JIS A0203:2014 pdfダウンロード。コンクリート用語 Concrete terminology 1 適用範囲 この規格は，コンクリートに関して用いられる主な用語（以下，用語という。）及び定義について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を，附属書Aに示す。 2 分類 用語は，次のとおり分類する。 a) コンクリート b) 材料 1) セメント 2) 混和材料 3) 骨材 4) 補強材 c) コンクリート及び材料の性質 d) 設備及び施工 3 用語及び定義 用語及び定義は，次のとおりとする。 a) コンクリート 番号 用語 定義 対応英語（参考） 1010 セメントペース cement paste セメント，水及び必要に応じて加える混和材料を構成材料と ト し，これらを練り混ぜその他の方法によって混合したもの，又は硬化させたもの。 1020 モルタル mortar セメント，水，細骨材及び必要に応じて加える混和材料を構成材料とし，これらを練り混ぜその他の方法によって混合したもの，又は硬化させたもの。 1030 グラウト grout 空隙，目地，ひび割れなどの細かい隙間を充するために，注入用材料として用いるセメントペースト又はモルタル。 1040 ポリマーセメン polymer-modified mortar 結合材にセメント及びセメント混和用ポリマー（又はポリマ トモルタル ー混和剤）を用いたモルタル（JIS A 1171参照）。 1050 ポリマーモルタ polymer mortar 結合材にポリマーだけを用い，充材及び細骨材を加えたも ル の。レジンモルタルとも呼ばれる。 1060 ポリマー含浸モ polymer-impregnated 浸透性重合性をもつモノマーを脱気後含浸させ，重合させた ルタル セメントモルタル。 mortar 番号 用語 定義 対応英語（参考） 1101 コンクリート concrete セメント，水，細骨材，粗骨材及び必要に応じて加える混和材料を構成材料とし，これらを練り混ぜその他の方法によって混合したもの，又は硬化させたもの。 1102 フレッシュコン まだ固まらない状態にあるコンクリート。 fresh concrete クリート 1103 プレーンコンク plain concrete セメント，水，細骨材及び粗骨材だけを構成材料とし，混和 リート 材料を用いないコンクリート。無筋コンクリートを指す場合がある。 1104 AEコンクリート AE剤などを用いて微細な空気泡を含ませたコンクリート。 air-entrained...

JIS A0206:2013 pdfダウンロード。地質図−工学地質図に用いる記号，色，模様，用語及び地層・岩体区分の表示とコード群 Geological map-Symbols, colors, patterns, terms, geological units, and codes for engineering geological maps 1 適用範囲 この規格は，工学地質図に用いる記号群（記号，文字記号，色，模様などを含む。）及びその記述，表記及び表示法（用語を含む。），並びに主題属性を示す主題属性コード群（定義，記述，表記及び表示法を含む。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0204 地質図−記号，色，模様，用語及び凡例表示 JIS A 0205 ベクトル数値地質図−品質要求事項及び主題属性コード 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0204及びJIS A 0205によるほか，次による。 3.1 工学的地質情報 工学的判断に必要な地質情報。例えば，風化，変質，岩盤分類，物性値など。 3.2 工学地質図 土木及び建築構造物の調査，設計及び施工，維持管理などで利用することを前提に，地質図上に工学的地質情報を重ね合わせて表示した図。 3.3 岩石 単一又は複数の鉱物の集合体。構成物の種類及び特徴，鉱物組成，化学組成などに基づいて系統的に分類される。広義には，岩石は地殻表層構成物の総称であるが，狭義には固結した単一又は複数の鉱物の集合体をいう。この規格では，土と区別して用いる場合に限り，固結した岩石（狭義）を単に岩石という。 3.4 土 地殻表層構成物のうち，狭義の岩石以外の鉱物粒子，有機物などの集合体。粒径によって分類する。 3.5 岩相 単一又は複数の岩石及び土からなる地質単元の一つ。産状，形成環境又は形成条件を反映した特徴に基づいて系統的に分類し，固結又は未固結で区分しない。 3.6 地盤 岩石及び／又は土で構成される地殻表層部。 3.7 岩盤 岩石で構成される地盤。 3.8 岩盤分類 岩盤の強度などの物性を左右すると考えられる岩盤の不均質性・不連続性などに関する諸要素を組み合わせ，一定の基準に従った岩盤の分類。 3.9 鉱物脈 鉱物が岩石の割れ目を埋めて平板状又は薄板状に配列したもの。 3.10 風化 岩石が地表にさらされて起こる色，組織，組成，硬さ，形状などの変化の総称。機械的に砕片化する物理的風化，溶脱，粘土などの新たな物質を生成する化学的風化に分類する。 3.11 変質 岩石と溶液，ガスなどとが高温及び／又は高圧下で反応して起こる鉱物の分解，生成，化学成分の変化及び組織変化の総称。 3.12 工学的地質区分 地質学的体系に基づき分類された地層・岩体区分に風化・変質の程度，岩盤分類，物性値など工学的地質情報を組み合わせた岩石，土及び岩相の区分。 3.13 ボーリング柱状図 ボーリング調査及び試験，検層で明らかになった工学的地質区分などを深度順にとりまとめ，図示したもの。 3.14 簡略柱状図 ボーリング柱状図を簡略化したもの。 4 工学地質図に用いる記号群 4.1 一般的事項 工学地質図に用いる記号群は，JIS A 0204による。 この規格では，工学地質図において重要となる断層，風化，変質，岩盤分類などの工学的地質情報の表示は，次による。 4.2 断層，地層境界などの表示 断層，地層境界などを存在確実度と位置正確度とを組み合わせて細分する場合，存在確実度を“存在確実”と“存在不確実”とに，また，位置正確度を“位置正確”と，“位置ほぼ正確”，“位置推定”，“位置伏在”とに分けて表示する。ただし，存在確実度と位置正確度とを厳密に表示することが求められる場合には，露頭，ボーリングなどでその存在及び位置を直接確認した場合に限って，存在確実度を“存在確実”及び位置正確度を“位置正確”とし，それ以外の場合は，存在確実度を“存在確実”と“存在不確実”とに，位置正確度については，“位置ほぼ正確”の使用を避けて，“位置正確”と“位置推定”，“位置伏在”とに分けて表示することができる。また，調査目的又は縮尺に応じて，特に重要と考えられる断層，地層境界などを対象に，露頭，ボーリングなどで確認した位置を表示する。ボーリングなどによってその存在及び／又は位置を確認し平面図に表示する場合などで，確認位置を直接表示することが困難な場合は，ボーリングなどの位置を表示するとともに，別途，表などを用いてその確認状況を示す。 複数の断層が存在する場合は，名称又は文字記号を付して各々の断層を区別することが望ましい。破砕帯を伴う断層は，その破砕幅を表示する。破砕帯が工学地質図中に表現できる大きさである場合は，破砕帯の範囲を表示する。

JIS A1102:2014 pdfダウンロード。骨材のふるい分け試験方法 Method of test for sieve analysis of aggregates 1 適用範囲 この規格は，コンクリートに用いる構造用軽量骨材を含む骨材のふるい分け試験方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 6274:1982，Concrete−Sieve analysis of aggregates（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 注記 対応国際規格：ISO 3310-1，Test sieves−Technical requirements and testing−Part 1: Test sieves of metal wire cloth（MOD） 3 器具 3.1 はかり 細骨材用のはかりは目量0.1 g，粗骨材用のはかりは目量1 g又はこれより小さいものとする。 3.2 ふるい ふるいは，JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが75 μm，150 μm，300 μm，600 μm及び1.18 mm，2.36 mm，4.75 mm，9.5 mm，16 mm，19 mm，26.5 mm，31.5 mm，37.5 mm，53 mm，63 mm，75 mm，106 mm1) の金属製網ふるいとする。他の寸法のふるいは，JIS Z 8801-1から選ぶ。 注1) これらのふるいは，それぞれ0.075 mm，0.15 mm，0.3 mm，0.6 mm及び1.2 mm，2.5 mm，5 mm，10 mm，15 mm，20 mm，25 mm，30 mm，40 mm，50 mm，60 mm，80 mm，100 mmふるいと呼ぶことができる。...

JIS A1214:2013 pdfダウンロード。砂置換法による土の密度試験方法 Test method for soil density by the sand replacement method 1 適用範囲 この規格は，原位置の土の密度を砂置換法によって求める試験方法について規定する。 なお，この規格で規定する装置及び方法を用いて試験を行うことができる範囲は，最大粒径が53 mm以下の土に限る。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1203 土の含水比試験方法 JIS A 1210 突固めによる土の締固め試験方法 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 砂置換法 掘り取った試験孔に密度が既知の砂材料を充塡し，その充塡した質量から試験孔の体積を求める方法。 3.2 湿潤密度 土の単位体積当たりの土粒子及び間隙に含まれている水の質量。 3.3 乾燥密度 土の単位体積当たりの土粒子の質量。 4 試験器具 4.1 密度測定器 密度測定器（以下，測定器という。）は，ジャーとアタッチメントを組み立て一体の容器としたもので，原則として図1に示す寸法及び形状をもつ部品からなるものとする。 a) ジャー ジャーは，容量約4 000 cm3，高さ約200 mmの透明な容器で，先端がアタッチメントに接続できるようにおねじとなっているものとする。砂の密度をはかるときのジャーの肩の部分に空気間隙ができないようにジャーの肩を滑らかにしたものとする。 注記 測定器を組み立てた状態で安定して逆さに立つような底面形状であることが望ましい。 b) アタッチメント アタッチメントは，次のような部分が一体となった金属性のものとする。 1) ピクノメータトップ 小さい漏斗状のもので，その上端部は，ジャーを接続できるようにめねじとなっており，下端部はバルブガイドに固定されているものとする。 2) 漏斗 下端の内径が（162±1）mm，下端からバルブガイドまでの高さが（134±1）mm の寸法をもつもので，上端はバルブガイドに固定されているものとする。 3) バルブガイド ピクノメータトップと漏斗とを固定する部品で，直径（12.5±0.5）mm の孔口とバルブをもつものとする。 4.2 ベースプレート ベースプレートは，図1に示す寸法をもつ直径約300 mm の円形状若しくは一辺約300 mm の正方形状の金属製板で，その中央に漏斗の内径に等しい穴をもつものとする。 4.3 ガラス板 ガラス板は，厚さ約5 mm，一辺約200 mm の正方形のものとする。 4.4 試験用砂 試験用砂は，JIS Z 8801-1に規定する金属製網ふるいの目開き2 mm を通過し，75 μm に残留する粒径範囲のもので，水洗いして十分に乾燥した砂とする。

JIS A1215:2013 pdfダウンロード。道路の平板載荷試験方法 Method for plate load test on soil for road 1 適用範囲 この規格は，道路の路床，道路の路盤などの地盤反力係数を求めるための平板載荷試験方法について規定する。 2 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 2.1 道路の路床 原則的に原地盤を用いて構築され，構造上，舗装全体を支持する層。 2.2 道路の路盤 道路路床の上に設けられ表層からの荷重を分散させて路床に伝える役割をもつ層。 2.3 地盤反力係数 地盤面上に加えられた載荷圧力とそれによる地盤面の変形量との比。 2.4 平板載荷試験 剛な載荷板を介して，原地盤に荷重を与え，地盤の変形，強さなどを測定する試験。 3 試験装置及び器具 試験装置及び器具は，次による。 a) 載荷板 載荷板は，厚さ22 mm以上の鋼製円板で，直径がそれぞれ300 mm，400 mm及び750 mmのものとする。 b) ジャッキ ジャッキは，50〜400 kNの載荷能力と，沈下に追随できる十分なストロークをもつものとする。 c) 荷重計 荷重計は，ジャッキによる載荷重を測定するもので，載荷重に対し十分な容量をもち載荷能力の1/100程度の荷重が測定できるもの又はこれと同等以上の性能をもつものを用いることができる。 d) 変位計 変位計は，最小目盛が1/100 mm以下で，20 mm以上測定できるダイヤルゲージ又はこれと同等の性能をもつ電気式変位計を用いることができる。 e) 沈下量測定装置 沈下量測定装置は，載荷板の沈下量を測る装置で，変位計取付け装置を備えた長さ3 m以上の支持ばりとその支持脚とからなり，支持脚の位置を載荷板及び反力装置の支持点（自動車又はトレーラーの場合はその車輪）から1 m以上離して置くことができるものとする。 f) 反力装置 反力装置は，載荷重に見合う反力の大きさが得られる装置で，その支持点を載荷板の外側から1 m以上離して置くことができるものとする。自動車又はトレーラーなどを用いることができる。 g) ストップウォッチ又は時計 h) 乾燥砂 4 試験方法 試験方法は，次による。 なお，1地点（載荷板設置地点）における試験回数は，1回とする。 a) 試験の準備を次の順序で行う。 1) 地盤を水平にならし，必要があれば乾燥砂を薄く敷きならす。 2) この上に試験に用いる直径の載荷板を据えるが，より小さい直径の載荷板が残っている場合には，これらも中心を合わせて順次積み上げる。 3) 載荷板の上にジャッキを置き，反力装置と組み合わせて載荷重に見合う反力の大きさが得られるようにする。その際，反力装置の支持点は，載荷板の外側端から1 m以上離して配置しなければならない。 4) 沈下量測定装置の支持脚の位置を載荷板及び反力装置の支持点から1 m以上離して配置し，載荷板の沈下量が測れるように変位計を2個以上等分点で載荷板に取り付ける。 5) 載荷板を安定させるため，あらかじめ載荷圧力35 kN/m2相当の荷重をかけてから零に除荷し，変位計の読みを取り，沈下の原点とする。 b) 載荷圧力が35 kN/m2刻みになるように荷重を段階的に増加していき，荷重を上げるごとにその荷重による沈下の進行が止まる1)のを待って荷重計と変位計の読みを取る。 注1) 1分間の沈下量の増分が，その載荷圧力における沈下量の増分の1 %以下になれば，沈下の進行が止まったと認めてもよい。 c) 沈下量が15 mmに達するか，載荷圧力が現場で予想される最も大きい接地圧力の大きさ又は地盤の降伏点を超えれば試験を終了してもよい。 5 記録及び整理 試験結果の記録及び整理は，次による。 なお，載荷圧力は1 kN/m2単位，沈下量は0.01 mm単位，地盤反力係数は1 MN/m3単位で表示する。また，数値の丸め方は四捨五入とする。...

JIS A1219:2013 pdfダウンロード。標準貫入試験方法 Method for standard penetration test 1 適用範囲 標準貫入試験（SPT）は，SPTサンプラーを動的貫入することによって地盤の硬軟，締まり具合の判定，及び土層構成を把握するための試料の採取を目的とする。 本試験は，主として粗粒土の強度と変形定数を求めるために用いられるが，他の種類の地盤に適用してもよい。れき（礫）質土又は軟岩の場合，ソリッドコーンを用いることができる。 本試験は，質量63.5 kgのハンマーを760 mmの高さからアンビルに落下させて，SPTサンプラーを打ち込む。N値は，SPTサンプラーを（自重及び予備打ちによって貫入させた後）300 mm打ち込むのに必要な打撃回数である。ただし，日本の設計基準等で設計用地盤定数に採用するためのN値を求めるためには，附属書Aに示した標準貫入試験仕様によるものとする。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 22476-3:2005，Geotechnical investigation and testing−Field testing−Part 3: Standard penetration test（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 3465 試すい用継目無鋼管 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 SPTサンプラー シュー，二つ割りもできるスプリットバーレル及びカップリングからなる鋼製のもの。 3.2 N値 SPTサンプラーを（自重及び予備打ちによって貫入させた後）300 mm打ち込むのに必要な打撃回数。 3.3 打撃装置 ハンマー，ガイド用ロッド，アンビル及び落下機構からなる装置。 3.4 ハンマー 質量が63.5 kgで，SPTサンプラーを打ち込むのに必要なエネルギーを発生させるための打撃装置の一部。 3.5 アンビル ハンマーが落下したときのエネルギーをロッドへ伝える打撃装置の一部。 3.6 ガイド用ロッド ハンマーの自由落下をアンビルに導く打撃装置の一部。 3.7 落下機構 ハンマーを自由落下させる機能をもった装置。 3.8 自沈 所定の深さにSPTサンプラーを降ろした状態で，ハンマーの落下を伴わずに自重でSPTサンプラーが貫入すること。 3.9 貫入不能 予備打ち及び本打ちにおいて，50回の打撃に対して累計貫入量が10 mm未満の場合。 4 試験装置及び器具 4.1 掘削装置 掘削装置は，貫入試験に適した乱れの少ない試験孔を掘削できる性能をもつものとする。 掘削孔径を記録しなければならない。掘削孔径が150 mm以上の場合には，結果へ重大な影響を及ぼす可能性がある。設計に用いるN値を求めるためには，附属書Aに示した掘削孔径としなければならない。 4.2 SPTサンプラー 鋼製のSPTサンプラーの寸法は図1に示すとおりである。SPTサンプラーの引き上げ時に試料の落下を防止するために，逆止弁を備えなければならない。しかし，打撃中のSPTサンプラー内の水又は泥水を排水するための十分な流路を確保しなければならない。設計に用いるN値を求めるためには，附属書Aに示したSPTサンプラーを用いなければならない。 図1に示すスプリットバーレルにライナーを内包する場合には，スプリットバーレルの内径はシューの内径よりも最大で3 mm大きくすることができる。れき（礫）質土及び軟岩では，標準のシューの代わりに先端角60°のソリッドコーンを使うことができる。この場合，試験はSPT (C)として表示しなければならない。

JIS A1220:2013 pdfダウンロード。機械式コーン貫入試験方法 Method for mechanical cone penetration test 1 適用範囲 この規格は，機材，試験方法及び報告を含む機械式コーン貫入試験（CPTM）について規定する。 この試験結果は，地盤構成，土の種類及び地盤定数を推定するために用いることができる。 この規格は，次の事項を規定する。 − コーン貫入試験の種類（表1参照） − 適用分類（表2参照） − 貫入長又は貫入深度 − コーン貫入試験位置の地盤高又は地下水位 − コーン貫入試験の調査地点 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 22476-12:2009，Geotechnical investigation and testing−Field testing−Part 12: Mechanical cone penetration test (CPTM)（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 0313 素地調整用ブラスト処理面の試験及び評価方法 注記 対応国際規格：ISO 8503 (all parts)，Preparation of steel substrates before application of paints and related products−Surface roughness characteristics of blast-cleaned steel substrates（MOD） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 用語及び定義 3.1.1 コーン貫入試験，CPT 先端に取り付けたコーンを一定の速度で地盤に押し込む試験。 3.1.1.1 電気式CPT，CPTU 貫入力を貫入先端にあるセンサーで電気的に計測する貫入試験。 3.1.1.2 機械式CPT，CPTM 貫入力を地上部で機械的又は電気的に計測する貫入試験。 3.1.2 連続貫入試験 コーン貫入抵抗を内管を介することによって，連続して測定する試験方法。 3.1.3 不連続貫入試験 外管の貫入を停止させて，コーン貫入抵抗のほかに局所周面摩擦力を測定する試験方法。 3.1.4 総貫入力を測定する試験 コーンと外管を同時に貫入させ，総貫入力Qtを測定する試験方法。 3.1.5 貫入先端 コーン，外管接続部及び貫入試験の種類によってはフリクションスリーブからなるもの。 3.1.6 コーン 貫入先端の円すい（錐）形の部分。 3.1.7 フリクションスリーブ...

JIS A1221:2013 pdfダウンロード。スクリューウエイト貫入試験方法 Method for screw weight sounding test 1 適用範囲 この規格は，自然地盤及び人工地盤を対象として，スクリューウエイト貫入試験装置を用いて，地盤の硬軟，締まり具合及び土層構成を評価するための静的貫入抵抗を求める試験方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 22476-10:2017，Geotechnical investigation and testing−Field testing−Part 10: Weight sounding test（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる引用規格は，この規格に引用されることによって，その一部又は全部がこの規格の要求事項を構成している。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0207 地盤工学用語 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次によるほか，JIS A 0207による。 3.1 自沈 回転を与えずに静的に貫入する状態 3.2 静的貫入抵抗（weight sounding resistance） 静的貫入最小荷重（Wsw）及び換算半回転数（Nsw）で表される抵抗 3.3 静的貫入最小荷重，Wsw 1 000 N以下で，自沈する最小荷重 3.4 測定半回転数，Na Wswが1 000 Nの荷重で自沈が停止した後，回転を与えて0.25 m貫入させるのに必要な回転180度ごとの回転数 3.5 換算半回転数，Nsw Naを貫入量1 m当たりに換算した回転180度ごとの回転数 3.6 貫入長 地盤中に貫入したスクリューポイントとロッドとの合計長さ 注釈1 ロッドの鉛直性が保たれていない状態での貫入長は，地表面からの深度にはならない。 4 試験装置 4.1 スクリューウエイト貫入試験装置 スクリューウエイト貫入試験装置は，スクリューポイント，ロッド，載荷装置及び回転装置で構成する。載荷装置及び回転装置には，全ての操作が手動で行われる手動式，回転だけが自動で行われる半自動式，及び回転・載荷・試験記録の全てが自動で行われる全自動式がある。 手動式による試験装置の例を図1，半自動式による試験装置の例を図2，及び全自動式による試験装置の例を図3に示す。 4.2 スクリューポイント スクリューポイントは鋼製とし，図4に示す形状及び寸法とする。寸法及び角度の許容誤差は全て±1 %とする

JIS A1222:2013 pdfダウンロード。現場CBR試験方法 Test method for the California Bearing Ratio (CBR) of in-situ soil 1 適用範囲 この規格は，原位置の土のCBRを求める試験方法について規定する。また，この試験は，安定処理した土にも適用できる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1203 土の含水比試験方法 JIS A 1211 CBR試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 CBR 路床又は路盤材の材料としての強さを表す指数。 3.2 安定処理 セメント系又は石灰系の固化材，高分子材系の土質改良材を混合し，土の性状を化学的に改良すること。 3.3 含水比 土に含まれている水の質量と，その土の乾燥質量との比を百分率で表したもの。 3.4 標準載荷圧力（標準荷重） 締め固めた砕石層に対して行った貫入試験から得られた所定の貫入量に対する載荷圧力（荷重）。 4 試験装置及び器具 4.1 現場CBR試験機 現場CBR試験機は，載荷装置，荷重計，貫入ピストン及び貫入量測定装置から構成され，次の条件を満たすものとする。試験機の例を，図1に示す。 a) 載荷装置 載荷装置は，CBRの大きさに応じて十分な能力のものを用いることとし，スクリュージャッキ又はオイルジャッキを使用する。貫入速さは，1 mm/minの一定速度で連続的に与えることができるものでなければならない。 なお，載荷装置の載荷能力は，50 kN以上のものが望ましい。 b) 荷重計 荷重計は，プルービングリング1) 又は電気的に荷重を指示できるもので，予想される最大荷重の±1 %程度の許容差で荷重が測定できるものとする。 注1) 円形又は楕円形の弾性変形するばね状の荷重計。 c) 貫入ピストン 貫入ピストンは，直径（50±0.12）mmの鋼製円柱形のものとする。 d) 貫入量測定装置 貫入量測定装置は，変位計，その取付け具及び架台からなるものとする。 e) 変位計 変位計は，最小目盛が1/100 mm以下で，20 mm以上測定できるダイヤルゲージ又はこれと同等の性能をもつ電気式変位計を用いることができる。 4.2 反力装置 反力装置は，予想される荷重に十分対応できるものとする。ダンプトラックなどを用いることができる。 4.3 その他の器具 a) 荷重板 荷重板は，JIS A 1211に規定するもの4個を用意する。 b) スコップ，ハンドスコップ及び直ナイフ 直ナイフは，鋼製で片刃のついた長さ250 mm以上のものとする。 c) ストップウォッチ又は時計 d) 乾燥砂 e) 含水比測定器具 含水比測定器具は，JIS A 1203に規定するものとする。 5 試験方法 試験方法は，次による。 なお，1地点（測定点）における試験回数は，1回とする。 a)...

JIS A1415:2013 pdfダウンロード。高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 Methods of exposure to laboratory light sources for polymeric material of buildings 5 試験条件 5.1 一般条件 この規格で規定する試験条件以外の共通事項は，JIS K 7350-1による。 5.2 試験装置の設置場所 試験装置の設置場所は，JIS Z 8703に規定する常温・常湿の状態とする。 注記 ランプの点灯によってオゾンが発生するおそれのある装置については，換気装置を設けることが望ましい。 5.3 計測器の校正 使用する計測器は，試験機関などで校正されたものとする。 5.4 ブラックパネル温度計及びブラックスタンダード温度計 ブラックパネル温度計及びブラックスタンダード温度計は，JIS K 7350-1に規定するものを用いる。ただし，ブラックスタンダード温度計は，金属板の厚さが0.5 mmのものとする。 注記 ブラックパネル，ブラックスタンダード温度計は，約3か月に1回の頻度で比較用温度計を基準として指示温度の誤差を確認する。光源に向けて並置し，両者の指示温度を読み取ったとき，校正用の指示温度に対して測定用の指示は±2 ℃とすることが望ましい。 5.5 放射計 放射計は，JIS K 7350-1に規定するものを用いる。 注記 放射計によって，常時放射露光量のモニタを行っていない装置では，放射照度及び放射露光量の校正を行う周期として，3か月に1回程度行うことが望ましい。 5.6 試験片 試験片は，次による。 a) 試験片の形状及び寸法 試験片の形状及び寸法は，試験片ホルダに確実に取り付けられる形状・寸法とする。試験片を製品から採取するときは，端部及び周辺部からの採取は避ける。 b) 試験片の状態調節 試験片の状態調節は，試験前後においての試験の目的に即するようにJIS K 7100によって行う。 c) 試験片の数量 試験片の数量は，暴露ステージごとに3個以上とする。ただし，暴露後に引張強さなどの物性を測定する場合は，必要な数量を追加する。 d) 比較試験片の取扱い 比較試験片の取扱いは，受渡当事者間の協定によることとし，必要に応じて比較試験片を同時に，同一条件で試験を行う。 e) 保存試験片の取扱い 保存試験片は，JIS K 7100に規定する状態の暗室，又は光の入らない容器内に保存し，光線，温度，湿度，ほこり，ごみなどの影響を避ける。 5.7 暴露ステージ 暴露ステージは，材料が主として使用される地域，部位，暴露を受ける程度，交換補修の難易などを考慮して，時間（h），又は放射露光量（J/m2）及び／又は分光放射露光量［J/(m2･nm)］の管理によって行う。 なお，受渡当事者間の協定によって定めてもよい。 5.8 水質 水噴霧に使用する水は，蒸留水又は脱イオン水（電気伝導率5 μS/cm以下）で，全固形分の含有が1 μg/g未満であり，試験片に汚れ及び付着物を残さないものとする。 注記1 シリカのレベルは0.2 μg/g未満が望ましい。電気伝導率，全固形分及びシリカレベルを測定する場合は，JIS K 0101に規定する測定方法を参照する。 注記2 噴霧圧力0.1 MPaに対してノズル1個当たりで0.53±0.10 L/min（ノズルの総数4個の場合は2.1±0.10 L/min）又は0.080±0.011 L/min（ノズルの総数2個の場合は0.16±0.010 L/min）のものを使用するのがよい。ただし，受渡当事者間の協定によってこれを変えてもよい。 5.9 放射照度の均一性 全ての試験片を均一に照射するため，定期的に試験片を配置替えする。配置替えの例を図1に示す。