JIS F6601:2013 pdfダウンロード。船用分離板形油清浄機陸上試験方法 Ships and marine technology-Shop test code for dic type centrifugal oil purifiers 1 適用範囲 この規格は，船舶に用いる燃料油又は潤滑油の中のきょう（夾）雑物（水分，固形分などの不純物）を取り除く，油清浄機のうち，分離板形遠心油清浄機（以下，油清浄機という。）の陸上試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 8312 歯車ポンプ及びねじポンプ−試験方法 JIS K 2213 タービン油 JIS K 2275 原油及び石油製品−水分試験方法 JIS K 2276 石油製品−航空燃料油試験方法 JIS Z 8901 試験用粉体及び試験用粒子 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 分離板形遠心油清浄機 回転体内に分離板を組み込んだ高速遠心分離機。 3.2 通油量 清浄油及び廃液［分離された水分，固形分（スラッジ）など含む。］を単位時間に吐き出す量の総和。 3.3 計画処理量 船用油清浄機の製造業者が定めた処理容量 3.4 標準試験油 油清浄機の性能試験に用いる試験油の粘度，温度などの標準的な処理条件を規定するために用いる油。通常，50 ℃において380 mm2/s及び700 mm2/sに相当する粘度において代表的な燃料油をそれぞれ適用する。油清浄機の製造業者が定める計画処理量の表示にも活用できる。 3.5 試験油 油清浄機の性能試験に用いる油。この規格では，JIS K 2213の1種（無添加）タービン油（VG 32又はVG 46）を使用する。 3.6 回転速度 回転体の1分間の回転数。通常，回転軸において測定するが，構造上測定が困難な場合は，駆動軸又は駆動用電動機の回転速度を換算することによって，求めることができる。 4 一般要求事項 4.1 油清浄機の分離効率の評価方法 油清浄機の分離効率の評価方法は，試験油中の固形分粒子及び水分の分離効率によって，評価する。 4.2 固形分粒子の分離効率の評価方法 試験油中の固形分粒子の分離効率の評価方法は，JIS K 2276の17.［微粒きょう雑物試験方法（試験室ろ過法）］に従い，清浄機入口側及び出口側のサンプルを採取する。規定量のサンプルをあらかじめ質量を測定したメンブレンフィルタ（孔径0.8 µm）でろ過し，このフィルタを洗浄，乾燥した後，増量を測り，固形分粒子の質量を測定する。 次の式によって，固形分粒子の分離効率ηs（%）を算出し，評価する。 ηs＝(1−Wsout / Wsin) × 100 ここに， Wsout： 油清浄機出口側の試験油中の固形分の質量 Wsin： 油清浄機入口側の試験油中の固形分の質量 4.3 水分の分離効率の評価方法 試験油中の水分の分離効率の評価方法は，JIS K 2275の4.（カールフィッシャー式容量滴定法）によるカールフィッシャー法に従い，清浄機入口側及び出口側のサンプルの水分量（質量）を測定する。 次の式によって，水分の分離効率ηw（%）を算出し，評価する。 ηw＝(1−Wwout / Wwin)...

JIS G0551:2013 pdfダウンロード。鋼―結晶粒度の顕微鏡試験方法 Steels — Micrographic determination of the apparent grain size 1 適用範囲 この規格は，鋼のフェライト又はオーステナイトの結晶粒度を測定するための顕微鏡試験方法について規定する。また，この規格は，結晶粒界の現出方法及び一様に結晶粒が分布する試験片の平均結晶粒度の求め方について規定する。 注記1 実際の結晶粒の形状は，立体的（三次元）であるため，顕微鏡試料の切断面は，結晶粒の端部から最大直径の部分までの任意の箇所になり得る。たとえ結晶粒が完全に同じ大きさであっても，平面上（二次元）に現れる結晶粒の大きさは，ある範囲にばらつく。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 643:2003，Steels−Micrographic determination of the apparent grain size（MOD）なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 警告 この規格に基づいて試験を行う者は，通常の試験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，各自の責任において安全及び健康に対する措置をとらなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの 引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0561 鋼の焼入性試験方法（一端焼入方法） ISO 3785 Steel−Designation of test piece axes 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 結晶粒（grain） 顕微鏡観察のために研磨及び調製された試験片の平らな断面上に現出する，多少湾曲した側面を伴う閉 じた多角形の形状。結晶粒は，次のように区別する。 3.1.1 オーステナイト結晶粒（austenitic grain） 面心立方の結晶粒。焼なまし双晶を含むことがある。 3.1.2 フェライト結晶粒（ferritic grain） 体心立方の結晶粒。焼なまし双晶は含まない。 注記 フェライト結晶粒は，通常は炭素含有率が0.25 %（質量分率）以下の炭素鋼又はフェライト系ステンレス鋼に対して適用している。フェライト結晶粒と同等の寸法のパーライトの島が存在する場合は，その島をフェライト結晶粒としている。 3.2 粒度番号（index） 試験片断面の1 mm2当たりの平均結晶粒数mを用いて，次の式で計算されるGの値。正数及びゼロ又は負数の場合もあり得る。 m 8 2G 注記 定義に従って，mが16の場合，Gは1となる。結晶粒度標準図との比較による評価方法（比較法）においては，0.5単位及び総合判定においては，平均粒度番号を小数点以下一桁で表す場合もある。 3.3 捕捉結晶粒数（intercept），N 直線又は曲線の試験線が通過又は捕捉した結晶の数。試験線が直線の場合，通常，両端は，結晶粒内で終わる（図1参照）。 注記 直線の両端部分各々は，捕捉結晶の1/2として計数する。Nは，さまざまな位置で無作為に適用した試験線が捕捉した結晶粒の数を多数回計数して得た平均値である。Nを測定に用いた線長LTで除することによって単位長さ（通常はmm単位）当たりの捕捉結晶粒数 Nを得る。 L 3.4 交点の数（intersection），P 結晶粒界と一本の直線又は曲線の試験線との交点の数（図1参照）。 注記 Pは，さまざまな位置で無作為に適用した試験線と結晶粒界とが交わった回数について，多数回計数して得た平均値である。Pを測定に用いた線長LTで除することによって，単位長さ（通常はmm単位）当たりの結晶粒界の交点数 Pを得る。

JIS G3116:2013 pdfダウンロード。高圧ガス容器用鋼板及び鋼帯 Steel sheet, plates and strip for gas cylinders 1 適用範囲 この規格は，LPガス，アセチレンなどの各種高圧ガスを充塡する内容積500 L以下の溶接容器に用いる熱間圧延鋼板及び鋼帯（以下，それぞれ鋼板，鋼帯という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 4978:2018，Steel sheet and strip for welded gas cylinders（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 3 種類の記号及び適用厚さ 鋼板及び鋼帯は，4種類とし，種類の記号及び適用厚さは，表1による。 4 化学成分 鋼板及び鋼帯は，8.1の試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。 5 機械的性質 鋼板及び鋼帯は，8.2の試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強さ，伸び及び曲げ性は，表3による。鋼帯の場合，圧延時の先端部及び尾端部1) には，機械的性質の規定を適用しない。 なお，曲げ性の場合は，曲げ試験片の外側にき裂を生じてはならない。 注記 曲げ性の試験の実施については，8.2.1を参照。 注1) 圧延時の先端部及び尾端部の非定常部は，形状，寸法及び機械的性質が不安定になる。熱間圧延鋼帯の場合，商習慣上，この不安定部を切除せず，出荷する場合がある。 6 形状，寸法，質量及びその許容差 鋼板及び鋼帯の形状，寸法，質量及びその許容差は，JIS G 3193による。ただし，厚さの許容差は，表4又は表5によるものとし，鋼板の長さ及びカットエッジの場合の幅の許容差は，特に指定のない限りJIS G 3193の表7（幅の許容差）の許容差Aとする

JIS G3127:2013 pdfダウンロード。低温圧力容器用ニッケル鋼鋼板 Nickel steel plates for pressure vessels for low temperature services 1 適用範囲 この規格は，低温で使用する圧力容器及び貯槽設備に用いる熱間圧延ニッケル鋼鋼板（以下，鋼板という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9328-1:2011，Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 1: General requirements ISO 9328-4:2011，Steel flat products for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 4: Nickel-alloy steels with specified low temperature properties（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 注記 対応国際規格：ISO 10474，Steel and steel products−Inspection documents（IDT） JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法 JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 3 種類及び記号，適用厚さ並びに最低使用可能温度 鋼板の種類は，8種類とし，その記号，適用厚さ及び最低使用可能温度は，表1による。 4 製造方法及び熱処理 4.1 製造方法 鋼板は，キルド鋼から製造する。...

JIS G4314:2013 pdfダウンロード。ばね用ステンレス鋼線 Stainless steel wires for springs 1 適用範囲 この規格は，ステンレス鋼線材を用いて製造したばね用ステンレス鋼線（以下，線という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を示す記号を，次に示す。 ISO 6931-1:1994，Stainless steels for springs−Part 1: Wire（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 4308 ステンレス鋼線材 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 種類の記号，調質，分類及び適用線径 3.1 種類の記号，調質及び分類 線の種類は，5種類とし，種類の記号，調質及び分類は，表1による。 なお，調質とは，熱処理を行い，更に伸線加工を施すことをいう。 3.2 適用線径 調質記号に対する適用線径は，表2による。 4 材料及び製造方法 4.1 材料 線の製造に用いる材料は，JIS G 4308の箇条5（化学成分）を満足する線材とする。 注記1 この線材から製造した線を材料としてもよい。 注記2 線材の化学成分を，参考として附属書JAに示す。 4.2 製造方法 線の製造方法は，次による。 なお，注文者の指定がある場合は，ばね成形に適した被覆を行う。 a) 線は，固溶化熱処理を行った後，伸線を行う。ただし，固溶化熱処理を施した線，又は線材を材料として使用する場合は，伸線を行う前の固溶化熱処理を省略してもよい。 b) 真直性を必要とする線は，伸線後，矯正を行う。 5 機械的性質 5.1 引張強さ 線は，9.1の試験を行い，その引張強さは，表3による。 この場合，供試材は，JIS G 0404の7.6（試験片採取条件及び試験片）のA類による。 なお，線1コイル内の引張強さのばらつきは，通常，この表の引張強さの範囲の 以内とする。 5.2 ねじり特性 線径0.50 mm以上4.0 mm以下の線は，注文者の指定がある場合，9.2の試験を行い，そのねじれの状況及び破断面の状況は，表4による。

JIS H1051:2013 pdfダウンロード。銅及び銅合金中の銅定量方法 Copper and copper alloys-Determination of copper content 1 適用範囲 この規格は，銅及び銅合金（伸銅品，形銅，鋳物用銅地金及び銅鋳物）中の銅定量方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1553:1976，Unalloyed copper containing not less than 99.90 % of copper−Determination of copper content−Electrolytic method ISO 1554:1976，Wrought and cast copper alloys−Determination of copper content−Electrolytic method（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 1012 銅及び銅合金の分析方法通則 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 一般事項 分析方法に共通な一般事項は，JIS H 1012による。数値の丸め方は，JIS Z 8401の規則Aによる。 4 定量方法の区分 銅の定量方法は，次のいずれかによる。 なお，日本工業規格に規定する銅及び銅合金に関する種類の合金番号又は種類の記号，及びそれぞれの合金番号又は記号ごとの適用定量方法は，表1による。 a) 銅電解重量法（硝酸・硫酸法） この方法は，銅含有率54.0 %（質量分率）以上で，かつ，電解液中に不溶性残さを生じる元素を含まない試料及び銅とともに電着する不純物元素の含有率が低い試料に適用する。ただし，製品規格の化学成分にセレン及び／又はビスマスが規定されている場合には，適用しない。 なお，試料中に銀が含まれる場合，銅とともに電着する銀は，銅として定量する。 b) 銅電解重量法（硝酸・ふっ化水素酸・ほう酸法） この方法は，銅含有率54.0 %（質量分率）以上の試料に適用する。ただし，製品規格の化学成分にセレン及び／又はビスマスが規定されている場合には，適用しない。 c) 銅電解重量法（セレン・ビスマス分離法） 銅含有率が58.0 %（質量分率）以上91.0 %（質量分率）以下で，かつ，製品規格の化学成分にセレン及び／又はビスマスが規定されている銅合金中の銅の定量方法について記載する。

JIS H1101:2013 pdfダウンロード。電気銅地金分析方法 Method for chemical analysis of electrolytic cathode copper 1 適用範囲 この規格は，JIS H 2121に規定された銅，ひ素，アンチモン，ビスマス，鉛，鉄及び硫黄の定量について規定する。 警告 この規格に基づいて試験を行う者は，通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 2121 電気銅地金 JIS K 0050 化学分析方法通則 JIS K 0116 発光分光分析通則 JIS K 0121 原子吸光分析通則 JIS K 0127 イオンクロマトグラフィー通則 JIS K 0133 高周波プラズマ質量分析通則 JIS K 8001 試薬試験方法通則 JIS Z 2616 金属材料の硫黄定量方法通則 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 一般事項 分析に共通な一般事項は， JIS K 0050，JIS K 0116，JIS K 0121，JIS K 0127，JIS K 0133，JIS K 8001及びJIS Z 2616による。 4 分析用試料の採り方，取扱い方及びはかり方 4.1 試料の採り方 試料の採り方は，次による。 a) 採取した試料がその地金の品質を代表するように，地金の中央部及び周辺に近い部分を採取する箇所とし，地金面に直角にボーリングして貫通させ，切粉試料とする。 b) ボーリングする場合は，あらかじめ試料採取箇所，きり及びその他の工具類をエタノール，アセトンなどを用いて清浄にした後，油類及びその他の減摩剤を用いないで，できるだけ切粉を酸化させないようにする。この際，きりの圧力，回転数などを加減して，発熱しないようにしなければならないが，冷却のため水，油などを注加してはならない。削り取った切粉が黒味を帯びている場合は，酸化が起こっているため，きりの材質，きりの径，きりの圧力，回転数などを変更し，変色を生じないようにする。 c) 削り取った試料は，その全部を集め，強力な磁石を用いて付着物がなくなるまで注意深く鉄粉を除いた後，混ぜ合わせて分析用試料とする。 d) 切粉試料がひも状の場合は，あらかじめ，布等で刃の表面を拭き取り清浄としたはさみなどを用いて約10 mm以下に切断した後，混ぜ合わせて分析用試料とする。ただし，12.2の燃焼−イオンクロマトグラフ法又は，12.3の燃焼−赤外線吸収法（積分法）によって硫黄を定量する分析用試料においては，約2 mm以下の細片とする。 注記 ここで用いるはさみは，他の金属の切断には用いず，専用とすることが好ましい。 e) 分析用試料の採取及び調製が，上記a)〜d) の規定によることができない場合は，受渡当事者間の協議によって定める。 4.2 試料の取扱い方 試料の取扱い方は，次による。 a) 分析用試料は，異物などによる汚染を防止するため，適切な蓋付きガラス容器などに入れて，密栓して保存する。...

JIS H8684:2013 pdfダウンロード。アルミニウム及びアルミニウム合金の 陽極酸化皮膜の変形による耐ひび割れ性試験方法 Anodizing of aluminium and its alloys-Assessment of resistance of anodic oxidation coatings to cracking by deformation 1 適用範囲 この規格は，アルミニウム及びアルミニウム合金の製品（以下，製品という。）に施した陽極酸化皮膜（以下，皮膜という。）の変形による耐ひび割れ性を試験する方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 3211:2010，Anodizing of aluminium and its alloys−Assessment of resistance of anodic oxidation coatings to cracking by deformation（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 0201 アルミニウム表面処理用語 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次によるほか，JIS H 0201による。 3.1 伸び率（degree of elongation） 試験片を変形させたときにひび割れが発生した位置の皮膜の伸びの百分率。伸び率が高いほど，耐ひび割れ性が優れている。 3.2 有効面（significant surface） 製品の表面に施した皮膜が，用途に適合する品質を満たすことが不可欠な面。 4 概要 この試験は，装置に試験片の一端を固定し，わん曲面に沿って試験片を曲げ，皮膜に最初のひび割れが現れる位置の変形目盛を読み取り，変形目盛に対応する曲率半径を求め，この曲率半径から皮膜の伸びの百分率を算出する。 5 装置 5.1 一般 装置は，図1に示すように，わん曲面板，取付台，留めねじ及び金属製座板によって構成する。 5.2 わん曲面板 わん曲面板は，変形目盛1から18を10 mm間隔で付けた滑らかで連続的な曲率をもつステンレス鋼などの金属製とする。変形目盛は，表1に示すように，次の式(1)から求めたわん曲面板の曲率半径に対応するものとする。 5.3 留めねじ 2個の留めねじは，試験片の端面を留めるために，わん曲面板の変形目盛1及び変形目盛18の両側に備える。試験片に接する面は，硬質ゴムなどを用いる。 6 試験片 6.1 試験片の採取方法 試験片は，製品の有効面から採取する。試験片の端部は，有効面には含めない。また，採取した試験片の試験面にひび割れがあってはならない。 なお，製品から試験片を採取することができない場合は，製品と同一の材料及び同一の処理条件で作製した試験片を用いる。製品と同一の材料とは，材料の種類・質別及び処理前の表面状態が，製品と同じであること，また，同一の処理条件とは，前処理，皮膜の処理が，製品と同一の浴組成及び同一の処理条件で，製品と同一の性能を得るように処理することをいう。 6.2 試験片の寸法 試験片の寸法は，長さ約250 mm及び幅約20 mmとする。また，最大厚さは3 mmとする。 なお，この板厚の範囲であっても，試験片の厚さが極めて薄い試験片では，ひび割れを生じない場合がある。また，板厚が厚い試験片では，全面にひび割れを生じる場合がある。この場合は，皮膜の伸び率は求められない。 6.3 試験片の清浄...

JIS H8687:2013 pdfダウンロード。アルミニウム及びアルミニウム合金の 陽極酸化皮膜の絶縁耐力試験方法 Anodizing of aluminium and its alloys Determination of electric strength 1 適用範囲 この規格は，アルミニウム及びアルミニウム合金の製品（以下，製品という。）に施した陽極酸化処理及び封孔処理を行った皮膜 （以下，皮膜という。）の絶縁破壊試験方法及び耐電圧試験方法について規定する。 この試験方法は，試験片の切断部付近，穴加工された付近，鋭角に加工された角部の付近，及びバリがある付近には適用しない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 2376:2010，Anodizing of aluminium and its alloys−Determination of electric breakdown potential（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 0201 アルミニウム表面処理用語 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次によるほか，JIS H 0201による。 3.1 絶縁耐力（electric strength） 絶縁材料が電圧に耐える能力を示す一般的な用語で，絶縁破壊電圧，絶縁破壊の強さ及び耐電圧の総称。 3.2 絶縁破壊電圧（breakdown voltage） 一定の昇電圧速度で皮膜に電圧を印加したとき，皮膜が破壊される最小の電圧（kV）。 3.3 絶縁破壊の強さ（electric strength） 絶縁破壊電圧（kV）を試験片の皮膜厚さ（μm）で除した値。 3.4 耐電圧（withstand voltage） 皮膜が破壊しないで一定時間に耐えることのできる最高の電圧（kV）。 4 絶縁破壊試験方法 4.1 概要 この試験は，一定の距離を隔てた皮膜と皮膜との間（皮膜−皮膜），又は皮膜と素地との間（皮膜−素地）に一定の速度で昇圧する交流電圧を印加し，皮膜が絶縁破壊する時点の電圧を測定する。皮膜の絶縁破壊電圧は，合金組成，表面状態，封孔度，試料の乾燥状態，経時変化，皮膜厚さ，及び試験環境の湿度に影響される。 4.2 装置 4.2.1 一般 装置は，周波数50 Hz又は60 Hzの交流を電源とし，交流変圧器，電圧調整器，保護抵抗，交流電圧計，回路遮断器などで構成し，皮膜の絶縁破壊電圧を正確に測定できるものでなければならな い。 4.2.2 交流変圧器 交流変圧器は，要求される電圧を正弦波又はそれに近い波形を出力することができるものとする。 4.2.3 電圧調整器 電圧調整器は，電圧を中断することなく徐々に昇圧することができ，かつ，ゆがみのない波形を供給できなければならない。 注記 一定の電圧上昇速度を得るためには，手動よりも機器を用い，かつ，波形の変動がないことが望ましい。 4.2.4 保護抵抗 保護抵抗は，0.5 MΩとする。 4.2.5 交流電圧計 交流電圧計は，10 Vの単位で読み取れるものが望ましい。記録計を用いることは，有効である。 4.2.6 回路遮断器 回路遮断器は，所定の電流が流れたときに回路を遮断できる機能をもつものとする。 4.2.7...

JIS K0127:2013 pdfダウンロード。イオンクロマトグラフィー通則 General rules for ion chromatography 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 0050，JIS K 0211，JIS K 0214及びJIS K 0215によるほか，次による。 注記 必要に応じてJIS K 0211:2005，JIS K 0214:2006及びJIS K 0215の定義を補足，補強などの変更を行っている。変更を行った用語には，* を付した。 3.1 イオンクロマトグラフィー*（ion chromatography） 溶離液を移動相として，イオン交換体などを固定相とした分離カラム内で試料溶液中のイオン種成分を展開溶離させ，電気伝導度検出器，電気化学検出器，分光光度検出器，蛍光検出器などによって測定するクロマトグラフを用いた分析方法。 3.2 イオンクロマトグラフ*（ion chromatograph） イオンクロマトグラフィー用装置。 3.3 溶離液*（eluent） カラムに保持されている試料中のイオン種成分を展開，溶出させるための液体。 3.4 グラジエント溶離法（gradient elution method） 溶離液の組成を連続的に変化させながら試料中のイオン種成分を展開溶離する方法。溶離液の流量を変化させる場合もある。 3.5 試料導入部（sample injector, injection port） 測定用試料溶液を流路内に導入する機能をもつもの。 3.6 カラム槽（column oven） カラムを収容する槽。 3.7 プレカラム*（pre-column） 測定するイオン種成分の濃縮，予備分離，異物除去などのために分離カラムの前に配置したカラム。 3.8 分離カラム*（separation column） イオン種成分の分離を行うため，分離目的に応じた性能をもつカラム。 3.9 イオン交換体*（ion exchanger） 表面にイオン交換基をもつ充塡剤。 3.10 イオン交換容量*（ion exchange capacity） イオン交換体の単位質量又は単位体積当たりのイオン交換基の当量。meq/g又はmeq/mLで表す。 3.11 溶出液（eluate） 移動相（溶離液）によって展開したときの分離カラムから流出する液体。 3.12 サプレッサー（suppressor） 電気伝導度検出器を用いる場合，測定するイオン種成分の検出を損なうことなくバックグラウンドとなる電気伝導度を低減する装置。 3.13 サプレッサー法（suppressor method） サプレッサーを用いて測定する方法。 3.14 ノンサプレッサー法*（non-suppressor method） サプレッサーを用いずに，低電気伝導度の溶離液を用いてイオン種成分を分離し，電気伝導度検出器で測定する方法。 3.15 再生液*（regenerant） サプレッサーの機能を再生，又は継続的に維持するために用いる液体。除去液ともいう。 3.16 電気伝導度検出器（conductivity detector） 溶出液中の分析する対象成分の電気伝導度を測定する検出器。 3.17 電気化学検出器（electrochemical detector） 作用電極に定電位を印加し，溶出液中の分析する対象成分の電気化学反応によって流れる電流又は電量を測定する検出器。 3.18 紫外可視吸光光度検出器*（ultraviolet-visible absorption detector） 紫外可視光線領域で吸収される分析種の吸光度を測定する検出器。...