JIS A0202:2008 pdfダウンロード。断熱用語 Thermal insulation−Vocabulary 1 適用範囲 この規格は，建築及び工業用設備の断熱に関する物理量，断熱材に関する主な用語及びその定義について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 7345:1987，Thermal insulation−Physical quantities and definitions，ISO 9229:1991，Thermal insulation−Materials, products and systems−Vocabulary，ISO 9251:1987，Thermal insulation−Heat transfer conditions and properties of materials−Vocabulary，ISO 9288:1989，Thermal insulation−Heat transfer by radiation−Physical quantities and definitions及びISO 9346:1987，Thermal insulation−Mass transfer−Physical quantities and definitions（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号 (MOD) は，ISO/IEC Guide 21に基づき，修正していることを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 6930 住宅用プラスチック系防湿フィルム JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3532 鉄線 JIS G 3554 きっ甲金網 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS K 2207 石油アスファルト JIS K 5600-3-2 塗料一般試験方法−第3部：塗膜の形成機能−第2節：表面乾燥性（バロチニ法） JIS K 6781 農業用ポリエチレンフィルム JIS L 3405 ヘッシャンクロス JIS R 3414 ガラスクロス JIS...

JIS A0204:2008 pdfダウンロード。地質図−記号，色，模様，用語及び凡例表示 Geological map- Symbols, colors, patterns, terms, and presentation of legend 1 適用範囲 この規格は，地質図の記号，色，模様，用語及び凡例表示について，異なる作成者，異なる利用者，異なる場所，及び異なる出力形式の間で，地質図の記号，色，模様，用語及び凡例表示に関するデータの管理方法（定義，記述，表記及び表示法を含む。）について規定する。 地質図，地理調査などに基づいて作成される主題図には，この規格を適用しない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 710-1:1974，Graphical symbols for use on detailed maps, plans and geological cross-sections−Part 1: General rules of representation ISO 710-2:1974，Graphical symbols for use on detailed maps, plans and geological cross-sections−Part 2: Representation of sedimentary rocks ISO 710-3:1974，Graphical symbols for use on detailed maps, plans and geological cross-sections−Part 3: Representation of magmatic rocks ISO 710-4:1982，Graphical symbols for use on detailed maps, plans and geological cross-sections−Part 4: Representation of metamorphic rocks ISO 710-5:1989，Graphical symbols for use on detailed maps, plans and geological cross-sections−Part 5:...

JIS A1904:2008 pdfダウンロード。建築材料の準揮発性有機化合物（SVOC）の 放散測定方法−マイクロチャンバー法 Determination of the emission of semi volatile organic compounds by building products-Micro chamber method 1 適用範囲 この規格は，マイクロチャンバーを用いて建築材料から空気中へ放散する準揮発性有機化合物（以下，SVOCという。）の測定方法について規定する。 なお，この測定方法は建築用ボード類，壁紙，床材，断熱材など，及びそれらの施工に用いる接着剤，塗料などに適用する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 16000-25:2011，Indoor air−Part 25: Determination of the emission of semi-volatile organic compounds by building products−Micro-chamber method（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1901 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 注記 対応国際規格：ISO 554，Standard atmospheres for conditioning and/or testing−Specifications 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 1901によるほか，次による。対象化学物質は，SVOCとする。 3.1 マイクロチャンバー（micro chamber） SVOCを測定するための容積630 mLのチャンバー。 3.2 放散試験時捕集量（first-step sampling amount） 室内条件下で放散され，吸着されずにマイクロチャンバー出口で捕集し，測定した特定のSVOCの捕集量。 3.3 加熱脱着時捕集量（second-step sampling amount） 加熱脱着を行ったマイクロチャンバー出口で捕集し，測定した特定のSVOCの捕集量。 3.4 マイクロチャンバー捕集量（micro chamber sampling amount） 放散試験時捕集量と加熱脱着時捕集量との和。 3.5 バックグラウンド捕集量（background sampling amount） 清浄な空気を供給し，試験片を入れないで測定したときのマイクロチャンバー捕集量。 3.6 操作ブランク（operation blank）...

JIS A1906:2008 pdfダウンロード。小形チャンバー法による室内空気汚染濃度低減材の低減性能試験法−一定揮発性有機化合物（VOC）， 及びホルムアルデヒドを除く他のカルボニル化合物濃度供給法による吸着速度測定 Performance test of sorptive building materials of reducing indoor air pollution with small chamber-Measurement of adsorption flux with supplying constant concentration of contaminant air of VOC and aldehydes without formaldehyde 1 適用範囲 この規格は，JIS A 1901に規定するチャンバーを用いて，建築物の室内空気中の揮発性有機化合物（以下，VOCという。）及びカルボニル化合物を吸着，分解などをすることによって，その汚染濃度を低減する性能をもつ建築材料の，濃度低減性能の測定方法について規定する。ただし，ホルムアルデヒドの濃度低減性能の測定に関しては，JIS A 1905-1で規定する。 なお，この測定方法は建築用ボード類，壁紙，床材，塗材などに適用できる。ただし，紫外線及び可視光線の存在下において分解する触媒作用をもつ材料は，適用しない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 16000-24:2009，Indoor air−Part 24: Performance test for evaluating the reduction of volatile organic compound (except formaldehyde) concentrations by sorptive building materials（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの 引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1901 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法 注記 対応国際規格：ISO 16000-9，Indoor air−Part 9: Determination of the emission of volatile organic compounds from building products and furnishing−Emission test chamber method（MOD） JIS A 1902-1...

JIS A1912:2008 pdfダウンロード。建築材料などからの揮発性有機化合物（VOC），及びホルムアルデヒドを除く他のカルボニル化合物 放散測定方法−大形チャンバー法 Determination of the emission of volatile organic compounds and aldehydes without formaldehyde by building materials and building related products-Large chamber method 1 適用範囲 この規格は，大形チャンバーを用いて，家具，建築材料などから空気中へ放散する揮発性有機化合物（以下，“VOC”という。）及びホルムアルデヒドを除く他のカルボニル化合物測定方法について規定する。 なお，この規格は，家具，建築用ボード類，壁紙，床材など，及びそれらの施工に用いる接着剤，塗料などに加え，これらを組み合わせた製品などに適用できる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1901 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法 JIS A 1911 建築材料などからのホルムアルデヒド放散測定方法−大形チャンバー法 JIS A 1962 室内及び試験チャンバー内空気中のホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物の定量−ポンプサンプリング JIS A 1965 室内及び試験チャンバー内空気中揮発性有機化合物のTenax TAⓇ吸着剤を用いたポンプサンプリング，加熱脱離及びMS又はMS-FIDを用いたガスクロマトグラフィーによる定量 JIS A 1966 室内空気中の揮発性有機化合物（VOC）の吸着捕集・加熱脱離・キャピラリーガスクロマトグラフィーによるサンプリング及び分析−ポンプサンプリング JIS K 0123 ガスクロマトグラフィー質量分析通則 JIS K 0124 高速液体クロマトグラフィー通則 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 1901及びJIS A 1911による。対象化学物質は，VOC，ホルムアルデヒドを除く他のカルボニル化合物とする。 4 記号及び単位 この規格で用いる主な記号及び単位は，JIS A 1901及びJIS A 1911による。 5 原理 この試験は，大形チャンバーを用いて，チャンバー出口濃度，通過する空気流量及び試験体・試験片の個数又は表面積を求め，試験対象となる建築材料などの単位個数又は単位面積当たりの対象化学物質の放散速度を測定する方法である。 一定の温度，相対湿度及び換気量の条件をもつ大形チャンバー内で空気を流通させ，出口で捕集した空気からチャンバー出口濃度，バックグラウンド濃度，トラベルブランク及び換気量を知ることによって，特定の経過時間tにおける単位個数又は単位面積当たりの対象化学物質の放散速度を算出する（箇条13参照）。 6 器具 6.1 一般 建築材料などから放散される対象化学物質の放散速度の測定に用いる主な器具は，次による。 − 大形チャンバー − かくはん装置 − 空気清浄装置 − 温度・湿度制御装置...

JIS A4008:2008 pdfダウンロード。ファンコイルユニット Fancoil units 1 適用範囲 この規格は，定格風量40 m3/min以下で，水圧1 MPa以下の冷水及び温水を使用する環境冷暖房用のファンコイルユニットについて規定する。 この規格で対象とするファンコイルユニットは，製造業者の工場において冷却・加熱コイル及び送風機を一体に組み立てた完成品で，空気を直接室内に吹き出すか，又は静圧損失100 Pa以下のダクトが施工できるものとする。 ここでいうファンコイルユニットとは，冷暖房を必要とする室内などに設置し，外部から配管を通じて冷水・温水の供給を受けて，冷暖房を行う機器で，熱源部をもたないものをいう。 なお，この規格は，次の各項に該当するものについては適用しない。 a) 電気冷風機 b) 冷媒用コイル又は蒸気用コイルをもつもの。 c) ファンコンベクタなど空気を加熱することだけを目的とするもの。 また，この規格で用いる圧力は，絶対圧力と表記してあるものを除き，全てゲージ圧力とする。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。） は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。） を適用する。 JIS A 1409 残響室法吸音率の測定方法 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 7556 気体用流量計の校正及び器差試験 JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部：電流計及び電圧計に対する要求事項 JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部：仕様 JIS C 1514 オクターブ及び1/Nオクターブバンドフィルタ JIS C 1515 電気音響−音響校正器 JIS C 2134:2007 固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法 JIS C 3306 ビニルコード JIS C 4908:2007 電気機器用コンデンサ JIS C 9335-1:2003 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第1部：一般要求事項 JIS C 60695-2-11:2004 耐火性試験−電気・電子−最終製品に対するグローワイヤ燃焼性試験方法 JIS C 60695-2-12:2004 耐火性試験−電気・電子−材料に対するグローワイヤ燃焼性試験方法 JIS C 60695-2-13:2004 耐火性試験−電気・電子−材料に対するグローワイヤ着火性試験方法 JIS C 60695-11-10:2006 耐火性試験−電気・電子−第11-10部：試験炎−50 W試験炎による水平及び垂直燃焼試験方法 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯...

JIS A6201:2008 pdfダウンロード。コンクリ ート用フライアッシュ （ 追補 1） Fly ash for use in concrete 1 適用範囲 この規格は，コンクリート又はモルタルに混和材料として用いるフライアッシュ（以下，フライアッシュという。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 6201 化学分析用白金るつぼ JIS K 0050 化学分析方法通則 JIS K 0119 蛍光X線分析通則 JIS K 8180 塩酸（試薬） JIS K 8615 炭酸カリウム（試薬） JIS K 8625 炭酸ナトリウム（試薬） JIS K 8863 ほう酸（試薬） JIS M 8819 石炭類及びコークス類−機器分析装置による元素分析方法 JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） JIS Q 0030 標準物質に関連して用いられる用語及び定義 JIS R 1301 化学分析用磁器るつぼ JIS R 1302 化学分析用磁器蒸発ざら JIS R 1603 ファインセラミックス用窒化けい素微粉末の化学分析方法 JIS R 5201 セメントの物理試験方法 JIS R 5210 ポルトランドセメント JIS Z 1505 クラフト紙袋−セメント用 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 基準モルタル フライアッシュの品質の試験において，普通ポルトランドセメントを用いて作製した基準とするモルタル。 3.2 試験モルタル フライアッシュの品質の試験において，普通ポルトランドセメントと試験の対象とするフライアッシュとを用いて作製したモルタル。 3.3 フロー値比 基準モルタルのフロー値に対する試験モルタルのフロー値の比を百分率で表したもの。 3.4...

JIS A5422:2008 pdfダウンロード。窯業系サイディング Fiber reinforced cement sidings 1 適用範囲 この規格は，主として建築物の外装に用いる窯業系サイディング（以下，サイディングという。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1321 建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法 JIS A 1408 建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS A 1435 建築用外装材料の凍結融解試験方法 JIS B 7502 マイクロメータ JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7518 デプスゲージ JIS L 0804 変退色用グレースケール JIS K 5600-4-5 塗料一般試験方法−第4部：塗膜の視覚特性−第5節：測色（測定） JIS K 5600-4-6 塗料一般試験方法−第4部：塗膜の視覚特性−第6節：測色（色差の計算） JIS S 6050 プラスチック字消し JIS Z 1522 セロハン粘着テープ JIS Z 8723 表面色の視感比較方法 3 種類 サイディングの種類は，現場での化粧仕上げの必要性の有無によって，表1による。 4 品質 4.1 原料 サイディングの基材の主原料は，セメント，けい酸質原料，繊維質原料，混和材料などとする。 4.2 外観 サイディングの外観は，目視によって試験したとき，表2による。

JIS A5540:2008 pdfダウンロード。建築用ターンバックル Turnbuckle for building 1 適用範囲 この規格は，建築物の筋かいなどに用いる建築用ターンバックル（以下，ターンバックルという。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 5541 建築用ターンバックル胴 JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部：全体系 JIS B 0209-3 一般用メートルねじ−公差−第3部：構造体用ねじの寸法許容差 JIS B 0251 メートルねじ用限界ゲージ JIS B 1180 六角ボルト JIS B 1181 六角ナット JIS B 1186 摩擦接合用高力六角ボルト・六角ナット・平座金のセット JIS B 7507 ノギス JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3136 建築構造用圧延鋼材 JIS G 3138 建築構造用圧延棒鋼 JIS G 4321 建築構造用ステンレス鋼材 JIS H 8641 溶融亜鉛めっき 3 構成 ターンバックルの構成は，次による。 a) ターンバックルは，建築用ターンバックル胴（以下，ターンバックル胴という。）1個と建築用ターンバックルボルト（以下，ターンバックルボルトという。）2本とから構成する。ただし，必要寸法を確保するために，長尺のターンバックルボルト（以下，長尺用ターンバックルボルトという。）を必要とする場合は，両ねじボルトと羽子板ボルトとを接続用ターンバックル胴でつないだものを1本のターンバックルボルトとみなす（この構成のものを以下，長尺用ターンバックルという。）。 b) ターンバックルボルトは，附属書Aによる。 c) ターンバックル胴は，JIS A 5541による。 d) 製品は，使用する材料の鋼種，めっき処理の有無によって炭素鋼製品，溶融亜鉛めっき付き炭素鋼製品及びステンレス鋼製品に区分する。ターンバックルボルト及びターンバックル胴は，表A.1及びJIS A 5541の表1に示す同一の製品区分同士の組合せとする。 4 製品の形式及び呼び方 ターンバックルの形式は，ターンバックルボルトとターンバックル胴との種類の組合せによって決まる。その呼び方は，規格番号，表A.1及びJIS A 5541に規定する種類及び記号によって，次の順序で表す。 1項：規格番号 2項：左ねじターンバックルボルトの種類を示す記号（左ねじを示すL） 3項：ターンバックル胴の種類を示す記号 4項：右ねじターンバックルボルトの種類を示す記号（右ねじを示すR） 長尺用羽子板ボルトの場合は“ SW・”の後に接続用ターンバックル胴の種類を示す記号を示す。 5項：製品の区分を表す記号。2項〜4項の製品の区分をまとめてこの位置に表記する（炭素鋼製品は除く。）。 6項：ねじの呼び×ターンバックルの呼び長さ ターンバックルの呼び長さとは，図1，図2，図3及び図4に示すように一対のターンバックルボルトの長さ（L1及びL2）に，ねじの呼びに応じた表1の中あき長さ（m）（参考寸法）を加えたものをいう。ここでの中あき長さは規格値ではなく，ターンバックルがもつねじによる長さ調整機能を発揮するために必要な寸法を参考寸法として表す。 製品形式の呼び方及び図の具体例を，次の例1〜例4及び図1〜図4に示す。 例1 JIS A 5540 S(L)-ST-S(R) M16×2500...

JIS A5541:2008 pdfダウンロード。建築用ターンバックル胴 Body of turnbackle for building 1 適用範囲 この規格は，主にJIS A 5540建築用ターンバックルに使用される建築用ターンバックル胴（以下，胴という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 5540 建築用ターンバックル JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部：全体系 JIS B 0209-3 一般用メートルねじ−公差−第3部：構造体用ねじの寸法許容差 JIS B 0209-5 一般用メートルねじ−公差−第5部：めっき前に公差位置hの最大寸法をもつ溶融亜鉛めっき付きおねじと組み合わせるめねじの許容限界寸法 JIS B 0251 メートルねじ用限界ゲージ JIS B 7507 ノギス JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3138 建築構造用圧延棒鋼 JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼鋼管 JIS G 3459 配管用ステンレス鋼管 JIS G 3475 建築構造用炭素鋼鋼管 JIS G 4303 ステンレス鋼棒 JIS G 4321 建築構造用ステンレス鋼材 JIS H 8641 溶融亜鉛めっき 3 種類及び記号 胴の種類及び記号は，その形状及び製品の区分によって表1のように表す。胴は，使用する材料の鋼種及びめっき処理の有無によって，炭素鋼製品，溶融亜鉛めっき付き炭素鋼製品及びステンレス鋼製品に区分される。 4 性能 4.1 引張強度 胴の引張強度は，9.3によって試験したとき，表2を満足しなければならない。 4.2 永久変形 胴の永久変形は，9.4の試験方法によって表2に示す保証荷重に相当する力を加えた後，胴の長さ(L)の伸びが0.5 ％以内とする。