JIS D5609:2014 pdfダウンロード。タクシーメーター Taximeters 1 適用範囲 この規格は，タクシー及びハイヤー（以下，タクシーという。）に取り付けられる電子式タクシーメーター（以下，タクシーメーターという。）について規定するとともに，タクシーメーターを一般乗用旅客自動車運送事業に該当する事業を営む者が用いる車両に装置した状態で行う検定及び検査について規定する。 注記 タクシーメーターとは，道路運送法（昭和26年法律第183号。以下，道運法という。）第3条第1号ハに規定する一般乗用旅客自動車運送事業を経営する者が用いる事業用自動車に取り付けられる回転尺であって，道運法第9条の3に基づいて認可を受けた距離制運賃及び料金［特定地域及び準特定地域における一般乗用旅客自動車運送事業の適正化及び活性化に関する特別措置法（平成21年法律第64号）第16条の4に基づき届け出た運賃を含む。］を収受するために使用するものをいう。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS Z 8000-1 量及び単位−第1部：一般 JIS Z 8103 計測用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 8103によるほか，次による。 3.1 距離計測状態 車両から得られた走行に対する信号（以下，走行信号という。）を計数して動作する状態。 3.2 時間計測状態 時計機構によって時間を計数して動作する状態。 3.3 時間距離併用機能 一定の速度未満においては時間計測状態となり，それ以上では距離計測状態となる機能。この一定の速度を切換速度という。ただし，切換速度未満で計測された時間は，走行信号に換算して，演算される。 3.4 算出切換速度 時間距離併用機能をもつタクシーメーターにおいて，後続距離を後続時間で除算した結果の値によって決定される時間計測状態と距離計測状態とが切り換わる速度。 3.5 距離制運賃 タクシーメーターで計測した走行距離に応じ，タリフ定数によって計算した運賃（時間距離併用運賃を含む。）であって，次によって決定されるもの。 − 基本運賃 − 後続運賃 3.6 料金 タクシー利用に対して支払われるべき距離制運賃以外の対価。 3.7 基本距離 距離計測状態において，基本運賃を表示させてから，その基本運賃が変更するまでの距離。 3.8 後続距離 距離計測状態において，運賃の表示が変更したときから，次の運賃に変更するまでの距離。 3.9 基本時間 時間計測状態において，基本運賃を表示させてから，その基本運賃が変更するまでの時間。 3.10 後続時間 時間計測状態において，運賃の表示が変更したときから，次の運賃に変更するまでの時間。 3.11 基本運賃 基本距離及び基本時間に基づき計算表示され，タクシー利用に対して支払われるべき対価。 3.12 後続運賃 後続距離，後続時間などに基づき計算表示され，タクシー利用に対して支払われるべき対価。

JIS D6020:2014 pdfダウンロード。フォークリフトトラック−座席式フォークリフト トラックのペダルの構造及び配置 Fork lift trucks-Construction and layout of pedals of sit-on fork lift truck 1 適用範囲 この規格は，座席式フォークリフトトラックのペダルの構造及び配置について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 21281:2005，Construction and layout of pedals of self-propelled sit-down rider-controlled industrial trucks−Rules for the construction and layout of pedals（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS D 0106 自動車−ブレーキ用語−種類，力学及び現象 JIS D 6023 フォークリフトトラック−ブレーキ性能及び試験方法 JIS D 6201 フォークリフトトラック−用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS D 0106及びJIS D 6201によるほか，次による。 3.1 ペダル（pedal） 専ら足によって操作される操縦装置。 3.2 常用ブレーキペダル（service brake pedal） 常用ブレーキを操作するペダル。 3.3 クラッチペダル（clutch pedal） エンジンとトランスミッションとの動力伝達及び遮断を操作するペダル。 3.4 インチングペダル（inching pedal） エンジン回転数にかかわらず，クラッチとブレーキとを作動させて，車速制御を行うペダル。 3.5 アクセルペダル（accelerator pedal） エンジン又はモータの回転速度を制御するペダル。 4 要求事項 4.1 一般 ペダルの配置及び構造は，人間工学を考慮して，運転者にとって快適な位置，適度な操作力及び容易な操作を実現できるものとする。 4.2 常用ブレーキペダル 常用ブレーキペダルは，踏み込むことでブレーキをかけ，運転者の右足で操作できなければならない。また，常用ブレーキペダルは，他の装置の同時操作によって妨げられないように配置する。 常用ブレーキペダルによらずに，他の手段によってブレーキを作動させる場合は，常用ブレーキペダルによって通常占有される場所は空けておかなければならない。 4.3 クラッチペダル クラッチペダルは，運転者の左足で操作し，踏み込むことでクラッチを開放するものでなければならない。 4.4 インチングペダル インチングペダルは，運転者の左足で操作し，踏み込むことでクラッチ及びブレーキの作動ができるものとする。単独の常用ブレーキペダルがなく，インチングペダルが常用ブレーキペダルを兼ねる場合は，いずれの足でも同等に操作可能な一つのペダルでなければならない。...

JIS G3120:2014 pdfダウンロード。鉄筋コンクリート用棒鋼ガス圧接継手の試験方法 及び判定基準 Method and acceptance criteria of test for gas pressure welded joint of steel bars for concrete reinforcement 1 適用範囲 この規格は，JIS G 3112に規定する棒鋼（以下，鉄筋という。）を用いた構造物の鉄筋の手動ガス圧接法，自動ガス圧接法及び熱間押抜ガス圧接法によるガス圧接継手の試験方法及び判定基準について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 3112 鉄筋コンクリート用棒鋼 JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状，寸法，質量及びその許容差 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 JIS Z 3001-1 溶接用語−第1部：一般 JIS Z 3001-2 溶接用語−第2部：溶接方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 3001-1及びJIS Z 3001-2によるほか，次による。 3.1 ガス圧接継手 鉄筋を酸素・アセチレンを使用したガス炎を用いて加熱し，機械的圧力を加えて接合する突合せ継手。 3.2 手動ガス圧接法 バーナーの操作を手動で行うガス圧接方法。 3.3 自動ガス圧接法 加熱・加圧工程とバーナーの駆動とを自動的に制御するガス圧接装置を使用して行うガス圧接方法。 3.4 熱間押抜ガス圧接法 ガス圧接を行った後，熱間でガス圧接部のふくらみをせん断刃によって押し抜く方法。 3.5 圧接面 圧接によって得られた接合面。 3.6 圧接部 圧接によって得られた接合面及び熱影響部を含む継手部の総称。 3.7 再試験 試験材料の欠陥などによって，外観試験，引張試験又は曲げ試験において判定基準を満足しなかった場合に行う試験。 4 試験の種類 試験の種類は，外観試験及び引張試験とする。ただし，やむを得ない場合は，継手施工の受渡当事者間の合意によって，引張試験を曲げ試験に代えてもよい。 5 試験片 試験片の形状及び寸法は，表1による。試験片はガス圧接のままとし，引張試験片又は曲げ試験片は外観試験に合格したものを用いる。ただし，手動ガス圧接法又は自動ガス圧接法によって作製した曲げ試験片については，試験片を正しく曲げるために，押し金具が当たる側のふくらみを母材外接線まで削る 6 試験方法 6.1 外観試験 圧接部の外観試験は，ふくらみの直径・長さ，圧接面のずれ，圧接部における鉄筋中心軸の偏心量，圧接部の折れ曲がり，片ふくらみ，過熱による著しい垂れ下がり，へこみ及び焼き割れについて，目視又は必要に応じてノギス，スケールなどの器具を用いて行う。 6.2 引張試験方法 引張試験方法は，JIS Z 2241による。ただし，継手の引張強さを求める場合の断面積は，異形棒鋼についてはJIS G 3112に規定する公称断面積とし，丸鋼についてはJIS G...

JIS G3522:2014 pdfダウンロード。ピアノ線 Piano wires 1 適用範囲 この規格は，主として動的荷重を受けるばねに適用されるピアノ線（以下，線という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 8458-1:2002，Steel wire for mechanical springs−Part 1: General requirements ISO 8458-2:2002，Steel wire for mechanical springs−Part 2: Patented cold-drawn non-alloy steel wire（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7502 マイクロメータ JIS G 0201 鉄鋼用語（熱処理） JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 注記 対応国際規格：ISO 404:1992，Steel and steel products−General technical delivery requirements（MOD） JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 注記 対応国際規格：ISO 10474:1991，Steel and steel products−Inspection documents（IDT） JIS G 0558 鋼の脱炭層深さ測定方法 JIS G 3502 ピアノ線材 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS G 0201によるほか，次による。 3.1 インラインパテンチング 線材熱間圧延後の冷却工程で行うパテンチング処理。 3.2 オフラインパテンチング 線材熱間圧延後の冷却完了後に行うパテンチング処理。 4 種類，記号及び適用線径 線の種類は3種類とし，その記号及び適用線径は，表1による。 5 材料 線の製造に用いる材料は，JIS G 3502に適合した線材とする。ただし，SWP-Vに用いる線材の銅含有量は，0.15...

JIS H0543:2014 pdfダウンロード マグネシウム合金板の曲げ試験方法 Testing method of determining bendability for magnesium alloy sheets 1 適用範囲 この規格は，厚さが0.5〜1.0 mmのJIS H 4201に規定するマグネシウム合金板（以下，板という。）及びマグネシウム合金条（以下，条という。）のうち，記号MP1Bの室温における曲げ性を評価する曲げ試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 4201 マグネシウム合金板及び条 JIS R 6252 研磨紙 JIS Z 2248 金属材料曲げ試験方法 JIS Z 2343-1 非破壊試験−浸透探傷試験−第1部：一般通則：浸透探傷試験方法及び浸透指示模様の分類 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 成形性（formability） 割れを生じることなく所要の形状に成形できる程度。 3.2 曲げ性（bendability） 割れを生じることなく曲げられる程度。 4 原理 JIS Z 2248に規定されたVブロック法の曲げ試験に準拠する図1に示す90°のV形の溝をもつダイスの上に置いた試験片（厚さt）に，パンチ（先端角90°，先端丸み半径Rp）を室温で押し込み，試験片がダイス及びパンチの45°傾斜面に密着するまで曲げる。パンチは，パンチ先端の丸み半径を段階的に変化させたものを複数個用意する。割れを生じることなく曲げられる最小のパンチ先端の丸み半径／試験片厚さ（Rp/t）を求めて曲げ限界値とし，これによって曲げ性を評価する。 注記 マグネシウム合金板は，他金属のプレス成形用薄板と異なり，板厚くびれが生じる前のぜい（脆）性的な割れで成形限界が決まることが多い。そのため，曲げ試験で評価される曲げ性は，多くの変形加工における成形性の指標となる。 5 装置及び試験用工具 試験装置の例を，附属書Aに示す。試験用工具は，図1及び表1による。 6 試験片の採取及び調製 6.1 試験片の採取 試験片の採取は，次による。 a) 試験片は，板又は条を代表する部分から採取する。その際，試験片となる部分への不必要な変形及び／又は加熱を避ける。 b) 試験を同一条件（同一のパンチ先端の丸み半径）で3回行うため，1条件の試験に対して3枚の試験片を採取する。 c) 試験片を採取する際には，試験片の長さ方向（図2参照）と板又は条の圧延方向とのなす角度（試験片採取方向）が一定となるようにする。 d) 試験片は平たんで，端部にダイスへの取付けに障害となるか，又は試験結果に影響を及ぼすおそれがあるばりなどがあってはならない。 e) 試験片の切断した側面は，平滑になるように仕上げる。 6.2 試験片の寸法 試験片の形状を，図2に示す。試験片の厚さは，0.5〜1.0 mmとする。試験片の標準的な寸法は，幅15 mm×長さ20 mmとする。ただし，幅15 mm以下の試験片しか採取できない場合は，幅は厚さの10倍以上とし，長さはダイスV溝幅よりも長くする。

JIS K0213:2014 pdfダウンロード。分析化学用語（電気化学部門） Technical terms for analytical chemistry (Electrochemistry part) 1 適用範囲 この規格は，分析化学の，電気化学部門で用いる主な用語及び関連する用語並びにそれらの定義について規定する。 2 用語及び定義 用語及び定義は，次による。 なお，記載方法はa)〜d)によっている。 a) 二つ以上の用語を並べた場合には，その欄の順位に従って優先的に用いる。 b) 用語の中で角括弧内の文字は省いてもよい。角括弧内の文字を省略した用語を優先する。 c) 用語は，特に断らない限り電気化学分野の範囲内で用いるものであるが，誤解するおそれのある用語については，用語の後の丸括弧内に使用分野を示す。 d) 参考として対応英語又はその略語を示す。対応英語の欄で，コンマ“，”の後ろに併記してあるものは，同義語及び／又は略語である。

JIS K1474:2014 pdfダウンロード。活性炭試験方法 Test methods for activated carbon 5 試料採取方法 試料の採取は，JIS M 8100及びJIS M 8811によって，全体を代表するように採取する。 6 一般事項 試験の一般事項は，JIS K 0050，JIS K 0115，JIS K 0121及びJIS K 0127による。 7 試験方法 7.1 吸着性能 7.1.1 要旨 活性炭による吸着は，液相吸着及び気相吸着がある。液相吸着は，よう素及びメチレンブルーを被吸着物質の代表として吸着等温線を作成し，特定濃度での吸着量によって評価する。気相吸着は，溶剤蒸気の吸着量をはかることによって評価する。 7.1.2 液相吸着における吸着等温線 7.1.2.1 液相吸着における吸着等温線の求め方 液相吸着における吸着等温線の求め方は，次による。 a) 要旨 吸着等温線は，一定温度において平衡状態にある被吸着物質の濃度と吸着量との関係を示すもので，残留濃度をグラフの横軸に，活性炭単位質量当たりの吸着量を縦軸にプロットして図示する。 b) 試料調製方法 粉末試料の場合は，そのままの状態で115±5 ℃に調節した恒温乾燥器中で3時間乾燥した後，デシケーター［乾燥剤としてシリカゲルを使用（以下，特に記載のない場合には同じ。）］中で放冷する。粒状試料の場合は，試料をJIS Z 8801-1に規定する網ふるい45 μm（ふるいの枠の寸法：ふるい面から上の内径75 mm）を90 %以上通過するまで粉砕し，上記の方法で乾燥する。 注記 粒状試料を粉砕する場合は，粉砕器の摩耗などによる試料汚染に注意する。試料汚染が生じた場合，吸着性能試験などに影響を与えることがあり，汚染を確認する方法として強熱残分分析，蛍光X線分析などによる試料の粉砕前後の変化がある。 c) 試験溶液 試験溶液は，吸着の対象となる溶液を使用する。吸着性能は，溶媒の種類，被吸着物質の濃度，共存成分，温度，pH，接触時間などの諸因子によって影響されるので，試験目的に応じて条件を一定にする必要がある。 d) 装置及び器具 装置及び器具は，活性炭吸着の操作条件に応じて，次のものから選定する。 1) 恒温乾燥器 115±5 ℃の温度範囲に調節できるもの。 2) 振とう機 振幅が水平方向に40〜50 mm，1分間に100〜250回往復できるもの。 3) 遠心分離機 容量50 mLの沈殿管を1分間に2 000〜4 000回転できるもの。 4) 分光光度計 JIS K 0115に規定するもの。 5) 容器 三角フラスコ又はビーカー 6) ろ紙 JIS P 3801に規定する5種Cのもので，直径110 mmのもの。 7) ろ過膜 孔径0.45 μmのもの。 8) 減圧ろ過装置 ろ過膜を保持して，減圧ろ過をすることができるもの。 9) 高速振動試料粉砕機 JIS Z 8801-1に規定する網ふるい45 μmを90 %以上通過するように試料を粉砕でき，かつ，試料を入れる容器は，摩耗などによる試料汚染が生じにくいもの。...

JIS K6380:2014 pdfダウンロード。ゴムパッキン材料−性能区分 Rubber packing material-Classification of physical properties 1 適用範囲 この規格は，ゴム製のパッキン材料・ガスケット材料及びこれに類するゴム製品に使用する加硫ゴム材料（以下，ゴムパッキン材料という。）の性能に基づく区分について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方 JIS K 6253-2 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第2部：国際ゴム硬さ（10 IRHD〜100 IRHD） JIS K 6253-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第3部：デュロメータ硬さ JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方 JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方 JIS K 6261 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−低温特性の求め方 JIS K 6262 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−常温，高温及び低温における圧縮永久ひずみの求め方 3 性能区分 3.1 区分の体系 ゴムパッキン材料を規定するためには，図1に示す七つの性能項目による区分が含まれていなければならない。 それぞれのゴムパッキン材料を3.2に規定する基本性能及び3.3に規定する物理特性によって区分する。ただし，図1に示す基本性能の一部若しくは物理特性の一部を変更するか，又は別の性能を追加する必要があるときは，受渡当事者間の合意によって，追加性能a)を追加記号，試験方法区分数字及び試験温度区分数字によって表示することができる。 注a) 追加性能の表示方法を，附属書Aに記載する。 3.2 基本性能 ゴムパッキン材料の基本性能の表示方法及び区分方法は，次による。 a) 基本性能の表示方法 ゴムパッキン材料の基本性能（耐熱性，耐油性及び耐寒性）は，図2に示す3文字の英文字で表示する。例えば，ゴムパッキン材料の基本性能がBCDの場合は，耐熱性が“B”，耐油性が“C”，耐寒性が“D”であるゴムパッキン材料であることを示す。 b) 基本性能の区分方法 ゴムパッキン材料の基本性能（耐熱性，耐油性及び耐寒性）の区分方法は，次による。 1) 耐熱性 ゴムパッキン材料の耐熱性の区分は，表1による。A〜Kの耐熱性の区分は，JIS K 6257の促進老化試験A法AA-2強制循環形熱老化試験機（横風式）（ギヤー式老化試験機ともいう。）を用いて，連続7202−時間熱老化させたとき，表1に示す規定を満足する上限の試験温度を耐熱性の区分とする。 2) 耐油性 ゴムパッキン材料の耐油性の区分は，表2による。A〜Gの耐油性の区分は，JIS K 6258に規定する方法によって，試験用潤滑油No.3油を用い，試験温度100±1 ℃で連続7202−時間浸せきしたときの体積変化率から規定する。 3) 耐寒性 ゴムパッキン材料の耐寒性の区分は，表3による。A〜Hの耐寒性の区分は，JIS K 6261に規定する50 %衝撃ぜい化温度による。 3.3 物理特性 ゴムパッキン材料の物理特性の表示方法及び区分方法は，次による。 a) 物理特性の表示方法 ゴムパッキン材料の物理特性は，次の5桁の表示数字で表す（図3参照）。また，その例を図4に示す。 1) 1桁目及び2桁目は，硬さ［タイプAデュロメータ又はIRHD（N法）］の設計値（2桁の整数）を示す。 2) 3桁目は，引張強さ（MPa）の最小値を示す。 3) 4桁目は，切断時伸び（%）の最小値を示す。 4) 5桁目は，3.2 b) 1)（耐熱性）で規定する試験温度での圧縮永久ひずみ（%）の最大値を示す。 なお，硬さの試験方法は，タイプAデュロメータを用いる。ただし，IRHD（N法）を用いたときには，末尾に［IRHD（N法）］と追記する。 b) 物理特性の区分方法 物理特性に対する表示区分を，表4に示す。

JIS K8042:2014 pdfダウンロード。アニリン（試薬） Aniline (Reagent) 6.4 屈折率20Dn 屈折率20Dnの試験方法は，JIS K 0062による。 6.5 水分 水分の試験方法は，JIS K 0068の6.3（容量滴定法）による。滴定溶媒はクロロホルムとアルキレンカーボネートを主成分とするカールフィッシャー用脱水溶剤約25 mlにJIS K 8355に規定する酢酸10 mlを加えたものとし，カールフィッシャー試薬で終点まで滴定し，試料10 g（9.8 ml）をはかりとる。 6.6 不揮発物 不揮発物の試験方法は，JIS K 0067の4.3.4(2)（第2法 熱板上で加熱蒸発する方法）による。ただし，この場合，試料10 g（9.8 ml）を白金皿にはかりとり，蒸発及び乾燥温度は150 ℃とし，試料の液面に窒素を通じながら操作する。 6.7 ニトロベンゼン（C6H5NO2）（GC） ニトロベンゼン（C6H5NO2）（GC）の試験方法は，次による。 a) 試薬及び試験用溶液類 試薬及び試験用溶液類は，次のものを用いる。 1) トルエン JIS K 8680に規定するもの。ただし，1 μlをガスクロマトグラフに注入して，c)の分析条件で測定したとき，ニトロベンゼン及びo-クロロアニリンの保持時間にピークを検出しないもの。 2) 硫酸ナトリウム JIS K 8987に規定するもの。 3) 塩酸（1＋1） JIS K 8180に規定する塩酸の体積1と水の体積1とを混合する。 4) ニトロベンゼン・トルエン溶液（C6H5NO2：0.06 mg/ml） JIS K 8723に規定するニトロベンゼン0.60 gを全量フラスコ100 mlにはかりとり，トルエンを標線まで加えて混合する。その1.0 mlを全量フラスコ100 mlに正確にはかりとり，トルエンを標線まで加えて混合する。 5) o-クロロアニリン・トルエン溶液 o-クロロアニリン（純度99.0 %以上）0.2 mlにトルエンを加えて100 mlにする。その5.0 mlを全量フラスコ100 mlに正確にはかりとり，トルエンを標線まで加えて混合する。ただし，o-クロロアニリンは，1 μlをガスクロマトグラフに注入して，c)の分析条件で測定したとき，ニトロベンゼンの保持時間にピークを検出しないものを用いる。 b) 器具及び装置 主な器具及び装置は，次のとおりとする。 1) マイクロシリンジ又は試料導入装置 少量の定容量の測定溶液をガスクロマトグラフのカラムに導入するマイクロシリンジ又は装置。 2) ガスクロマトグラフ 装置の構成は，JIS K 0114に規定するもの。 c) 分析条件 分析条件は，次による。 なお，別の分析条件でも同等の試験結果が得られることを確認した場合には，その条件を用いてもよい。 1) 検出器の種類 水素炎イオン化検出器 2) 固定相液体名 ジメチルポリシロキサン 3) 固定相液体の膜厚 5.0 μm 4) カラム用キャピラリーの材質，内径及び長さ 石英ガラス，0.53 mm及び30...

JIS K8377:2014 pdfダウンロード。酢酸ブチル（試薬） Butyl acetate (Reagent) 6.3 密度（20 ℃） 密度（20 ℃）の試験方法は，JIS K 0061の7.2（比重瓶法）又は7.3（振動式密度計法）による。 6.4 屈折率20Dn 屈折率20Dnの試験方法は，JIS K 0062による。 6.5 水分 水分の試験方法は，JIS K 0068の6.3（容量滴定法）又は，6.4（電量滴定法）による。 なお，容量滴定法の場合，試料5.0 g（5.7 ml）をはかりとり，滴定溶媒はメタノールとする。電量滴定法の場合，試料0.5 g（0.6 ml）をはかりとる。 6.6 不揮発物 不揮発物の試験方法は，JIS K 0067の4.3.4(1)（第1法 水浴上で加熱蒸発する方法）による。ただし，この場合，試料50 g（56.8 ml）をはかりとり，必要ならば，蒸発させる容器に適量ずつ入れて，試料の全てを蒸発させる。 6.7 酸（CH3COOHとして） 酸（CH3COOHとして）の試験方法は，次による。 a) 試薬，ガス及び試験用溶液類 試薬，ガス及び試験用溶液類は，次のものを用いる。 1) エタノール（95） JIS K 8102に規定するもの。 2) ソーダ石灰 JIS K 8603に規定するもの（必要な場合に用いる。）。 3) 窒素 JIS K 1107に規定するもの。 4) 塩酸（0.05 mol/l） JIS K 8180に規定する塩酸0.9 mlをはかりとり，水で200 mlにする。 5) 水酸化カリウム溶液（250 g/l） JIS K 8574に規定する水酸化カリウム29.4 gを水に溶かして100 mlにする（必要な場合に用いる。）。高密度ポリエチレンなどの樹脂製瓶などに保存する。 6) 二酸化炭素を除いた水 次の6.1)〜6.4)のいずれか，又はそれらの二つ以上を組み合わせたものを用い，使用時に調製する。 6.1) 水をフラスコに入れ，加熱し，沸騰が始まってから5分間以上その状態を保つ。加熱を止め，フラスコの口を時計皿で軽く蓋をして少し放置して沸騰が止まった後に，ガス洗浄瓶に水酸化カリウム溶液（250 g/l）を入れたもの，又はソーダ石灰管を連結して空気中の二酸化炭素を遮り，冷却したもの。 6.2) 水をフラスコに入れ，水の中に窒素を15分間以上通じたもの。 6.3) 二酸化炭素分離膜をもつガス分離管を用いて，水から二酸化炭素を除いたもの。 6.4) 新鮮な18 MΩ･cm以上の抵抗率のある水を，窒素を通じた三角フラスコに泡立てないように採取したもの。ただし，採水後速やかに用いる。 7) ブロモチモールブルー溶液 JIS K 8842に規定するブロモチモールブルー0.10 gをエタノール（95）50 mlに溶かし，水で100 mlにする。褐色ガラス製瓶に保存する。 8) 緩衝液（pH 6.8）（りん酸二水素カリウム−水酸化ナトリウム混合溶液） 0.1 mol/l りん酸二水素カリウム溶液50...