JIS B8041:1986 pdfダウンロード。ガスタービン−受渡試験方法 Gas turbines-Acceptance tests 1 適用範囲 この規格は，ガス燃料及び／又は液体燃料を用いた開放サイクルガスタービンプラントに適用する。 密閉サイクル及び半密閉サイクルのガスタービンプラントに対しても同様に適用する。 コンバインドサイクルプラント又は他の熱回収システムを用いたガスタービンプラントにも同様に適用する。 この規格は，適切な修正を加えることによって，フリーピストンガスタービン又は特殊な熱源（例えば化学プロセス中の合成ガス，高炉ガス）を用いるガスタービンに対しても，基礎資料として使用することができる。 この規格は，次のいずれかの装置のあるガスタービンの受渡試験にも適用する。 a) 流体注入による出力増加装置 b) 流体注入による排出物抑制装置 c) 流体注入による出力増加装置及び排出物抑制装置 d) 吸気冷却による出力増加装置 これらの装置が契約範囲に含まれ，試験をしなければならない場合，試験要領に考慮する必要がある。 この規格は，特別な規定は設けていないが，ガスタービンの改造，機能向上，又は開放点検の前後の性能差を確認する比較試験にも適用できる。 この規格は，指定基準条件へ修正した，次の性能項目の測定手順も含む。 a) 電気的又は機械的出力（ガス発生機だけの場合はガス出力） b) 熱効率又は熱消費率 c) ガスタービンの排気エネルギー（又は排気温度及び排気流量） 受渡試験の実施内容は，機器供給者と購入者との合意に基づくものとするが，契約時に定められた上記以外の性能項目は，それに応じて，供給者の標準製造検査要領書と同様に，個別の試験要領書に考慮される必要がある。 この規格は，測定方法並びに対応する計器及びその校正に対する指針及び標準的な手順について規定する。また，装置の発注時に取決めがない場合に適用する性能試験の準備及び実施について規定する。すなわち，比較基準条件（3.9）並びにガスタービンの運転条件，境界条件及びそれらの限界値を規定する。 さらに，不確かさの計算方法とともに，測定データの記録及び取扱いに対する規定並びに試験結果の計算及び修正方法も含む。 試験のトレランス（3.13）は，測定結果の統計的分析に基づかない商取引事項と考えられるため，この規格では取り扱わない。保証値に適合していることを示すために，トレランスをどのように適用するかを契約時に取り決めることが必要である。 排気エネルギー及び／又は排気流量を測定する選択試験を実施する場合には，これらの値はガスタービン周りのエネルギー収支から求める。この規格で規定したエネルギー収支の主要パラメータに対する制限値を守ることによって，不確かさを最小限とすることができる。 この規格は，次の項目には適用しない。 a) 排出物試験 b) 騒音試験 c) 振動試験 d) ガスタービンの特定部位の性能 e) 出力増加装置の性能及び補助システム（例えば，吸気冷却器，ガス燃料圧縮機など） f) 開発又は研究を目的とする試験 g) 主要保護装置の有効性確認試験 h) 調節装置及び保護装置の性能 i) 運転特性（起動特性，信頼性試験など） また，コンバインドサイクルプラントの受渡試験方法については，附属書JAに規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 2314:2009，Gas turbines−Acceptance tests（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 8040 ガスタービン−用語 注記 対応国際規格：ISO 11086，Gas turbines−Vocabulary（MOD） JIS B 8042-2 ガスタービン−調達仕様−第2部：比較基準条件及び定格 JIS B 8042-4 ガスタービン−調達仕様−第4部：燃料及び環境 JIS C 1602 熱電対 注記 対応国際規格：IEC 60584-1，Thermocouples−Part 1: Reference tables及びIEC 60584-2，Thermocouples−Part 2: Tolerances（全体評価：MOD） JIS C 1604 測温抵抗体...

JIS B8070:1986 pdfダウンロード。船用鼋氨殷儋第306部楼器―照明器具及飞配腺器具Electrical lnstallations in Ships Part 306Equipment—Luminaires and Accessories この規格は，船舶用照明器具に対する標準的な要求事項について規定する。これは主として照明用として用いられる固定式又は携帯用の照明器具に適用し，更に，航海灯及び海峡，港などにおける航行用としで使用される他の灯具についても適用する。また，この規格は，配線器具や装備される電気器具についても適用する。この規格は，蓄電池形携帯電灯には適用しない。

JIS B8240:1986 pdfダウンロード。冷凍用圧力容器の構造 Construction of pressure vessels for refrigeration 1 適用範囲 1.1 適用する圧力容器 この規格は，沸点が−150 ℃以上の液化ガスを冷媒とし，設計圧力が20 MPa以下の冷凍装置 1) に用いる圧力容器2)（以下，圧力容器という。）及びその附属装置について規定する。 注記 圧力とは，特に明記されない限り，ゲージ圧力とする。 a) この規格に規定のない事項であっても，次に示す規格の規定を準用することができる。 JIS B 8201:2013 陸用鋼製ボイラ−構造（ただし，発生器に関わる圧力容器に限る。） JIS B 8265:2010 圧力容器の構造−一般事項 b) この規格の適用範囲として，冷媒の沸点が−150 ℃未満のものは，技術分野が異なるため原則としては適用を除外している。ただし，冷媒（例：ヘリウム）が閉サイクル内を循環し，熱を移送する動作を行う装置の場合は，この規格の規定の一部を適用してもよい。 c) 圧力容器の範囲は，円筒胴の内径が160 mmを超えるもの，また，プレート形熱交換器は冷媒側内容積が15 Lを超えるもので，圧力容器本体及び本体に取り付けられた第一継手までとする。 注1) この規格でいう冷凍とは，蒸気圧縮方式及び吸収方式の冷凍方法並びにこれらに類似の作用を行うもの（ヒートポンプシステム，冷媒自然循環熱移送システムなどを含む。）をいい，冷媒が閉サイクル内を循環するものに限る。 2) 円筒胴の内径が160 mm以下のもの，プレート形熱交換器で冷媒側内容積が15 L以下のもの，溶接構造の圧力容器の形態をもつ全密閉圧縮機及び冷媒液ポンプの外殻について，この規格の圧力容器の規定が適用できる部分については，準用することができる。 1.2 適用除外 この規格は，次に掲げるものには適用しない。 a) 他の日本工業規格3) の適用範囲にあるもの 注3) 例えば，JIS B 8265:2010によるもの。ただし，この規格の適用範囲にある冷凍装置に用いる圧力容器以外の圧力容器。 b) リベット構造の圧力容器 c) 1日の冷凍能力が20トン以上の吸収冷凍装置に用いる外だき式炉筒形発生器 d) 毒性ガス（アンモニアを除く。）を冷媒として使用するもの 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，記載の西暦年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。 JIS B 0190:2010 圧力容器の構造に関する共通用語 JIS B 0203:1999 管用テーパねじ JIS B 0205-2:2001 一般用メートルねじ−第2部：全体系 JIS B 1051:2000 炭素鋼及び合金鋼製締結用部品の機械的性質−第1部：ボルト，ねじ及び植込みボルト JIS B 2220:2012 鋼製管フランジ JIS B 2240:2006 銅合金製管フランジ JIS B 2311:2009 一般配管用鋼製突合せ溶接式管継手 JIS B 2312:2009 配管用鋼製突合せ溶接式管継手 JIS B 8201:2013 陸用鋼製ボイラ−構造 JIS B...

JIS B8342:1986 pdfダウンロード。小形往復空気圧縮機 Small-size reciprocating air compressors 1 適用範囲 この規格は，定格出力11 kW以下の電動機又はこれに見合う内燃機関によって駆動される給油式，又は無給油式の最高圧力0.2〜1.0 MPaの単動空冷1段往復空気圧縮機及び最高圧力0.7〜1.4 MPaの単動空冷2段往復空気圧縮機で圧縮機本体，空気タンクの上に圧縮機本体を搭載したもの，圧縮機を防音カバーで覆ってあるものなどで，各種空気供給源として使用する圧縮機（以下，圧縮機という。）について規定する。 なお，圧縮機の取扱空気は，大気で温度−5〜40 ℃とする。また，0 ℃以下で特に凍結防止など対策を必要とする場合には，受渡当事者間の協定による。 注記 最高圧力とは，自動発停装置（圧力開閉器）又は容量制御装置（自動アンローダ）及び電子制御装置が作動する圧力をいう。 2 引用規格 附属書Aに示す規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 3 種類 圧縮機の種類は，潤滑方式，段数，駆動電動機の定格出力，及び圧縮機の最高圧力によって分け，表1のとおりとする。ただし，最高圧力は，表1の中間の圧力としてもよい。 4 定格電圧及び定格周波数並びに使用電圧の変化 駆動電動機の定格電圧の適用範囲は単相交流250 V以下又は三相交流600 V以下とし，定格周波数は50 Hz，60 Hz又は50 Hz・60 Hz共用とする。 使用電圧の変化は，電動機の供給電圧に定格電圧の±10 %の変化があっても，実用上支障なく運転できるものでなければならない。 5 性能 5.1 空気量 圧縮機の空気量は，吸込状態に換算した値であって，9.3によって試験したとき，表2の値以上とする。ただし，最高圧力が中間の圧力である場合には，比例計算による値以上とする。 5.2 充てん所要時間 充てん所要時間は，9.5によって試験した場合の空気充てんに要した時間で，表3の値以下とする。ただし，最高圧力が中間の圧力である場合には，比例計算による値以下とする。 5.3 軸動力 圧縮機の最高圧力における軸動力は，9.4によって試験したとき，駆動電動機の定格出力の105 %を超えてはならない。ただし，電動機の全負荷電流の値は，その表示電流の値の110 %以下であればよい。 自動発停装置における連続運転中の駆動電動機のコイル温度上昇は，コイルの絶縁が保てる範囲に抑える。 5.4 運転状態 運転状態（軸受温度，振動及び騒音）は，9.6によって試験したとき，JIS B 8341のJB.3を満足しなければならない。 5.5 圧力降下 圧力降下は，9.7によって試験したとき，JIS B 8341のJA.9を満足しなければならない。 5.6 自動発停装置（圧力開閉器）及び容量制御装置（自動アンローダ）の性能 自動発停装置（圧力開閉器）及び容量制御装置（自動アンローダ）の性能は，9.8によって試験したとき，JIS B 8341のJA.8を満足しなければならない。

JIS B8502:1986 pdfダウンロード。アルミニウム製貯槽の構造 Construction of Welded Aluminium and Aluminium Alloy Storage Tanks 1. 適用範囲 この規格は，高さ8m以下のアルミニウム及びアルミニウム合金製溶接構造のたて円筒形固定屋根貯槽であって，常圧で液状の化学薬品などを貯蔵するもの（以下，貯槽という。）の構造について規定する。ただし，低温用の貯槽は含まない。 なお，この規格の適用は，本体及びこの規格に規定する附属物に限り，ノズルに接続されるバルブ，配管，計器類などの附属品並びに基礎，防液堤，塗装，断熱工事などについては適用しない。 備考 この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，規格値である。 2. 材料 2.1 一般 貯槽に使用する材料は，貯蔵液体に対して十分な耐食性がある材料を選択しなければならない。 2.2 構造材料 貯槽に使用する構造材料は，原則として次の規格に適合するもの，又はこれらと同等以上のものとする。 JIS H 4000（アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条） JIS H 4040（アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線） JIS H 4080（アルミニウム及びアルミニウム合金継目無管） JIS H 4090（アルミニウム及びアルミニウム合金溶接管） JIS H 4100（アルミニウム及びアルミニウム合金押出形材） JIS H 4140（アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品） JIS B 2321（配管用アルミニウム及びアルミニウム合金製突合せ溶接式管継手） 2.3 附属物材料 鋼製附属物に使用する材料は，原則として次の規格に適合するもの，又はこれらと同等以上のものとする。 JIS G 3101（一般構造用圧延鋼材）のSS41 JIS G 3106（溶接構造用圧延鋼材） JIS G 3115（圧力容器用鋼板） JIS G 3126（低温圧力容器用炭素鋼鋼板） JIS G 3201（炭素鋼鍛鋼品）のSF40, SF45 JIS G 3444（一般構造用炭素鋼鋼管）のSTK41 JIS G 3452（配管用炭素鋼鋼管） JIS G 3454（圧力配管用炭素鋼鋼管）のSTPG38 JIS G 3457（配管用アーク溶接炭素鋼鋼管） JIS G 3460（低温配管用鋼管）STPL39 JIS G 4051（機械構造用炭素鋼鋼材）のS20C, S25C, S45C JIS G 4107（高温用合金鋼ボルト材）のSNB7 JIS G 1303（ステンレス鋼棒） ただし，貯槽内にアルミニウム合金と共存したり，又は外部に取り付けられるものは，十分な防食処理を行わなければならない。 2.4 溶加材 主要部分の溶接に使用する溶加材は，原則として次の規格に適合するもの，又はこれと同等以上のものとする。 JIS...

JIS B8600:1986 pdfダウンロード。冷媒用圧縮機の定格温度条件 Standard conditions of rating temperature for refrigerant compressors 1. 適用範囲 この規格は，冷媒用圧縮機（以下，圧縮機という。）の冷凍能力，冷媒循環量，入力などの性能を求める試験における定格温度条件について規定する。 備考 遠心圧縮機及び特殊用途の圧縮機には，適用しない。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 8606 冷媒用圧縮機の試験方法 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 a) 冷媒用圧縮機 冷媒蒸気を圧縮する冷凍・空調用の圧縮機。 b) 定格温度条件 圧縮機の性能を求める試験において必要な冷媒の温度条件。 c) 冷媒液の過冷却度 単成分冷媒又は共沸混合冷媒の場合には，吐出し圧力に対応する飽和温度と冷媒液温度との温度差。非共沸混合冷媒の場合には，吐出し圧力に対応する沸点温度と冷媒液温度との温度差。 4. 定格温度条件 圧縮機の定格温度条件は，表1による。 5. 圧縮機の試験 4.の定格温度条件を用いて行う圧縮機の試験は，JIS B 8606による。 関連規格：ART 540-99 : Positive displacement refrigerant compressors and compressor units. ART 520-90 : Positive displacement refrigerant condensing units. ART 510-93 : Ammonia compressor units.

JIS B9209:1986 pdfダウンロード。歩行形トラクタのヒッチ部寸法 Dimensions of Hitch for Walking Tractors 1. 適用範囲 この規格は，歩行形トラクタ(1)のヒッチ部の主要寸法について規定する。 注(1) 歩行形トラクタには，管理機を含む。 備考 この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって参考として併記したものである。 2. 寸法 歩行形トラクタのヒッチ部の主要寸法は，原則として図による。 なお，ピン挿入の際に妨げとならないように，ヒッチ部の上面には十分な空間をもたせなければならない。

JIS B9218:1986 pdfダウンロード。自脱コンバインの仕様書様式Standard Form of Specifications of Head-feeding Type Combines 1.適用範囲 この規格は，自脱コンバイン(1)（以下，コンバインという。）の仕様書の様式及びその記入要領について規定する。 注(1)自脱型コンバイン，自脱形コンバインとも表すが，この規格では自脱コンバインとする。 備考 この規格で｛ ｝を付けて示してある単位は，従来単位によるものであって，参考として併記したものである。 引用規格： JIS L 1069 繊維の引張試験方法 JIS L 1096 一般織物試験方法JIS S 3015 スライドファスナ JIS S 9021 はとめ及びアイレットリング2.仕様書の様式 仕様書の様式は，次による。 (1)仕様書の様式は，付表 1 及び付表 2 による。 (2)付表 1 は，コンバインの諸元及び性能の概要を示し，付表 2 は，コンバインの使用，整備，その他の技術的な目的のために細目を示すもので，付表 1 と併用して用いる。 (3)項目は目的に応じて適当に選ぶことができ，必要に応じて，各部の構造，材料，試験方法などを付記し，全体図，運転席付近配置図などの図面を添付する。 (4)全体図には，コンバインの外形，座席などの配置の概略と主要寸法を示す。 (5)運転席付近配置図には，コンバインの運転，走行に必要なかじ取りレバー，各種ペダル，各種レバー，計器，表示装置類の概略と主要関係寸法を示す。 3.仕様書の記入要領 仕様書の記入要領は次による。(1)付表 1 付表 1 の記入要領は次による。 (1.1)名称・型式 コンバインに付けた製造業者名略号及び型式記号を記入する。 (1.2)通称名 製造業者の称する通称名を記入する。 (1.3)製造業者名 コンバインの製造会社名又は製造工場名などを記入する。 (1.4)種別 道路運送車両法による小型特殊自動車又は大型特殊自動車の別を記入する。 (1.5)主要寸法 コンバインの標準装備状態における格納時の寸法を記入し，括弧内に標準作業時の寸法を記入する。 (a)全長 最大長を記入し，その部位を併記する。 (b)全幅 最大幅を記入し，その部位を併記する。 (c)全高 地面から最高部までの高さを記入し，その部位を併記する。 (d)最低地上高 機体中心線付近の機体最低部の地上高を記入し，その部位を併記する。 (1.6)総質量 標準装備状態で，燃料を満載し，潤滑油，作動油及び冷却水は規定量とし，規定の携行工具，その他の附属品を装着した質量を記入する。 (1.7)機関(a)名称・型式 機関に付けた製造業者名略称及び型式記号を記入する。 (b)機関形式 シリンダ配置，冷却方式，気筒数，サイクル別，機関種類，その他，必要があれば燃焼室形式，弁配置，過給機形式を記入する。 (c)総行程容積 次の式で算出した値を記入する。

JIS C9608:1986 pdfダウンロード。回転ドラム式電気衣類乾燥機 Tumbler type electric clothe dryers 1. 適用範囲 この規格は，電動機及び電熱装置をもった標準乾燥容量6kg以下，定格消費電力5kW以下の家庭用回転ドラム式電気衣類乾燥機（以下，乾燥機という。）について規定する。 備考1. この規格の引用規格を，次に示す。 JIS C 0602 保護接地線及び接地側電線の色別並びに端子記号通則 JIS C 0702 クラスII電気機器の絶縁構造通則 JIS C 1502 普通騒音計 JIS C 1505 精密騒音計 JIS C 2520 電熱用合金線及び帯 JIS C 3301 ゴムコード JIS C 3306 ビニルコード JIS C 3312 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル JIS C 3327 600Vゴムキャブタイヤケーブル JIS C 8303 配線用差込接続器 JIS C 9606 電気洗濯機 JIS F 8832 船用防水形プラグ JIS K 2240 液化石油ガス（LPガス） JIS K 5400 塗料一般試験方法 JIS K 7202 プラスチックのロックウェル硬さ試験方法 JIS S 6006 鉛筆及び色鉛筆 JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 JIS Z 8731 騒音レベル測定方法 2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるもので，参考として併記したものである。 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次のとおりとする。 (1) 乾燥容量 1回に乾燥できる洗濯物の乾燥状態における質量 (kg)。この場合の洗濯物は，附属書付図1に規定する模擬洗濯物（以下，洗濯物という。）とする。 (2) 標準乾燥容量 乾燥容量の中で1回に乾燥できる最大の洗濯物の乾燥状態における質量...

JIS D0006:1986 pdfダウンロード。土工機械−機関−第1部：ネット出力試験方法 Earth-moving machinery-Engines-Part 1: Test code for net power 1 適用範囲 この規格は，JIS A 8308に規定した土工機械を駆動する内燃機関のネット出力試験方法について規定する。この規格は，土工機械の使用者にネット出力値を公表する標準的な方法を定めることを意図している。 この規格は，次の機関に適用する。 a) 往復動内燃機関（火花点火機関又は圧縮点火機関）。ただし，自由ピストン機関は除く。 b) ロータリーエンジン。 これらの機関は，無過給機関又は機械式過給器若しくはターボ過給器を用いた過給機関である。 注記1 この規格は，（共通規格JIS B 8003の周辺規格として）JIS B 8004の類似規格である。 JIS B 8004との主な違いは，試験のときに特定の冷却装置及び過給器の補機（冷却ファン）を装着するか否かという点である。装置及び補機の使用する動力をJIS B 8004の機関定格出力から試験又は計算方法によって差し引くことが可能である。 JIS B 8004の出力に基づいて，この規格のネット出力を算出する方法を，附属書Aに示す。試験及び計算のいずれの方法もこの規格に適合する。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9249:2007，Earth-moving machinery−Engine test code−Net power（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8308 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions（MOD） JIS B 8003:2005 内燃機関−機関出力の決定方法及び測定方法−共通要求事項 注記 対応国際規格：ISO 15550:2002，Internal combustion engines−Determination and method for the measurement of engine power−General requirements（IDT） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 8003:2005によるほか，次による。 3.1 呼び機関回転速度（declared engine speed） 呼び出力に対応する機関回転速度。 注記 一部用途では，呼び機関回転速度を“定格回転速度”と呼ぶこともある。 ［JIS B 8003:2005の定義3.2.4］ 3.2 呼び出力（declared power） 機関が与えられた条件の下で出すことができる，機関製造業者によって呼称された出力値。...