JIS A1127:2010 pdfダウンロード。共鳴振動によるコンクリートの動弾性係数， 動せん断弾性係数及び動ポアソン比試験方法 Methods of test for dynamic modulus of elasticity, rigidity and Poisson’s ratio of concrete by resonance vibration 1 適用範囲 この規格は，コンクリートの円柱形及び角柱形供試体の縦振動，たわみ振動及びねじり振動の一次共鳴振動数を求め，これから動弾性係数，動せん断弾性係数及び動ポアソン比を求める場合の試験の方法について規定する。 注記 この規格によって試験した場合，同一のコンクリートから作った供試体でも，供試体の含水率，形状・寸法が相違すると試験値が異なることがある。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1107 コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法 JIS A 1114 コンクリートからの角柱供試体の採取方法及び強度試験方法 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 3 装置 装置は，次のもので構成する（図1参照）。 3.1 駆動回路 駆動回路は，振動数が可変の発振器，増幅器及び駆動端子で構成する。 a) 発振器は，振動数が500〜10 000 Hzのもので，誤差が±2 ％で振動を調整できるものがよい。 なお，この調整における振動数の検定には，陰極線オシロスコープ及び1 000 Hzの音さ標準発振子を用いるとよい。 注記 強度の高いコンクリートなどの縦振動を測定するときには，共鳴振動数が10 000 Hzを超えることがあり，その場合には最大振動数が20 000 Hz程度の機種を用いるのがよい。 b) 発振器と増幅器とを組み合わせたものは，所要の出力を出すことができるとともに，その出力を適切に制御できるものとする。また，発振器と増幅器とを組み合わせたときの出力電圧の変化は，発振器の振動数の全範囲内において，±20 ％とする。 c) 駆動端子は，発振器及び増幅器の出力を最大にした場合でも，供試体を十分に駆動できるものとする。 なお，駆動端子が固定式でない場合には，駆動部分の質量はできるだけ小さくし，駆動端子の支持物は，供試体の振動をできるだけ拘束しないものとして，試験結果に影響を及ぼさないようにする。 d) 駆動端子は，供試体に接触させたときに，偽共鳴1)が生じないものとする。 注1) ここでいう偽共鳴とは，供試体の一次共鳴振動とは無関係のものをいう。 3.2 ピックアップ回路 ピックアップ回路は，ピックアップ，増幅器及び指示器で構成する。 a) ピックアップは，供試体の振幅，振動の速度又は加速度に比例した電圧を発生するものとする。 ピックアップは，供試体の形状・寸法などに応じたもので，適切な一次共鳴振動数を示すものとし，その振動部分の質量は，供試体に比較してできるだけ小さいものとする。また，ピックアップの特性曲線は，そのピックアップを使用する振動数の範囲内で平たんなものとする。 b) 増幅器は，指示器を働かせるのに十分な出力をもち，かつ，出力を制御できるものとする。 c) 指示器は，電圧計と，必要に応じて陰極線オシロスコープ，微小電流計などとする。 3.3 供試体の支持台 支持台は，供試体の振動をあまり拘束しないように構成する。このためには，振動の節の近くでナイフエッジ，又は厚いスポンジゴムなどで供試体を支持すればよい。縦振動の場合には，供試体を水平な支持台の上に置き，供試体端面に駆動端子を接触させてもよい。また，支持台の寸法は，その固有振動数が，測定する供試体の振動数の範囲外となるよう定める。 4 供試体 供試体はJIS A 1107，JIS A 1114又はJIS A 1132によって作製したものを用いる。ただし，供試体の寸法及び寸法比は，次のa)〜c) によってもよい。 a) たわみ振動の場合，供試体の長さと振動方向の厚さとの比は3〜5とするのがよい。 注記 供試体の長さと振動方向の厚さとの比が非常に大きかったり非常に小さかったりすると，一次共鳴振動数を正確に求めるのが困難となる。箇条6の式は，この比が2以上の場合に適用できる。 b) 縦振動の場合，供試体の断面寸法は100...

JIS A1144:2010 pdfダウンロード。フレッシュコンクリート中の水の塩化物イオン濃度試験方法 Method of test for chloride concentration in water of fresh concrete 1 適用範囲 この規格は，フレッシュコンクリート中の水の塩化物イオン濃度の試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 JIS K 0101 工業用水試験方法 JIS K 0113 電位差・電流・電量・カールフィッシャー滴定方法通則 JIS K 0127 イオンクロマトグラフ分析通則 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 試料ろ液 フレッシュコンクリート試料は，JIS A 1115によって採取する。試料ろ液は，次のいずれかとする。 a) フレッシュコンクリートの上面に浮き出たブリーディング水 b) フレッシュコンクリートをJIS Z 8801-1に規定する公称目開き4.75 mmのふるいによってウェットスクリーニングを行って分離したモルタル分の上面に浮き出たブリーディング水 c) フレッシュコンクリートから吸引ろ過，加圧ろ過（圧搾）又は遠心分離によって採取した水 d) フレッシュコンクリートをJIS Z 8801-1に規定する公称目開き4.75 mmのふるいによってウェットスクリーニングを行って分離したモルタル分から吸引ろ過，加圧ろ過（圧搾）又は遠心分離によって採取した水 e) フレッシュコンクリートの粘性が高く試料ろ液の採取が困難な場合は，附属書Aの試料ろ液の採取方法によって採取した水 4 分析方法 試料ろ液の塩化物イオン（Cl−）量の分析方法は，次のいずれかとする。ただし，妨害イオンの影響があるため試料ろ液はあらかじめ酸化しておく。 a) JIS K 0101の32.1［チオシアン酸水銀(Ⅱ)吸光光度法］ b) JIS K 0101の32.3（硝酸銀滴定法） c) JIS K 0113の5.（電位差滴定方法）に準じた塩化物イオン電極を用いた電位差滴定方法 d) JIS K 0127 5 結果 試験は，同一試料ろ液について2回行う。塩化物イオン濃度は，分析結果を質量分率（％）で小数点以下3けたまで求めて，その平均値を四捨五入によって小数点以下2けたに丸める。 なお，試料ろ液を附属書Aの方法によって採取した場合は，質量分率（％）で小数点以下3けたまで求めた分析結果に希釈倍率を乗じ，その平均値を四捨五入によって小数点以下2けたに丸める。 注記 フレッシュコンクリート中の塩化物イオン含有量（kg/m3）は，得られた塩化物イオン濃度（％）に配合による単位水量（kg/m3）を乗じれば求められる。 6 報告 報告は，次の事項について行う。 a) コンクリートの配合 b) 試料ろ液の採取方法及び保管方法 c) 分析方法 d)...

JIS A1148:2010 pdfダウンロード。コンクリートの凍結融解試験方法 Method of test for resistance of concrete to freezing and thawing 1 適用範囲 この規格は，コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を，供試体を用いて凍結及び融解の急速な繰り返しによって試験する方法について規定する。ただし，この試験方法は，軽量気泡コンクリートなどには適用しない。 注記 この試験方法は，使用材料，配合などの異なるコンクリートの凍結融解抵抗性を相互に比較するためのものであって，コンクリート構造物における耐凍害性を直接的に評価したり，耐凍害性によって定まるコンクリート構造物の耐用年数を予測するためのものではない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1127 共鳴振動によるコンクリートの動弾性係数，動せん断弾性係数及び動ポアソン比試験方法 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 3 試験方法の種類 試験方法の種類は，表1に示す2種類とする。 4 試験用装置及び器具 4.1 試験装置 試験装置は，供試体に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却及び加熱装置，試験槽，制御装置，並びに温度測定装置からなるものとする。温度測定装置は，試験槽内の温度，及び温度管理用供試体の中心温度を最小表示量1.0 ℃以下で測定できるもので，記録装置をもつものとする。 4.2 動弾性係数測定装置 動弾性係数測定装置は，JIS A 1127に規定するものとする。 4.3 はかり はかりは，ひょう量10 kg以上，目量2 g以下のものを用いる。 5 供試体 5.1 供試体の寸法 供試体の断面は，正方形で，その一辺の長さは100 mmとし，供試体の長さは400 mmとする。 なお，網ふるい26.5 mmを全通する粗骨材を用いる場合には，供試体断面の一辺の長さを75 mmとしてもよい。 粗骨材の最大寸法は，供試体断面の一辺の3分の1以下とする。 5.2 供試体の個数 供試体の個数は，同一条件の試験に対して3個以上とする。 5.3 供試体の作り方 供試体の作り方は，通常JIS A 1138及びJIS A 1132の5.2（器具），5.3（コンクリートの打込み）による。 5.4 型枠の取外し及び養生 型枠の取外し及び養生は，JIS A 1132の7.（型枠の取り外し及び養生）による。ただし，型枠を取り外した後は，供試体を20±2 ℃の水槽中で養生する。 なお，セメント及び骨材の種類，配合及び試験の目的によっては他の養生方法とすることができる。 5.5 試験開始材齢 試験開始材齢は28日を標準とする。 なお，セメント及び骨材の種類，配合及び試験の目的によっては，他の材齢とすることができる。 6 試験方法 6.1 凍結融解の方法 6.1.1 供試体容器 A法による場合の供試体容器は，凍結融解中 常に約3 mm厚の水で供試体の全面が覆われるようなものとし，通常内面に突起部をもつゴム製のものとする。また，試験中ブラインが混入しないようにする。容器の一例を，図1に示す。B法による場合は，試験槽に供試体をそのまま入れ，全面が空気又は水で覆われるようにする。 6.1.2 凍結融解温度の管理 凍結融解温度の管理は，試験するコンクリートと温度変化のほぼ等しくなるコンクリートで作った温度管理用供試体中心部の温度によって行う。 6.1.3 凍結融解の温度 凍結融解の1サイクルは，供試体の中心部温度が，通常5...

JIS A1151:2011 pdfダウンロード。拘束されたコンクリートの乾燥収縮ひび割れ 試験方法 Method of test for drying shrinkage cracking of restrained concrete 1 適用範囲 この規格は，外部拘束を行ったコンクリートの乾燥収縮ひび割れ発生日数を把握する試験方法について規定する。ただし，使用するコンクリートは粗骨材の最大寸法が25 mm以下の普通骨材を用い，標準養生を行った場合の材齢28日の圧縮強度が45 N/mm2以下となるコンクリートに適用する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 JIS G 3350 一般構造用軽量形鋼 3 試験用器具 3.1 一般事項 試験用器具は，供試体を拘束する拘束器具及び拘束器具を固定して供試体を成形するための型枠からなる。 3.2 拘束器具 拘束器具は，次による。 a) 拘束器具は，拘束形鋼からなり，図1に示すものとする。 b) 拘束形鋼は，JIS G 3350に規定する軽溝形鋼の呼び名1173で，断面積が7.27±0.16 cm2のものとする。拘束形鋼とコンクリートを定着する部分には，図1に示すように，9 mmの棒鋼を点溶接する。溶接する棒鋼の本数は，拘束形鋼の上下にそれぞれ5本ずつとする。溶接箇所は，棒鋼と拘束形鋼の接する両側5か所とする。 c) 拘束器具は，2枚の拘束形鋼が，平行で傾き及びねじれが生じないように組み立てる1)。 注1) 拘束器具は，例えば先端が10 mmのねじ切りした13 mmの棒鋼を10 mmのナットで締め付けて組み立てる。拘束器具を再利用する場合には，解体が容易となるようφ13 mm程度の鋼管で拘束形鋼を所定の間隔になるよう固定し，その中にφ9 mm程度の棒鋼を入れて両側からナットで締め付け固定する。 3.3 型枠及び組立 型枠及び組立は次による。 a) 型枠は，底板・側板及び端板からなり，図2に示すものとする。 b) 底板は，鋼製で供試体を作るときに変形のないものとする。 c) 側板は，鋼製とし，直線部から定着部にかけての変断面部は，コンクリート供試体の応力集中が少なくなるように直線部に連続した適切な曲面をもつものとする。また，コンクリートの打込みの際に，側圧によって変形することのないよう，側板の下端はボルト・ナット等で底板に固定し，上端は，適切な留め具2)を設けるものとする。 d) 端板は，厚さ10 mm程度の合板製とする。 e) 底板と拘束形鋼との組立は，ボルト・ナット等で行うが，拘束形鋼にひずみが生じないよう軽く連結する。コンクリートと付着させる拘束器具周辺は，油脂類が付着しないよう脱脂処理などを行う。 f) 拘束器具と型枠とを組み立てた状況を，図3に示す。底板と拘束形鋼，端板及び側板とを組み立てる場合，コンクリートの打込み時にセメントペーストが漏れないよう配慮する3)。また，脱型時の側板の取り外しを容易にするために，側板と拘束形鋼との間にゴム板を挿入する。ゴム板は，厚さ2〜3 mm，幅10 mm，長さ110〜120 mmとする。また，端板は，セメントペーストの漏れのない方法3)で，拘束形鋼に針金，クリップなどによって軽く連結する。 注2) コンクリートの打込みの際に，側板の上端が開かないように側板の上端を，図2に示す例図のように留め金具で抑えるとよい。 3) シーリング材などを用いて，隙間を充塡するとよい。 4 供試体 4.1 供試体の形状寸法 供試体の形状寸法は，図4に示すものとする。 4.2 供試体の個数 供試体の個数は，同一条件の試験に対して，3個以上とする。 4.3 供試体の作製及び養生 供試体の作製及び養生は，次のとおりとする。ただし，試験の目的によって特に定めた養生条件のある場合には，その条件による。 a) 供試体は，JIS A 1132の5.（曲げ強度試験用供試体）に準じて作製する。ただし，振動機は用いない。 b) 供試体の作製及び養生中の温度は，20±2 ℃とする。 c) 型枠脱型は，材齢7日に行う。 d) 供試体は，型枠脱型まで湿潤状態で養生する。湿潤状態を保つには，供試体を飽和水蒸気中に置くか，湿布で供試体を覆う。湿布で覆う場合は，その中の温度が水分の蒸発によって，周囲の温度より常に低くなるので，水分の蒸発を防ぐため湿布の上をプラスチックシートなどで覆う。

JIS A1157:2010 pdfダウンロード。コンクリートの圧縮クリープ試験方法 Method of test for compressive creep of concrete 1 適用範囲 この規格は，持続荷重によるコンクリートのクリープを試験室で測定するための圧縮クリープ試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 1129-2 モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法−第2部：コンタクトゲージ方法 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。また，用語の概念を，図1に示す。 3.1 載荷供試体 持続荷重を与える供試体。 3.2 無載荷供試体 載荷供試体と同様の温湿度環境において，載荷開始材齢以降も無載荷で保存した供試体。 3.3 載荷時弾性ひずみ（εe） 載荷開始から載荷完了までの間に載荷供試体に生じる弾性ひずみ。 3.4 無載荷ひずみ（εst） 載荷供試体の載荷完了時と同じ材齢で基長を取った無載荷供試体のひずみ。 3.5 全ひずみ（εat） 載荷開始を基長とした載荷時弾性ひずみを含む載荷供試体のひずみ。 3.6 クリープひずみ（εct） 全ひずみから載荷時弾性ひずみ及び無載荷ひずみを差し引いたひずみ。 3.7 載荷持続期間 載荷完了から除荷するまでの期間。 3.8 載荷応力度（σ） 載荷持続期間中，載荷供試体に生じさせる所定の応力度で，載荷荷重を供試体の断面積で除した値。 3.9 単位クリープひずみ（μεct） クリープひずみを載荷応力度で除した値。 3.10 クリープ係数（φt） クリープひずみを載荷時弾性ひずみで除した値。 注記 ここで用いているひずみという用語は，ひずみ度と同義である。 4 供試体 4.1 供試体の形状及び寸法 供試体の形状は円柱形とし，その直径は粗骨材の最大寸法の3倍以上，かつ，100 mm以上，高さは直径の2倍とする。載荷供試体，無載荷供試体及び圧縮強度試験用供試体は同一の寸法とする。 4.2 供試体の作り方 供試体は，JIS A 1132の4.（圧縮強度試験用供試体）に従って作製する。載荷供試体の上端面の平面度は，研磨によって，JIS A 1132の4.に規定する精度に仕上げる。また，必要に応じて下端面の平面精度も研磨によって仕上げる。 4.3 供試体数 同一条件の試験に対し，載荷供試体，無載荷供試体及び圧縮強度試験用供試体は，それぞれ3個とする。 4.4 供試体の養生及び載荷開始材齢までの保存方法

JIS A1456:2010 pdfダウンロード。木材･プラスチック再生複合材の耐久性試験方法 Test methods for durability of wood-plastic recycled composite 1 適用範囲 この規格は，JIS A 5741に規定する木材・プラスチック再生複合材（以下，再生複合材という。）の耐久性を確認するための試験方法について規定する。 なお，再生複合材の耐久性試験の参考として防ぎ（蟻）試験は附属書Bに，耐疲労性試験及び促進劣化後の耐疲労性試験は附属書Cに，並びに促進劣化後の耐摩耗性試験は附属書Dに記載する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） JIS A 1412-3 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第3部：円筒法 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS A 1451 建築材料及び建築構成部分の摩耗試験方法（回転円盤の摩擦及び打撃による床材料の摩耗試験方法） JIS A 1454 高分子系張り床材試験方法 JIS A 5741 木材・プラスチック再生複合材 JIS A 5905 繊維板 JIS K 5600-5-4 塗料一般試験方法−第5部：塗膜の機械的性質−第4節：引っかき硬度（鉛筆法） JIS K 5600-8-6 塗料一般試験方法−第8部：塗膜劣化の評価−第6節：白亜化の等級 JIS K 6902 熱硬化性樹脂高圧化粧板試験方法 JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法 JIS K 7020 ガラス強化熱硬化性プラスチック (GRP) 管及び継手−回帰分析法及びその使用 JIS K 7111-1 プラスチック−シャルピー衝撃特性の求め方−第1部：非計装化衝撃試験 JIS K 7112 プラスチック−非発泡プラスチックの密度及び比重の測定方法 JIS K 7116 プラスチック−クリープ特性の試験方法−第2部：3点負荷による曲げクリープ JIS K 7118 硬質プラスチック材料の疲れ試験方法通則 JIS K 7171 プラスチック−曲げ特性の求め方 JIS K 7219 プラスチック−直接屋外暴露，アンダーグラス屋外暴露及び太陽集光促進屋外暴露試験方法 JIS K...

JIS A1718:2011 pdfダウンロード 浴槽の性能試験方法 Test methods for bathtubs 1 適用範囲 この規格は，浴槽の性能試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 5532 浴槽 JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS K 5107 カーボンブラック（顔料） JIS K 6253 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方 JIS K 8102 エタノール（95）（試薬） JIS K 8150 塩化ナトリウム（試薬） JIS K 8283 くえん酸一水和物（試薬） JIS K 8625 炭酸ナトリウム（試薬） JIS K 8799 フェノールフタレイン（試薬） JIS L 0803 染色堅ろう度試験用添付白布 JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） JIS S 6006 鉛筆，色鉛筆及びそれらに用いるしん JIS Z 2343-1 非破壊試験−浸透探傷試験−第1部：一般通則：浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類 JIS Z 2343-2 非破壊試験−浸透探傷試験−第2部：浸透探傷剤の試験 JIS Z 8401 数値の丸め方 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 JIS Z 8722 色の測定方法−反射及び透過物体色 3 試験項目 試験項目は，表1による。 4 試験 4.1 数値の丸め方 数値の丸め方は，JIS Z 8401による。 4.2 試験条件 試験場所の条件は，特に規定のない限り，JIS Z...

JIS A1719:2011 pdfダウンロード。住宅用浴室ユニットの省エネルギー性能の算出方法 Method of calculation of energy-saving performance of bath units for dwellings 1 適用範囲 この規格は，住宅用の浴室ユニット1)（以下，ユニットという。）を，附属書Aに示す使用条件で1年間使用する場合のエネルギー負荷の算出方法について規定する。この規格で算出する年間エネルギー負荷の対象用途は，給湯用，暖房用，照明用及び換気用とする。 注1) 浴室ユニットとは，JIS A 4416に規定する入浴のための機能をもつ室形ユニットをいう。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1718 浴槽の性能試験方法 JIS A 4416 住宅用浴室ユニット JIS A 5532 浴槽 JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 JIS S 2072 家庭用ガスふろがま・石油ふろがまの標準使用条件，標準加速モード及び試験条件 JIS Z 9110 照明基準総則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 使用条件 家族人数，地域，熱源設備，その他の使用条件などの設定条件。 3.2 エネルギー負荷 給湯及び／又は暖房の場合は，加熱量，照明及び／又は換気装置の場合は，エネルギー消費量。 3.3 年間エネルギー負荷 標準使用条件においてユニットを1年間使用したときのエネルギー負荷。給湯年間エネルギー負荷，暖房年間エネルギー負荷，照明年間エネルギー負荷及び換気年間エネルギー負荷の合計。 3.4 給湯年間エネルギー負荷 浴槽の湯はり，追だき，沸かし直し，シャワーなどの給湯設備を使用したときの1年間の加熱量。 3.5 浴槽湯はり年間エネルギー負荷 浴槽の湯はりに用いられる1年間の加熱量。 3.6 浴槽追だき年間エネルギー負荷 浴槽の追だきに用いられる1年間の加熱量。 3.7 浴槽沸かし直し年間エネルギー負荷 浴槽の沸かし直しに用いられる1年間の加熱量。 3.8 シャワー年間エネルギー負荷 シャワーに用いられる1年間の加熱量。 3.9 暖房年間エネルギー負荷 ユニットを暖房するときの1年間の加熱量。 3.10 照明年間エネルギー負荷 ユニットを使用するときの照明器具の1年間のエネルギー消費量。 3.11 換気年間エネルギー負荷 ユニットの換気扇を使用したときの1年間のエネルギー消費量。 3.12 湯はり 浴槽へ給湯機から給湯によって湯を入れること。 3.13 追だき 浴槽温水が自然冷却，入浴による冷却などで温度低下したときに，温度低下した分をふろがまを利用して入浴温度まで再加熱すること。浴槽湯量は変わらない。この規格では，浴槽温水を一定の時間間隔で自動的に加熱する自動追だきを想定する。 3.14 沸かし直し 浴槽に残った前日の残り湯をふろがまによって入浴温度まで再加熱すること。 3.15 浴槽入浴日数 月のうち，浴槽に湯をはり入浴する日数。シャワー浴日数を合計すると月の日数となる。湯はり日数及び沸かし直し日数に分けられる。 3.16 シャワー浴日数 月のうち，浴槽に湯をはらないシャワー浴だけの日数。浴槽入浴日数を合計すると月の日数となる。 3.17...

JIS A1806:2011 pdfダウンロード。コンクリート生産工程管理用試験方法− スラッジ水の濃度試験方法 Methods of test for production control of concrete- Method of test for concentration of sludge water 1 適用範囲 この規格は，主としてコンクリートの生産工程管理に適用するもので，練混ぜに使用するスラッジ水の濃度試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1134 構造用軽量細骨材の密度及び吸水率試験方法 JIS A 5308 レディーミクストコンクリート 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 回収水 レディーミクストコンクリート工場又はコンクリート製品工場で，フレッシュコンクリートの洗浄によって発生する排水のうち，運搬車，プラントのミキサ，ホッパなどに付着したコンクリート及び戻りコンクリートの洗浄排水（以下，コンクリートの洗浄排水という。）を処理して得られるスラッジ水及び上澄水の総称。 3.2 スラッジ水 コンクリートの洗浄排水から，粗骨材及び細骨材を取り除いて，回収した懸濁水。 3.3 スラッジ水濃度換算係数 容積一定の条件下で計量したスラッジ水の質量と上水道水などの清浄な水の質量の差を，スラッジ水の濃度の値に換算するための係数。 4 試験用器具 4.1 はかり はかりは，ひょう量2 kg以上で，目量が0.1 g又はこれより小さいものとする。 4.2 ピクノメータ ピクノメータは，JIS A 1134に規定する容量700 mL以上のものを標準とする。 5 試料 5.1 スラッジ水の濃度試験に用いる試料 スラッジ水の濃度試験に用いる試料は，管理システムがバッチ濃度調整方法の場合はスラッジ水濃度調整槽から代表的なものを採取し，連続濃度測定方法の場合はスラッジ水還流槽，又は自動濃度計の近傍から材料分離を生じないよう採取する。 試料の量は5 L以上とする。 5.2 スラッジ水濃度換算係数の決定に用いる試料 スラッジ水濃度換算係数の決定に用いる試料は， 5.1と同じ方法によって採取した15 L以上のスラッジ水1) を，次のように調整した3種類とする。 注1) 試料採取時に三つの容器に5 L以上ずつ採取し，その中の一つを5.2のa) の試料としてもよい。 a) 採取したスラッジ水をかくはんした後，その全容積の約1/3を一つの容器に分取したもの。 b) a) の試料を分取した後に残るスラッジ水を一つの容器に入れて静置し，上澄水の水深がスラッジ水全体の深さの10〜20 %程度になった時期に，分離させた状態のまま，上澄水を含む全スラッジ水の上側約1/2の部分をひしゃくなどで静かにすくい取って，別の容器に分取したもの。 c) b) の試料を分取した後に残ったもの。 6 試験方法 6.1 スラッジ水濃度換算係数の決定 スラッジ水の濃度の計算に用いるスラッジ水濃度換算係数は，次の手順によって決定する。 a) 上水道水などの清浄な水をピクノメータ容器に満杯になるまで注いだ後，これに栓をして，気泡及び過剰の水を追い出したときの質量（Aw）を0.1 gまではかる。また，水温をはかる。 b)...

JIS A4111:2011 pdfダウンロード。太陽熱温水器 Solar water heater 1 適用範囲 この規格は，主として戸建住宅の給湯に用いる地盤面からの高さが10 m以下に設置される太陽熱温水器（以下，温水器という。）について規定する。 なお，改正に関する新旧対照表を附属書Bに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材 JIS A 9511 発泡プラスチック保温材 JIS A 9521 住宅用人造鉱物繊維断熱材 JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS B 2061 給水栓 JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手 JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手 JIS B 8410 水道用減圧弁 JIS B 8414 温水機器用逃し弁 JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3318 塗装溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3320 塗装ステンレス鋼板 JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3322...