JIS B1533:2013 pdfダウンロード。転がり軸受−円筒ころ軸受 Rolling bearings-Cylindrical roller bearings 1 適用範囲 この規格は，単列及び複列の円筒ころ軸受（以下，軸受という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0104 転がり軸受用語 JIS B 0124 転がり軸受−量記号 JIS B 1511 転がり軸受総則 JIS B 1512-1 転がり軸受−主要寸法−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1513 転がり軸受の呼び番号 JIS B 1514-1 転がり軸受−軸受の公差−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1514-3 転がり軸受−軸受の公差−第3部：面取寸法の最大値 JIS B 1515-1 転がり軸受−公差−第1部：用語及び定義 JIS B 1515-2 転がり軸受−公差−第2部：検証の原則及び方法 JIS B 1516 転がり軸受の表示 JIS B 1520 転がり軸受のラジアル内部すきま JIS G 4805 高炭素クロム軸受鋼鋼材 JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0104及びJIS B 1515-1による。 4 量記号 この規格で用いる主な量記号は，JIS B 0124によるほか，次による（図1及び図2参照）。 B ：軸受幅 D ：軸受外径 d ：軸受内径 Ew ：ころコンプリメントの外接円径 Ews ：ころコンプリメントの実測外接円径 Fw ：ころコンプリメントの内接円径 Fws ：ころコンプリメントの実測内接円径 r ：内輪及び外輪のつばがある側の面取寸法 rs min ：内輪及び外輪のつばがある側の最小実測面取寸法 r1 ：内輪及び外輪のつばがない側の面取寸法，つば輪の面取寸法 r1s min...

JIS B1705:2013 pdfダウンロード。かさ歯車のバックラッシ Backlashes for bevel gears 1 適用範囲 この規格は，次の諸元を満足するかさ歯車のバックラッシについて規定する。 a) 歯車精度等級：B2〜B11 （JIS B 1704参照） b) 外端正面モジュール：0.5 mm〜25 mm c) 外端ピッチ円直径：3 mm〜1 600 mm この規格は，かみ合い試験機上において設計位置に組み付けた鋼製のかさ歯車対の歯面に対する法線方向バックラッシに適用する。この規格は，鋳鉄製及び焼結金属製のかさ歯車にも適用できる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0102-1 歯車用語−第1部：幾何形状に関する定義 JIS B 1704 かさ歯車の精度 IS B 7503 ダイヤルゲージ 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0102-1及びJIS B 1704によるほか，次による。 3.1 法線方向バックラッシ 1対のかさ歯車のかみ合い歯面を接触させているときの反かみ合い側歯面間の最小隙間。 3.2 円周方向バックラッシ 相手かさ歯車を固定し，一方のかさ歯車を互いの反かみ合い側歯面が接触するまで回転させることができる外端ピッチ円上の弧の長さ。 3.3 最小バックラッシ 一つのかさ歯車対における全かみ合わせ位置のバックラッシの中の最小値。 3.4 最大バックラッシ 一つのかさ歯車対における全かみ合わせ位置のバックラッシの中の最大値。 3.5 許容最小バックラッシ 最小バックラッシの許容値。 3.6 許容最大バックラッシ 最大バックラッシの許容値。 4 記号及び単位 この規格で用いる記号及び単位は，表1による。

JIS B1753:2013 pdfダウンロード。歯車装置の受入検査−空気伝ぱ音の試験方法 Acceptance code for gear units-Test code for airborne sound 1 適用範囲 この規格は，歯車装置及びギヤモータが放射する空気伝ぱ音を決定するために必要な方法及び標準的な条件について規定する。また，この規格は，許容する測定法と同時に試験に用いる運転条件及び設置条件についても規定する。 放射特性は，規定された位置での放射音圧レベル及び音響パワーレベルである。これらの量の決定は，次のために必要である。 a) 歯車装置又はギヤモータの製造業者が放射音を申告できる。 b) 実働での歯車装置又はギヤモータの放射音を比較する。 c) 設計段階で騒音を制御する。 この規格は，使用する基本的な測定方法の精度の等級で決定する限界内で空気伝ぱ音特性決定の再現性が得られることを目的とする。この規格で許容する音響測定方法は，実用測定方法（等級2）及び簡易測定方法（等級3）である。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 8579-1:2002，Acceptance code for gear units−Part 1: Test code for airborne sound（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部：仕様 JIS C 1509-2 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第2部：型式評価試験 JIS Z 8404-1 測定の不確かさ−第1部：測定の不確かさの評価における併行精度，再現精度及び真度の推定値の利用の指針 JIS Z 8404-2 測定の不確かさ−第2部：測定の不確かさの評価における繰返し測定及び枝分かれ実験の利用の指針 JIS Z 8733 音響−音圧法による騒音源の音響パワーレベルの測定方法−反射面上の準自由音場における実用測定方法 注記 対応国際規格：ISO 3744:1994，Acoustics−Determination of sound power levels of noise sources using sound pressure−Engineering method in an essentially free field over a reflecting plane（MOD） JIS Z 8736-1:1999 音響−音響インテンシティによる騒音源の音響パワーレベルの測定方法−第1部：離散点による測定 注記 対応国際規格：ISO 9614-1:1993，Acoustics−Determination of sound power levels of noise sources...

JIS B1860:2013 pdfダウンロード。摩擦ベルト伝動−Vベルト，Vリブドベルト， Vプーリ及びVリブドプーリ−用語 Belt drives-V-belts and V-ribbed belts, and corresponding grooved pulleys-Vocabulary 1 適用範囲 この規格は，一般に用いられる動力伝動用の，継ぎ目のないVベルト，Vリブドベルト，Vプーリ及びVリブドプーリに関する用語及び定義について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1081:2013，Belt drives−V-belts and V-ribbed belts, and corresponding grooved pulleys−Vocabulary（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 分類 Vベルト，Vリブドベルト，Vプーリ及びVリブドプーリに関する用語の分類は，次による。 a) Vベルト b) Vプーリ c) Vベルト伝動 d) データム幅に基づいたシステム e) 有効幅に基づいたシステム f) Vリブドベルト g) Vリブドプーリ h) Vリブドベルト伝動 注記 Vベルト伝動には，基準となる幅の取り方によって2種類のシステムが存在する。一つはデータム幅に基づくシステムであり，もう一つは有効幅に基づくシステムである。また，これらのシステムは独立である。 3 用語及び定義 用語及び定義は，次による。 なお，参考として対応英語を示す。

JIS B2031:2013 pdfダウンロード。ねずみ鋳鉄弁 Gray cast iron valves 1 適用範囲 この規格は，一般の機械装置などに用いるねずみ鋳鉄弁（以下，バルブという。）について規定する。また，ハンドル車の操作制限トルクを参考として，附属書Bに示す。 注記 圧力は，全てゲージ圧とする。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0100 バルブ用語 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 0253 管用テーパねじゲージ JIS B 2001 バルブの呼び径及び口径 JIS B 2002 バルブの面間寸法 JIS B 2003 バルブの検査通則 JIS B 2004 バルブの表示通則 JIS B 2239 鋳鉄製管フランジ JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3214 圧力容器用ステンレス鋼鍛鋼品 JIS G 3507-2 冷間圧造用炭素鋼−第2部：線 JIS G 4303 ステンレス鋼棒 JIS G 5121 ステンレス鋼鋳鋼品 JIS G 5501 ねずみ鋳鉄品 JIS G 5502 球状黒鉛鋳鉄品 JIS G 5705 可鍛鋳鉄品 JIS H 3100 銅及び銅合金の板並びに条 JIS H 3250 銅及び銅合金の棒 JIS H 5120 銅及び銅合金鋳物 JIS K 6896 四ふっ化エチレン樹脂成形粉 JIS K 7137-1 プラスチック−ポリテトラフルオロエチレン（PTFE）素材−第1部：要求及び分類 3...

JIS B2352:2013 pdfダウンロード。ベローズ形伸縮管継手 Bellows type expansion joints 1 適用範囲 この規格は，ベローズ形伸縮管継手（以下，ベローズ管継手という。）の特性について規定する。 なお，この規格は，ベローズの断面が円形で，一つ以上の伸縮素子をもつベローズ管継手に適用する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15348:2002，Pipework−Metal bellows expansion joints−General（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0151 鉄鋼製管継手用語 JIS B 0202 管用平行ねじ 注記 対応国際規格:ISO 228-1:1994，Pipe threads where pressure-tight joints are not made on the threads−Part 1: Dimensions, tolerances and designation（MOD） JIS B 0203 管用テーパねじ 注記 対応国際規格:ISO 7-1:1994，Pipe threads where pressure-tight joints are made on the threads−Part 1: Dimensions, tolerances and designation（MOD） JIS B 2220 鋼製管フランジ JIS B 2311 一般配管用鋼製突合せ溶接式管継手 JIS B 2312 配管用鋼製突合せ溶接式管継手 JIS B 2313 配管用鋼板製突合せ溶接式管継手 JIS B 8265 圧力容器の構造−一般事項 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS G 4902 耐食耐熱超合金板 ISO...

JIS B2808:2013 pdfダウンロード。スプリングピン Spring pins 1 適用範囲 この規格は，溝付きスプリングピン及び二重巻きスプリングピン（以下，スプリングピンという。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 8748:2007，Spring-type straight pins−Coiled，heavy duty， ISO 8749:1986，Pins and grooved pins−Shear test， ISO 8750:2007，Spring-type straight pins−Coiled，standard duty， ISO 8751:2007，Spring-type straight pins−Coiled，light duty， ISO 8752:2009，Spring-type straight pins−Slotted，heavy duty， ISO 13337:2009，Spring-type straight pins−Slotted，light duty（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0401-1 寸法公差及びはめあいの方式−第1部：公差，寸法差及びはめあいの基礎 JIS B 1091 締結用部品−受入検査 注記 対応国際規格：ISO 3269，Fasteners−Acceptance inspection（IDT） JIS G 3311 みがき特殊帯鋼 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS G 4313 ばね用ステンレス鋼帯 JIS G 4401 炭素工具鋼鋼材 JIS G 4802 ばね用冷間圧延鋼帯 JIS Z 2244 ビッカース硬さ試験−試験方法 注記 対応国際規格：ISO 6507-1，Metallic materials−Vickers hardness test−Part 1: Test method（MOD） 3 種類及び記号 スプリングピンの種類及び記号は，表1による。 4 材料及び記号 スプリングピンに用いる材料及び記号は，表2による。表2以外の材料を用いる場合には，受渡当事者間の協定による。

JIS B4118:2013 pdfダウンロード。超硬質合金ソリッドストレートシャンク− ボールエンドミル−形状・寸法 Solid hardmetal ball-nosed end mills with cylindrical shanks-Dimensions 1 適用範囲 この規格は，超硬質合金ソリッドストレートシャンクボールエンドミル（以下，ボールエンドミルという。）の形状及び寸法について規定する。 適用材質は，JIS B 4053で規定する超硬合金，サーメット，超微粒子超硬合金及びこれらに炭化物，窒化物，酸化物などを被覆した合金の総称である超硬質合金とする。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15917:2012，Solid ball-nosed end mills with cylindrical shanks, made of carbide and ceramic materials（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。） を適用する。 JIS B 0172 フライス用語 JIS B 0401-2 寸法公差及びはめあいの方式−第2部：穴及び軸の公差等級並びに寸法許容差の表 注記 対応国際規格：ISO 286-2，ISO system of limits and fits−Part 2: Tables of standard tolerance grades and limit deviations for holes and shafts（IDT） JIS B 4053 切削用超硬質工具材料の使用分類及び呼び記号の付け方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0172による。 4 種類 ボールエンドミルの種類は，刃長ℓ，首逃しの有無及び全長Lによって区分し，図1及び表1に示す5種類とする。

JIS B7021:2013 pdfダウンロード。一般用防水携帯時計−種類及び防水性能 Water resistant watches for general use-Classification and water resistibility 1 適用範囲 この規格は，一般用の防水携帯時計（以下，防水時計という。）の種類及び防水性能について規定する。 なお，潜水用などの特殊防水携帯時計はこの規格の対象としない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 22810:2010，Horology−Water -resistant watches（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7010 時計部品−名称 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 7010によるほか，次による。 3.1 防水（water resistance） 水の浸入を防ぐ能力。 3.2 防水時計（water-resistant watch） 水の浸入を防ぐことができる時計。 3.3 加圧（overpressure） 浸水の深さに比例して水によって加わる圧力［bar1)で明示する。］。 注1) 加圧について，使用に当たっての注意及び物理的な概念を，A.1及びA.2に示す。 3.4 浸水の深さ（depth of immersion） 水面から浸水している時計までの垂直方向の距離。 3.5 加圧防水性（加圧に対する防水） 時計に水圧がかかった場合の，時計内への水の浸入を防ぐ性質。 3.6 耐浸せき（漬）性（浅い場所での防水） 水中に浸せき（漬）した場合の，時計内への水の浸入を防ぐ性質。 3.7 操作部防水性（操作部材に外力がかかった場合の防水） 水中で時計の操作部に外力がかかった場合の，時計内への水の浸入を防ぐ性質。 4 種類 防水時計は，加圧水準によって，次の種類に区分する。 a) 1種防水時計 2 barの水圧に耐える防水時計。日常生活の汗，洗顔時の水滴，雨などに耐えられるものであるが，水圧の変化が激しい条件下では，使用できない。 b) 2種防水時計 4 bar以上の水圧に耐える防水時計。水泳などの水中での使用が可能なもの。 5 要求事項 5.1 加圧防水性 6.3.2に規定する試験を実施し，その前後に行う6.2に基づく結露試験によって，ガラス内部の表面に結露があってはならない。 5.2 耐浸せき（漬）性 6.3.3に規定する試験を実施し，その前後に行う6.2に基づく結露試験によって，ガラス内部の表面に結露があってはならない。 5.3 操作部防水性 6.3.4に規定する試験を実施し，その前後に行う6.2に基づく結露試験によって，ガラス内部の表面に結露があってはならない。 5.4 熱衝撃を受けた場合の防水性 6.3.5に規定する試験を実施し，その前後に行う6.2に基づく結露試験によって，ガラス内部の表面に結露があってはならない。 6 試験方法 6.1 試験条件 試験を実施する前に，りゅうず，ボタンなどの操作部を操作し，通常の使用状態に戻しておく。 試験室の室温及び試験水槽の水温は，18 ℃〜25 ℃とする。ただし，6.3.5に規定する試験の場合は除く。 6.2 結露試験 この試験の目的は，時計の防水性を次の方法で検証することである。...

JIS B7728:2013 pdfダウンロード。一軸試験機の検証に使用する力計の校正方法 Calibration of force-proving instruments used for the verification of uniaxial testing machines 1 適用範囲 この規格は，一軸試験機（例えば，引張試験機・圧縮試験機）の静的検証に使用する力計の校正方法及び等級分類について規定する。この規格は，力を受けた部材の弾性変形量又はこれに比例する物理量を測定することによって力の大きさの確定を行う力計について適用できる。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 376:2011，Metallic materials−Calibration of force-proving instruments used for the verification of uniaxial testing machines（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Q 17025 試験所及び校正機関の能力に関する一般要求事項 注記 対応国際規格：ISO/IEC 17025，General requirements for the competence of testing and calibration laboratories（IDT） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 力計（force-proving instrument） 力変換器から指示装置までを含めた一体の機器。 4 記号及び意味 この規格で用いる記号及び意味は，表1による。 5 原則 校正のための参照標準及び測定器は，要求される不確かさに応じて，JCSS（計量法に基づく校正機関認定）1)又は同等の品質をもった校正により，国家標準又は国際単位系（SI）へのトレーサビリティーを確保しなければならない。 注1) 計量法第143条参照。 校正は，正確な既知の力を力変換器に加えて，このときの指示装置からのデータを記録することによって成り立つ。この指示装置は，力計に絶対必要な構成部分である。 電気的な測定を行う場合，指示装置は，他の指示装置で代替してもよい。そしてその力計は，次の規定を満足するならば，再校正の必要はない。 a) 元の指示装置及び代替の指示装置は，国家標準へのトレーサビリティーが確保されており，電気的基本単位（ボルト及びアンペア）によって校正結果を与えている校正証明書をもっていなければならない。代替指示装置は，その力計で使用している範囲に等しいか又は大きい範囲について校正されていなければならない。 代替の指示装置の分解能は，その力計が使用されている指示装置の分解能に少なくとも等しくなければならない。 b) 代替指示装置の力変換器への励起電源及び変位出力の単位（例えば，5 V，10 V）及びタイプ（例えば，DC又はACの搬送周波数）は，それぞれ同じでなければならない。 c) 各々の指示装置（元の及び代替の指示装置の両方）の不確かさは，力計全体の不確かさに影響を与えるものであってはならない。 代替指示装置の不確かさは，力計全体の不確かさの1/3を超えないことが望ましい（C.2.11参照）。 6 力計の特性 6.1 力計の確認 力計の全ての構成部品（電気接続用ケーブルを含む。）は，例えば，製造業者名，形式及び製造番号によって，個々に，かつ，独自に確認できなければならない。力変換器には，最大負荷容量を表記しなければならない。 6.2 力の作用 力変換器及びその負荷用ジグは，引張り又は圧縮に関係なく力の作用軸上に負荷が行えるように設計しなければならない。 負荷用ジグの望ましい例を，附属書Aに示す。 6.3 弾性変位量の測定 力変換器の力を受ける部分の弾性変位量の測定は，適切な精度及び安定性をもつ機械式，電気式，光学式，その他の手段で行うことができる。 弾性変位量の測定システムの種類及び品質（測定の不確かさ）によって，その力計を特定の校正力だけにおいて等級分類するか，又は内挿範囲において等級分類するかが決定される（箇条7参照）。 一般に，ダイヤルゲージを力計の弾性変位量の測定手段として使用する場合は，その力計は校正した力の大きさだけに使用が限定される。ダイヤルゲージを長い行程で使用した場合，校正値からの内挿をできなくする程の大きな不確かさを生じさせる局部的な周期的誤差を含むことがある。ダイヤルゲージの周期的な誤差の力計の内挿誤差に及ぼす影響が無視できる場合には，そのダイヤルゲージは，内挿のために使用してもよい。 7 力計の校正 7.1...