JIS A4113:2011 pdfダウンロード。太陽蓄熱槽 Solar storage tanks 1 適用範囲 この規格は，大気圧における沸点を超えない液体を蓄熱媒体とした，熱エネルギーを顕熱として貯蔵するソーラーシステム用直接蓄熱形，間接蓄熱形などの太陽蓄熱槽（以下，蓄熱槽という。）について規定する。この規格は，潜熱を利用する蓄熱媒体を用いる蓄熱槽には適用しない。 この規格で規定する蓄熱槽は，給湯用及び暖房用に用いる蓄熱槽容量が1 000 L以下のものとし，補助熱源装置を蓄熱槽に一体となって組み込んだものを含む。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Cに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの 引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材 JIS A 9511 発泡プラスチック保温材 JIS A 9521 住宅用人造鉱物繊維断熱材 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 2061 給水栓 JIS B 2301 ねじ込み式可鍛鋳鉄製管継手 JIS B 2302 ねじ込み式鋼管製管継手 JIS B 7411 一般用ガラス製棒状温度計 JIS B 7505-1 アネロイド型圧力計−第1部 : ブルドン管圧力計 JIS B 7552 液体用流量計−器差試験方法 JIS B 8410 水道用減圧弁 JIS B 8414 温水機器用逃し弁 JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部 : 仕様 JIS C 1509-2 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第2部 : 型式評価試験 JIS C 1602 熱電対 JIS C 1604 測温抵抗体 JIS C 1611 サーミスタ測温体 JIS C 3301 ゴムコード JIS...

JIS A5371:2010 pdfダウンロード。プレキャスト無筋コンクリート製品 Precast unreinforced concrete products 1 適用範囲 この規格は，無筋コンクリート製のプレキャストコンクリート製品（以下，URC製品という。）について規定する。ただし，日本工業規格が別途定められている建築用コンクリート製品，及び視覚障害者誘導用コンクリート製品には，この規格は適用しない。 この規格は，鉄筋コンクリート構造とすることを意図しない施工上の安全確保などを目的として，鋼材などを用いているURC製品についても適用する。 なお，技術的に重要な改正に関する新旧対照表を附属書Eに記載する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1107 コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 5361 プレキャストコンクリート製品−種類，製品の呼び方及び表示の通則 JIS A 5362 プレキャストコンクリート製品−要求性能とその照査方法 JIS A 5363 プレキャストコンクリート製品−性能試験方法通則 JIS A 5364 プレキャストコンクリート製品−材料及び製造方法の通則 JIS A 5365 プレキャストコンクリート製品−検査方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 I類 製品の性能が満足されることが，実績によって確認された仕様に基づいて製造されるURC製品で，附属書に推奨仕様が示されているもの。 3.2 II類 受渡当事者間の協議によって，性能及び仕様を定めて製造されるURC製品。 4 種類 URC製品の種類は，用途によって表1のとおりとする。 なお，製品は，性能及び仕様の定め方によって，I類及びII類に区分する。

JIS A5372:2010 pdfダウンロード。プレキャスト鉄筋コンクリート製品 Precast reinforced concrete products 1 適用範囲 この規格は，鉄筋コンクリート製のプレキャストコンクリート製品（以下，RC製品という。）について規定する。ただし，日本工業規格が別途定められている建築用コンクリート製品，及び視覚障害者誘導用コンクリート製品には，この規格は適用しない。 この規格は，鉄筋コンクリート構造とすることを意図しない施工上の安全確保などを目的として，鋼材などを用いている製品には，適用しない。 なお，技術的に重要な改正に関する新旧対照表を附属書Hに記載する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1107 コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 5361 プレキャストコンクリート製品−種類，製品の呼び方及び表示の通則 JIS A 5362 プレキャストコンクリート製品−要求性能とその照査方法 JIS A 5363 プレキャストコンクリート製品−性能試験方法通則 JIS A 5364 プレキャストコンクリート製品−材料及び製造方法の通則 JIS A 5365 プレキャストコンクリート製品−検査方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 I類 製品の性能が満足されることが，実績によって確認された仕様に基づいて製造されるRC製品で，附属書に推奨仕様が示されているもの。 3.2 II類 受渡当事者間の協議によって，性能及び仕様を定めて製造されるRC製品。 4 種類 RC製品の種類は，用途によって，表1のとおりとする。 なお，製品は，性能及び仕様の定め方によって，I類とII類とに区分する。 5 品質 5.1 外観 RC製品には，使用上有害な，きず，ひび割れ，欠け，反り，ねじれ（板状製品の場合）などがあってはならない。 5.2 性能 RC製品の種類に応じた性能は，表2の規定に適合しなければならない。ただし，性能の照査に性能試験を適用する場合には，9.2による。 6 形状，寸法及び寸法の許容差 RC製品の形状，寸法及び寸法の許容差は，表3による。 7 配筋及び配筋の許容差 RC製品の配筋及び配筋の許容差は，9.3によって，配筋の測定を行い，次のa)及びb)の規定に適合しなければならない。 a) 配筋 配筋（鉄筋のかぶりを含む。）は，表4による。ただし，受渡当事者間の協議に基づき，RC製品の性能（5.2の規定を含む。）を損なわない範囲で表4以外の配筋方法を採用しても差し支えない。また，製造業者は配筋設計図を製品ごとに作成し，購入者から要求があった場合には，その内容を提示しなければならない。 b) 配筋の許容差 配筋の許容差1)は，性能を満足する範囲内で，製品の種類ごとに製造業者が定める。 注1) 配筋設計図に示された，鉄筋位置と製品の鉄筋位置とのずれの限度値。 8 材料及び製造方法 RC製品に使用する材料及び製造方法は，JIS A 5364による。 9 試験方法 9.1 外観試験 外観試験は，目視によって行い，使用上有害な，きず，ひび割れ，欠け，反り，ねじれ（板状製品の場合）などの有無を調べる。 9.2 性能試験 性能の試験方法は，JIS A 5363及び表5による。

JIS A5526:2011 pdfダウンロード。H形鋼ぐい Steel H piles 1 適用範囲 この規格は，土木・建築など構造物の基礎に使用するH形鋼ぐい（以下，くいという。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 0416 鋼及び鋼製品−機械試験用供試材及び試験片の採取位置並びに調製 JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 種類及び記号 くいに使用する鋼材の種類は，2種類とし，その記号は，表1による。 4 化学成分 くいは，8.1によって試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。 5 機械的性質 くいは，8.2によって試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強さ及び伸びは，表3による。 6 形状，寸法，質量及び寸法の許容差 6.1 くいの寸法，断面積及び質量 くいの寸法，断面積及び質量は，表4による。 6.2 長さ くいの標準長さは，6.0 m以上13.0 m以下とし，0.5 m刻みとする。 6.3 形状及び寸法の許容差 くいの形状及び寸法の許容差は，表5による。ただし，注文者は，必要に応じて継手部の相対寸法許容差を製造業者と協定してもよい。 7 外観 くいの外観は，JIS G 3192の箇条9（外観）による。 8 試験 8.1 分析試験 8.1.1 分析試験の一般事項 くいの化学成分は，溶鋼分析によって求め，分析事項の一般事項及び分析試料の採り方は，JIS G 0404の箇条8（化学成分）による。 8.1.2 分析方法 分析方法は，JIS G 0320による。 8.2 機械試験 8.2.1 試験一般 機械試験の一般事項は，JIS G 0404の箇条7（一般要求）及び箇条9（機械的性質）による。ただし，供試材の採り方はJIS G 0404の7.6（試験片採取条件及び試験片）のA類とし，試験片の数及び採取位置は，次による。 a) 引張試験片の数 試験片の数は同一溶鋼に属し，最大厚さが最小厚さの2倍以内のものを一括して一組とし引張試験片を1個採取する。ただし，一組の質量が50 tを超えるときは，引張試験片を2個採取する。 b) 引張試験片の採取位置 引張試験片の採取位置は，JIS G 0416による。試験片は，圧延方向に平行に採取する。 8.2.2 試験片 引張試験片は，JIS Z...

JIS A5530:2010 pdfダウンロード。鋼管矢板 Steel pipe sheet piles 1 適用範囲 この規格は，土留め，締切り1)，構造物の基礎などに使用する鋼管矢板2)（以下，鋼管矢板という。）について規定する。 注記 この規格は，主として，鋼管本体の外径500 mm〜2 000 mmの鋼管矢板に適用されている。 注1) 締切りとは，水の浸入を防ぐことを目的とした囲い壁のことをいう。 2) 鋼管矢板は，鋼管本体に継手を取り付けたものをいうが，使用条件又は本体構成によっては一部に継手の付かないものもある。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 3104 鋼溶接継手の放射線透過試験方法 JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法 JIS Z 3211 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用被覆アーク溶接棒 JIS Z 3312 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用のマグ溶接及びミグ溶接ソリッドワイヤ JIS Z 3313 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼用アーク溶接フラックス入りワイヤ JIS Z 3351 炭素鋼及び低合金鋼用サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ JIS Z 3352 サブマージアーク溶接及びエレクトロスラグ溶接用フラックス JIS Z 8401 数値の丸め方 3 鋼管矢板の構成 鋼管本体の構成及び各部の呼び名を図1に，鋼管矢板の構成及び各部の呼び名を図2に，現場で連結する鋼管矢板の構成及び各部の呼び名を図3に示す。 4 種類の記号 鋼管矢板は，2種類とし，種類の記号は，表1による 5 製造方法 製造方法は，次による。 a) 素管は，アーク溶接によるスパイラルシーム溶接若しくはストレートシーム溶接，又は電気抵抗溶接によって製造する。 なお，工場円周溶接においては，素管のシーム溶接部端部を，互いに円周方向に，円周長の1/8以上ずらさなければならない。 b) 鋼管本体は，素管のまま又は素管を工場円周溶接した継ぎ管とする。また，継ぎ管は，種類の異なる素管又は厚さの異なる素管を工場円周溶接してもよい。...

JIS A5532:2011 pdfダウンロード。浴槽 Bathtubs 1 適用範囲 この規格は，浴槽について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1718 浴槽の性能試験方法 JIS A 4416 住宅用浴室ユニット JIS B 7516 金属製直尺 JIS G 3133 ほうろう用脱炭鋼板及び鋼帯 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS K 6718-1 プラスチック−メタクリル樹脂板−タイプ，寸法及び特性−第1部：キャスト板 JIS K 6744 ポリ塩化ビニル被覆金属板 JIS K 6919 繊維強化プラスチック用液状不飽和ポリエステル樹脂 JIS K 6921-1 プラスチック−ポリプロピレン（PP）成形用及び押出用材料−第1部：呼び方のシステム及び仕様表記の基礎 JIS R 3411 ガラスチョップドストランドマット JIS R 3412 ガラスロービング JIS R 3413 ガラス糸 JIS R 3414 ガラスクロス JIS R 3415 ガラステープ JIS R 3416 処理ガラスクロス JIS R 3417 ガラスロービングクロス 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 上縁面 浴槽の最上部でフラットな面の部分。 3.2 エプロン 上縁面から浴槽の下方を覆うためのもので，別に設けたもの，又は浴槽と一体成型された垂下長さが150 mm以上の部分。 3.3 底面 浴槽内部の底。 3.4...

JIS A5558:2010 pdfダウンロード。無可塑ポリ塩化ビニル製建具用形材 Unplasticized polyvinyl chloride (PVC-U) profiles for fabrication of windows and doors 1 適用範囲 この規格は，無可塑ポリ塩化ビニル製建具（以下，樹脂製建具という。）に用いる，主に無可塑ポリ塩化ビニル材料を用いた形材について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7513 精密定盤 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7524 すきまゲージ JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 JIS K 6740-2 プラスチック−無可塑ポリ塩化ビニル（PVC-U）成形用及び押出用材料−第2部：試験片の作り方及び諸性質の求め方 JIS K 6911 熱硬化性プラスチック一般試験方法 JIS K 7111-1 プラスチック−シャルピー衝撃特性の求め方−第1部：非計装化衝撃試験 JIS K 7161-2 プラスチック−引張特性の求め方−第2部：型成形，押出成形及び注型プラスチックの試験条件 JIS K 7171 プラスチック−曲げ特性の求め方 JIS K 7206 プラスチック−熱可塑性プラスチック−ビカット軟化温度（VST）の求め方 JIS K 7350-4 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第4部：オープンフレームカーボンアークランプ JIS L 0804 変退色用グレースケール 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 窓用形材 樹脂製建具のうち，建築物の外部に面する部分に施工するサッシ及びドアに用いる形材。 3.2 内窓用形材 樹脂製建具のうち，建築物の外部に面する建具の室内側に施工するサッシ及びドアに用いる形材。 3.3 主要形材 窓用形材（3.1参照）及び内窓用形材（3.2参照）のうち，枠，かまち（框），方立，無目，たて骨，中骨，桟などの樹脂製建具の主要部材に用いる形材。 3.4 副構成形材 窓用形材（3.1参照）及び内窓用形材（3.2参照）のうち，主要形材（3.3参照）以外の形材。 3.5 押出形材 主要形材（3.3参照）及び副構成形材（3.4参照）のうち，無可塑ポリ塩化ビニル材料を用いて押出成形した形材。 3.6 共押出形材...

JIS A6021:2011 pdfダウンロード。建築用塗膜防水材 Liquid-applied compounds for waterproofing membrane coating of buildings 1 適用範囲 この規格は，主に鉄筋コンクリート造建築物の屋根及び外壁などの防水工事に用いる塗膜防水材（以下，防水材という｡）について規定する。ただし，JIS A 6909に規定する建築用仕上塗材には適用しない。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を，附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS A 5430 繊維強化セメント板 JIS A 6909 建築用仕上塗材 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7516 金属製直尺 JIS K 5601-1-2 塗料成分試験方法−第1部：通則−第2節：加熱残分 JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則 JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方 JIS K 6252 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引裂強さの求め方 JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方 JIS K 6259 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方 JIS K 6268 加硫ゴム−密度測定 JIS K 7350-2 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第2部：キセノンアークランプ JIS K 7350-4 プラスチック−実験室光源による暴露試験方法−第4部：オープンフレームカーボンアークランプ JIS K 8575 水酸化カルシウム（試薬） JIS K 8576 水酸化ナトリウム（試薬） JIS K 8951 硫酸（試薬） JIS R 5201 セメントの物理試験方法 JIS R 5210 ポルトランドセメント JIS R 6252 研磨紙...

JIS A6517:2010 pdfダウンロード。建築用鋼製下地材（壁・天井） Steel furrings for wall and ceiling in buildings 1 適用範囲 この規格は，建築物の主として屋内に使用する鋼製下地材の壁用鋼製下地材（以下，壁下地材という。）及び天井用鋼製下地材（以下，天井下地材という。）について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに記載する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1414 建築用構成材（パネル）及びその構造部分の性能試験方法 JIS A 6901 せっこうボード製品 JIS B 1115 すりわり付きタッピンねじ JIS B 1122 十字穴付きタッピンねじ JIS B 1125 ドリリングタッピンねじ JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3505 軟鋼線材 JIS H 8610 電気亜鉛めっき JIS H 8625 電気亜鉛めっき及び電気カドミウムめっき上のクロメート皮膜 日本農林規格 普通合板 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 スタッド 壁下地材の構成部材で，軸組を構成する鋼製の支柱材（図1参照）。 3.2 ランナ 壁下地材の構成部材で，スタッドを取り付けるための鋼製の横架材（図1参照）。 3.3 振れ止め 壁下地材の構成部材で，スタッドの中間に設けた貫通穴に通してスタッドの振れを防止する鋼製の横架材（図1参照）。 3.4 スペーサ 壁下地材の附属金物で，スタッドの剛性を確保するとともに，スタッドと振れ止めとを固定するために用いるもの（図1参照）。 3.5 つりボルト 天井下地材の附属金物で，天井下地材を上部床などからつ（吊）るためのもの（図2参照）。 3.6 ナット 天井下地材の附属金物で，つりボルトとハンガとを固定するもの（図2参照）。 3.7 ハンガ 天井下地材の附属金物で，つりボルトと天井下地材の構成部材とを固定するもの（図2参照）。 3.8 野縁 天井下地材の構成部材で，天井面材を取り付けるためのもの（図2参照）。形状によってダブル野縁及びシングル野縁がある。...

JIS A8315:2010 pdfダウンロード。土工機械− 運転員の身体寸法及び運転員周囲の最小空間 Earth-moving machinery- Physical dimensions of operators and minimum operator space envelope 1 適用範囲 この規格は，JIS A 8308に規定する土工機械の運転員の身体寸法，及び運転席の囲いの内側で運転員が，通常の運転操作を行うために必要な最小空間について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 3411:2007，Earth-moving machinery−Physical dimensions of operators and minimum operator space envelope（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8308 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions（MOD） JIS A 8318 土工機械−座席基準点（SIP） 注記 対応国際規格：ISO 5353，Earth-moving machinery, and tractors and machinery for agriculture and forestry−Seat index point（IDT） JIS A 8326 土工機械−運転座席−寸法及び要求事項 注記 対応国際規格：ISO 11112，Earth-moving machinery−Operator’s seat−Dimensions and requirements（IDT） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 小柄運転員（small operator） 世界のすべての土工機械運転員のうち，身体寸法の小さいほうからおおよそ5パーセント点にある運転員（図1，図2及び図3参照）。 3.2 中柄運転員（medium operator） 世界のすべての土工機械運転員のうち，身体寸法の小さいほうからも大きいほうからもおおよそ50パーセント点にある運転員（図1，図2及び図3参照）。 3.3 大柄運転員（large operator） 世界のすべての土工機械運転員のうち，身体寸法の大きいほうからおおよそ5パーセント点にある運転員（図1，図2及び図3参照）。 3.4 作業時姿勢（working posture） 運転員が作業をしているときにとる姿勢。...