JIS A1103:2014 pdfダウンロード。骨材の微粒分量試験方法 Method of test for amount of material passing test sieve 75 μm in aggregates 1 適用範囲 この規格は，構造用軽量骨材を含む骨材に含まれている粒子のうち，公称目開き75 μmの金属製網ふるいを通過する微粒分量を測定する試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 試験用器具 試験用器具は，次による。 a) はかり はかりは，ひょう量が試料の質量以上で，かつ，目量が質量の0.1 %以下のものとする。 b) ふるい ふるいは，JIS Z 8801-1に規定する公称目開き75 μm及び1.18 mmの金属製ふるい1)とする。 注1) これらのふるいは，それぞれ0.075 mmふるい及び1.2 mmふるいと呼ぶことができる。 c) 容器 容器は，試料を激しく洗う際，試料及び洗い水が飛び出さない程度に十分大きいものとする。 d) 乾燥機 乾燥機は，排気口のあるもので，105±5 ℃に保持できるものとする。 4 試料 試料は，次による。 a) 試料は，試験しようとするロットを代表するように採取し2)，JIS A 1158によって，所定量となるまで縮分する。その量は，乾燥後においてほぼ次の質量とする。 細骨材………………………………………………… 1 kg 粗骨材の最大寸法10 mm程度のもの………………2 kg 粗骨材の最大寸法20 mm程度のもの………………4 kg 粗骨材の最大寸法40 mm程度のもの………………8 kg ただし， 構造用軽量骨材の場合は，上記の乾燥質量の1/2とする。 注2) 試料採取のときに微粒分が分離しない程度の湿気が必要である。 b) a)の試料を更に，JIS A 1158によって二分し，それぞれ1回の試験の試料とする。 c) b)の試料を105±5 ℃で一定質量になるまで乾燥する。 5 試験方法 試験方法は，次による。 なお，参考として練混ぜ機を用いた細骨材の微粒分量試験方法を，附属書Aに示す。 a) 箇条4 c)の試料の質量（m1）を質量の0.1 %まで正確にはかる。 b) a)の試料を容器に入れ，試料を覆うまで水を加える。水中で試料を手で激しくかき回し，細かい粒子を粗い粒子から分離させ，洗い水の中に懸濁させる3)。 なお，かき回すときは，骨材が削れて微粉が発生するため，骨材どうしをもむようにこすり合わせてはいけない。 注3)...

JIS A1105:2015 pdfダウンロード。細骨材の有機不純物試験方法 Method of test for organic impurities in fine aggregate 1 適用範囲 この規格は，モルタル及びコンクリートに用いる細骨材の中に含まれる有機不純物の有害量の概略を調べる試験の方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS K 8101 エタノール（99.5）（試薬） JIS K 8576 水酸化ナトリウム（試薬） JIS Z 8102 物体色の色名 3 水及び試薬 3.1 水 水は，蒸留水又はこれと同等以上の純度をもつ水とする。 3.2 試薬 試薬は，次による。 a) エタノール エタノールは，JIS K 8101に規定するもの又はそれと同等以上の品質のもの。 b) 水酸化ナトリウム溶液 水酸化ナトリウム溶液は，JIS K 8576に規定するもの又はそれと同等以上の品質のものを用いた質量分率3.0 %の水溶液。 なお，市販されている水酸化ナトリウム溶液でもよい。 c) タンニン酸 タンニン酸は，市販されているもの。 注記 タンニン酸は，CAS登録番号：No.1401-55-4として市販されている。 4 試験用器具 4.1 はかり はかりは，次による。 a) 試料用はかり ひょう量が2 kg以上で，かつ，目量が0.1 g又はこれより小さいものとする。 b) 試薬用はかり ひょう量が10 g以上で，かつ，目量が0.01 g又はこれより小さいものとする。 4.2 ガラス容器 ガラス容器は，無色透明な有栓の容量500 mLのメスシリンダーとし，試料用のガラス容器及び標準色液用のガラス容器は，同一直径及び同一肉厚とする。 5 試料 試料は，代表的なものを採取し，空気中乾燥状態（気乾状態）まで乾燥させ，JIS A 1158によって，約500 gになるまで縮分する。ただし，軽量骨材の場合は，約300 gとする。 6 標準色液 色の比較には，次のいずれかのものを用いる。 a) 100 mLの10 %エタノール溶液で質量分率2.0 %タンニン酸溶液を作る。2.0 %タンニン酸溶液2.5 mLに，3.0 %水酸化ナトリウム溶液97.5 mLを加え100 mLとし，これをガラス容器に入れ，栓をしてよくふり混ぜる。これを標準色液とする。 b) 標準色液の代わりに，JIS...

JIS A1119:2014 pdfダウンロード。ミキサで練り混ぜたコンクリート中の モルタルの差及び粗骨材量の差の試験方法 Method of test for variability of freshly mixed concrete by measuring mortar and coarse aggregate contents 1 適用範囲 この規格は，ミキサで練り混ぜたコンクリート中のモルタルの単位容積質量の差及び単位粗骨材量の差の試験について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1110 粗骨材の密度及び吸水率試験方法 JIS A 1118 フレッシュコンクリートの空気量の容積による試験方法（容積方法） JIS A 1128 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法−空気室圧力方法 JIS A 1135 構造用軽量粗骨材の密度及び吸水率試験方法 JIS A 8613 コンクリートミキサ及びコンクリートプラントの安全要求事項 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 試験用器具 3.1 空気量測定器具 空気量を測定する器具は，JIS A 1118又はJIS A 1128のいずれかに規定するものとする。 3.2 はかり はかりは，ひょう量が試料の質量以上で，かつ，目量が試料質量の0.1 %以下のものとする。 3.3 ふるい ふるいは，四角形の枠に，JIS Z 8801-1に規定する公称目開き4.75 mmのふるい網を取り付けたものとする。 4 試料 試料は，コンクリートの練混ぜ直後のバッチから次によって採取する。 a) 試料は，ミキサから排出されるコンクリート流の始め及び終わり1) の部分から採取する。ただし，練混ぜが終わり，ミキサの運転を止めたときのコンクリートが，ミキサから排出されたコンクリートと同等の品質をもつとみなされる場合には，ミキサ内のコンクリートの前部及び後部2) 又はその他相異なる2か所3) から採取することができる。 この場合，各部分のコンクリートを代表するように採取しなければならない。 なお，試料を採取するときは，原則として人がミキサ及びホッパ内に入ってはならない。やむを得ず入る場合は，ミキサが始動しないようJIS A 8613の5.2.3（操縦装置及び計器類）及び5.4.1（練混ぜ槽）によって，安全措置をしなければならない。 注1) ミキサから排出されるコンクリート流を，始め・中・終わりの3部分に分けて考えた場合の始め及び終わりの部分である。 2) ミキサ内のコンクリートを前・中・後の3部分に分けて考えた場合の前部及び後部である。 3) ミキサ内のコンクリートが円状に分布されている場合の半径の異なる二つの同心円上の相異なる2か所，また，方形又は長方形に分布されている場合の中央部と端部又は右半部と左半部の部分である。 b) 各部分のコンクリートから採取する試料の量は，粗骨材の最大寸法をミリメートル（mm）で示した数をリットル（L）で表した量とする。ただし，粗骨材の最大寸法が20 mm以下のときは，試料の量は20 Lとする。 5 試験方法 各部分から採取したコンクリートの試料について，別々に次の操作を行う。操作を行う時間は，各試料についてほぼ同じでなければならない。 a) 試料の空気量をJIS A 1118又はJIS A 1128によって試験する。軽量骨材コンクリートの場合には，容積方法によって試験する。また，各部分から採取した試料の空気量は，同一の方法で試験する。...

JIS A1122:2014 pdfダウンロード。硫酸ナトリウムによる骨材の安定性試験方法 Method of test for soundness of aggregates by use of sodium sulfate 1 適用範囲 この規格は，硫酸ナトリウムの結晶圧による破壊作用を応用した骨材の安定性試験方法について規定する。JIS A 5002に示された構造用軽量コンクリート骨材のうち，人工軽量骨材を除く天然軽量骨材及び副産軽量骨材にも，この規格が適用できる。 注記 この試験は，気象作用に対する骨材の安定性を判断するための一つの情報を与える。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1102 骨材のふるい分け試験方法 JIS A 5002 構造用軽量コンクリート骨材 JIS K 8155 塩化バリウム二水和物（試薬） JIS K 8986 硫酸ナトリウム十水和物（試薬） JIS K 8987 硫酸ナトリウム（試薬） JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 試験用器具 3.1 ふるい ふるいは，JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが150 μm，300 μm，600 μm及び1.18 mm，2.36 mm，4.75 mm，9.5 mm，16 mm，19 mm，26.5 mm，37.5 mm 1) の金属製網ふるいとする。 注1) これらのふるいは，それぞれ0.15 mm，0.3 mm，0.6 mm及び1.2 mm，2.5 mm，5 mm，10 mm，15 mm，20 mm，25 mm，40 mmふるいと呼ぶことができる。 3.2 金網かご 骨材を入れる金網かご2) は，箇条4に規定する試験用溶液に侵されないもので，その網目は，骨材粒がこぼれ落ちないように十分に細かいものとする。 注2) 側面，底面などに穴をあけて，骨材に付着している試験用溶液が切れるようにした容器を用いてもよい。 3.3 容器 骨材を試験用溶液に浸すために用いる容器は，溶液に侵されないもので，箇条6 b)の操作ができるものとする。 3.4 はかり 細骨材用のはかりは目量0.1 g，粗骨材用のはかりは目量1 g又はこれより小さいものとする。 3.5 乾燥機 乾燥機は，排気口のあるもので，105±5...

JIS A1132:2014 pdfダウンロード。コンクリートの強度試験用供試体の作り方 Method of making and curing concrete specimens 1 適用範囲 この規格は，コンクリートの圧縮強度試験（JIS A 1108），曲げ強度試験（JIS A 1106）及び割裂引張強度試験（JIS A 1113）のための供試体の作り方について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1920-3:2004，Testing of concrete−Part 3: Making and curing test specimens（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1106 コンクリートの曲げ強度試験方法 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 1113 コンクリートの割裂引張強度試験方法 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機 JIS A 8611 建設用機械及び装置−コンクリート外部振動機 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 スペーディング コンクリート試料と型枠の側面及び端面とが接する面に，金属製のへら又は類似の器具を挿入し，上下しながらコンクリートと型枠面とのなじみを良くし，大小の気泡を取り除くこと。 4 コンクリート試料 4.1 試験室で作る場合 コンクリート試料を試験室で作る場合は，JIS A 1138による。 4.2 その他の場所で採取する場合 コンクリート試料をミキサ，ホッパ，コンクリート運搬装置，打ち込んだ箇所などから採取する場合，その採取方法は，JIS A 1115による。 5 圧縮強度試験用供試体 5.1 供試体の寸法 供試体は，直径の2倍の高さをもつ円柱形とする。その直径は，粗骨材の最大寸法の3倍以上かつ100 mm以上とする。供試体の直径の標準は，100 mm，125 mm，150 mmとする。 注記 粗骨材の最大寸法が40...

JIS A1137:2014 pdfダウンロード。骨材中に含まれる粘土塊量の試験方法 Method of test for clay lumps contained in aggregates 1 適用範囲 この規格は，骨材中に含まれる粘土塊量の試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1103 骨材の微粒分量試験方法 JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 微粒分 JIS A 1103の試験方法によって骨材試料を水中で激しくかき回し，分離させた細かい粒子。 3.2 粘土塊 骨材試料から，JIS A 1103の試験方法によって微粒分を分離させた後に，更に24時間吸水させて膨潤した塊が軟化し砕けたもの。 4 試験用器具 4.1 はかり 細骨材用のはかりは目量0.1 g，粗骨材用のはかりは目量1 g又はこれより小さいものとする。 4.2 ふるい ふるいは，JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが600 μm，1.18 mm，2.36 mm及び4.75 mmの1)金属製網ふるいとする。 注1) これらのふるいは，それぞれ0.6 mm，1.2 mm，2.5 mm及び5 mmふるいと呼ぶことができる。 4.3 乾燥機 乾燥機は，排気口のあるもので，105±5 ℃に保持できるものとする。 5 試料 5.1 試験に用いる試料 試験には，JIS A 1103による試験を行った後の試料を用いる。JIS A 1103の試験を行わず，粘土塊量だけの試験を行う場合には，附属書Aによる。 5.2 材料の採取 5.1の全量を用い，JIS A 1158によって2等分して1回の試験試料とする。 5.3 試料の乾燥及び準備 分取した骨材を105±5 ℃で一定質量となるまで乾燥させる。乾燥後，試料は室温まで冷却する。微粒分量試験終了後直ちに本試験を実施する場合は，乾燥しなくてもよい。 細骨材は，1.2 mmふるいにとどまるもの，粗骨材は，5 mmふるいにとどまるものを試料とする。ただし，細骨材の1回の試験に用いる質量は25 gを下回ってはならない。 また，5.2で2等分すると，試料が足りなくなる場合には，5.1の全量を併せて1回の試験を行う。 なお，細骨材で1.2 mmふるいにとどまる量が5 %未満となる試料については，試験を省略できる。 6 試験方法 試験方法は，次による。 a) 乾燥によって粘土塊が崩れて細粒又は粉末となったものも含めて試料の質量（mD1）を試料質量の0.1...

JIS A1158:2014 pdfダウンロード。試験に用いる骨材の縮分方法 Method for reducing samples of aggregate to testing size 4 器具 4.1 スコップ 四分法に使用するスコップは，先端の形状は直線とし，縮分する骨材を均等に採取できる大きさとする。なお，細骨材用のスコップは，小形の角形ハンドスコップでもよい。 4.2 試料分取器 試料分取器は，細骨材用及び粗骨材用とし，本体，骨材投入容器及び受容器で構成する（図1参照）。試料分取器の各部の仕様は，次による。 a) 本体 本体は，骨材投入口に幅が等しく偶数個の並行するスリットをもち，骨材を損失させることなく，両側の受容器に均等にかつ滑らかに排出できるシュートをもつ構造とする。その材質は金属製と し，骨材投入によって変形することのない十分強固なものとする。また，隣接するスリットは，骨材 を別方向に交互に排出できなければならない。 なお，スリットの数及び幅の寸法は，表1及び図2による。 b) 骨材投入容器 骨材投入容器は，一定の速度で骨材を均等に投入できるもので，その幅は，本体の骨材投入口（スリットの全幅）と同様とする。 c) 受容器 左右2個とし，本体によって分割された骨材を損失させることなく，分割された骨材を十分に収納できる容量とする。 5 縮分方法 縮分は，骨材の種類，最大寸法，骨材量，試験の目的などを考慮して，縮分後に必要な所定量が得られるように，次の四分法若しくは試料分取器による方法，又は両者を組み合わせた方法で行う1)。人工軽量骨材，再生骨材などは，品質が偏る場合があるため，採取する試料の量を増やし，縮分回数を多くするこ とが望ましい。 注1) 最大寸法の大きい粗骨材又は表面水をもつ細骨材の場合は，四分法が適しており，乾燥した細骨材は，試料分取器による方法が適している。また，骨材量が多い場合は，四分法が適しており，骨材量が少ない場合は，試料分取器による方法が適している。四分法によって，ある程度の量ま で縮分し，その後，試料分取器を用いて縮分すると合理的である。 a) 四分法による方法 四分法による縮分方法は，次による。 1) 縮分する骨材の含水状態を試験の目的に応じて調整する。なお，骨材が絶乾状態の場合，縮分によって微粒分が飛散する可能性があるため，例えば，微粒分量試験に供する骨材を縮分する場合は， 表面水を若干もつ状態に調整するとよい。 2) 1)の骨材を，骨材粒子が損失したり，異物が混入しないように，硬く清浄で必要な広さをもつ床などの平らな場所に置く。 3) 骨材全体の天地を2回以上切り返してよく混合する。 4) 2回以上切返しを行った後，骨材をスコップで1杯ずつ同じ位置に積み上げ，骨材全体を円すい（錐）状にする。 なお，骨材を積み上げるときには，大小の粒子が同心円上に均等に広がるように積み上げなければならない（図3参照）。 5) 円すい（錐）の頂上をスコップで注意深く押し広げて平らにする。平らに押し広げた骨材の直径は，厚さの4倍〜8倍程度とする（図4参照）。 6) 押し広げた骨材をスコップで4分割する。このとき，骨材から分離した微粒分も均等に分割する（図5参照）。 7) 互いに対角線上に位置する二つの扇形に広がった骨材を採取し，よく混合して一つの試料（縮分した骨材）とする（図6参照）。 なお，二つの扇形に広がった骨材を採取するときは，ほうき（箒），ブラシなどを用いて微粒分も残らず採取し，混合する。 8) 3)〜7)の操作を繰り返して，所定量まで縮分する。 b) 試料分取器による方法 試料分取器による縮分方法は，次による。 1) 骨材の種類及び最大寸法に応じた仕様の試料分取器を準備する。 2) 縮分する骨材の含水状態を試験の目的に応じて調整する。なお，表面水がある細骨材は，試料分取器の内側に付着し，滑らかに排出できない場合があるので注意する。 3) 2)の骨材を，骨材投入容器内に入れる。このとき，各スリットにほぼ等しい量の骨材が投入できるように，容器内の骨材を均等にならす。 4) 試料分取器の受容器に骨材が自由に流れ出る速度で骨材を骨材投入口に投入する（図7参照）。 5) 左右の受容器に排出された骨材を，それぞれ一つの試料（縮分した骨材）とする（図8参照）。 6) 一つの試料（縮分した骨材）をよく混合し，3)〜5)の操作を繰り返して，所定量まで縮分する。

JIS A1306:2014 pdfダウンロード。減光法による煙濃度の測定方法 Measuring method of smoke density using light extinction method 1 適用範囲 この規格は，建築材料の燃焼性試験において，燃焼に伴って発生する煙の濃度を，減光を利用して光電的に測定する方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 7709-1 電球類の口金・受金及びそれらのゲージ並びに互換性・安全性 第1部 口金 JIS C 7709-2 電球類の口金・受金及びそれらのゲージ並びに互換性・安全性 第2部 受金 JIS C 7710 電球類ガラス管球の形式の表し方 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 3 測定装置 3.1 構成 測定装置は，光源，受光部，遮光板，定電圧電源及び指示部によって構成する（図1参照）。光源からの光は，測定する煙部分を透過して受光部に入射するよう配置し，光源及び受光部は使用中に光軸が狂わないように固定しているものとする。 3.2 光源 光源は，次のa)〜d)によって構成する。 a) 電球 電球は，定格が6V3Aで分布温度が2 856 Kのガス入りタングステン電球とし，JIS C 7709-1のBA15sの口金，JIS C 7710のS 25のガラス球，及びC-6Vのフィラメント（図2参照）によって構成し，電球の光中心距離は32 mmのものとする。 b) コリメーターレンズ コリメーターレンズは平凸レンズとし，光源の開き角1)が2°以下になるようなものとする。 注1) 光源の開口がコリメーターレンズの位置において張る平面角をいう。 c) 電球受金 電球受金は，JIS C 7709-2のBA15sの受金とし，コリメーターレンズの焦点位置に電球のフィラメント中心を容易に置けるように，前後・上下・左右に移動できるものとする。 d) 灯器 灯器は，電球の温度が過度に上昇しないような構造とし，必要に応じ，放熱フィン，放熱口などを設ける。 3.3 測定光路 測定する煙部分の長さ（測定光路長）は，濃い煙測定の場合は0.25 m又は0.5 m，薄い煙測定の場合は1 m又は2 mを標準とする。 3.4 受光部 受光部は，次のa)〜c)によって構成し，全体としての分光感度が標準比視感度に近似したものとする。 a) 光電管 光電管は，最大感度波長400 nm，波長300 nm±30 nm及び610 nm±30 nmの間の相対感度が最大感度の10 %以上であるような分光感度をもつ光電管とし，100 V印加時5 nA以下の暗電流をもつものとする。 b) 光学系 光学系は，集光レンズ・絞り及び拡散板からなり，絞りは集光レンズの焦点位置に置かれ，集光レンズに対する開き角2)は3°以下とする。拡散板は，可視域の光を均一に拡散させて光電管の陰極に与えるもので，原則として絞りの位置に設ける。 注2) 絞りの開口が集光レンズにおいて張る平面角をいう。 c) 補正フィルター 光電管の分光感度が標準比視感度に合致しない場合は，適切な補正フィルターを組み合わせて，受光部全体の分光感度を標準比視感度に近似させるものとする。 3.5...

JIS A1314:2014 pdfダウンロード。防火ダンパーの性能試験方法 Performance test methods for fire damper 1 適用範囲 この規格は，建築物の換気，暖房，冷房などに使用される風道が防火区画を貫通する部分に設ける防火ダンパーの性能試験方法について規定する。 なお，防火ダンパーには，外壁用防火ダンパー及び排煙用防火ダンパーを含むものとする。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1516 建具の気密性試験方法 JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 1605 シース熱電対 JIS C 9603 換気扇 JIS C 60068-2-2 環境試験方法−電気・電子−第2-2部：高温（耐熱性）試験方法（試験記号：B） JIS Z 2371 塩水噴霧試験方法 JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法 ISO 834-1，Fire-resistance tests−Elements of building construction−Part 1: General requirements 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 防火ダンパー 火災時に熱又は煙を感知し，自動的に風道を閉鎖する機構を備えた耐火性をもつ防火用の設備。防火ダ ンパーは，温度ヒューズ連動，熱感知器連動，煙感知器連動及び熱煙複合感知器連動がある。防火ダンパーの機構及び各部の名称を図1に示す。 3.2 外壁用防火ダンパー 建築物の外壁の開口部の延焼のおそれのある部分に設ける防火ダンパー。 3.3 排煙用防火ダンパー 作動試験温度350 ℃（公称作動温度280 ℃）の防火ダンパーで，排煙設備の風道が防火区画を貫通する部分に設ける防火ダンパー及び排煙口（排煙ダンパー）と兼用する防火ダンパー。 3.4 自動閉鎖装置 温度ヒューズ，熱・煙感知器などのセンサーに連動して羽根を閉鎖させる装置。 3.5 温度ヒューズ 周囲温度が上昇し，設定温度に達したときに溶断するメタルヒューズ。 3.6 公称作動温度 製造業者又は販売者が任意に設定できる，防火ダンパーが作動する温度で，温度ヒューズの融点付近の温度。 3.7 作動試験温度 防火ダンパーの作動性能を確認するための設定温度。公称作動温度の125 %の温度が作動試験温度である。 4 性能試験項目 防火ダンパーの性能試験項目は，次による。 a) 遮煙性能試験 防火ダンパー，外壁用防火ダンパー及び排煙用防火ダンパーのうち，風道が防火区画を貫通する部分に用いる防火ダンパーについては，5.1による気密性試験を行う。 なお，排煙口（排煙ダンパー）兼用防火ダンパーの漏気に関する気密性試験は，附属書Aによる。 b) 作動性能試験 温度ヒューズ連動自動閉鎖装置の作動試験については，5.2による作動試験を行う。ただし，防火ダンパーに自動閉鎖装置を組み込み一体として行う作動試験などの場合は，附属書Bによる。 c) 耐火性能試験 附属書Cによる耐火試験を行う。ただし，鉄製で鉄板の厚さが1.5 mm以上で製作した防火ダンパーは省略することができる。 d)...

JIS A1486:2014 pdfダウンロード。発泡プラスチック系断熱材の熱抵抗の長期変化 促進試験方法 Accelerated test method for long-term change in thermal resistance of rigid cellular plastics 1 適用範囲 この規格は，主に常温で使用される発泡プラスチック系断熱材の熱抵抗の長期的な変化を試験室において測定するための二つの方法（試験方法A及び試験方法B）について規定する。 なお，この規格は発泡ガスの放散による熱抵抗の長期変化を促進試験によって求める方法を示すものであり，これ以外の要因は含まない。 熱抵抗の測定は，次のいずれかの方法で行う。 試験方法A（5.1）は，一定の周囲温度に状態調節したスライスした試験片に対する短期間の測定方法である。測定した経時変化のデータを処理して，より厚い材料の熱抵抗の時間変化を算定する。 試験方法B（5.2）は，被覆層のない発泡プラスチック系断熱材を安全側の設計耐用期間の概算値（25年以上）として測定する簡易試験方法である。この方法は被覆層のない均質な材料に限り適用できる。ただし，材料の芯材及び被覆層からなる試料においては，経年変化の一次段階（通常5年以内）における熱伝導抵抗と時間との関係の傾きのばらつきが一つの試料内で10 %未満の場合，均質とみなすことができる。一般に，そのような製品は，成形スキン層，面材又は密度の分布がある場合においても，試験方法Bによって試験することが可能である。 注記1 断熱材の表面を覆う被覆層によって発泡ガス放散抑制効果が期待できる材料では，附属書JC，及び附属書JD又は附属書JEによって被覆層の拡散抵抗を測定し，附属書JA及び附属書JBによって長期的な変化を知ることができる。 注記2 厚さが通常の製品と同等の試料を対象とした場合，熱抵抗の長期変化のデータを得るには長期間の測定が必要となる。したがって，この促進試験方法の精度に関しては確定的なことはいえない。 注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 11561:1999，Ageing of thermal insulation materials−Determination of the long-term change in thermal resistance of closed-cell plastics (accelerated laboratory test methods)（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 注記 対応国際規格：ISO 7345，Thermal insulation−Physical quantities and definitions及びISO 9346，Hygrothermal performance of buildings and building materials−Physical quantities for mass transfer−Vocabulary（MOD） JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） 注記 対応国際規格：ISO 8302，Thermal insulation−Determination of steady-state thermal resistance and related properties−Guarded hot plate apparatus（MOD） JIS A 1412-2...