2001，Wheelchairs−Part 6: Determination of maximum speed，acceleration and deceleration of electric wheelchairs ISO 7176-8:2014，Wheelchairs−Part 8: Requirements and test methods for static，impact and fatigue strengths ISO 7176-10:2008，Wheelchairs−Part 10: Determination of obstacle-climbing ability of electrically powered wheelchairs ISO 7176-11:2012，Wheelchairs−Part 11: Test dummies ISO 7176-13:1989，Wheelchairs−Part 13: Determination of coefficient of friction...