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JIS K9002:2015 pdfダウンロード。チオシアン酸ナトリウム(試薬) Sodium thiocyanate (Reagent) 1 適用範囲 この規格は,試薬として用いるチオシアン酸ナトリウムについて規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS K 0050 化学分析方法通則 JIS K 0067 化学製品の減量及び残分試験方法 JIS K 0115 吸光光度分析通則 JIS K 0121 原子吸光分析通則 JIS K 1107 窒素 JIS K 8001 試薬試験方法通則 JIS K 8005 容量分析用標準物質 JIS K 8034 アセトン(試薬) JIS K 8085 アンモニア水(試薬) JIS K 8102 エタノール(95)(試薬) JIS K 8107 エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和物(試薬) JIS K 8116 塩化アンモニウム(試薬) JIS K 8150 塩化ナトリウム(試薬) JIS K 8155 塩化バリウム二水和物(試薬) JIS K 8180 塩酸(試薬) JIS K 8230 過酸化水素(試薬) JIS K 8284 くえん酸水素二アンモニウム(試薬) JIS K 8355 酢酸(試薬) JIS K 8377 酢酸ブチル(試薬) JIS K 8454 N,N-ジエチルジチオカルバミド酸ナトリウム三水和物(試薬) JIS K 8541 硝酸(試薬) JIS K 8545 硝酸アンモニウム(試薬)...09-14 JIS K9002
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JIS L4129:2015 pdfダウンロード。子ども用衣料の安全性− 子ども用衣料に附属するひもの要求事項 Safety of children’s clothing- Cords and drawstrings on children’s clothing-Specifications 1 適用範囲 この規格は,子ども用衣料に附属するひもに関する要求事項について規定する。ただし,子どもにとって特殊なニーズに応える必要のある衣料は,補足的又は追加的な要求事項が求められる場合があるが,この規格は,これらの要求事項は含まない。 なお,この規格は,子ども用衣料のデザイナ,仕様決定者及び製造業者を含め,衣料サプライチェーンの全段階で適用することができる。また,輸入業者,流通業者,小売業者,消費者などが,ひもの安全性に配慮した子ども用衣料を選択する際に使用することを意図している。 この規格は,次の製品には適用しない。 a) よだれかけ(スタイ),おむつ,おしゃぶりホルダ,下着などの子ども用及び保育用製品 b) 靴,ブーツ及び同様の履物 c) 手袋,帽子,マフラ,スカーフ及び靴下 d) シャツ及びブラウスとともに着用するようにデザインされたネクタイ(附属書A参照)。 e) ベルト,サスペンダ及びアームバンド f) 民間儀式用及び宗教儀式用の衣料,並びに国家的及び地域の祝祭で着用する祝賀用衣料(附属書A参照)。 g) 子どもの世話をする者の監督下で限定された期間に着用される,専門のスポーツウェア及び活動用ウェア。ただし,普段着又は寝衣として一般に着用される場合を除く(附属書A参照)。 h) 演劇で使用する舞台衣装 i) 塗装,料理などの作業中又は食事中に衣料を汚れから守るために,通常は期間を限定して子どもの世話をする者の監督下で,普段着の上に着用することを意図したエプロン。 j) 和装(例えば,新生児用肌着,甚平,浴衣など) 注記 これらの製品については,必要に応じて別途安全基準を定めることが望ましい。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS L 0213 繊維雑品用語 JIS L 0215 繊維製品用語(衣料) JIS S 3015 スライドファスナ 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS L 0213,JIS L 0215及びJIS S 3015によるほか,次による。 3.1 年少の子ども 出生から7歳未満の子ども(附属書B参照)。 3.2 年長の子ども 7歳以上13歳未満の子ども(附属書B参照)。 3.3 子ども用衣料 デザイン,製造ルート又は販売ルートによって,13歳未満までの子どもが着用することを意図した全ての衣料。 注記 子どもの年齢区分に対応する身長の目安は,日本産業規格の表示サイズで,年少の場合は呼び方120まで,年長の場合は呼び方130〜160となる(附属書B参照)。09-14 JIS L4129
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JIS Q27014:2015 pdfダウンロード。情報技術−セキュリティ技術− 情報セキュリティガバナンス Information technology−Security techniques− Governance of information security 1 適用範囲 この規格は,情報セキュリティガバナンスについての概念及び原則に基づくガイダンスを示す。この規格を適用することによって,組織が情報セキュリティに関連した活動を評価,指示,モニタ及びコミュニケーションできるようになる。 この規格は,あらゆる業種及び規模の組織に適用できる。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO/IEC 27014:2013,Information technology−Security techniques−Governance of information security(IDT) なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は,記載の年の版を適用し,その後の改正版(追補を含む。)は適用しない。 ISO/IEC 27000:2009,Information Technology−Security techniques−Information security management systems−Overview and vocabulary 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,ISO/IEC 27000:2009によるほか,次による。 3.1 業務執行幹部(executive management) 組織の目的を達成するための戦略及び方針を実施する責任を経営陣から委ねられた個人又はグループ。 注記1 業務執行幹部は,トップマネジメントの一部を形成する。役割を明確にするために,この規格では,トップマネジメントの中の二つの集団,すなわち,経営陣と業務執行幹部とを区別する。 注記2 業務執行幹部には,最高経営責任者(CEO),最高財務責任者(CFO),最高執行責任者(COO),最高情報責任者(CIO),最高情報セキュリティ責任者(CISO)及び同様の役職が含まれる。 3.2 経営陣(governing body) 組織のパフォーマンス及び適合性について説明責任を負う個人又はグループ。 注記 経営陣は,トップマネジメントの一部を形成する。役割を明確にするために,この規格では,トップマネジメントの中の二つの集団,すなわち,経営陣と業務執行幹部とを区別する。 3.3 情報セキュリティガバナンス(governance of information security) 組織の情報セキュリティ活動を指導し,管理するシステム。 3.4 利害関係者(stakeholder) 組織の活動に影響を与え,影響されることがある又は影響されると認知している,あらゆる人又は組織。 注記 意思決定者は,利害関係者であることがある。 4 概念 4.1 一般 情報セキュリティガバナンスは,情報セキュリティの目的及び戦略を,事業の目的及び戦略に合わせて調整する必要があり,法制度,規制及び契約を遵守する必要がある。また,情報セキュリティガバナンスは,内部統制システムによって支援されるリスクマネジメント手法を通じて,評価,分析及び実施することが望ましい。 経営陣は,組織の決定及びその組織のパフォーマンスについて,最終的な説明責任を負う。情報セキュリティに関する経営陣の主な重点事項は,その組織の情報セキュリティの姿勢が効率的であり,効果的であり,受入れ可能であり,かつ,利害関係者の期待を十分に配慮しながら,事業目的及び戦略に合ったものであることを確実にすることである。多様な利害関係者は,異なる価値観及び必要性をもちえる。 4.2 目的 情報セキュリティガバナンスの目的は,次による。 − 情報セキュリティの目的及び戦略を,事業の目的及び戦略に合わせる(戦略の整合)。 − 経営陣及び利害関係者に価値を提供する(価値の提供)。 − 情報リスクに対して適切に対処されていることを確実にする(説明責任)。 4.3 期待される結果 情報セキュリティガバナンスを有効に実施することから得られる望ましい結果には,次の事項を含む。 − 情報セキュリティの状況に関する経営陣の見通し − 情報リスクに関する素早い意思決定 − 情報セキュリティへの効率的,効果的な投資 − 外部要件(法制度,規制又は契約)の遵守09-14 JIS Q27014
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JIS R1697:2015 pdfダウンロード。白色発光ダイオード用蛍光体の積分球を用いた 内部量子効率絶対測定方法 Absolute measurement of internal quantum efficiency of phosphors for white light emitting diodes using an integrating sphere 1 適用範囲 この規格は,白色発光ダイオードに用いられる近紫外から青色の光によって励起され可視光を発する蛍光体粉体を対象とする,積分球を用いた内部量子効率の絶対測定方法について規定する。 この規格は,緑色,だいだい(橙)色,ピンク色,赤紫色などの発光ダイオードに用いられる蛍光体にも適用できる。 注記1 この規格における白色発光ダイオードとは,近紫外から青色の光を発する発光ダイオードとそれらが発する光を吸収して可視光を放射する蛍光体とを備え,これらの光を混合して出力する光源である。 注記2 混合色が白色でない発光ダイオードに用いられる蛍光体も,混合色として白色を呈する材料となり得るため,この規格が適用できる。 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS K 0120 蛍光光度分析通則 JIS Z 8105 色に関する用語 JIS Z 8113 照明用語 JIS Z 8120 光学用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS K 0120,JIS Z 8105,JIS Z 8113及びJIS Z 8120によるほか,次による。 3.1 内部量子効率 蛍光体が吸収した励起光フォトン数に対する蛍光体から自由空間に放射された蛍光フォトン数の比率。蛍光量子収率と呼ぶこともある。 3.2 セル 試料,硫酸バリウムなどの白色粉体を充塡する容器。試料などを保持するための円筒状のくぼみを付け た平板形試料ホルダー,シャーレ,分光蛍光光度計で使用される角形セルなどの総称。 3.3 レファレンスセル 励起光スペクトルを測定する際に用いる,硫酸バリウム,アルミナなど,高い拡散反射率をもつ白色粉体を充塡したセル。 3.4 白色拡散板 励起光スペクトルを測定する際に用いる,硫酸バリウム,ポリテトラフルオロエチレン(PTFE)などの高い拡散反射率をもつ白色の板。 3.5 二次吸収 積分球に取り付けられた試料が,積分球内全方位から間接的に照射される励起光を吸収する現象。試料に照射された励起光が試料に吸収されずに散乱又は反射し,更に積分球内面で反射を繰り返しながら試料に再入射することによって起こる。 3.6 自己吸収 試料が発する蛍光の一部を試料自身が吸収する現象。 4 測定装置 4.1 装置構成 光源部,試料部,検出部,信号・データ処理部などで構成する。分光蛍光光度計に積分球を含む試料部を組み合わせた装置又は光源部と試料部にアレイ形分光検出器を組み合わせた装置が代表的なものである。 測定装置の代表的な構成例を,図1及び図2に示す。09-14 JIS R1697
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JIS R1698:2015 pdfダウンロード。ファインセラミックス薄膜の湿度環境下における分光反射率の測定方法 Measurement of spectral reflectance of fine ceramics thin films under humid condition 1 適用範囲 この規格は,干渉フィルタ,反射防止膜などの光学部品として使用する光学用ファインセラミックス薄膜の分光反射率を,環境の相対湿度を変化させて,分光光度計によって測定する方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS K 0115 吸光光度分析通則 JIS Z 8105 色に関する用語 JIS Z 8120 光学用語 JIS Z 8701 色の表示方法−XYZ表色系及びX10Y10Z10表色系 JIS Z 8730 色の表示方法−物体色の色差 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS Z 8105及びJIS Z 8120によるほか,次による。 3.1 1/2反射率波長[λR1/2] ある評価波長範囲において,分光反射率がある極大値とある極小値の中間値となる波長。一般的には隣接する二つの極値間の中間値を用いる。 3.2 極大反射率 ある評価波長範囲における分光反射スペクトルの最大の分光反射率。 3.3 ミニチャンバー 真空中又は高湿度・低湿度環境で試料を保持した状態において試料の分光反射率を測定するための密閉用容器。 3.4 ダブルビーム方式分光光度計 分光光度計のうち,更に光源からの光を試料側と参照側とに分岐させる光学系をもち,反射率測定に用いる光を参照用及び試料用の2光線として,参照光を基準光として試料により反射された試料光の強度を参照光の強度に対する相対値として反射率を測定する方式をもつ装置。 3.5 積分球 分光光度計の測光部に用いられ,検出器が設置された球の内面に硫酸バリウムなどの拡散反射性の白色物質を塗布し試料物質の反射光を立体角内全体にわたって集光し検出することができる装置。 3.6 単層膜 基板上に形成された単一の層だけから構成される薄膜。 3.7 多層膜 基板上に形成された複数の層から構成される薄膜。 3.8 4層反射防止光学薄膜 基板上に形成された,高屈折層,低屈折層,高屈折層及び低屈折層の4層から構成され,光学反射率を低減する薄膜。 4 測定室環境 測定室環境は,次に示す環境条件で行うことが望ましい。 a) 温度 23±2 ℃。 b) 相対湿度 70 %以下。 注記 測定室の環境温度が低いと,高湿度測定時において恒温恒湿槽からミニチャンバーを取り出し際にミニチャンバー内が結露するので注意を要する。09-14 JIS R1698
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JIS R2015:2007 pdfダウンロード。耐火物用炭化ほう素原料の化学分析方法 Methods for chemical analysis of boron carbide raw materials for refractory products 1 適用範囲 この規格は,耐火物用炭化ほう素原料(粉末)の化学分析方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS H 6201 化学分析用白金るつぼ JIS H 6202 化学分析用白金皿 JIS K 0050 化学分析方法通則 JIS K 0115 吸光光度分析通則 JIS K 0116 発光分光分析通則 JIS K 0121 原子吸光分析通則 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS K 1101 酸素 JIS K 1105 アルゴン JIS K 1107 窒素 JIS K 8001 試薬試験方法通則 JIS K 8005 容量分析用標準物質 JIS K 8034 アセトン(試薬) JIS K 8069 アルミニウム(試薬) JIS K 8101 エタノール (99.5)(試薬) JIS K 8103 ジエチルエーテル(試薬) JIS K 8121 塩化カリウム(試薬) JIS K 8150 塩化ナトリウム(試薬) JIS K 8180 塩酸(試薬) JIS K...09-14 JIS R2015
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JIS R3211:2015 pdfダウンロード。自動車用安全ガラス Safety glazing materials for road vehicles 1 適用範囲 この規格は,主として自動車の窓に使用する安全ガラス(以下,安全ガラスという。)について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS R 3212 自動車用安全ガラス試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 3.1 安全ガラス 窓ガラスが破損した場合,人身傷害の軽減を目的とした板ガラス加工製品であって,合わせガラス,強化ガラス,部分強化ガラス,有機ガラス及びガラス−プラスチックの総称。 3.2 合わせガラス 2枚以上の板ガラスをプラスチックを中間膜として接着したもの。外力の作用によって破損しても中間膜によって破片の大部分が飛び散らないようにしたもの。中間膜とは,板ガラスと板ガラス又はプラスチック(板状又はフィルム状のもの)とを接着する材料。 なお,合わせガラスのうち,中間膜の耐貫通性能を重視したものを合わせガラスAと呼び,また,中間膜の接着性能を重視したものを合わせガラスBと呼んで区別する。 3.3 強化ガラス 板ガラスを熱処理して,ガラス表面に強い圧縮応力層を作り,外力の作用及び温度変化に対する強さを増加させ,かつ,破損したときに細片になるようにしたもの。 3.4 部分強化ガラス 破損したときに運転視野を確保するために破片の一部がやや粗片になるようにした強化ガラス。 3.5 有機ガラス ポリカーボネート(炭酸エステル結合を主鎖にもつ重合体をいう。)材,メタクリル樹脂(メタクリル酸メチルを主成分とする共重合体をいう。)材などの硬質合成樹脂材。 3.6 ガラス−プラスチック 車外側を板ガラス,合わせガラス又は強化ガラスとし,車内側にプラスチックを直接接着したもの又は中間膜によって接着したもの。 3.7 M1カテゴリ 乗用定員10人以下の乗用の用に供する自動車で,四輪以上のもの又は自動車総重量(自動車総質量)が1トンを超える三輪のもの。 3.8 M1以外のカテゴリ M1カテゴリ以外の自動車。 3.9 大型特殊自動車など 大型特殊自動車などとは,大型特殊自動車,最高速度20 km/h未満の自動車及び被けん引自動車をいう。 4 種類及び記号 安全ガラスの種類及び記号は,表1のとおりとする。09-14 JIS R3211
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JIS T5912:2015 pdfダウンロード。歯科−ハンドピース及びモータ Dentistry-Handpieces and motors 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,JIS T 0601-1:2017,IEC 80601-2-60:2019及びISO 1942によるほか,次による。 3.1 エアモータ(air motor) 歯科用制御装置から供給される圧縮空気で駆動するモータ。 3.2 パウダジェットハンドピース(powder jet handpiece) 患者の口くう(腔)内に向けてパウダを吹き付けるよう設計され,JIS T 5701の要求事項を満たす歯科用制御装置又は製造業者の指定する専用の歯科用制御装置(例えば,卓上形機器)によって駆動する歯科用ハンドピース。 3.3 エアスケーラ(air-powered scaler) 振動する作業部を取り付け,圧縮空気で駆動するハンドピース。 3.4 アングルハンドピース(angle handpiece) 入力軸と出力軸との間に角度をもち,エアモータ若しくは電動モータで駆動するか,又はエアモータ若しくは電動モータ一体形のハンドピース。作業部を保持するように設計されたハンドピースの延長部(図A.1の1及び2)を含む。 3.5 コントラアングルハンドピース(contra-angle handpiece) 器具又は工具の作業部が,ほぼハンドピースの主軸の延長線上になるように,1か所以上の追加角度をもつアングルハンドピース。 3.6 非メタルチャック(non-metallic chuck) 軸保持機構の接触表面に非金属材料を用いるハンドピースチャック。 3.7 電動モータ(electrical motor) 歯科用制御装置から供給される電気エネルギーで駆動するモータ。 3.8 電動スケーラ(electrical powered scaler) 振動する作業部をもち,電気エネルギーで駆動するハンドピース。 3.9 作業部(working part) 歯科用ハンドピースに装着される固定又は交換可能な器具の部分。 3.10 ハンドピース(handpiece) 回転,振動又は往復運動する作業部を作動させるために用いる手持形能動器具。 3.11 ハンドピースチャック(handpiece chuck) 作業部の軸部を保持するように設計されたハンドピースの一部。 3.12 高速エアタービンハンドピース(high-speed air turbine handpiece) ハンドピースのヘッドに小形タービン(又はロータ)を内蔵し,その小形のタービン(又はロータ)を圧縮空気で作動させることによって高速回転が可能なハンドピース。そのタービン(又はロータ)の軸内にチャック機構をもっている。 3.13 口くう内カメラハンドピース(intraoral camera handpiece) 患者の口くう内の光学的画像を撮影するように設計したハンドピース。 3.14 モータ(motor) 歯科用制御装置から供給される圧縮空気又は電気で駆動し,エネルギーを運動に変換するように設計された装置。 3.15 多機能ハンドピース(マルチウェイシリンジ)(multifunction handpiece) 患者の口くう内に冷たい又は温めた状態の水及びエアを直接又は混合(スプレ)して噴射するハンドピース。 3.16 光重合用ハンドピース(polymerization handpiece) 患者口くう内の重合可能な歯科用材料に光を直接照射するハンドピース。 3.17 プロフィハンドピース(prophy handpiece) エアモータ又は電動モータによって駆動し,歯科予防に用いるアングルハンドピース。内部駆動源をもつハンドピースも含む。09-14 JIS T5912
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JIS T6114:2015 pdfダウンロード。歯科鋳造用14カラット金合金用プラスメタル Plus metals for dental casting 14 K gold alloys 1 適用範囲 この規格は,JIS T 6113で規定する歯科鋳造用14カラット金合金(以下,金合金という。)を作製するために用いる,歯科用金地金に添加するプラスメタル(以下,プラスメタルという。)について規定する。 注記 平成30年9月30日まで JIS T 6114:2011を適用することができる。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS T 0993-1 医療機器の生物学的評価−第1部:リスクマネジメントプロセスにおける評価及び試験 JIS T 6001 歯科用医療機器の生体適合性の評価 JIS T 6002 歯科用金属材料の腐食試験方法 JIS T 6004 歯科用金属材料の試験方法 JIS T 6113 歯科鋳造用14カラット金合金 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 8721 色の表示方法−三属性による表示 3 金合金の種類 プラスメタルを添加して作製する金合金の種類は,表1による。 4 品質 4.1 生体適合性 金合金の生体適合性については,JIS T 0993-1及びJIS T 6001によって生物学的安全性を評価する。 4.2 外観 プラスメタルの外観は,5.1.1によって試験したとき,均質であって金属光沢をもち,表面は異種物質が付着していてはならない。 4.3 化学成分 4.3.1 一般 プラスメタルの化学成分は,5.1.2によって試験したとき,6.1 a) 2) 及び6.2 a) 1) に記載の値に対し,表2の許容差とする。また,金合金に含まれるニッケルが0.1 %を超える場合には,6.1 b) 2) 及び6.2 b) 8) に記載の値を超えてはならない。 4.3.2 有害元素 有害元素は,カドミウム,ベリリウム及び鉛とする。プラスメタルに含まれるカドミウム,ベリリウム及び鉛は,5.1.2によって試験したとき,それぞれ0.02 %以下でなければならない。 4.4 機械的性質 金合金の機械的性質は,5.2.2によって試験したとき,表3による。ただし,強さについては,耐力又は引張強さのいずれでもよい。09-14 JIS T6114
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JIS Z0664:2015 pdfダウンロード。RFIDのサプライチェーンへの適用−リターナブル輸送器材(RTI)及びリターナブル包装器材(RPI) Supply chain applications of RFID- Returnable transport items (RTIs) and returnable packaging items (RPIs) 1 適用範囲 この規格は,次の事項をリターナブル輸送器材に適用する場合のサプライチェーン用途のRFIDの仕様について規定する。 − 業務アプリケーション及びRFIDシステムとのインタフェースに使用するデータプロトコルを規定する。 − 最低性能要件を指定する。 − リーダライタとRFタグとの間のエアインタフェース規格を規定する。 − RFタグの再利用及びリサイクル性について指定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を,次に示す。 ISO 17364:2013,Supply chain applications of RFID−Returnable transport items (RTIs) and returnable packaging items (RPIs)(IDT) なお,対応の程度を表す記号“IDT”は,ISO/IEC Guide 21-1に基づき,“一致している”ことを示す。 2 適合性及び性能仕様 この規格に従う全てのデバイス及び装置は,性能に関してはISO/IEC 18046(全パート)に,適合性に関してはISO/IEC 18047-6(ISO/IEC 18000-63,タイプCについて)及びISO/IEC TR 18047-3(ISO/IEC 18000-3モード3のASKインタフェースについて)に規定される適切なセクション及びパラメタにも適合しなければならない。 受渡当事者間の合意に基づき,その他の特定のISO/IEC 18000規格群のエアインタフェースを採用する場合[すなわち,JIS X 6351-2(ISO/IEC 18000-2,タイプA)及びISO/IEC 18000-7]はISO/IEC 18047規格群の対応するパートに適合しなければならない。 3 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS X 0301 情報交換のためのデータ要素及び交換形式−日付及び時刻の表記 注記 対応国際規格:ISO 8601,Data elements and interchange formats−Information interchange−Representation of dates and times(MOD) JIS X 0500-1 自動認識及びデータ取得技術−用語−第1部:一般 注記 対応国際規格:ISO/IEC 19762-1:2005,Information technology−Automatic identification and data capture (AIDC) techniques−Harmonized vocabulary−Part 1: General terms...09-14 JIS Z0664
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