JIS A6603:2015 pdfダウンロード。鋼製物置 Steel sheds 1 適用範囲 この規格は，鋼製物置（以下，物置という。）及びその構成部材（以下，部材という。）について規定する。また，この規格には，基礎1) は含まない。 注1) 基礎とは，物置を設置するための基礎ブロック及びコンクリート基礎をいう。また，床なしで使用する場合のコンクリート製土間も基礎に含める。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部：力学特性に関する試験 JIS A 1415 高分子系建築材料の実験室光源による暴露試験方法 JIS A 4704 軽量シャッター構成部材 JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3312 塗装溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3318 塗装溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3322 塗装溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3466 一般構造用角形鋼管 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 JIS H 5301 亜鉛合金ダイカスト 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 鋼製物置 鋼板及び鋼材を主体として造られ，物品を収納するための収納庫。 3.2 構成部材 土台，根太，床，壁，腰壁，引戸，開き戸，折戸，シャッター，柱，コーナーパネル，桁，もや（母屋），妻板，はり（梁），屋根，鼻隠し，棚板，棚受及び棚支柱。 3.3 独立形 物置を独立して設置するもの。 3.4 連続形 物置を間口方向に連続して設置するもの。 また，物置に接続され，風雨にさらされてもよい物品の保管スペースである開放部付き物置も含む。ただし，連続形の間口方向の境界は共有する柱の中央部とする。 3.5 開口間口寸法...

JIS A6604:2015 pdfダウンロード。金属製簡易車庫用構成材 Metal components for car port 6.2 構造 金属製簡易車庫用構成材の構造は，次による。 a) 金属製簡易車庫用構成材の各部は，溶接，ボルト締め又はその他の方法によって，緩みが生じないように堅ろうに結合できる構造とする。 b) 金属製簡易車庫用構成材に用いるボルト，タッピンねじなどは，耐食ステンレス鋼（JIS B 1054-1〜JIS B 1054-3のオーステナイト系）とする。これ以外を用いる場合は，強度，耐食性など，当該規格と同等以上の性能をもつものとする。 c) 金属製簡易車庫用構成材は，取付穴，ボルト穴などによって加工されても，表2に示す強度を確保した構造とする。 d) 人体又は衣服の触れるおそれのある部分には，鋭い突起などがなく，平滑で，安全な構造とする。 e) 金属製簡易車庫用構成材は，連結する場合であっても強度が低下しない構造とする。 7 材料 金属製簡易車庫用構成材に用いる材料は，表5に示す規格又はこれと同等以上の品質をもつものとする 8 試験 8.1 測定器 この試験に用いる残留たわみ量測定器は，JIS B 7503に規定するダイヤルゲージ又はこれに相当する電気式変位計とする。 8.2 強度試験 8.2.1 鉛直荷重試験 試験体は，等分布に荷重をかけられる，十分に剛性のある屋根ふき材を用いて金属製簡易車庫用構成材を使用状態に組み立て，柱脚部をジグなどで固定したものとする。 a) 損傷確認試験 図6に示すように，表2に示す強度による区分ごとに表6に示す載荷重を，荷重袋などによって屋根全面に等分布になるよう静かに加え，載荷終了1分経過後に荷重を除去する。それより3分経過後の状態を基準として，再び表6に示す荷重を静かに加え，載荷終了5分経過後に荷重を除去し，3分経過後，残留たわみ量を測定する。併せて，各部材及び部品の損傷，緩み及び外れの有無を調べる。 片側支持式の場合は，幅（D）の1/2線上のはり（梁），母屋及びたる（垂）木各部の残留たわみ量を測定し，最大となる数値を採る。両側支持式の場合は，はり（梁），母屋，棟木及びたる（垂）木の残留たわみ量を測定する。 なお，残留たわみ量は，0.1 mmの単位とし，小数点以下2桁を四捨五入して評価する。 アール形状屋根の場合は，必要に応じて横材を用いるなどして，後枠の曲線部分の1/2の距離まで荷重がかかるようにする。 b) 倒壊確認試験 a) に引き続き，表6に示す載荷重を，荷重袋などによって屋根全面に等分布になるよう静かに加え，載荷終了5分経過後に荷重を除去し，金属製簡易車庫用構成材の倒壊又は崩壊（部材及び部品の折れ，外れなど）の有無を調べる。

JIS A9526:2015 pdfダウンロード。建築物断熱用吹付け硬質ウレタンフォーム Spray-applied rigid polyurethane foam for thermal insulation 3.1 吹付け硬質ウレタンフォーム ポリイソシアネート成分及びポリオール成分を主成分として，吹付け発泡した硬質発泡プラスチック。 注記 吹付け硬質ウレタンフォームは，ポリイソシアネート成分及びポリオール成分を吹付け発泡させるとき，液化二酸化炭素などの補助発泡剤を用いることがある。 3.2 フロン類 クロロフルオロカーボン（CFC），ハイドロクロロフルオロカーボン（HCFC）及びハイドロフルオロカーボン（HFC）の総称。国内では，現時点でHFCだけが使用できる。 3.3 吹付け硬質ウレタンフォーム原液 ポリイソシアネート成分とポリオール成分との一対からなる原液。 ポリイソシアネート成分は，ポリメチレンポリフェニルポリイソシアネートなどからなる。また，ポリオール成分は，ポリオール，発泡剤，難燃剤，整泡剤，触媒，着色剤などからなる。 注記 吹付け硬質ウレタンフォーム原液の原料には，ホルムアルデヒドを用いていない。 3.4 吹付け硬質ウレタンフォーム原液製造業者 ポリイソシアネート成分及びポリオール成分を製造する者。 3.5 吹付け硬質ウレタンフォーム施工業者 吹付け硬質ウレタンフォーム原液を使用して吹付け発泡施工を行う者，又は吹付け硬質ウレタンフォームを製造する者。 3.6 原液使用標準 吹付け硬質ウレタンフォーム原液の温度及び圧力，積層時の吹付け時間間隔などの吹付け条件を含む作業標準，及び使用上の注意事項などの施工管理上に必要な要件を示したもの。原液使用標準は，吹付け硬質ウレタンフォーム原液製造業者が吹付け硬質ウレタンフォーム原液製品について個々に定める。 4 種類 吹付け硬質ウレタンフォーム原液の種類は，次の発泡剤，用途及び断熱性の区分の組合せによって表1のとおりとする。 a) 発泡剤の区分 A種：フロン類を含まないもの。 B種：フロン類を含むもの。 b) 用途による区分 1：非耐力性で壁，屋根裏などの用途に適したもの 2：耐力性で冷蔵倉庫などの用途に適したもの 3：低密度非耐力性で壁などの充塡断熱工法の用途に用いるもの c) 断熱性による区分 H：高い断熱性をもつもの

JIS B1126:2015 pdfダウンロード。転がり軸受−表示 Rolling bearings-Marking 1 適用範囲 この規格は，JIS B 1513に呼び番号を規定する転がり軸受（以下，軸受という。）及びその包装に対する表示について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0104 転がり軸受用語 JIS B 1513 転がり軸受の呼び番号 JIS Z 0108 包装−用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0104及びJIS Z 0108による。 4 表示 4.1 一般 軸受及び包装に対する表示は，次による。 なお，必要に応じてここに規定していない事項を表示する場合は，受渡当事者間の協定による。 4.2 軸受の表示事項 軸受の表示事項は，表1による。 必要に応じて，原産地を表示してもよい。 なお，分離形軸受の表示事項は，通常，軌道輪及び転動体付き軌道輪のそれぞれについて呼び番号及び製造業者名（又はその略号）とする。ただし，共通部品1)の表示事項は，基本番号の代わりに共通の記号としてもよい。 共通部品を用いる軸受の軸受系列及び共通の記号を，附属書Aに示す。 注記1 スラスト玉軸受の軸軌道盤（内輪），ハウジング軌道盤（外輪）及び中央軸軌道盤については，基本番号の代わりに直径系列記号及び内径番号としてもよい。 なお，JIS B 1513に規定する軸受系列511の部品は，共通に用いることはないが，共通部品としての表示事項を用いてもよい。 注記2 円筒ころ軸受の内輪アセンブリ及び外輪アセンブリについては，基本番号の代わりに直径系列記号及び内径番号，又は寸法系列記号及び内径番号としてもよい。 注記3 ソリッド形針状ころ軸受の外輪アセンブリについては，基本番号の代わりに内輪なし軸受の軸受系列記号及び内径番号としてもよい。 また，内輪については，受渡当事者間の協定によって省略してもよい。 注1) 分離形軸受の分離した部品であって，他の基本番号の軸受に共通に用いることのできるもの。

JIS B1516:2015 pdfダウンロード。転がり軸受−表示 Rolling bearings-Marking 1 適用範囲 この規格は，JIS B 1513に呼び番号を規定する転がり軸受（以下，軸受という。）及びその包装に対する表示について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0104 転がり軸受用語 JIS B 1513 転がり軸受の呼び番号 JIS Z 0108 包装−用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0104及びJIS Z 0108による。 4 表示 4.1 一般 軸受及び包装に対する表示は，次による。 なお，必要に応じてここに規定していない事項を表示する場合は，受渡当事者間の協定による。 4.2 軸受の表示事項 軸受の表示事項は，表1による。 必要に応じて，原産地を表示してもよい。 なお，分離形軸受の表示事項は，通常，軌道輪及び転動体付き軌道輪のそれぞれについて呼び番号及び製造業者名（又はその略号）とする。ただし，共通部品1)の表示事項は，基本番号の代わりに共通の記号としてもよい。 共通部品を用いる軸受の軸受系列及び共通の記号を，附属書Aに示す。 注記1 スラスト玉軸受の軸軌道盤（内輪），ハウジング軌道盤（外輪）及び中央軸軌道盤については，基本番号の代わりに直径系列記号及び内径番号としてもよい。 なお，JIS B 1513に規定する軸受系列511の部品は，共通に用いることはないが，共通部品としての表示事項を用いてもよい。 注記2 円筒ころ軸受の内輪アセンブリ及び外輪アセンブリについては，基本番号の代わりに直径系列記号及び内径番号，又は寸法系列記号及び内径番号としてもよい。 注記3 ソリッド形針状ころ軸受の外輪アセンブリについては，基本番号の代わりに内輪なし軸受の軸受系列記号及び内径番号としてもよい。 また，内輪については，受渡当事者間の協定によって省略してもよい。 注1) 分離形軸受の分離した部品であって，他の基本番号の軸受に共通に用いることのできるもの。 4.3 軸受の表示方法 打刻又はレーザ加工機によって，4.2に規定する事項を，通常，軌道輪の側面に表示する。 なお，必要に応じ，腐食印字方法など容易に消えない方法によって表示してもよい。 表示において考慮する寸法を図1に示す。打刻による表示で，図1に例示するmの寸法が1.5 mm以下のとき，又は腐食印字方法などによる表示で，図1に例示するhの寸法が3 mm以下のときは，表示を省略してもよい。 図B.1，図B.2及び図B.3に表示例を示す。 注記 レーザ加工機による表示には，寸法制限を設けていない。

JIS B1812:2015 pdfダウンロード。チェーン，スプロケット及び附属品−用語 Glossary of terms relating to chains, sprockets and accessories 1 適用範囲 この規格は，伝動用，搬送用に使用するチェーン，スプロケット及びその附属品に関する用語及び定義について規定する。 注記1 この規格の対応国際規格では，用語及び関連図だけを規定しているが，この規格では，全ての用語に定義を追加した。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 13203:2005，Chains, sprockets and accessories−List of equivalent terms（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 対象となる引用規格はない。 3 分類 チェーン用語の分類は，次による。 a) チェーンの種類 1) 構造別 2) 用途別 b) チェーンの構成部品 1) リンク 2) プレート 3) ピン 4) ブシュ 5) ローラ

JIS B2311:2015 pdfダウンロード。一般配管用鋼製突合せ溶接式管継手 Steel butt-welding pipe fittings for ordinary use 1 適用範囲 この規格は，使用圧力が比較的低い蒸気，水，油，ガス，空気などの一般配管1) に突合せ溶接によって取り付ける鋼製の管継手（以下，管継手という。）について規定する。 なお，本体に規定した管継手以外に受渡当事者間の協定によって指定することができる特殊な形状の管継手は，附属書Aに規定する。また，特殊なネック付き管継手の表示及び報告については，附属書Bに参考として示す。 注 1) JIS G 3452による配管用炭素鋼鋼管を用いた配管及び JIS G 3457による配管用アーク溶接炭素鋼鋼管を用いた配管。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0151 鉄鋼製管継手用語 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 JIS G 3457 配管用アーク溶接炭素鋼鋼管 JIS H 0401 溶融亜鉛めっき試験方法 JIS H 2107 亜鉛地金 JIS Z 3040 溶接施工方法の確認試験方法 JIS Z 3801 手溶接技術検定における試験方法及び判定基準 JIS Z 3841 半自動溶接技術検定における試験方法及び判定基準 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0151による。 4 種類 管継手の種類は，形状，材料及び亜鉛めっきの有無によって，次のように区分する。 a) 形状による種類及びその記号は，表1による。 b) 材料による種類の記号及び区分，並びに対応する鋼管は，表2による。また，管継手は，亜鉛めっきの有無によって白管継手と黒管継手とに区分する。 なお，対応する鋼管とは，一般的に配管として管継手に接続する日本工業規格の鋼管を指す。

JIS B7959:2015 pdfダウンロード。大気中及び排ガス中のガス濃度計−取引又は証明用 Gas analyzers of ambient and emission gas used in transaction or certification 1 適用範囲 この規格は，日本国内において取引又は証明に用いる次の濃度計について規定する。 a) ジルコニア式酸素濃度計 計ることのできる最高の濃度が5 vol %以上かつ25 vol %以下。 b) 溶液導電率式二酸化硫黄濃度計 計ることのできる最高の濃度が50 vol ppm以上。 c) 磁気式酸素濃度計 計ることのできる最高の濃度が5 vol %以上かつ25 vol %以下。 d) 紫外線式二酸化硫黄濃度計 計ることのできる最高の濃度が50 vol ppm以上。 e) 紫外線式窒素酸化物濃度計 計ることのできる最高の濃度が25 vol ppm以上。 f) 非分散型赤外線式二酸化硫黄濃度計 g) 非分散型赤外線式窒素酸化物濃度計 h) 非分散型赤外線式一酸化炭素濃度計 最小の目量が100 vol ppm未満のもの及び最小の目量が100 vol ppm以上200 vol ppm未満のものであって，計ることのできる最高の濃度が5 vol %未満。 i) 化学発光式窒素酸化物濃度計 計ることのできる最高の濃度が25 vol ppm以上。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 8103 計測用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 8103によるほか，次による。 3.1 濃度計 ガス濃度を測定する計量器。この規格の箇条1に規定した全ての計量器の総称。 3.2 計量範囲 計量器の測定範囲（測定レンジ）。 3.3 目盛標識 計量値又はそれに関連する値を表示するための数字，点，線又はその他の記号。 3.4 表示機構 計量した値を表示する機構。表示機構には，アナログ指示機構及びデジタル表示機構がある。 3.5 アナログ指示機構 計量値を連続的に示す目盛標識の集合。 3.6 デジタル表示機構 計量値を一定の間隔で断続的に表示する目盛標識の集合。 3.7 計量値 計量器の表示する物象の状態の量（濃度）の値。...

JIS B8360:2015 pdfダウンロード。液圧用の鋼線又は繊維補強ゴムホースアセンブリ Rubber hoses assemblies- Wire- or textile-reinforced single-pressure types for hydraulic applications 1 適用範囲 この規格は，鋼線又は繊維で補強した液圧用ゴムホース及び継手金具（以下，継手という。）によって構成する液圧用のゴムホースアセンブリ（以下，ホースアセンブリという。）について規定する。この規格は，呼び径5〜76，最高使用圧力3.5 MPa〜42 MPa，温度範囲−40 ℃〜＋100 ℃（グレードA及びB），又は−40 ℃〜＋120 ℃（グレードC及びD）の範囲で用いるホースアセンブリに適用できる。適用流体は，通常，作動油HH，HL，HM，HR及びHVである。 注記 ISO 6743-4では，作動油のHH，HL，HM，HR及びHVを，次のとおり定義している。 HH ：無添加鉱物油 HL ：HHにさび止め剤と酸化防止剤とを配合したもの HM ：HLに耐摩耗性を付加したもの HR ：HLの粘度指数を向上したもの HV ：HMの粘度指数を向上したもの 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 8363 液圧用ホースアセンブリの継手金具及び附属金具 JIS K 6330-1 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第1部：ホース及びホースアセンブリの寸法測定 JIS K 6330-2 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第2部：ホース及びホースアセンブリの耐圧性 JIS K 6330-3 ゴム及びプラスチックホース試験方法−第3部：ホース及びホースアセンブリの耐負圧性 JIS K 6330-8 ゴム及び樹脂ホース試験方法−第8部：衝撃圧力試験 JIS K 6349 液圧用の鋼線又は繊維補強ゴムホース 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 最高使用圧力（maximum working pressure） ホースアセンブリを連続して用いることができる最高圧力。通常，過渡的に生じた衝撃圧力も含む。 3.2 耐圧試験圧力（proof pressure） ホースアセンブリの静的な耐圧性能を評価するときに加える圧力。 3.3 最小破壊試験圧力（minimum burst pressure） 破壊圧力試験において，ホースアセンブリを加圧したときに，継手の離脱，ホースの破裂，継手取付部の漏れなどを生じてはならない圧力。 3.4 最小曲げ半径（minimum bend radius） ホースアセンブリの性能の低下なく使用できる曲げ半径の最小値。ホースアセンブリを曲げたとき，ホースが描く内側の円弧から求める。 4 ホースアセンブリの種類及び使用継手 4.1 種類 種類は，クラス，グレード及びタイプによって区分し，表1による。

JIS B9658:2015 pdfダウンロード。精米麦機械の安全及び衛生に関する設計要求事項 Requirements for safety and hygiene of rice and wheat milling machinery 1 適用範囲 1.1 この規格は，精米麦機械及びその附属装置（以下，精米麦機械という。）について，JIS B 9700，JIS B 9960-1，JIS B 9650-1及びJIS B 9650-2に規定する要求事項を拡張し，精米麦機械に特有の安全・衛生に関する設計要求事項について規定する。 1.2 この規格は，動力，加熱及び制御に何らかのエネルギーを使用し，商用の食料品又はその原料を量産する工場などの作業場所で使用する精米麦機械に適用し，家庭，レストランなどのちゅう（厨）房で使用する精米麦機械には適用しない。 1.3 精米麦機械とは，玄米を精白米，又は麦を精麦するための一般的な加工工程で使用する機械を指す。これらの機械のうちこの規格では，粗選機（セパレータ），精米麦機，研米機，混米機（混米タンク），光選別機，精米麦精選機（シフタ）に対する詳細な要求事項を規定する。その他の精米麦機械は，JIS B 9650-1及びJIS B 9650-2に規定する要求事項に基づきリスク低減を行う。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 9650-1 食料品加工機械の安全及び衛生に関する設計基準通則−第1部：安全設計基準 JIS B 9650-2 食料品加工機械の安全及び衛生に関する設計基準通則−第2部：衛生設計基準 JIS B 9655 製粉機械の安全及び衛生に関する設計要求事項 JIS B 9700 機械類の安全性−設計のための一般原則−リスクアセスメント及びリスク低減 JIS B 9713-3 機械類の安全性−機械類への常設接近手段−第3部：階段，段ばしご及び防護さく（柵） JIS B 9716 機械類の安全性−ガード−固定式及び可動式ガードの設計及び製作のための一般要求事項 JIS B 9718 機械類の安全性−危険区域に上肢及び下肢が到達することを防止するための安全距離 JIS B 9960-1 機械類の安全性−機械の電気装置−第1部：一般要求事項 JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級（IPコード） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 9700，JIS B 9650-1及びJIS B 9650-2によるほか，次による。 3.1 粗選機（セパレータ） 玄米，麦などの原料ときょう（夾）雑物，不良品，異物などとをふるい（篩）網と振動又は風力とによって選別・分離する機械。 3.2 精米麦機 玄米を精白米するため，及び麦を精麦するための一般的な加工工程で使用する機械の総称。 3.3 研米機 精白米及び精麦の表面に付着しているぬかを除去し，米粒及び麦粒の表面に光沢をもたらす機械。 3.4 混米機（混米タンク） 米の食味向上及び安定化のために2種類以上の米を均一に混ぜる機械。