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JIS C3664:2007 pdfダウンロード。絶縁ケーブルの導体 Conductors of insulated cables 1 適用範囲 この規格は,広範な種類の電力ケーブル及び可とうコードの公称断面積が0.5 mm2〜2 500 mm2の素線構成及び導体の特性について規定する。導体は,固定配線用ケーブル用の銅線,アルミニウム線及びアルミニウム合金線の単線及びより線並びに可とう銅導体について規定する。 この規格は,電気通信を目的とした導体については適用しない。 この規格の特殊ケーブルへの適用可否は,その種類のケーブルを扱う個別規格で規定する。 この規格は,完成品ケーブルの導体に関する規定であり,特に規定する場合を除き,裸線又は半製品のケーブルの導体には適用しない。 導体抵抗の温度補正係数(附属書B)及び円形導体の外径範囲(附属書C)の補足情報は,参考とする。 注記1 この規格は,絶縁ケーブルの導体について公称値を規定するものであって,この規格によって適合性評価を行うことは意図していない。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 IEC 60228:2004,Conductors of insulated cables (IDT) なお,対応の程度を表す記号(IDT)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,一致していることを示す。 2 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 2.1 金属めっき すず又はすず合金のような金属の薄い層で覆うこと。 2.2 公称断面積 導体のサイズを特定するための値。直接測定によって確認する必要はない。 注記 この規格の各導体サイズは,最大導体抵抗値の規定を満足しなければならない。 3 分類 導体の区分は,1,2,5及び6の4クラスとする。 クラス1及びクラス2は,固定配線に使用するもので,クラス1は単線導体に,クラス2はより線導体に用いる。 クラス5及びクラス6は,主として可とうケーブル及びコードに使用するが,固定配線に用いてもよい。 − クラス1:単線の導体 − クラス2:より線の導体 − クラス5:可とう導体 − クラス6:高可とう導体(クラス5よりも可とう性がある。) 4 材料 4.1 一般事項 導体は,次のいずれかとする。 − 金属めっきなし又は金属めっきありの軟銅線 − アルミニウム線又はアルミニウム合金線 4.2 単線のアルミニウム導体 断面が円形又は扇形の単線のアルミニウム導体は,完成品における導体の引張強さが表1の範囲内となるアルミニウム材料とする。 注記 表1の値は,単線のアルミニウム合金導体には適用しない。 4.3 断面が円形又は扇形のより線のアルミニウム導体 より線のアルミニウム導体は,素線における引張強さが表2の範囲内となるアルミニウム材料とする。09-22 JIS C3664
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JIS C8303:2007 pdfダウンロード。配線用差込接続器 Plugs and receptacles for domestic and similar general use 1 適用範囲 この規格は,周波数50 Hz又は60 Hzの交流250 V以下の電路で,配線とコードとの接続又はコード相互の接続に使う差込接続器(以下,接続器という。)について規定する。ただし,使用周囲温度は40 ℃以下とする。 この規格は,パイロットランプ付き,アースターミナル付き,防水形,引掛形,抜止形及び屋内配線用合成樹脂線ぴ(樋)用差込接続器[以下,線ぴ(樋)用差込接続器という。]を含む。 特に過酷な取扱いを受ける作業所用,防爆形及び床面取付用並びに自動遮断機構付き,タイマ付きなどの特殊用途のものを含めない。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部:基準山形 JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部:全体系 JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部:ねじ部品用に選択したサイズ JIS B 1012 ねじ用十字穴 JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード) JIS C 3301 ゴムコード JIS C 3306 ビニルコード JIS C 3307 600Vビニル絶縁電線(IV) JIS C 3312 600Vビニル絶縁ビニルキャブタイヤケーブル JIS C 3342 600Vビニル絶縁ビニルシースケーブル(VV) JIS C 3612 600V耐燃性ポリエチレン絶縁電線 JIS C 8282-1:2007 家庭用及びこれに類する用途のプラグ及びコンセント−第1部:通則 JIS C 8282-2-11:2007 家庭用及びこれに類する用途のプラグ及びコンセント−第2−11部:引掛形などの接続器の個別要求事項 JIS C 8306:1996 配線器具の試験方法 JIS C 8340:1999 電線管用金属製ボックス及びボックスカバー JIS C 8375 大角形連用配線器具の取付枠 JIS C 8425 屋内配線用合成樹脂線ぴ(樋) JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条 JIS H 3110 りん青銅及び洋白の板並びに条...09-22 JIS C8303
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JIS C8373:2007 pdfダウンロード。トロリーバスダクト Trolley busways 1 適用範囲 この規格は,主に工場,倉庫などの事業場の屋内,屋側又は屋外に設置されるクレーンなど移動用機器に電気を供給する交流600 V又は直流750 V以下の電路に使用する定格電流2 000 A以下のトロリーバスダクト及びその附属品について規定する。 なお,この附属品とは,エンド,フィードインボックス及びトロリーをいう。 注記 この規格は,トロリーバスダクトの特性について規定するものであるが,その特性にかかわる規定は設計の指針を示すものであり,この規格によって適合性評価を行うことは意図していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級(IPコード) JIS C 1602 熱電対 JIS C 2110 固体電気絶縁材料の絶縁耐力の試験方法 JIS C 3005 ゴム・プラスチック絶縁電線試験方法 JIS C 3801-1 がいし試験方法−第1部:架空線路用がいし JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条 JIS H 3140 銅ブスバー JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 JIS K 7113 プラスチックの引張試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 3.1 トロリーバスダクト 下面に連続した開口部をもつダクト内に露出導体を絶縁物で支持し,トロリーを装着することによって接触電線として使用するもの。 3.2 カーブ トロリーバスダクトを円弧状に曲げたもの。 3.3 エキスパンション 熱伸縮による変化量を吸収する構造をもつトロリーバスダクト。 3.4 ドロップアウト トロリーの着脱点検を行い得るトロリーバスダクトの部分。 3.5 エンド トロリーバスダクトの終端を閉鎖する部品。 3.6 フィードインボックス トロリーバスダクトに給電するための部品。 3.7 トロリー 集電及び走行の機構を備えたもので,トロリーバスダクトに装着して使用する部品。 3.8 ダクト トロリーバスダクトの露出導体及び導体支持物を入れる鋼,アルミニウム又は合成樹脂製のもの。 3.9 屋内用トロリーバスダクトシステム 屋内で使用することを意図したトロリーバスダクトシステム。 3.10 屋外用トロリーバスダクトシステム 屋外で使用することを意図したトロリーバスダクトシステム。 なお,湿気又は水気の多い屋内での使用も意図する。 4 種類及び定格 種類及び定格は,表1による。09-22 JIS C8373
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JIS D4102:2007 pdfダウンロード。空気入りタイヤ用ホイール及びリム− 用語・呼び・表示 Wheels and rims for pneumatic tyres-Vocabulary, designation and marking 1 適用範囲 この規格は,空気入りタイヤに使用されるホイール及びリムの用語・呼び・表示について規定する。 ホイール及びリムサイズの呼びは附属書A,表示は附属書Bに規定する。 注記1 参考として対応する外国語を附属書Cに記載した。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO 3911:2004,Wheels and rims for pneumatic tyres−Vocabulary, designation and marking (IDT) なお,対応の程度を表す記号(IDT)は,ISO/IEC Guide 21に基づき,一致していることを示す。 2 用語及び定義 2.1 ホイールの用語 2.1.1 ホイール タイヤを装着し,車軸ハブに取り付け,荷重を支え回転する部分。一般にリムとディスクの二つの主な部品から構成する。これらは一体である場合もあり,永久的に取り付けられているか,着脱可能な場合もある(図1〜8参照)。 2.1.2 リム タイヤを装着し保持するホイールの部分。 2.1.3 ディスク 車軸ハブに取り付け,リムを保持する部分。 2.1.4 単輪ホイール 車軸の一端に1本のタイヤを保持するホイール。 2.1.5 複輪ホイール 十分なインセットと構造を備えたホイールで,車軸の一端にそれぞれを組み付けた場合に,2本のタイヤを保持することができるホイール(図2参照)。 2.1.6 インセットホイール リム中心面がディスク取付面に対して車両内側にあるホイール[図1のa)参照]。 注記 インセットとはディスクの面からリム中心面までの距離をいう。 2.1.7 ゼロセットホイール リム中心面がディスク取付面と一致するように構成されたホイール[図1のb)参照]。 2.1.8 アウトセットホイール リム中心面がディスク取付面に対して車両外側にあるホイール[図1のc)参照]。 注記1 アウトセットとはディスクの取付面からリム中心面までの距離をいう。 注記2 輪距,すなわち車軸に取り付けられたタイヤの中心面の間隔はホイールのアウトセットが大きくなるにつれ増加する。09-22 JIS D4102
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JIS D9432:2007 pdfダウンロード。自転車−チェーン引き及びクランクピン Bicycles−Chain adjusters and crank cotter pins 1 適用範囲 この規格は, JIS D 9111 に規定する一般用自転車及び幼児用自転車に用いるチェーン引き及びクランクピンについて規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は, この規格に引用されることによって, この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は, その最新版( 追補を含む。 ) を適用する。 JIS B 0205-1 一般用メートルねじ- 第 1 部: 基準山形 JIS B 0205-2 一般用メートルねじ- 第 2 部: 全体系 JIS B 0205-3 一般用メートルねじ- 第 3 部: ねじ部品用に選択したサイズ JIS B 0205-4 一般用メートルねじ- 第 4 部: 基準寸法 JIS B 0209-1 一般用メートルねじ- 公差- 第 1 部: 原則及び基礎データ JIS B 0209-2 一般用メートルねじ- 公差- 第 2 部: 一般用おねじ及びめねじの許容限界寸法- 中( はめあい区分) JIS B 0209-3 一般用メートルねじ- 公差- 第 3 部: 構造体用ねじの寸法許容差 JIS B 1052 鋼製ナットの機械的性質 JIS D 9111 自転車- 分類及び諸元 JIS H 8610 電気亜鉛めっき...09-22 JIS D9432
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JIS E1123:2007 pdfダウンロード。端部熱処理レール End hardened rails 1 適用範囲 この規格は,JIS E 1101に規定する普通レールの端部における頭部に熱処理を施した鉄道用レール(以下,レールという。)について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで,西暦年を付記してあるものは,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)には適用しない。西暦年の付記がない引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS E 1101:2001 普通レール及び分岐器類用特殊レール JIS G 0201 鉄鋼用語(熱処理) JIS G 0404:2005 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415:1999 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 0559:1996 鋼の炎焼入及び高周波焼入硬化層深さ測定方法 JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法 JIS Z 2246 ショア硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS G 0201及びJIS E 1101によるほか,次による。 3.1 定常硬化部 硬化層の深さが,ほぼ一定の部分。 3.2 逓減部 硬化層の深さ及び硬さが,漸減する部分。 3.3 軟化部 逓減部に隣接した,素材よりも軟らかい部分。 4 種類及び記号 レールの種類及び記号は,対応する普通レールの種類によって区分し,表1による。 5 品質 5.1 化学成分 レールの化学成分は,10.1によって試験を行ったとき,JIS E 1101:2001の5.(化学成分及び機械的性質)の1類の規定に適合しなければならない。 5.2 機械的性質 熱処理素材のレールの引張強さ,伸び及び硬さは,10.2及び10.3によって試験を行ったとき,JIS E 1101:2001の5.(化学成分及び機械的性質)の1類の規定に適合しなければならない。 5.3 レール硬化層の品質 5.3.1 レール頭頂部の表面硬さ レール熱処理部の頭頂部における定常硬化部の表面硬さは,10.6.1によって試験を行ったとき,ショア硬さ45〜51 HSとする。 5.3.2 レールの断面硬化層の形状及び寸法 レール熱処理部の横断面及び縦断面における硬化層の形状及び寸法は,10.6.2によって試験を行ったとき,図1のとおりとする。レール熱処理部の定常硬化部の範囲は,最大硬化深さの80 %までの硬化部分とする。09-22 JIS E1123
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JIS E1203:2007 pdfダウンロード。合成まくらぎ Synthetic sleepers−Made from fiber reinforced foamed urethane 1 適用範囲 この規格は, 恒温乾燥炉を用いて土の含水比を求める方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は, この規格に引用されることによって, この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は, その最新版( 追補を含む。 ) を適用する。 JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は, 次による。 3.1 含水比 (110± 5) ℃の炉乾燥によって失われる土中水の質量の,土の炉乾燥質量に対する比。 質量百分率で表す。 4 試験器具 試験器具は, 次のとおりとする。 a) 容器 容器は, 試験中に質量の変化を生じないもの。 b) 恒温乾燥炉 恒温乾燥炉は, 温度を(110± 5) ℃に保持できるもの。 注記 恒温乾燥炉は, 電動ファンによって, 炉内空気を強制的に循環させる循環送風式のものが望ましい。 c) はかり はかり は, 表 1 に示す最小読取値まではかることができるもの。 d) デシケータ デシケータは, JIS R 3503 に規定するもの, 又はこれと同等の機能をもつ容器で, シリカゲル, 塩化カルシウムなどの吸湿剤を入れたもの。 5 試料 試料は, 試験の目的及び試料の粒径に応じて適量をとる。 試料として必要な最少質量の目安を, 表 2 に参考として示す。 粗粒分が多い土ほど多めにとる。09-22 JIS E1203
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JIS G0579:2007 pdfダウンロード。ステンレス鋼のアノード分極曲線測定方法 Method of anodic polarization curves measurement for stainless steels 1 適用範囲 この規格は,ステンレス鋼の5 % 及び20 %(いずれも質量分率)硫酸水溶液中におけるアノード分極曲線を測定する方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS K 8951 硫酸(試薬) JIS R 6253 耐水研磨紙 JIS Z 8804 液体比重測定方法 3 測定装置 測定装置は,試験電極,ポテンシオスタット,電位掃引装置,記録計*,電解槽,対極,照合電極及び恒温槽を組み合わせたものとする。測定装置の例を,図1に示す。 a) 電解槽は,通常,ガラス製で,試料室と対極室との試験溶液の混合を防止した構造とする。 b) 対極は,表面積が約100 mm2以上の白金を用いる。 c) 照合電極には,飽和甘こう電極,銀・塩化銀電極などを使用する。照合電極は,液橋又は塩橋を介して電解槽と接続する。電位測定用キャピラリーの先端は,試験片の試験面の中央部分で表面から1 mm程度の位置に設置する。 * 記録計は,X−Y記録計又はパーソナルコンピュータとする。09-22 JIS G0579
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JIS G0587:2007 pdfダウンロード。炭素鋼鍛鋼品及び低合金鋼鍛鋼品の 超音波探傷試験方法 Method for ultrasonic examination for carbon steel and low alloy steel forgings 1 適用範囲 この規格は,厚さ20 mm以上及び外径部の曲率半径が50 mm以上の炭素鋼及び低合金鋼の鍛鋼品(以下,鍛鋼品という。)の,パルス反射法を用いた基本表示の超音波探傷器による超音波探傷試験(以下,試験という。)方法について規定する。 なお,ステンレス鋼鍛鋼品については,超音波の減衰を考慮した上で,試験要領について受渡当事者間で合意した場合は,この規格を準用して探傷することができる。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS B 0601 製品の幾何特性仕様(GPS)−表面性状:輪郭曲線方式−用語,定義及び表面性状パラメータ JIS G 0431 鉄鋼製品の非破壊試験技術者の資格及び認証 JIS K 2238 マシン油 JIS Z 2300 非破壊試験用語 JIS Z 2305 非破壊試験−技術者の資格及び認証 JIS Z 2345 超音波探傷試験用標準試験片 JIS Z 2352 超音波探傷装置の性能測定方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 2300によるほか,次による。 3.1 Q値 使用する超音波探傷器と超音波探触子とを組み合わせた状態で,周波数分析を行い,測定された中心周波数を帯域幅で除した値。 4 試験技術者 鍛鋼品の試験に従事する技術者は,JIS G 0431,JIS Z 2305若しくはそれらと同等の規格によって資格付けられる者,又はそれに相当する十分な知識,技能及び経験をもつ者で,かつ,試験の対象となる鍛鋼品の製造方法,発生するきずの性状及びその探傷について十分な知識及び経験をもつ者でなければならない。 5 超音波探傷装置 5.1 超音波探傷器 試験に用いる超音波探傷器は,次による。 a) 超音波探傷器は,パルス反射法による基本表示の表示器をもつものとし,1 MHz〜5 MHzの範囲の周波数で使用できるものとする。 b) 増幅直線性は,JIS Z 2352の4.1(増幅直線性)によって測定し,最大偏差が±3 %以内とする。 c) 時間軸直線性は,JIS Z 2352の4.2(時間軸直線性)によって測定し,最大誤差が±1 %以内とする。 d) ゲイン調整器は,1ステップが2 dB以下で,合計の調整量が70 dB以上のものとする。 e) 表示器は,表示される探傷図形が,明るい場所でも観察に支障のないように鮮明で,エコーの立上がり及び頭部は,特に鮮明で見やすいものとする。 f) 探傷器に取り付ける補助目盛板は,容易に着脱でき,視差による測定誤差が小さいものとする。 補助目盛板を必要としないデジタル探傷器においては,この限りではない。 5.2 垂直探触子 試験に用いる垂直探触子は,次による。 a)...09-22 JIS G0587
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JIS H1183:2007 pdfダウンロード。銀地金の発光分光分析方法 Method for emission spectrochemical analysis of silver bullion 1 適用範囲 この規格は,JIS H 2141に規定する銀地金のアーク放電,スパーク放電又はグロー放電を用いる発光分光分析法について規定する。 なお,この規格は,鉛,ビスマス,銅及び鉄の定量に適用する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS H 1181 銀地金分析方法 JIS H 2141 銀地金 JIS K 0010 標準物質−標準液−銅 JIS K 0015 鉛標準液 JIS K 0016 鉄標準液 JIS K 0017 標準物質−標準液−ビスマス JIS K 0050 化学分析方法通則 JIS Z 2611 金属材料の光電測光法による発光分光分析方法通則 JIS Z 2612 金属材料の写真測光法による発光分光分析方法通則 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 0050による。 4 一般事項 分析方法に共通な一般事項は,JIS K 0050,JIS Z 2611及びJIS Z 2612による。 5 定量元素及び定量範囲定量元素及び定量範囲は,表1による。 6 定量方法 6.1 定量方法の区分 定量方法は,分析試料の調製方法によって,次に示す2種類に分類し,その適用は,いずれかによる。 a) 粉末法 b) 金属固体法 6.2 粉末法 6.2.1 要旨 試料を硝酸で分解した後,蒸発乾固して得る塩類(硝酸銀)を補助電極に充てんし,対電極との間に直流アークを発生し,発光スペクトルを分光器によって分光し,定量元素のスペクトル強度を測定する。 6.2.2 試薬 試薬は,次による。 6.2.2.1 硝酸(1+3,1+15) 6.2.2.2 硝酸銀 硝酸銀は,あらかじめ105±5 ℃で約2時間乾燥し,デシケーター中で放冷した後,6.2.5.2 a)...09-22 JIS H1183
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