JIS A5528:2012 pdfダウンロード。熱間圧延鋼矢板 Hot rolled steel sheet piles 1 適用範囲 この規格は，土留め，締切り，構造物の基礎などに使用する熱間圧延鋼矢板（以下，鋼矢板という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 種類及び記号 鋼矢板の種類は，2種類とし，その記号は，表1による。 4 化学成分 鋼矢板は，8.1の試験を行い，その溶鋼分析値は，表2による。 5 機械的性質 5.1 降伏点又は耐力，引張強さ及び伸び 鋼矢板は，8.2によって引張試験を行い，その降伏点又は耐力，引張強さ及び伸びは，表3による。 5.2 直線形鋼矢板の継手引張強度 直線形鋼矢板は8.3の試験を行い，その継手引張強度1)は，厚さ10 mm未満は3.92 MN/m以上，厚さ10 mm以上16 mm未満は5.88 MN/m以上とする。 注1) 鋼矢板の継手引張試験の経過中，試験片が耐えた最大荷重を幅1 m当たりに換算した値。 6 形状，寸法の許容差及び単位質量 形状，寸法の許容差及び単位質量は，次による。 a) 鋼矢板の断面形状は，U形，直線形，Z形，H形，及びハット形とし，各部の呼び名は，図1による。 b) 鋼矢板の継手は，打込みの際，十分にかみ合い，引き抜く際には容易に離脱できる形状とし，できるだけ水密性が得られる構造になるものでなければならない。 c) 鋼矢板の形状及び寸法の許容差は，表4による。 d) 単位質量は，受渡当事者間の協定による。 e) 注文者の指定によって，鋼矢板を施工時につ（吊）るための，穴あけ又は付属品取付けを行ってもよい。この場合の，検査，表示などは受渡当事者間の協定による。 7 外観 鋼矢板は，使用上有害な欠点があってはならない。ただし，使用上有害な欠点は，JIS G 3192の箇条9（外観）によって除去又は補修してもよい。

JIS A5556:2012 pdfダウンロード。工業用ステープル Staples 8 試験 8.1 外観 外観は，直射日光を避け，北窓昼光又はこれに相当する400 lx以上の照明の下で，約30 cm離れて目視で確認する。 8.2 素線径の測定及び引張試験 8.2.1 試験片の採り方 試験片の採り方は，次による。 a) 鉄線は，JIS G 3532の11.1（試験片の採り方）による。 b) ステンレス鋼線は，JIS G 4309の9.1.1（供試材及び試験片の採り方）による。 8.2.2 試験片 試験片は，JIS Z 2241の9A号試験片とする。 8.2.3 素線径の測定 素線径は，JIS B 7502に規定する目量が0.01 mmのマイクロメータ又はこれと同等以上の測定器を用いて，任意の箇所の同一断面における最小値及び最大値を測定してその平均値を測定値とし，小数点以下2桁に丸める。また，数値の丸め方は，JIS Z 8401の規則Bを用いる。 8.2.4 引張試験方法 引張試験方法は，JIS Z 2241による。ただし，試験速度は，鉄線の場合30秒〜3分程度，ステンレス鋼線の場合10秒〜1分程度で最大荷重を示すようにする。 なお，試験温度は5 ℃〜35 ℃とする。 8.3 平線の耐食性試験及び引張試験 8.3.1 試験片の採り方 試験片の採り方は，溶鋼（製鋼），線径，熱処理など製造工程が同一条件の素線を圧延加工した平線を600 mm〜1 000 mm採取する。 8.3.2 試験片 試験片の長さは，100 mm以上とし，3個とする。 8.3.3 試験片の調製 試験片の調製は，JIS Z 2371の5.（試験片の調製）による。 なお，平線に接着剤が付着している場合は，JIS K 1503に規定するアセトン（工業用）を用いて除去する。 8.3.4 耐食性試験方法 耐食性試験は，試験片3個をJIS Z 2371に規定する中性塩水噴霧試験によって200時間行う。 なお，JIS Z 2371の11.（試験装置の再現性の評価方法）は実施しなくてもよい。 8.3.5 引張試験方法 平線の引張試験は，耐食性試験を行った3個の試験片を水洗いし，水を切った後に行う。試験におけるつかみの間隔は50 mm以上とし，8.2.4による。試験片3個の平均値を測定値とし，整数に丸める。また，数値の丸め方は，JIS Z 8401の規則Bを用いる。 なお，試験片の乾燥及び赤さびの除去は行わなくてもよい。 8.4 保存性試験 一連のステープルの保存性試験は，試験片3個をJIS Z 2371に規定する中性塩水噴霧試験によって6時間行う。保存性の確認は，6時間経過後，切断部を除く外周部分の赤さびの発生の有無を目視によって行う。 なお，JIS Z 2371の11.（試験装置の再現性の評価方法）は実施しなくてもよい。 8.5 寸法測定 寸法測定は，ステープルの各部についてJIS B 7502，JIS B 7503又はJIS B 7507に規定する目量が0.01 mmの測定機器又はこれと同等以上の測定器を用いて，各部位ごとに試験片3個について測定し，各部の平均値を測定値とする。また，数値の丸め方は，JIS Z 8401の規則Bを用いる。...

JIS A8340-2:2012 pdfダウンロード。土工機械−安全−第1部：一般要求事項 Earth-moving machinery-Safety-Part 1: General requirements 1 適用範囲 この規格は，JIS A 8308:2003で定義した土工機械に対する一般安全要求事項について規定する。これは，土工機械群のうちの2機種又はそれ以上の機械に共通の要求事項である。この規格は，同様に主として土砂及び岩石を掘削，すくい込み，持上げ，運搬及び放出，又は敷ならしするように設計したアタッチメント及び派生機械にも適用する。 この規格は，当該機械に対する要求事項を規定するJIS A 8340の規格群の他部と併せて用いる。JIS A 8340の規格群の他部の特定要求事項は，この規格の当該要求事項よりも優先する。多目的用途の機械類に対しては，その機械の機能及び用途に該当する特定機種の部を適用する。土工機械は，労働安全衛生法の車両系建設機械構造規格に，また公道を走行する土工機械は，国及び地方自治体の定める道路交通関連法規に適合しなければならない。 例 トレンチャとして使用する小形ローダに対しては，この規格，JIS A 8340-3及びISO 20474-10の該当する要求事項を適用する。 この規格は，製造業者が意図した使用及び予見し得る誤使用の条件下で，直接関わる全ての重大な危険源，危険状態及び危険事象を考慮している。この規格は，稼動，運転及び保全中の重大な危険源，危険状態及び危険事象から起こるリスクを除去し，又は低減するための適切な技術的手段を具体的に示している。この規格では，主動力源が電気の場合の主回路及び機械の駆動に関する電気的な危険源は扱わない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 20474-1:2008，Earth-moving machinery−Safety−Part 1: General requirements（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8301 土工機械−整備用開口部最小寸法 注記 対応国際規格：ISO 2860，Earth-moving machinery−Minimum access dimensions（IDT） JIS A 8302 土工機械−運転員・整備員の乗降用，移動用設備 注記 対応国際規格：ISO 2867，Earth-moving machinery−Access systems（IDT） JIS A 8304 土工機械−運転員の座席の振動評価試験 JIS A 8307:2006 土工機械−ガード−定義及び要求事項 注記 対応国際規格：ISO 3457:2003，Earth-moving machinery−Guards−Definitions and requirements（IDT） JIS A 8308:2003 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165:2006，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions（MOD） JIS A 8310-1:2006 土工機械−操縦装置及び表示用識別記号−第1部：共通識別記号 注記 対応国際規格：ISO 6405-1:2004，Earth-moving machinery−Symbols for operator controls and other displays−Part 1: Common...

JIS A8408:2012 pdfダウンロード。土工機械−遠隔操縦の安全要求事項 Earth-moving machinery-Safety requirements for remote operator control 1 適用範囲 この規格は，JIS A 8308に規定する土工機械に用いる無線遠隔操縦装置及び有線遠隔操縦装置の安全要求事項について規定する。 この規格は，運転員が遠隔操縦する機械には適用するが，運転員の補助無しに機械の作業を可能にする自律操縦装置には適用しない。この規格は，遠隔操縦ではない機械に装着したアタッチメントの遠隔操縦には適用しない。 この規格は，遠隔操縦装置の性能基準については規定しない。“無線操縦”を細分箇条の題名として使用しているときは，その細分箇条の規定は，無線遠隔操縦装置だけに適用し，“有線操縦” を使用しているときは，有線操縦装置だけに適用する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15817:2005，Earth-moving machinery−Safety requirements for remote operator control（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8308 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions（MOD） JIS A 8311 土工機械−運転員の視野−測定方法及び性能基準 注記 対応国際規格：ISO 5006，Earth-moving machinery−Operatorʼs field of view−Test method and performance criteria（IDT） JIS A 8312 土工機械−安全標識及び危険表示図記号−通則 注記 対応国際規格：ISO 9244，Earth-moving machinery−Machine safety labels−General principles（MOD） JIS A 8316 土工機械−電磁両立性（EMC） 注記 対応国際規格：ISO 13766，Earth-moving machinery−Electromagnetic compatibility（IDT） JIS A 8325 土工機械−履帯式機械−制動装置の性能要求事項及び試験方法 注記 対応国際規格：ISO 10265，Earth-moving machinery−Crawler machines−Performance requirements and test procedures for braking systems（IDT） JIS A...

JIS A8910:2012 pdfダウンロード。土工機械−転倒時保護構造− 台上試験及び性能要求事項 Earth-moving machinery-Roll-over protective structures- Laboratory tests and performance requirements 1 適用範囲 この規格は，土工機械の転倒時保護構造（以下，ROPSという。）の性能要求事項及び代表的な供試品に対する静的負荷による台上試験によってこれらの要求事項への適合性を評価する一連の再現性のある方法について規定する。 この規格は，JIS A 8308に規定する次の自走式土工機械で，運転員が着座して運転する質量700 kg以上の機械のROPSに適用する。 − ブルドーザ − ローダ（トラクタショベル） − バックホウローダ − ダンパ（重ダンプトラック及び不整地運搬車） − パイプレーヤ − 連節式機械（例：自走式スクレーパ，車体屈折式ダンパ）のけん引部分（駆動部） − グレーダ − ランドフィルコンパクタ − ローラ − トレンチャ この規格は，教習用座席又は作業装置操作用の追加の座席には適用しない。 注記1 ROPSは，FOPS（落下物保護構造）としての保護機能をもたせてもよい。 注記2 機械が最大傾斜角30°の堅い粘土地盤の斜面上を初速16 km/h以下の速さで走行し，機械の前後方向軸を中心に地面との接触を失うことなく360°回転するという条件の下で，シートベルトを着用した運転員が押し潰されないように理にかなった保護を行うことを期待している。 注記3 この規格は，ROPSの製造業者が特定用途向けに上記の機械又は派生機械にROPSを提供するときの判断の指針として使用することができる。 注記4 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 3471:2008，Earth-moving machinery−Roll-over protective structures−Laboratory tests and performance requirements（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8308 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165:2006，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions（MOD） JIS A 8318 土工機械−座席基準点（SIP） 注記 対応国際規格：ISO 5353:1995，Earth-moving machinery, and tractors and machinery for agriculture and forestry−Seat index point（IDT） JIS A 8322 土工機械−寸法，性能及び容量の単位並びに測定の正確さ...

JIS A9002:2012 pdfダウンロード。木質材料の加圧式保存処理方法 Preservative treatments of wood products by pressure processesJIS A9002:2012 pdfダウンロード。木質材料の加圧式保存処理方法 Preservative treatments of wood products by pressure processes 1 適用範囲 この規格は，木質材料に耐久性を付与するための加圧式保存処理方法について規定する。 加圧式保存処理方法とは，“処理される木質材料が入れられた密閉容器内で，当該容器内に充満させた木材保存剤に圧力を加えることによって，木材保存剤を木質材料中に浸透させる木質材料の保存処理方法”をいう。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS K 1570 木材保存剤 JIS K 1571 木材保存剤−性能基準及びその試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 1570によるほか，次による。 3.1 木質材料 木材，及び木材に機械的加工を施し再構成・接着成型加工したもの。 3.2 薬液 油性木材保存剤の場合は希釈しないもので，水溶性，乳化性及び油溶性の木材保存剤の場合は，指定濃度以上の溶液としたもの。 3.3 指定濃度 注入処理製品の製品基準に応じた吸収量を確保するために必要な薬液の濃度。 3.4 ロット 浸透性が類似の樹種及び断面寸法で構成され，かつ同一の注薬缶内で一度に注入処理される木質材料の集団。 3.5 インサイジング 木材保存剤の均質な浸潤層を得る目的で，注入処理前に木質材料表面を刺傷又はせん（穿）孔して加工すること。 3.6 前排気 加圧操作の前に，木質材料中の空気を排除して，薬液を多量に深く浸透させる目的で行う排気処理。 3.7 後排気 加圧操作終了後，木質材料表層部の過剰な薬液を排除する目的で行う排気処理。溶剤回収法の場合は溶剤回収の目的を含む。 3.8 溶剤回収法 加圧操作終了後，装置内で溶剤だけを気化させて液化回収を行い，溶剤を再利用する注入処理方法。 3.9 注入量 注入処理終了後，木質材料中に残っている薬液量。注入量は，注入処理前後の木質材料の質量の差を，注入処理前の木質材料の体積で除した単位体積当たりの薬液量で示す。 3.10 圧入量 注薬缶の中で，加圧操作の持続時に木質材料に圧入された薬液量。 3.11 浸潤度 木質材料の表面から一定の深さまでの木材保存剤浸潤部の割合。 3.12 吸収量 注入処理製品の特定の部位から試料を採取し，定量分析によって算出した木質材料の単位体積当たりの木材保存剤量。 4 装置及び器具 注入処理に用いる装置及び器具は，注薬缶（自記記録圧力計を備えたもの），タンク類（貯蔵槽，計量槽，溶解槽など），ポンプ類（加圧ポンプ，真空ポンプ，液送ポンプ，空気圧縮機など）及び計測器（ひょう量器，タンク水位計，温度計，流量計，木材水分計など）から成り，注入処理に必要な性能と容量をもち，かつ安全装置を備えたものとする。

JIS A9104:2012 pdfダウンロード。加圧式保存処理木まくらぎ−保存処理の仕様 Wood crosstises treated with preservatives by pressure processes- Specification 1 適用範囲 この規格は，木まくらぎに耐久性を付与するため，加圧によって木材保存剤を浸透させる保存処理の仕様について規定する。 注記 この規格では，木まくらぎに求められる機能などについては規定していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 9002 木質材料の加圧式保存処理方法 JIS K 1570 木材保存剤 製材の日本農林規格（JAS） 3 原理 木まくらぎが入れられた密閉容器内に充満された木材保存剤に圧力を加えることによって，木材保存剤を木まくらぎ中に浸透させ，木まくらぎに防腐性能及び防ぎ（蟻）性能を付与させる。 4 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 9002及び JIS K 1570によるほか，次による。 4.1 木おもて 板目又は追いまさの材面のうち，丸太外周方向に向いた面。 4.2 表示くぎ 木まくらぎに打ち込み，処理業者又はその略号・木材保存剤の種類の略号・処理年又はその略号などを明確に表示する軟鉄製のくぎ。字体の太さ及び刻みを 1 mm以上とし，電気亜鉛めっきを施して耐久性をもたせる。 5 要求事項 要求事項は，次による。 a) 浸潤度 木まくらぎの辺材部分の浸潤度は，8.1 c)によって求め80 %以上とする。 b) 吸収量及び注入量 木まくらぎの木材保存剤の吸収量及び注入量の等級は，表1及び表2に規定する等級S，等級A又は等級Bのいずれかに適合しなければならない。 6 材料 6.1 樹種 木まくらぎの種類及び代表的な樹種は，表3による。 6.2 木材保存剤 木材保存剤は，JIS K 1570によるものとし，種類は表1に示す。 7 処理方法 加圧注入処理方法は，JIS A 9002による。 8 試験方法 8.1 浸潤長及び浸潤度 浸潤長及び浸潤度は，次の方法によって求める。 a) 試験片の採取 木まくらぎの木おもての長さ・幅の中央部分付近でインサイジング，割れなどの欠点の影響が最も少ない部分から材の表面に向かって直角に，生長すい（錐）（内径7.0 mm）を用いて辺材部分の試験片を採取する。採取に当たっては，次に留意し試験片を採取した後，直ちに採取部に使用した木材保存剤で注入処理した木栓を埋め込んでおく。 1) 辺材と心材とを目視で判定できない場合の識別は，試験片をキシレンで煮沸して，キシレンの浸潤した部分を辺材とする。 2) 試験片は，その採取する位置に，割れ・あて・節・樹脂溝その他の欠点がある場合又は辺材のない場合には，それに近い木おもてのりょう（稜）線上辺材部を樹心に向かって採取する。 b) 呈色 薬液の浸潤を確認するため，次の呈色剤を用いて薬液を反応させ処理木材の浸潤を確認する。呈色する浸潤部の長さを浸潤長とする。 1) 第四級アンモニウム化合物系 酢酸18 gに水を加えて100 mLとしたものを塗布又は噴霧して約3分間放置した後，ブロモフェノールブルー0.2 gをアセトンに溶解して100 mLとしたものを塗布又は噴霧する。約5分間後に，浸潤部は青色に呈色する。 2) 銅・アゾール化合物系，ナフテン酸金属塩系 クロムアズロールS...

JIS B0003:2012 pdfダウンロード。歯車製図 Technical drawings-Gears 1 適用範囲 この規格は，一般の機械に用いる次の8種類の歯車製造のための製図について規定する。 なお，この規格は，歯車特有の事項について規定したもので，歯車の図面に含まれる一般事項については，JIS B 0001，JIS B 0021及びJIS B 0031による。 a) 平歯車（図1） b) はすば歯車（図2及び図3） c) やまば歯車（図4） d) ねじ歯車（図5） e) すぐばかさ歯車（図6） f) まがりばかさ歯車（図7） g) ハイポイドギヤ（図8） h) ウォーム及びウォームホイール（図9及び図10） 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0001 機械製図 JIS B 0021 製品の幾何特性仕様（GPS）−幾何公差表示方式−形状，姿勢，位置及び振れの公差表示方式 JIS B 0031 製品の幾何特性仕様（GPS）−表面性状の図示方法 JIS B 0102:1999 歯車用語−幾何学的定義 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0102による。 4 歯車の図示 4.1 部品図の要目表及び図の記入事項 歯車の部品図は，要目表及び図を併用し，それぞれの記入事項は，次による。 a) 要目表には，歯車諸元を記入する。必要に応じて，加工，組立て，検査などに関する事項を記入する。JIS B 1701-1及びJIS B 1701-2，また，精度については，JIS B 1702-1，JIS B 1702-2，JIS B 1702-3及びJIS B 1704を参照。 b) 図には，要目表に記載された事項から決定できない寸法を記載する。また，必要に応じて基準面を記入する。 c) 材料，熱処理，硬さなどに関する事項は，必要に応じて要目表の注記欄又は図中に適宜記入する。 d) 図1〜図10に，各種歯車の部品図の例を示す。形状，数値，注記内容などは，全て例示であり，歯車特有の寸法以外は，記入を省略したものもある。 注記 バックラッシについては，JIS B 1705及び日本歯車工業会規格JGMA 1103-01に，また，歯当たりについては，JGMA 1002-01に例が記載されている。 なお，要目表にある*印を付けた事項は，必要に応じて記入する。 e) この規格の図の寸法には，寸法許容差を省略したものがあるが，実際の図面には，必要な寸法許容差を全て記入する必要がある。 4.2 図示方法 4.2.1 線の用い方 線の用い方は，次による。 a) 歯先円は，太い実線で表す。 b) 基準円は，細い一点鎖線で表す。 c) 歯底円は，細い実線で表す。ただし，軸に直角な方向から見た図（以下，主投影図という。）を断面で図示するときは，歯底の線は太い実線で表す（図1〜図8，図10及び図15参照）。...

JIS B0121:2012 pdfダウンロード。歯車記号−幾何学的データの記号 International gear notation-Symbols for geometrical data 1 適用範囲 この規格は，JIS B 0102 に定義されている歯車の幾何学的データを表す記号について規定する。ここで規定する記号は，他の歯車に関わる他のデータを表すために用いてはならない。 この規格にある記号は，JIS B 0102に定義されている，主な幾何学的用語に関連して用いる。 この規格で規定する記号は，次の2種類の表からなる。 − 基本の1文字からなる主記号（表1） − 主記号の意味を限定する添字（表2〜表4） 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 701:1998，International gear notation−Symbols for geometrical data（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。 JIS B 0102:1999 歯車用語−幾何学的定義 3 記号 3.1 幾何記号の構成 幾何記号の構成に対する基本は，次による。 a) 主記号と，一つ又は複数の下付き添字，場合によっては上付き添字を伴う記号とする。 b) 主記号は，大文字又は小文字とする。文字は，イタリック体の一つのラテン文字又はギリシャ文字が望ましい。 c) 数字添字は，整数若しくは小数のアラビア数字又はローマ数字とする。二組以上の数字添字を含んではならない。 d) この規格で規定する全ての添字は，指数を除き主記号の下付き添字として書く。 e) 上線又は下線，指数以外の上付き添字，前付き添字，二次添字，及びダッシュは，使用しないことが望ましい。 3.2 主記号 この規格で規定する主記号は，表1による。 3.3 添字 この規格で規定する主添字，略号添字，及び数字添字は，それぞれ表2，表3，及び表4による。主記号に数字添字だけが付いた場合には，基準値を示す。 3.4 添字の順序 複数の添字を使う場合には，表5に示す順序が望ましい。

JIS B1522:2012 pdfダウンロード。転がり軸受−アンギュラ玉軸受 Rolling bearings-Angular contact ball bearings 1 適用範囲 この規格は，単列のアンギュラ玉軸受（以下，軸受という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0104 転がり軸受用語 JIS B 0124 転がり軸受−量記号 JIS B 1511 転がり軸受総則 JIS B 1512-1 転がり軸受−主要寸法−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1513 転がり軸受の呼び番号 JIS B 1514-1 転がり軸受−軸受の公差−第1部：ラジアル軸受 JIS B 1514-3 転がり軸受−軸受の公差−第3部：面取寸法の最大値 JIS B 1515-1 転がり軸受−公差−第1部：用語及び定義 JIS B 1515-2 転がり軸受−公差−第2部：検証の原則及び方法 JIS B 1516 転がり軸受の表示 JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0104及びJIS B 1515-1による。 4 量記号 この規格で用いる主な量記号は，JIS B 0124によるほか，次による（図1参照）。 B ：軸受幅 D ：軸受外径 d ：軸受内径 5 形式 軸受の形式は，非分離形で，内輪及び外輪の肩の一方（アキシアル荷重を支持しない側）を取り除いた形式［図1 a) 参照］，外輪の肩の一方を取り除いた形式［図1 b) 参照］及び内輪の肩の一方を取り除いた形式［図1 c) 参照］とする。それぞれの形式は，10°を超え45°以下の呼び接触角をもつものとする。 6 呼び番号 軸受の呼び番号は，表1による。 なお，呼び番号の構成及び補助記号は，JIS B 1513に基づく。 7 主要寸法 軸受の主要寸法は，表1による。面取寸法は，図1のr及びr1で示す箇所に適用し，最小実測面取寸法rs minで規定する。表1に示すrs minに対応する面取寸法の最大値は，JIS B 1514-3による。 表1の値は，特に指示がない場合には，呼び寸法である。 なお，これらの寸法は，JIS...