JIS A5750:2008 pdfダウンロード。ディペンダビリティ マネジメント−第4-3部： システム信頼性のための解析技法− 故障モード・影響解析（FMEA）の手順 Dependability management-Part 4-3 : Analysis techniques for system reliability-Procedure for failure mode and effects analysis (FMEA) 1 適用範囲 この規格は，製品［サービスを含む。JIS C 5750-1の3.5（製品）を参照。］のための故障モード・影響解析（以下，“FMEA”という。）並びに故障モード・影響及び致命度解析（以下，“FMECA”という。）に適用する。 この規格は，次に示す項目によって様々な目的を達成するために，FMEA及びFMECAの適用についての指針を示す。 − 解析を行う上で必要となる手続き上のステップの提供 − 適切な用語，前提条件，致命度の測定及び各故障モードの明確化 − 基本的な諸原則の規定 − 必要なワークシート類又はその他の表形式の書式例の提供 FMECAがFMEAの拡張であることから，FMEAに対する全ての一般的な要求事項は，FMECAに対しても適用する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 IEC 60812:2006，Analysis techniques for system reliability−Procedure for failure mode and effects analysis (FMEA)（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 5750-1 ディペンダビリティ マネジメント−第1部：ディペンダビリティ マネジメントシステム JIS Q 9000 品質マネジメントシステム−基本及び用語 JIS Z 8115 ディペンダビリティ（信頼性）用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS C 5750-1，JIS Q 9000及びJIS Z 8115によるほか，次による。 3.1 アイテム（item） ディペンダビリティの対象となる，部品，構成品，デバイス，装置，機能ユニット，機器，サブシステム，システムなどの総称又はいずれか。 注記1 アイテムは，ハードウェア及び／又はソフトウェアから構成する。さらに，特別な場合は，人間も含む（JIS Z 8115のG1参照）。 注記2 プロセスも既定の機能を実行するアイテムとして定義し，プロセスFMEA又はFMECAをプロセスに対して実行する。通常，ハードウェアFMEAは，人並びに人とハードウェア及び／又はソフトウェアとの相互作用は対象としないが，プロセスFMEAは，通常，人の行動も含む。 3.2 故障（failure） アイテムが要求機能達成能力を失うこと（JIS Z 8115のF1参照）。 3.3 フォールト（fault） アイテムが要求機能を達成できない状態。 ただし，予防保全若しくはその他計画された活動の場合又は外部からの供給不良による場合は除く。 注記1...

JIS A5759:2008 pdfダウンロード。建築窓ガラス用フィルム Adhesive films for glazings 1 適用範囲 この規格は，建築物の窓，出入口などのガラスに用いる建築窓ガラス用フィルム（以下，フィルムという。）について規定する。ただし，ガラスには有機ガラスは含まない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 JIS B 7753 サンシャインカーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機 JIS K 6253-2 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第2部：国際ゴム硬さ（10 IRHD〜100 IRHD） JIS R 3106 板ガラス類の透過率・反射率・放射率・日射熱取得率の試験方法 JIS R 3202 フロート板ガラス及び磨き板ガラス JIS Z 0237 粘着テープ・粘着シート試験方法 JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 日射 電磁波として太陽から放射されたエネルギーのうち，地上に到達した波長300〜2 500 nmの放射。 3.2 可視光線 視器官を通して，視感覚を起こすことができる波長380〜780 nmの放射。 注記 一般に可視光線の波長範囲の短波長限界は，380〜400 nm，長波長限界は，760〜780 nmである。 3.3 紫外線 日射のうちUVB域（300〜315 nm）及びUVA域（315〜380 nm）の放射。 3.4 透過率 透過光の光束（Φt）と入射光の光束（Φo）との比（Φt / Φo）。量記号はτで，百分率（%）で表す。 なお，透過とは，光がその単色光成分の振動数を変えずに媒質を通過する現象をいう。 3.5 反射率 反射光の光束（Φr）と入射光の光束（Φo）との比（Φr / Φo）。量記号は ρ で，百分率（%）で表す。 なお，反射とは，光が媒質の境界面に入るとき，その単色光成分が戻る現象をいう。 3.6 垂直放射率 フィルム面又はガラス面の283 Kの熱放射に対する正反射率を1から引いた値。 3.7 修正放射率 垂直放射率の測定値に修正係数を乗じて換算した放射率。 3.8 遮蔽係数 フィルムを貼り付けた厚さの呼び3ミリの板ガラスに入射した日射が，一度吸収された後に入射面の反対側に再放射される分も含んで通過する率（透過分と再放射分との和）を，板ガラスだけの場合の率を1として表した係数。...

JIS A6024:2008 pdfダウンロード。建築補修用及び建築補強用エポキシ樹脂 Epoxy adhesives for repairing and reinforcement in buildings 1 適用範囲 この規格は，主として建築物のモルタル，タイル，コンクリートなどのひび割れの補修，浮きの補修，アンカーピンの固定に用いる注入エポキシ樹脂，欠損部の充塡補修に用いるエポキシ樹脂モルタル，ひび割れの補修に用いる可とう性エポキシ樹脂及びパテ状エポキシ樹脂，並びに連続繊維補強工事に用いる含浸接着エポキシ樹脂（以下，エポキシ樹脂と総称する。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1439:2010 建築用シーリング材の試験方法 JIS A 5371 プレキャスト無筋コンクリート製品 JIS A 6916:2014 建築用下地調整塗材 JIS C 1602 熱電対 JIS C 1605 シース熱電対 JIS C 1611 サーミスタ測温体 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS K 6251:2010 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方 JIS K 6718-1 プラスチック−メタクリル樹脂板−タイプ，寸法及び特性−第1部：キャスト板 JIS K 6833-1:2008 接着剤−一般試験方法−第1部：基本特性の求め方 JIS K 6848-2:1999 接着剤−接着強さ試験方法−第2部：金属の表面調整のための指針 JIS K 6850:1999 接着剤−剛性被着材の引張せん断接着強さ試験方法 JIS K 7100 プラスチック−状態調節及び試験のための標準雰囲気 JIS K 7112:1999 プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法 JIS K 7117-1:1999 プラスチック−液状，乳濁状又は分散状の樹脂−ブルックフィールド形回転粘度計による見掛け粘度の測定方法 JIS K 7161-1:2014 プラスチック−引張特性の求め方−第1部：通則 JIS K 7161-2:2014 プラスチック−引張特性の求め方−第2部：型成形，押出成形及び注型プラスチックの試験条件 JIS K 7171:2008 プラスチック−曲げ特性の求め方 JIS K 7181:2011 プラスチック−圧縮特性の求め方 JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 JIS R 5201:1997...

JIS A8613:2008 pdfダウンロード。コンクリートミキサ及びコンクリートプラントの 安全要求事項 Safety requirements for concrete mixers and plants 1 適用範囲 この規格は，コンクリート及びモルタル製造用の定置式ミキサ及び可搬式ミキサ，プラント並びにそれらの構成要素に対する安全要求事項について規定する。 附属書Aに，この規格の対象となる代表的なプラント，機械及び装置を参考として示す。 この規格は，コンクリートミキサ及びコンクリートプラントが製造業者の意図した，かつ，予見した条件の下に使用されたときに，直接かかわるコンクリートミキサ及びコンクリートプラント特有の重大な危険源のすべて（附属書B参照）を考慮しており，それらから起こるおそれのある危険を除去し，又は低減するための方策を具体的に示している。 注記 この規格は，コンクリート及びモルタル製造用の定置式ミキサ及び可搬式ミキサ，プラント並びにそれらの構成要素に対する安全要求事項を示すものであり，この規格によって適合性評価を行うことは，意図していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8340-1 土工機械−安全−第1部：一般要求事項 JIS B 8361 油圧システム通則 JIS B 8370 空気圧システム通則 JIS B 9700-1 機械類の安全性−設計のための基本概念，一般原則−第1部：基本用語，方法論 JIS B 9700-2 機械類の安全性−設計のための基本概念，一般原則−第2部：技術原則 JIS B 9703 機械類の安全性−非常停止−設計原則 JIS B 9707 機械類の安全性−危険区域に上肢が到達することを防止するための安全距離 JIS B 9960-1 機械類の安全性−機械の電気装置−第1部：一般要求事項 JIS C 0664 低圧系統内機器の絶縁協調 第1部：原理，要求事項及び試験 JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級（IPコード） JIS C 9335-1 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第1部：一般要求事項 ISO 9355-1 Ergonomic requirements for the design of displays and control actuators−Part 1: Human interactions with displays and control actuators ISO 9355-2 Ergonomic requirements for the design of displays and control actuators−Part 2: Displays...

JIS A8971:2008 pdfダウンロード屋根工事用足場及び施工方法 Scaffolding for roof construction and installation 1 適用範囲 この規格は，木造，鉄骨造，鉄筋コンクリート造，鉄骨鉄筋コンクリート造などの建築物及び構造物における，屋根工事及び小屋組の建方工事に使用する足場及び装備機材（以下，屋根工事用足場という。）並びにそれらの施工方法について規定する。ただし，品質特性について規定するのは，足場に区分する渡り歩廊，はしご形足場及び可動式足場並びに装備機材に区分する手がかり枠，手すり枠，墜落防護さく（柵）及び兼用ネットである。 なお，施工方法は，施工標準として附属書に規定する。 注記 この規格は，屋根工事用足場の特性とその施工方法について規定するものであるが，その特性にかかわる規定は，屋根工事用足場全般にわたる特性は規定しておらず，この規格によって足場全体及び装備機材単体の適合性評価を行うことは意図していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによってこの規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8952 建築工事用シート JIS A 8960 建築工事用垂直ネット JIS A 8962 つま先板 JIS L 1091 繊維製品の燃焼性試験方法 JIS L 2704 ナイロンロープ JIS L 2705 ポリエチレンロープ JIS L 2706 ポリプロピレンロープ JIS L 2707 ポリエステルロープ JIS M 7624 安全帯 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 屋根工事 屋根下地，屋根ぶき，とい（樋），軒天井などの工事。 3.2 小屋組の建方工事 軒けた（桁），小屋ばり（梁），小屋づか，母屋（もや），棟木（むなぎ），垂木（たるき）などの建方工事。 3.3 屋根工事用足場 屋根工事及び小屋組の建方工事に使用する足場及び装備機材。 3.4 足場 高所作業を安全に行うための足掛りとなる床。渡り歩廊，水平足場，はしご形足場，可動式足場，建方作業台，外部足場，く（躯）体取付形の足場及び格子組鋼管（足場などの二次機材）をいう。 3.5 装備機材 人の墜落及び転落並びに物の飛来及び落下の危険を防止する機材。手がかり枠，手すり枠，つま先板，墜落防護さく（柵），妻面・開口部墜落防護工，兼用ネット，安全ネット，メッシュシート及び親綱をいう。 3.6 渡り歩廊 はしご形足場，はり（梁）などに架け渡したり，屋根面に敷き置きして使用する板状の通路又は作業床。使用荷重を制限することによって水平足場として使用することができる（図A.3及び図A.6参照）。 3.7 はしご形足場 昇降又は作業のために使用する踏み桟付きのはしご状の足場。支持金具を使用することによって，渡り歩廊などを架け渡すことができる（図A.8及び図A.9参照）。 3.8 可動式足場 車輪などによって屋根面を移動させることができるもので，作業床及び昇降設備をもつ足場（図A.11参照）。 3.9 水平足場 鋼管足場などに，水平に架け渡して使用する板状の足場。つかみ金具などをもつものと平板状のものがある。幅寸法によって使用荷重が異なり，つかみ金具をもった床付き布枠，金属製足場板などがある。幅が400 mm以上のものは，渡り歩廊としても使用することができる（図A.7参照）。

JIS A8972:2008 pdfダウンロード。斜面・法面工事用仮設設備 Temporary facilities for slope protection works 1 適用範囲 この規格は，地滑り対策，砂防，治山，ダムなどの工事において，がけ（崖）・斜面・急傾斜地及び法面に使用する斜面・法面工事用仮設設備及び装備機材（以下，“斜面・法面工事用仮設設備”という。）並びにそれらの施工方法及び使用方法について規定する。ただし，品質特性について規定するのは，墜落防護設備に区分する親綱設備，墜落防護さく（柵）並びに昇降・歩廊設備に区分する昇降設備，歩廊設備及び機械構台設備に区分する機械作業構台，機械移動構台，機械仮受構台である。 なお，施工方法は，施工標準とし，使用方法は，使用標準として附属書に規定する。 注記 この規格は，斜面・法面工事用仮設設備の特性並びにその施工方法及び使用方法について規定するものであるが，その特性にかかわる規定は，斜面・法面工事用仮設設備全般にわたる特性は規定しておらず，この規格によって足場全体及び装備機材単体の適合性評価を行うことは意図していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8951 鋼管足場 JIS A 8962 つま先板 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 JIS M 7624 安全帯 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 斜面・法面工事 がけ（崖）・斜面・急傾斜地及び法面における，切土工，盛土工，法枠工，植栽工，アンカー埋設工，ボーリング工などの工事。 3.2 構台 工事用機械類を載せるために，床材，根太，大引きなどで形成する部分。 3.3 装備機材 二段手すり，手すり枠，上桟，中桟，つま先板，兼用ネット，メッシュシート及び垂直養生ネットの総称。 3.4 システム足場 定形寸法の専用部材を用いて組み立てられる足場。代表的な足場としては，くさび緊結式システム足場がある。 3.5 単管足場 単管とクランプとを用いて組み立てられる足場。単管とは単管足場用鋼管をいい，JIS G 3444に規定されている一般構造用炭素鋼鋼管のSTK500とし，単管の寸法が外径48.6 mm，肉厚2.5 mmのもので，防せい（錆）効果のあるめっきを施したもの。 3.6 施工図 施工（組立・解体）のために作成する図面をいい，図面に示された部材の寸法，取付位置，根太の配置などは，強度検討によって確認されたもの。 3.7 法方向 斜面又は法面の縦方向（斜面又は法面に沿った上下方向）。 3.8 展開方向 斜面又は法面の横方向。 4 斜面・法面工事用仮設設備の構成 4.1 一般 斜面・法面工事用仮設設備の構成は，表1に示す墜落防護設備，昇降・歩廊設備及び機械構台設備並びに装備機材に区分し，装備機材は，これらの設備との組合せによって構成する（図1参照）。 4.2 一般性能 斜面・法面工事用仮設設備の各構成要素の性能は，5.2.4，6.2.4及び7.2.4の規定を満足しなければならない。各構成要素のうち，規定のないものについては，その周囲の構成要素との関係において十分な強度をもつものとする。 なお，ねずみ鋳鉄，ダイカストなどによる材料は，使用してはならない。

JIS D9302:2008 pdfダウンロード。幼児用自転車 Bicycles for young children 1 適用範囲 この規格は，JIS D 9111の規定で分類される幼児用自転車（以下，幼児車という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 8098:2014，Cycles−Safety requirements for bicycles for young children（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1481-2 建材製品中のアスベスト含有率測定方法−第2部：試料採取及びアスベスト含有の有無を判定するための定性分析方法 JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部：基準山形 JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部：全体系 JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部：ねじ部品用に選択したサイズ JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部：基準寸法 JIS B 0209-1 一般用メートルねじ−公差−第1部：原則及び基礎データ JIS B 0209-2 一般用メートルねじ−公差−第2部：一般用おねじ及びめねじの許容限界寸法−中（はめあい区分） JIS B 0209-3 一般用メートルねじ−公差−第3部：構造体用ねじの寸法許容差 JIS B 0225 自転車−ねじ JIS D 9111 自転車−分類，用語及び諸元 JIS D 9417 自転車用チェーン JIS D 9422 自転車用タイヤバルブ JIS D 9451 自転車−ベル JIS D 9452 自転車−リフレックスリフレクタ 注記 対応国際規格：ISO 6742-2:2015，Cycles−Lighting and retro-reflective devices−Part 2: Retro-reflective devices（MOD） JIS D 9453 自転車−リヤキャリヤ及びスタンド 注記 対応国際規格：ISO 11243:1994，Cycles−Luggage...

JIS K6323:2008 pdfダウンロード一般用Vベルト Classical V-belts for power transmission 1 適用範囲 この規格は，一般に用いられる動力伝達用の継目のない輪形のVベルト（以下，Vベルトという｡）について規定する。ただし，自動車用Vベルトを除く。 注記 Vベルトの使い方を，附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 種類 Vベルトの種類は，次の5種類とする。 M，A，B，C及びD 4 構造 Vベルトの構造は，ゴムと心線とを含む台形断面の周囲にゴムを塗布した布で覆った構造，又はゴムと心線とを含む台形断面の上下面にゴムを塗布した布を重ね合わせた構造とする（図1参照）。 5 断面形状及び基準寸法 Vベルトの断面形状及び基準寸法は，表1による

JIS Z8520:2008 pdfダウンロード。人間工学−人とシステムとのインタラクション− 対話の原則 Ergonomics of human-system interaction-Part 110:Dialogue principles 1 適用範囲 この規格は，一般的な表現（利用の場面，アプリケーション，環境又は技術に言及しない。）を用いて人間工学的な設計原則を規定し，それらの原則をインタラクティブシステムの分析，設計及び評価に応用する枠組みについて規定する。 この規格は，すべてのインタラクティブシステムへの適用が可能であるが，特定の利用の状況（例えば，安全重視のシステム及び協同作業）に特化した内容は規定しない。 この規格は，次の人を対象とする。 − ユーザインタフェース開発ツール及びスタイルガイドの設計者：ユーザインタフェース開発ツールを設計する場合に利用する。 − ユーザインタフェースの設計者：システムの開発過程で，この規格を適用する。 − システム開発者：システム設計及び実装過程でこの規格を適用する。 − 購買担当者：製品購入段階でこの規格を参照する。 − 評価担当者：製品がこの規格中の推奨事項に沿っていることを確認する。 注記 この規格中のすべての推奨事項は，どのような場合にも無条件に適用するものではなく，適用の可否は評価対象の利用の状況に応じて異なる。 この規格は，人間工学に基づいて人とインタラクティブシステムとの対話を設計する場合に必要となる対話の原則に重点を置きそれ以外の設計上の側面，例えば，マーケティング，感性，企業イメージなどは考慮しない。この規格で規定する4.1の対話の原則それぞれで規定する推奨事項は，必ずしも，各対話の原則にかかわるすべての側面を網羅していない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9241-110:2006，Ergonomics of human-system interaction−Part 110: Dialogue principles (IDT) なお，対応の程度を表す記号(IDT)は，ISO/IEC Guide 21に基づき，一致していることを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 8521 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−使用性についての手引 注記 対応国際規格：ISO 9241-11，Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs)−Part 11: Guidance on usability (IDT) JIS Z 8522 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−情報の提示 注記 対応国際規格：ISO 9241-12，Ergonomic requirements for office work with visual display terminals (VDTs)−Part 12: Presentation of information (IDT) JIS Z 8523 人間工学−視覚表示装置を用いるオフィス作業−ユーザー向け案内 注記 対応国際規格：ISO 9241-13，Ergonomic requirements for office work with visual...

JIS A1114:2011 pdfダウンロード コンクリートからの角柱供試体の 採取方法及び強度試験方法 Method of sampling and testing for strength of sawed prism of concrete 1 適用範囲 この規格は，コンクリートからの角柱供試体の採取時期及び方法並びに採取した供試体の曲げ強度及びその折片による圧縮強度の試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1106 コンクリートの曲げ強度試験方法 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 JIS B 7507 ノギス JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 3 装置 3.1 圧縮試験機 圧縮試験機は，JIS B 7721の箇条7（試験機の等級）に規定する1等級以上のものとする。また，上部耐圧盤は球座式のものとする。図1に示すように，球面座の直径は供試体の幅の2 倍より大きく，かつ，3倍を超えないものを用いる。 3.2 圧縮板 圧縮板は，形状が長方形で，厚さが20 mm以上の鋼板1)とし，短辺の長さが供試体の幅2)と同一のものとする。 圧縮板の圧縮面は，磨き仕上げとする。その平面度3)は，試験時に0.05 mmを超えてはならない。 注記 圧縮板は，図2に示すように，加圧の軸線にずれが生じないようにできる側板をもつものが望ましい。 注1) 鋼板の硬さは，HRC55以上が望ましい。 2) ここでいう供試体の幅は，公称寸法100 mm又は150 mmである。 3) ここでいう平面度は，平面部分の最も高いところと最も低いところを通る二つの平行な平面を考え，この平面間の距離をもって表す。 3.3 載荷装置を備えた試験機の加圧板 載荷装置を備えた試験機の加圧板は，3.2に示される圧縮板の規定を満足するものとする。 3.4 ノギス ノギスは，JIS B 7507に規定するものとする。 3.5 はかり はかりは，供試体質量の0.1 %以下の目量をもつものとする。 4 角柱供試体の採取時期及び方法 角柱供試体の採取時期及び方法は，次のとおりとする。 a) 角柱供試体の採取は，コンクリートが十分に硬化して，粗骨材とモルタルとの付着が切取り作業によって害を受けなくなった時期4)に行う。また，切り取る際，供試体が破損したり，粗骨材が緩んだりしないようにする。 注4) 一般に材齢14日以降とするか，圧縮強度が15 N/mm2以上に達した後とするのがよい。 b) 角柱供試体を作るためにコンクリート片を切り取る場合は，切取り作業で害を受けない部分から，所要の寸法の供試体を作ることができるように，十分に大きくこれを切り取る。切り取ったコンクリート片から，角柱供試体を切り取る5)には，コンクリート用カッタを用いる。 注5) 供試体の側面が互いに平行で，断面は正方形になるように特に注意する。 c) 角柱供試体の採取は，打継ぎ面，型枠近傍を避け，鉄筋がないか最少となる位置から行う。やむを得ず鉄筋を含む場合は，強度への影響が最も少ない位置とする。 5 供試体の寸法 採取した供試体の寸法は，次のとおりとする。 a) 供試体は，断面が正方形の角柱体とし，その一辺の長さは，粗骨材の最大寸法の4倍以上とし，かつ，100 mm以上とする。 なお，粗骨材最大寸法が40 mmの場合は，一辺の長さを150 mmとしてもよい。 b) 曲げ試験に用いる供試体の長さは，断面の一辺の長さの3倍より80...