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JIS Z2201:2003 pdfダウンロード。金属材料引張試験片 Test pieces for tensile test for metallic materials 1 適用範囲 この規格は,金属材料の引張試験方法及び,室温(10〜35 ℃)で測定できる金属材料の機械的性質について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO 6892-1:2009,Metallic materials−Tensile testing−Part 1: Method of test at room temperature(MOD) なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”ことを示す。 警告 この規格に基づいて試験を行う者は,通常の試験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は,その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は,各自の責任において安全及び健康に対する措置をとらなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 注記 対応国際規格:ISO 7500-1:2004,Metallic materials−Verification of static uniaxial testing machines−Part 1: Tension/compression testing machines−Verification and calibration of the force-measuring system(MOD) JIS B 7741 一軸試験に使用する伸び計の検証方法 注記 対応国際規格:ISO/DIS 9513:1996,Metallic materials−Verification of extensometers used in uniaxial testing(MOD) JIS G 0202 鉄鋼用語(試験) JIS Z 8401 数値の丸め方 標点距離(gauge length),L 試験片の平行部で伸びを測定する部分の長さ。特に,次のように区分する。 3.1.1 原標点距離(original gauge length),Lo 試験前に室温で測定する,試験片にしる(印)された標点距離(3.1) 3.1.2 最終標点距離(final gauge length after rupture,final gauge length after fracture),Lu 破断後に室温で測定する,試験片にしるされた標点距離(3.1)。測定するときには,破断した二つの試験片を試験片の軸が直線状になるように注意深く突き合わせる。...09-27 JIS Z2201
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JIS Z2286:2003 pdfダウンロード。金属材料の高温回転曲げ疲労試験方法 Method for high temperature rotating bending fatigue testing of metallic materials 1. 適用範囲 この規格は,高サイクル疲労領域を対象として,1,000℃以下の高温大気中で行う標準試験片による金属材料の回転曲げ疲労試験方法について規定する。 2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS Z 2274 金属材料の回転曲げ疲れ試験方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。 a) 回転曲げ 曲げモーメントの面内に軸をもつ試験片が回転し,試験片に繰返し応力が与えられる荷重方法。 b) 高サイクル疲労 破壊までの回転曲げ繰返し数,いわゆる疲労寿命が,およそ104回以上となる疲労。 c) 応力振幅 最大の応力が生じる断面での曲げモーメントを断面係数で除した値。 d) S−N線図(応力−繰返し数線図) 縦軸に応力振幅,横軸に破壊までの回転曲げ繰返し数(破壊せ ずに試験を終了した場合の繰返し数を含む。)をとって描いた線図。 e) 疲労限度 無限回の繰返しに耐えると考えられる応力振幅の上限値。 f) 時間強度 指定された回数の繰返し数に耐える応力振幅の上限値。 g) 疲労強度 疲労限度及び時間強度の総称。 4. 試験片 試験片は,次による。 a) 標準試験片は,断面が円形の丸棒試験片とし,その形状によって1号(平行部付き)試験片及び2号(砂時計形)試験片に区分し,それらの標準寸法はそれぞれ図1及び図2による。 b) 切欠き試験片を含め,a) の標準寸法以外の試験片による試験が必要な場合の試験片の形状は,受渡当事者間の協定による。 c) 試験片の加工方法,仕上げ精度,仕上げた後の試験片の取扱い,試験片直径の測定方法などについては,JIS Z 2274の3.2〜3.7による。 5. 試験機 試験機は,次による。 a) 試験機は,試験片の試験部分に,図3に示す曲げモーメントを与えることができるものを用いる。 b) 試験機は,試験片に軸方向の荷重及びねじりモーメントが作用しないような構造でなければならない。また,試験機には,試験片が破断するまでの繰返し数が求められる装置及び停電その他の理由で試験機が停止したときに,自動的に再起動することを防止する機構を備えなければならない。 c) 試験機の耐久性及び精度は,JIS Z 2274の4.3〜4.6による。 d) 加熱装置は,加熱炉及び温度制御装置から成り,試験片試験部分(図3でTと指示してある部分)の温度が6.3の許容温度範囲内で均一となり,かつ,経時変化がないように自動制御できるものでなければならない。また,加熱炉は,回転する試験片試験部分の近傍の雰囲気温度を測定できる構造とし,加熱炉の中心を,回転する試験片の中心軸の位置に移動させることのできる調節機構を備えなければな らない。 6. 試験方法 6.1 繰返し速度 繰返し速度は受渡当事者間の協定による。一連の試験は,同一の繰返し速度で行わなければならない。 なお,繰返し速度が速く,応力振幅が大きいために,試験片が著しく発熱する場合は,繰返し速度を遅くしなければならない。このような場合は,試験した繰返し速度を記録しておく。 6.2 試験温度 試験温度は受渡当事者間の協定による。 6.3 試験温度測定方法 試験温度は試験片試験部分の表面温度とする。回転する試験片表面温度の直接測定が不可能な場合には,試験片表面温度は,次に示す予備試験によって得られる雰囲気温度からの換算値を用いて測定し,疲労試験中は,回転する試験片試験部分の近傍の雰囲気温度を測定し,換算値を用いて換算した表面温度が試験温度となるよう温度を制御する。 予備試験は次のように行う。予備の試験片を用いて回転する試験片試験部分近傍の雰囲気温度と,回転を停止した直後の試験片試験部分の表面温度とを,熱電対を用いて測定して両者の温度差を求め,雰囲気温度に対応する試験片表面温度を求める。この場合,試験片を回転させる際の繰返し速度は,6.1の繰返し速度条件と同じとし,雰囲気温度を測定する熱電対と試験片表面との距離は,疲労試験の場合と同じにする。09-27 JIS Z2286
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JIS A0203:2005 pdfダウンロード。コンクリ ート用語 Concrete terminology 1. 適用範囲 この規格は, コンクリ ートに関して用いられる主な用語( 以下, 用語という。 ) 及び定義について規定する。 2. 分類 用語は, 次のとおり 分類する。 a) コンクリ ート b) 材料 1) セメント 2) 混和材料 3) 骨材 4) 補強材 c) コンクリ ート及び材料の性質 d) 設備及び施工 3. 用語及び定義 用語及び定義は, 次のとおりとする。 a) コンクリ ート b) 材料09-25 JIS A0203
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JIS A1101:2005 pdfダウンロード。コンクリートのスランプ試験方法 Method of test for slump of concrete 1. 適用範囲 この規格は,コンクリートのスランプ試験について規定する。 備考1. 粗骨材の最大寸法が40mmを超えるコンクリートの場合には,40mmを超える粗骨材を除去する。 2. この規格の対応国際規格を,次に示す。 なお,対応の程度を表す記号は,ISO/IEC Guide21に基づき,IDT(一致している),MOD(修正している),NEQ(同等でない)とする。 ISO 4109:1980,Fresh concrete−Determination of the consistency−slump test(MOD) 2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 3. 試験器具 3.1 スランプコーン スランプコーンは図1のように上端内径100mm,下端内径200mm,高さ300mm及び厚さ5mm以上の金属製(1)とし,適切な位置に押さえと取っ手(2)を付ける。 注(1) セメントペーストに容易に侵されないもので,試験時に変形しないもの。 注(2) 高さの約2/3の所。 3.2 突き棒 突き棒は,直径16mm,長さ500600mmの鋼又は金属製丸棒で,その先端を半球状とする。 4. 試料 試料は,JIS A 1115の規定によって採取するか,又はJIS A 1138の規定によって作る。 5. 試験 試験は次による。 a) スランプコーン(3)は,水平に設置した剛で水密性があり平滑な平板(3),(4)上に置いて押さえ,試料はほぼ等しい量の3層に分けて詰める。その各層は,突き棒でならした後,25回一様に突く。この割合で突いて材料の分離を生じるおそれのあるときは,分離を生じない程度に突き数を減らす。各層を突く際の突き棒の突き入れ深さは,その前層にほぼ達する程度とする。 注(3) スランプコーンの内面と平板の上面は,あらかじめ湿布などでふいておく。 (4) 平板の水平の確認は,水準器を用いて行うのが望ましい。 b) スランプコーンに詰めたコンクリートの上面をスランプコーンの上端に合わせてならした後,直ちにスランプコーンを静かに鉛直に引き上げ(5),コンクリートの中央部において下がりを0.5cm単位で測定し,これをスランプとする。なお,コンクリートがスランプコーンの中心軸に対して偏ったり,くずれたりして,形が不均衡になった場合は,別の試料によって再試験する。 注(5) スランプコーンを引き上げる時間は,高さ30cmで23秒とする。 c) スランプコーンにコンクリートを詰め始めてからスランプコーンの引き上げ終了までの時間は,3分以内とする。 . 試験の結果 スランプは,0.5cm単位で表示する。 7. 報告 報告は,次の事項について行う。 a) 必ず報告する事項 1) 試験年月日 2) 天候 3) 試験室の温度又は気温(℃) 4) バッチ番号又は運搬車番号 5) 粗骨材の最大寸法(mm) 6) コンクリートの温度(℃) 7) スランプ(cm) b) 必要に応じて報告する事項 1) 突き回数(材料分離のおそれがあり突き回数を減らした場合)09-25 JIS A1101
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JIS A1116:2005 pdfダウンロード。フレッシュコンクリートの単位容積質量試験方法 及び空気量の質量による試験方法(質量方法) Method of test for unit mass and air content of fresh concrete by mass method 1 適用範囲 この規格は,フレッシュコンクリートの単位容積質量及び空気量を質量によって求める試験方法について規定する。この試験方法は,粗骨材の最大寸法が40 mm以下のコンクリートを対象とし,人工軽量骨材のような多孔質の骨材を用いたコンクリートに対しても適用できる。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO 1920-2:2016,Testing of concrete−Part 2: Properties of fresh concrete(MOD) なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 注記 対応国際規格:ISO 1920-1,Testing of concrete−Part 1: Sampling of fresh concrete(MOD) JIS A 1128 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法−空気室圧力方法 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機 3 試験用器具 3.1 容器 容器は,次による。 a) 容器は,金属製の円筒状のものとし,水密で十分強固なものとする。 b) 容器の寸法は,粗骨材の最大寸法に応じ,表1を標準とする。空気量をJIS A 1128によって求める場合には,その試験に用いる容積7 L程度の容器を用いて単位容積質量を求めてよい。この場合のはかりの目量は,5 g以下とする。 c) 取扱いに便利なため,取っ手を付けておくのがよい。 d) 容器を満たすのに要する水の質量を正確に量って,容器の容積を算出し,V(m3)とする。水を容器に満たすには,僅かにあふれるまで入れた後,容器の上に磨きガラス板を載せて余分な水を除く。このとき,ガラス板の裏側に空気の泡が入ってはならない。容器の容積は,容器を満たすのに必要な水の質量を水の密度で除して求める。 3.2 はかり はかりは,表1に示す目量のものとする。 3.3 突き棒 突き棒は,その先端を半球状とした直径16 mm,長さ500〜600 mmの鋼又は金属製丸棒とする。 3.4 振動機 振動機は,JIS A 8610に規定する振動体の呼び径が28 mm程度のものとする。 4 試料 コンクリートの試料は,JIS...09-25 JIS A1116
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JIS A1128:2005 pdfダウンロード。フレッシュコンクリートの空気量の 圧力による試験方法−空気室圧力方法 Method of test for air content of fresh concrete by pressure method 1 適用範囲 この規格は,フレッシュコンクリートの空気量を空気室の圧力減少によって求める試験方法について規定する。この試験方法は,最大寸法40 mm以下の普通骨材を用いたコンクリートに対しては適用されるが,骨材修正係数が正確に求められない人工軽量骨材のような多孔質の骨材を用いたコンクリートに対しては適用されない。水柱圧力方法は,附属書A(参考)による。 注記1 試験の原理は,ボイルの法則に基づくものである。 注記2 空気室圧力方法には,注水法及び無注水法がある。 注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO 1920-2:2016,Testing of concrete−Part 2: Properties of fresh concrete(MOD) なお,対応の程度を表す記号“MOD”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 注記 対応国際規格:ISO 1920-1:2004,Testing of concrete−Part 1: Sampling of fresh concrete(MOD) JIS A 1116 フレッシュコンクリートの単位容積質量試験方法及び空気量の質量による試験方法(質量方法) 注記 対応国際規格:ISO 1920-2:2016,Testing of concrete−Part 2: Properties of fresh concrete(MOD) JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機 3 器具 3.1 空気量測定器 空気量測定器は,次のとおりとする。 a) 空気量測定器は,図1に示すようにコンクリートと蓋との間の空間に注水して試験するように造られたものとする。無注水法によって測定する場合は,注水しないで試験するように造られたものを用いてもよい。 b) 容器は,フランジ付きの円筒状容器で,その材質はセメントペーストに容易に侵されないものとし,水密で十分強固なものとする。また,容器の直径は,高さの0.75〜1.25倍に等しくし,その容積は注水して試験する場合(注水法)は少なくとも5 Lとし,注水しないで試験する場合(無注水法)は7 L程度以上とする。 さらに,容器はフランジ付きで蓋と高圧下で密封される構造となっているものとし,内面及びフランジの上面を平滑に機械仕上げしたものとする。 c) 蓋は,フランジ付きでその材質は容器と同様にセメントペーストに容易に侵されないものとし,水密で十分強固なもので,注水口及び排水(気)口を備えていなければならない。蓋の下面及びフランジの下面は,平滑に機械仕上げしたものとする。 d) 蓋の上部には,容器の約5 %の内容量をもつ空気室を取り付ける。 空気室は,圧力調整口,空気ハンドポンプ,圧力計及び作動弁を備えていなければならない。 なお,作動弁は,蓋と容器とを組み立てた場合に,100 kPaの圧力で空気及び水が漏れず,通常の使用圧力下において空気量の目盛で0.1 %以下の膨張に抑えられる剛性をもつものでなければならない。さらに,空気室内の高圧の空気を容器に噴出し,かつ,空気室に水が浸入しないような構造でなければならない。 e) 圧力計は,容量約100...09-25 JIS A1128
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JIS A1145:2007 pdfダウンロード。骨材のアルカリシリカ反応性試験方法(化学法) Method of test for alkali-silica reactivity of aggregates by chemical method 1 適用範囲 この規格は,コンクリート用骨材のアルカリシリカ反応性を,化学的な方法によって比較的迅速に判定する試験方法(以下,化学法という。)について規定する。ただし,コンクリート用骨材のうち,人工軽量骨材(粗,細)には適用しない。また,硬化コンクリートから取り出した骨材に対しては,箇条11の判定は適用しない。 この試験方法は,骨材のアルカリシリカ反応性を判定するものであるので,その他の反応を呈する可能性のある骨材は,岩石学的な調査を行う必要がある。 なお,技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS K 0115 吸光光度分析通則 JIS K 0121 原子吸光分析通則 JIS K 8001 試薬試験方法通則 JIS P 3801 ろ紙(化学分析用) JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部:金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS A 0203によるほか,次による。 3.1 アルカリシリカ反応,ASR 骨材中の反応性をもつシリカ[二酸化けい素(SiO2)]と,コンクリートに含まれるアルカリ(Na+,K+など)とが反応することによって生じた生成物が吸水して膨張し,コンクリートにひび割れなどを生じさせる現象。 3.2 アルカリ濃度減少量,Rc 骨材との反応によって消費された水酸化ナトリウムの量。 3.3 溶解シリカ量,Sc 骨材とアルカリとの反応によって溶出したシリカの量。 4 試料 試料は,未使用骨材及びフレッシュコンクリート中の骨材とし,粗骨材及び細骨材について代表的なものを約40 kg採取する。 5 試験用装置及び器具 5.1 試料調製用装置及び器具 試料調製用装置及び器具は,次による。 a) 粉砕装置1) 粗骨材を約5 mm以下の粒度に粉砕することができるものとする。 注1) ロッドミル,ジョークラッシャ,ディスク形製砂機,ロール形製砂機などをいう。 b) 微粉砕装置 5 mm以下の骨材を300 μm以下の粒度に粉砕することができる粉砕機又はその他適切な装置とする。 c) ふるい JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが300 μm及び150 μmふるい2)とする。 注2) これらのふるいの寸法は,それぞれ0.3 mm及び0.15 mmふるいと呼ぶことができる。 d) 乾燥機 排気口のあるもので105±5 ℃に保持できるものとする。 5.2...09-25 JIS A1145
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JIS A1181:2005 pdfダウンロード。レジンコンクリートの試験方法 Test methods for polymer concrete 1. 適用範囲 この規格は,レジンコンクリートの試験方法について規定する。 2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS A 8610 建設用機械及び装置―コンクリート内部振動機 JIS B 7721 引張・圧縮試験機―力計測系の校正・検証方法 JIS Z 1702 包装用ポリエチレンフィルム JIS Z 8401 数値の丸め方 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次による。 a) レジンコンクリート 結合材に液状レジンを用いて粗骨材・細骨材及び充てん材を結合したコンクリート。ポリマーコンクリートともいう。 b) 結合材 接着性をもたない骨材などの粒子間に介在して接着性を発現し,一体化するための材料。 c) 充てん材 レジンコンクリートの強度,作業性,耐久性などの性質を改善するために添加する不活性な粉体物質。 備考 添加によって作業に好都合な流動性を得ることができ,反応熱による昇温を制御して,可使時間を延長するなどの効果がある。 d) 液状レジン 液状高分子物質,又はそれらを変性した物質であって,開始剤又は硬化剤と混合することによって硬化して固体となるもの。 参考 不飽和ポリエステル樹脂,エポキシ樹脂,アクリル樹脂,ビニルエステル樹脂などがある。 e) 開始剤 液状レジンの硬化反応を開始させる物質。触媒ともいう。 f) 硬化剤 液状レジンを硬化させるために,開始剤よりも多量に添加し,硬化して得られるポリマーの一部に取り込まれる物質。 g) 促進剤 液状レジンの硬化反応に際して,開始剤又は硬化剤の作用を促進させる物質。 h) 離型剤 成形品の製造に当たり,その離型を容易にするために型枠に塗布若しくは焼付ける物質(外部離型剤),又は成形材料にあらかじめ添加する物質(内部離型剤)。 i) 可使時間 結合材に開始剤又は硬化剤を添加したときから,液状レジンが硬化反応を開始し,レジンコンクリートが流動性を失って作業性がなくなるまでの時間。 j) 養生 レジンコンクリートを打ち込んだ後,結合材の硬化を助けるための操作。 4. 試験の一般条件 試験の一般条件は,次による。 a) 試験室の状態 試験室の状態は,特に規定がない限り,温度20±2 ℃,相対湿度70 %以下とする。この温度及び相対湿度以外とする場合は,その値を記録する。 b) 数値の丸め方 測定値・計算値の数値の丸め方は,JIS Z 8401の規則Aによる。 5. レジンコンクリートの作製 試験室におけるレジンコンクリートの作製は,次による。 a) 材料の準備 材料の準備は,次による。 1) 試験に用いるすべての材料は,あらかじめ試験室内に入れ,室温と等しくなるようにする。 2) 液状レジン,硬化剤などの液体材料は,容器に密閉しておく。骨材及び充てん材は,含水率が0.5 %以下の均一な乾燥状態となるように調整し,それぞれの粒度及び含水率が変化しないように,適切な容器に入れておく。 3) 粗骨材・細骨材は,分離するおそれがある場合には,それぞれ2種類又はそれ以上の粒群に分けて準備する。 b) 材料の計量 材料の計量は,次による。 1) 各材料は,質量で別々に計量する。ただし,粘度の低い液体は容積で計量してもよい。 2) 計量は,1回の計量分の0.5...09-25 JIS A1181
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JIS A1192:2005 pdfダウンロード。コンクリ ート用連続繊維補強材の引張試験方法 Test method for tensile properties of fiber reinforced polymer(FRP) bars and grids for reinforcement of concrete 1. 適用範囲 この規格は, コンクリ ートの補強用に鉄筋及び鋼材の代替として用いられる連続繊維補強材の引張試験方法について規定する。 備考 この規格で対象とする連続繊維補強材は, 棒状及び格子状とする。 2. 引用規格 次に掲げる規格は, この規格に引用されることによって, この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は, その最新版( 追補を含む。 ) を適用する。 JIS B 7721 引張・ 圧縮試験機- 力計測系の校正・ 検証方法 JIS B 7507 ノ ギス JIS R 3505 ガラス製体積計 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は, 次による。 a) 連続繊維 炭素繊維, アラミド繊維, ガラス繊維などの連続した繊維の総称。 b) 連続繊維補強材 連続繊維に樹脂を含浸・ 硬化させた複合材料。 c) 定着部 荷重を引張試験機から試験部に伝達する供試体の両端部分。 d) 標点距離 伸び計によって伸び測定を行うために用いられる試験部の軸方向の長さ。 e) 最大引張荷重 供試体が破壊するまでに試験機が示す最大荷重。 f) 終局ひずみ 最大引張荷重に対応するひずみ。 4. 供試体 4.1 供試体の作製 供試体は, 試験部の材質が変化しないように, 所定の長さに切断して作製する。 連続繊維補強材の形状が格子状の場合は, 試験方向を除く 部分を切り取って, 供試体としてもよい。 4.2 供試体の長さ 供試体の長さは, 試験部に定着部を加えたものとする。 供試体試験部の長さは, 次による。 a) 棒状の場合は, 300 mm...09-25 JIS A1192
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JIS A1193:2005 pdfダウンロード。コンクリ ート用連続繊維補強材の 耐アルカリ 試験方法 Test method for alkali resistance of fiber reinforced polymer(FRP) bars and grids for reinforcement of concrete 1. 適用範囲 この規格は, コンクリ ートの補強用に鉄筋及び鋼材の代替として用いられる連続繊維補強材の耐アルカリ 試験方法について規定する。 2. 引用規格 次に掲げる規格は, この規格に引用されることによって, この規格の一部を構成する。 これらの規格は, その最新版( 追補を含む。 ) を適用する。 JIS A **** コンクリ ート用連続繊維補強材の引張試験方法 JIS K 8574 水酸化カリ ウム( 試薬) JIS K 8575 水酸化カルシウム( 試薬) JIS K 8576 水酸化ナトリ ウム( 試薬) JIS Z 8802 pH 測定方法 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は JIS A 1192 の 3.( 定義) による。 4. 供試体 4.1 供試体の作製 供試体は, 試験部の材質が変化しないように, 所定の長さに切断して作製する。 連続繊維補強材の形状が格子状の場合は, 試験方向を除く 部分を切り取って供試体としてもよい。 4.2 供試体端部の処理 供試体の両端部は, アルカリ 水溶液に浸せきしている期間, 同溶液が浸入しないようにエポキシ樹脂などで保護しなければならない。 4.3 供試体の長さ 供試体の長さは, 試験部に定着部を加えたものとする。 供試体試験部の長さは, 次による。 a) 棒状の場合は, 300...09-25 JIS A1193
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