JIS A1121:2007 pdfダウンロード。ロサンゼルス試験機による粗骨材の すりへり試験方法 Method of test for resistance to abrasion of coarse aggregate by use of the Los Angeles machine 1 適用範囲 この規格は，ロサンゼルス試験機による粗骨材のすりへり試験方法について規定する。ただし，構造用軽量骨材には，この試験方法は適用しない。 なお，この規格は，粒径の範囲が5〜2.5 mmの細骨材にも適用できる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1102 骨材のふるい分け試験方法 JIS B 1501 玉軸受用鋼球 JIS Z 8801-1 試験用ふるい―第1部：金属製網ふるい 3 試験用装置及び器具 3.1 ロサンゼルス試験機 ロサンゼルス試験機は，図1のように内径710±5 mm，内側長さ510±5 mmの両端が閉じた鋼製円筒に取り付けた水平回転軸（円筒の内部まで入っていない。）を，軸受に取り付けたものとする。円筒の側面には，材料投入口を設け，すき間ができないように緊結できる鋼製のふたを取り付ける。このふたは，その内面と円筒内面とが同じ曲面になるように取り付けられるものとする。 円筒の内部には，長さが円筒の長さと等しく，幅89±2 mmの取り外しできる棚を円筒の半径方向に89±2 mmだけ突き出して取り付ける。棚から材料投入口までの距離は，回転方向に円筒の外周に沿って，1 270 mm以上離れているものとする。 なお，棚を材料投入口から1 450 mm程度以上離して取り付けると，鋼球が材料投入口の位置に落下することがなくなり，試験機の損傷を軽減することができる。 3.2 球 球は鋼製とし，球の数及び全質量は，表2に示す粒度区分に応じて表1のとおりとする。また，球の平均直径は，約46.8 mmとし，1個の質量は390〜445 gとする。 なお，球は，JIS B 1501に規定する鋼球の呼び11316 及び178 のものを組み合わせて，表1に示す全質量が得られるようにする。 3.3 はかり はかりは，ひょう量が10 kg以上，目量が1 g又はこれより小さいものとする。 3.4 乾燥機 乾燥機は，排気口のあるもので，槽内を105±5 ℃に保持できるものとする。 3.5 ふるい ふるいは，JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが1.7 mm，2.36 mm，4.75 mm，9.5 mm，16 mm，19 mm，26.5 mm，37.5 mm，53 mm，63 mm及び75 mm1)の金属製網ふるいとする。 注1) これらのふるいは，それぞれ1.7 mm，2.5 mm，5 mm，10 mm，15 mm，20 mm，25 mm，40...

JIS A1147:2007 pdfダウンロード。コンクリートの凝結時間試験方法 Method of test for time of setting of concrete mixtures by penetration resistance 1 適用範囲 この規格は，貫入針を用いてコンクリートの凝結時間を試験する方法について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 1156 フレッシュコンクリートの温度測定方法 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 試験用装置及び器具 3.1 貫入抵抗試験装置 貫入抵抗試験装置は，次による。 a) 貫入抵抗試験装置は，油圧又はスプリングを介して貫入針に貫入力を与える機構をもつものとする。 b) 貫入抵抗試験装置は，貫入に要する力を圧力計又はスプリングによって最大1 kNまで，精度10 Nで測定できるものとする。 3.2 貫入針 貫入針は，次による。 a) 貫入針は，貫入部が均一な円形断面の鋼製で，先端を平面に仕上げたものとし，かつ，反対側を貫入抵抗試験装置に脱着可能となるように加工したものとする。 b) 貫入針の断面積は，100 mm2，50 mm2，25 mm2及び12.5 mm2のものを標準とする。 なお，目的とする貫入抵抗値をより正確に測定するために断面積を変更してもよい。 c) 貫入針は，先端から25 mmの位置の円周に刻印を付けたものとする。 3.3 容器 容器は，水密で十分強固なものとし，内径が150 mm以上，内高150 mm以上の金属製の円筒形又は短辺150 mm以上，内高150 mm以上の金属製の長方体のものとする。 3.4 突き棒 突き棒は，その先端を半球状とした直径16 mm，長さ500〜600 mmの鋼又は金属製丸棒とする。 4 試料 試料は，次による。 a) コンクリート試料はJIS A 1138によって作るか，又はJIS A 1115によって採取したものとする。 b) 試験に用いる試料は，採取したコンクリート試料をJIS Z 8801-1に規定する公称目開き4.75 mmの網ふるい1)でふるったモルタル分とする。採取したコンクリート試料の温度は，JIS A 1156によって測定する。 注1) ふるいの寸法は5 mmと呼ぶことができる。 5 試験方法 試験は，次による。 a)...

JIS A1150:2007 pdfダウンロード。コンクリ ートのスランプフロー試験方法 Method of test for slump flow of concrete 1 適用範囲 この規格は， 粗骨材の最大寸法が 40 mm 以下の， 高強度コンクリ ート， 高流動コンクリ ート， 水中不分離性コンクリ ートなどのスランプフロー試験の方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を， 次に示す。 ISO 1920-2:2005， Testing of concrete－ Part 2: Properties of fresh concrete (MOD) なお， 対応の程度を表す記号(MOD)は， ISO/IEC Guide 21 に基づき， 修正していることを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は， この規格に引用されることによって， この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は， その最新版（ 追補を含む。 ） を適用する。 JIS A 1101 コンクリ ートのスランプ試験方法 JIS A 1115 フレッシュコンクリ ートの試料採取方法 JIS A 1138 試験室におけるコンクリ ートの作り方 JIS A 1156 フレッシュコンクリ ートの温度測定方法 JIS B 7512 鋼製巻尺 3 試験用器具 3.1 スランプコーン スランプコーンは， JIS A 1101 に規定するものとする。 3.2 突き棒 突き棒は， JIS A 1101 に規定するものとする。 3.3 平板 平板は，...

JIS A1191:2004 pdfダウンロード。コンクリート補強用連続繊維シートの引張試験方法 Test method for tensile properties of fiber reinforced polymer(FRP) sheets for reinforcement of concrete 1. 適用範囲 この規格は，含浸接着樹脂を用いて含浸硬化させたコンクリート補強用連続繊維シート（以下，連続繊維シートという。）の引張試験方法について規定する。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7721 引張・圧縮試験機−力計測系の校正・検証方法 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 a) コンクリート補強用連続繊維シート １本の太さが数μmから十数μm程度のフィラメントを数千から数万本の単位で束ねたものを，平面上の一方向，二方向に配列してシート状又織物状にしたもの。 b) 含浸接着樹脂 連続繊維シートに含浸・硬化後フィラメントどうしを結合し，複合体としての機能を発揮させる樹脂で，連続繊維シートをコンクリート表面に接着させる作用ももつ。 c) 定着部 試験片端部にタブを接着した部分。 d) タブ 荷重を伝達するために試験片端部に接着する繊維強化プラスチック，アルミニウムなどの板。 e) プレート 試験片を切り出す前の連続繊維シートの複合体。 f) 最大引張荷重 試験片が破壊するまでに試験機が示す最大荷重。 g) 終局ひずみ 最大引張荷重に対応するひずみ。 h) 繊維束 幾つかのフィラメントを束ねたもの。 4. 試験片 4.1 試験片の種類 試験片は，次の２種類のいずれかとする。 a) Ａ形試験片 Ａ形試験片は，4.2.1に規定する方法で作製した試験片で，試験片の形状及び寸法は，図1による。 b) Ｂ形試験片 Ｂ形試験片は，4.2.2に規定する方法で作製した試験片で，一つの繊維束に含まれるフィラメントの数が比較的多く，繊維束ごとに分離が可能な連続繊維シートの場合に用いる。試験片の形状及び寸法は，図1による。 4.2 試験片の作製 備考 試験片は，温度5〜35 ℃の室内で，次の方法で作製する。 4.2.1 Ａ形試験片 a) 作製する試験片の寸法を考慮して，十分な長さに切り出した連続繊維シートを準備する。 b) 離型性フィルム(１)に含浸接着樹脂を下塗りし，その上に連続繊維シートを置き，繊維軸の直線性を保ちながら含浸接着樹脂を含浸させるとともに脱泡し，更に含浸接着樹脂を上塗りし脱泡する。 注(1) 離型性フィルムとしては，通常，ポリエステル製，又はポリエチレン製のフィルムを用いるが，プレート作製に用いる含浸接着樹脂が硬化した後，接着しない材料であればよい。 c) 離型性フィルムをかぶせ，複合体の厚さが均一で表面が平滑になるように，適切な圧力を加えてならし，硬化させプレートを作製する。 d) 含浸接着樹脂が十分に硬化するのに必要な温度条件で所定期間養生し，離型性フィルムをはがしたプレートから，幅12.5±2.5 mm，長さ200 mm以上に切り出す。工具はダイヤモンドカッタなどを用いる。 備考 養生期間は20 ℃で１週間（7日間）程度が一般的であるが，施工条件として5〜35 ℃が考えられるので，そのときの温度条件に合った養生期間をとる。特別な施工条件及び使用環境で用いる場合には，その施工条件及び使用環境を考慮して，養生期間及び養生温度を変更してもよい。 ただし，その場合には，試験結果に養生方法を明確に記述しなければならない。 e) 試験片端部にタブを取り付けて定着部とする。 備考 タブとして繊維強化プラスチックを用いる場合には，プレートと接着した後に切り出してもよい。 4.2.2 Ｂ形試験片 a) 作製する試験片の寸法を考慮して十分な長さに切り出した連続繊維シートを準備する。連続繊維シートの繊維軸が直線となるように固定する。 b) 固定した連続繊維シートの中央付近に，図2に示すように連続繊維シートの繊維軸と直交方向に250 mm以上の間隔をあけて2直線X1,X2のマーキングをし，その外側100...

JIS A1229:2007 pdfダウンロード。ジオテキスタイル及びその関連製品− インターロッキングブロック舗装下の損傷試験 （ローラコンパクタ法） Geotextiles and geotextile-related products−Procedure for simulating damage under interlocking concrete block pavement (Roller compactor method) 1. 適用範囲 この規格は，インターロッキングブロック舗装で分離材として使用されるジオテキスタイル及びその関連製品（以下，ジオテキスタイルという。）への損傷を，ローラコンパクタを用いて試験する方法について規定する。ジオテキスタイルは，クッション砂と路盤との間に敷設されるものである。ローラコンパクタ法を用いることで車道及び歩道のインターロッキングブロック舗装下のジオテキスタイルの損傷をシミュレーションすることができ，ローラコンパクタ試験後にクッション砂の残存率が分かる。この試験方法は織布及び不織布のジオテキスタイルに適用でき，ジオテキスタイルの選定に用いることができる。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1121 ロサンゼルス試験機による粗骨材のすりへり試験方法 JIS K 6253 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方 JIS L 0221 ジオシンセティック用語 JIS L 1908 ジオテキスタイル試験方法 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3. 定義 この規格で用いられる主な用語の定義は，JIS L 0221によるほか，次による。 a) クッション砂 インターロッキングブロックと路盤との間のクッション層を構成する砂。 b) ヘリンボンボンド敷設パターン 縦横比が1：2の長方形ブロックの敷設パターンの一種で，長手と短手とを交互に組み合わせる並べ方。配列の方向によって，45°又は90°のパターンがあり，構造的に強いことから，交通量の多い車道に使われる。 c) クッション砂の残存率 初期クッション砂の質量に対し試験後に残存したクッション砂の質量の割合を百分率で表したもの。載荷試験によって試験片が損傷を受けた後に，損傷部からクッション砂が路盤の内部に流亡する。 4. 原理 ジオテキスタイル試験片は，路盤とクッション砂との層間に設置され，ローラコンパクタでブロック舗装の上から一定回数の繰返し荷重を負荷させる。試験機から試験片を取り出し，目視で損傷を観察する。試験結果は，試験クッション砂の残存率（％）で求める。 5. 試験片 5.1 サンプリング サンプリングは，試料の中からJIS L 1908によって採取する。 5.2 試験片の数及び寸法 試料から520 mm×1 040 mmの試験片を3枚切り出す。切り出した試験片は520 mm×520 mmに2分割して，得られた計6枚の2次試験片を損傷試験に使用する。他の参考試験を行う場合には，その試験方法に適用するように寸法を定める。 6. 試料調製 試料調製は，次による。 a) 試験片の調製は，JIS L 1908の5.（共通的な条件）に規定する標準状態で実施する。 b) 試験は，同じ大気環境下で実施する。 備考 試験によって，湿度が結果に影響を及ぼさないことが分かっているものは湿度条件を無視してもよい。 7. 試験装置 7.1 ローラコンパクタ ローラコンパクタは，図1に示すように一般的には転圧面が円弧の一部又はそれに類似した形をしており，一定の荷重を転圧面にかけ，型枠を載せたテーブルが前後することで，型枠内部の試料を転圧し，締め固める装置である。ここで使用するローラコンパクタは，線圧，転圧速度及び転圧回数がコントロールできるものでなければならない。また，線圧が少なくとも29.4 kN/mで載荷可能でなければならない。

JIS A1429:2007 pdfダウンロード。建築物の現場における給排水設備騒音の測定方法 Field measurement of sound pressure level from appliances and equipment used in water supply and drainage installations in buildings 1. 適用範囲 この規格は，建築物に設置された給排水設備の作動によって，室内に発生する音の音圧レベルを測定する方法について規定する。この規格で対象とする給排水設備は，水栓，シャワー室，浴室，流し台，便所，ポンプ，給湯器，気泡浴槽，ディスポーザ及び浄化槽である。 この方法は，例えば住居，ホテル，学校，事務所，病院などにおけるおよそ300 m3以下の容積の部屋に適用できる。この規格は，容積の大きい講堂及びコンサートホールなどの大空間における測定には一般的に適用できない。 また，附属書Bでは給排水設備の作動条件及び作動サイクルを規定する。 給排水設備の作動によって室内に発生する音の音圧レベルは，供試設備の作動サイクル中のA特性最大音圧レベル及び追補的にC特性最大音圧レベルとして，又はある特定時間内の等価音圧レベルとして測定する。 参考 給排水設備の作動によって室内に発生する音とは，給排水設備が設置されている以外の他の室に影響する主に設備機器の振動に起因したいわゆる固体伝搬音を対象としているが，この規格の測定法は給排水設備が設置されている室内又は屋外の静ひつ性能を測定する場合にも用いてよい。 備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD（修正している），NEQ（同等でない）とする。 ISO 16032:2004，Acoustics−Measurement of sound pressure level from service equipment in buildings−Engineering method (MOD) 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1417 建築物の空気音遮断性能の測定方法 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部：仕様 備考 IEC 61672-1:2002，Electroacoustics−Sound level meters−Part 1: Specifications が，この規格と一致している。 JIS C 1514 オクターブ及び1/Nオクターブバンドフィルタ 備考 IEC 61260:1995，Electroacoustics−Octave-band and fractional-octave-band filtersが，この規格と一致している。 JIS C 1515 電気音響−音響校正器 備考 IEC 60942:2003，Electroacoustics−Sound calibratorsが，この規格と一致している。 JIS Z 8401 数値の丸め方 JIS Z 8732 音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−無響室及び半無響室における精密測定方法 JIS Z 8734 音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−残響室における精密測定方法 JIS Z...

JIS A1441-1:2007 pdfダウンロード。音響−音響インテンシティ法による建築物及び 建築部材の空気音遮断性能の測定方法− 第1部：実験室における測定 Acoustics−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements using sound intensity−Part 1: Laboratory measurements 1. 適用範囲 この規格は，音響インテンシティ法によって建築部材の音響透過損失及び部材規準化音圧レベル差を測定する方法について規定する。この方法によれば，JIS A 1416及びJIS A 1428と同等の測定を行うことができる。この方法の特長の一つとして，JIS A 1416に規定している従来法で問題となる側路伝搬による影響を避けることができる。 この規格による測定の再現性は，JIS A 1416による場合と同等又はそれ以上である。 備考1. この規格とJIS A 1416によった場合との音響透過損失の測定結果の一致の程度に関しては，附属書Aに示す。 2. この規格の対応国際規格を，次に示す。 なお，対応の程度を表す記号は，ISO/IEC Guide 21に基づき，IDT（一致している），MOD（修正している），NEQ（同等でない）とする。 ISO 15186-1:2000，Acoustics−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements using sound intensity−Part 1: Laboratory measurements (MOD) 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，発効年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版･追補には適用しない。発効年を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1416 実験室における建築部材の空気音遮断性能の測定方法 備考 ISO 140-1，Acoustics−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements−Part 1: Requirements for laboratory test facilities with suppressed flanking transmission及びISO 140-3，Acoustics−Measurement of sound insulation in buildings and of building elements−Part 3:Laboratory...

JIS A1445:2007 pdfダウンロード。システム天井構成部材の試験方法 Testing methods of materials for ceiling suspension system 1 適用範囲 この規格は，主として事務室及び店舗に使用するシステム天井構成部材のうち，Tバー，Hバー，Tハンガ，CTハンガ，CHクリップ，Tバー継手金物及びTバークロス接合金物の試験方法について規定する。ただし，Tバーにかかる荷重は，おおむね110 N/m2以下のものとし，それを超えるものは除く。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7516 金属製直尺 JIS K 5600-5-4 塗料一般試験方法−第5部：塗膜の機械的性質−第4節：引っかき硬度（鉛筆法） JIS K 5600-5-6 塗料一般試験方法−第5部：塗膜の機械的性質−第6節：付着性（クロスカット法） JIS Z 1522 セロハン粘着テープ JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 システム天井 単位天井を組み合わせたつり天井で，天井パネルとして主に吸音材料を載せ掛け，照明器具，空調吹出し口などの設備の取付けが容易にできる機能をもつ天井。 3.2 システム天井構成部材 つり天井を構成するつりボルト，ナット，野縁受け，ブレース，バー材，ハンガ，クリップ，Tバー接合金物及び天井パネル。 3.3 Tバー 天井パネル，照明器具，空調吹出し口などの設備を支持するバー材で，逆T字形断面の下面が露出するもの（化粧野縁ともいう。）。メインTバー又はクロスTバーがある。 3.4 Hバー 天井パネルの長手同士を接合する場合に用いる断面形状がH形のバー材。 3.5 Tハンガ つりボルト及びTバーを接合する場合に用いるハンガ。 3.6 CTハンガ 野縁受け及びTバーを接合する場合に用いるハンガ。 3.7 CHクリップ 野縁受け及びHバーを接合する場合に用いるクリップ。 3.8 Tバー継手金物 Tバー同士を長さ方向に延長する場合に用いる接合金物。 3.9 Tバークロス接合金物 メインTバー及びクロスTバーを直角方向に接合する場合に用いる接合金物。 4 記号及び単位 記号及び単位は，表1による。 5 試験項目及び適用構成部材 試験項目及び適用構成部材は，通常，表2による。

JIS A1475:2004 pdfダウンロード。建築材料の平衡含水率測定方法 Method of test for hygroscopic sorption properties of building materials 1 適用範囲 この規格は，建築材料の平衡含水率の測定方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 12571:2013，Hygrothermal performance of building materials and products−Determination of hygroscopic sorption properties（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9346，Hygrothermal performance of buildings and building materials−Physical quantities for mass transfer−Vocabulary（MOD） JIS A 1476 建築材料の含水率測定方法 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 12570，Hygrothermal performance of building materials and products−Determination of moisture content by drying at elevated temperature（MOD） 3 用語及び定義並びに記号及び単位 3.1 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202によるほか，次による。 3.1.1 吸湿 雰囲気から多孔質な建築材料（以下，材料という。）への平衡に達するまでの水蒸気の移動。 3.1.2 放湿 多孔質な建築材料から雰囲気への平衡に達するまでの水蒸気の移動。 3.1.3 平衡含水率 雰囲気の水蒸気を吸湿及び／又は放湿し平衡に達したときの蒸発可能な水分の質量，又は容積と材料の基準乾燥時の質量又は容積との比。質量比を平衡質量含水率，容積比を平衡容積含水率という。 3.1.4 基準乾燥 材質に変化を与えないように，JIS A 1476によって，105 ℃±2 ℃（材料の構造が105 ℃で変化しない材料の場合），65...

JIS A1965:2007 pdfダウンロード。室内及び試験チャンバー内空気中 揮発性有機化合物のTenax TA®吸着剤を用いた ポンプサンプリング，加熱脱離及びMS又はMS-FIDを用いたガスクロマトグラフィーによる定量 Determination of volatile organic compounds in indoor and test chamber air by active sampling on Tenax TA® sorbent, thermal desorption and gas chromatography using MS or MS-FID 1 適用範囲 この規格は，室内空気中の揮発性有機化合物（以下，VOCという。）を定量する方法並びに放散試験チャンバー及び放散試験セルなどを用いて室内で使用される建築製品又は材料及び他の製品から放散されるVOCを定量するためにサンプリングした空気中のVOCを定量する方法について規定する。 この方法はTenax TA® 1)吸着剤を用いて捕集し，加熱脱離（TD）及びキャピラリーカラム又はカラム並びに，炎イオン化検出器（FID）又は質量分析器（MS）をもつガスクロマトグラフ分析（GC）に基づく[1]。また，1 µg/m3以下から数mg/m3までの濃度範囲の，無極性及び微極性VOCに対して有効な測定方法である。 なお，この規格で規定する原理を用いて，幾つかの高揮発性有機化合物（以下，VVOCという。）及び準揮発性有機化合物（以下，SVOCという。）を同様に分析することができる（附属書D参照）。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 16000-6:2011，Indoor air−Part 6: Determination of volatile organic compounds in indoor and test chamber air by active sampling on Tenax TA sorbent, thermal desorption and gas chromatography using MS or MS-FID（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 注1) ここに示す“Tenax TA®”は，この規格の使用者の便宜のために，一般に入手できるものとして掲げた。同じ効果を得られることを証明することができれば，これと同等の他のものを用いてもよい。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1901 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法 JIS A 1960 室内空気のサンプリング方法通則 注記 ISO 16000-1:2004，Indoor air−Part 1: General aspects of sampling...