JIS K1561:2016 pdfダウンロード。ジフルオロメタン（R-32） Difluoromethane (R-32) 5 試験方法 5.1 共通事項 共通事項は，次による。 a) 化学分析について共通する一般事項はJIS K 0050:2011に，ガスクロマトグラフィーについてはJIS K 0114:2012による。 b) 以下の事項に注意する。 警告1 液化ガスの取扱いは，凍傷などの危険を伴うため，保護手袋，保護面などを着用して行い，万一，液が接触したときは，直ちに大量の水で20分間以上洗浄した後，医師の診断を受けることを推奨する。 警告2 この規格に基づいて試験を行う者は，通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，SDS（安全データシート：JIS Z 7253:2012），MSDS（化学物質等安全データシート：JIS Z 7250−2012年廃止，猶予期間2016年まで）などを参考にして各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。 5.2 外観 試料を，蒸発残分の分析用に試料採取容器からガラス製オートクレーブに採取したときに［5.5.4 d) 参照］，ガラス製オートクレーブに対して横方向から目視によって，液が無色で濁りがないことを確認する。 5.3 純度 5.3.1 要旨 試料を，試料容器液相部から減圧にした試料採取計量管内に噴霧し，完全に気化させた後，気体を採取し，その一部をガスクロマトグラフに注入する。R-32のピーク面積を測定し，補正面積百分率法によって計算し，純度を求める。あわせて，塩素含有化合物，ODSなどのピーク面積を測定し，含有率を求める。 5.3.2 主な装置及び器具 主な装置及び器具は，次のものを用いる。 a) 検出器 水素炎イオン化検出器（FID） b) カラム用管 フューズドシリカ製キャピラリーカラムなど c) カラム構成（固定相） ジビニルベンゼンポリマーでカラム用管の内面をコーティングしたもの，PLOTカラムなど d) ガスクロマトグラフ用計量管 内容積 5〜200 μL程度のもの（スプリットを用いて，注入量を5〜10 μLに調整する。） e) 試料採取容器 ステンレス製耐圧容器，内容積約100 mL未満のもの f) 試料採取用器具 計量管（内容積 約1 mL）及び e) のステンレス製試料採取容器を，ステンレス鋼管又は銅管（内径3〜6 mm程度）を用いてバルブと接続させたもの（図1参照） g) 連成計 JIS B 7505-1:2015に規定するブルドン管圧力計 5.3.3 分析条件 分析条件は，ガスクロマトグラフの種類及び機器によって異なるため，R-32と少なくとも表1に規定した不純物とを分離できる，適正な条件に設定しなければならない。分析条件の例を表2に示す。

JIS K1562:2016 pdfダウンロード。ハイドロフルオロカーボン系混合冷媒 Hydrofluorocarbon (HFC) refrigerant blends 6 試験方法 6.1 共通事項 共通事項は，次による。 a) 化学分析について共通する一般事項はJIS K 0050:2011に，ガスクロマトグラフィーについてはJIS K 0114:2012による。 b) 以下の事項に注意する。 警告1 液化ガスの取扱いは，凍傷などの危険を伴うため，保護手袋，保護面などを着用して行い，万一，液が接触したときは，直ちに大量の水で20分間以上洗浄した後，医師の診断を受けることを推奨する。 警告2 この規格に基づいて試験を行う者は，通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，SDS（安全データシート：JIS Z 7253:2012），MSDS（化学物質等安全データシート：JIS Z 7250−2012年廃止，猶予期間2016年まで）などを参考にして各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。 6.2 外観 試料を，蒸発残分の分析用に試料採取容器からガラス製オートクレーブに採取したときに［6.5.4 d) 参照］，ガラス製オートクレーブに対して横方向から目視によって，液が無色で濁りがないことを確認する。 6.3 純度及び組成 6.3.1 要旨 試料を，試料容器液相部から減圧にした試料採取計量管内に噴霧し，完全に気化させた後，気体を採取し，その一部をガスクロマトグラフに注入する。主成分及びその他の成分のピーク面積を測定し，補正面積百分率法によって計算し，純度及び組成を求める。あわせて，塩素含有化合物，ODSなどのピーク面積を測定し，含有率を求める。 6.3.2 主な装置及び器具 主な装置及び器具は，次のものを用いる。 a) 検出器 水素炎イオン化検出器（FID） b) カラム用管 フューズドシリカ製キャピラリーカラムなど c) カラム構成（固定相） ジビニルベンゼンポリマーでカラム用管の内面をコーティングしたもの，PLOTカラムなど d) ガスクロマトグラフ用計量管 内容積5〜200 μL程度のもの（スプリットを用いて，注入量を5〜10 μLに調整する。） e) 試料採取容器 ステンレス製耐圧容器，内容積約100 mL未満のもの f) 試料採取用器具 計量管（内容積 約1 mL）及び e) のステンレス製試料採取容器を，ステンレス鋼管又は銅管（内径3〜6 mm程度）を用いてバルブと接続させたもの（図1参照） g) 連成計 JIS B 7505-1:2015に規定するブルドン管圧力計 6.3.3 分析条件 分析条件は，ガスクロマトグラフの種類及び機器によって異なるため，各成分と少なくとも表2に規定した不純分とを分離できる適正な条件に設定しなければならない。分析条件の例を表3に示す。

JIS K2390:2016 pdfダウンロード。自動車燃料−混合用脂肪酸メチルエステル（FAME） Automotive fuels-Fatty acid methyl ester (FAME) as blend stock 1 適用範囲 この規格は，自動車又はこれに類似の内燃機関に用いる軽油（B0）に，質量分率で5 %を超えない範囲で混合して用いるFAMEについて規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS K 0070 化学製品の酸価，けん化価，エステル価，よう素価，水酸基価及び不けん化物の試験方法 JIS K 2204 軽油 JIS K 2249-1 原油及び石油製品−密度の求め方−第1部：振動法 JIS K 2249-2 原油及び石油製品−密度の求め方−第2部：浮ひょう法 JIS K 2249-3 原油及び石油製品−密度の求め方−第3部：ピクノメータ法 JIS K 2251 原油及び石油製品−試料採取方法 JIS K 2265-2 引火点の求め方−第2部：迅速平衡密閉法 JIS K 2265-3 引火点の求め方−第3部：ペンスキーマルテンス密閉法 JIS K 2269 原油及び石油製品の流動点並びに石油製品曇り点試験方法 JIS K 2270-1 原油及び石油製品−残留炭素分の求め方−第1部：コンラドソン法 JIS K 2270-2 原油及び石油製品−残留炭素分の求め方−第2部：ミクロ法 JIS K 2272 原油及び石油製品−灰分及び硫酸灰分試験方法 JIS K 2275-1 原油及び石油製品−水分の求め方−第1部：蒸留法 JIS K 2275-2 原油及び石油製品−水分の求め方−第2部：カールフィッシャー式容量滴定法 JIS K 2275-3 原油及び石油製品−水分の求め方−第3部：カールフィッシャー式電量滴定法 JIS K 2275-4 原油及び石油製品−水分の求め方−第4部：水素化物反応法 JIS K 2280-4 石油製品−オクタン価，セタン価及びセタン指数の求め方−第4部：セタン価 JIS K 2283 原油及び石油製品−動粘度試験方法及び粘度指数算出方法 JIS K 2288 石油製品−軽油−目詰まり点試験方法 JIS K 2501 石油製品及び潤滑油−中和価試験方法 JIS...

JIS K6233:2016 pdfダウンロード。ゴム−イオンクロマトグラフィーによる 全硫黄の求め方（定量） Rubber-Determination of total sulfur content by ion chromatography 1 適用範囲 この規格は，原料ゴム，未加硫配合ゴム及び加硫配合ゴム（以下，ゴムという。）を，管状炉燃焼法又は酸素燃焼フラスコ法によって燃焼させて，イオンクロマトグラフを用いて全硫黄量を求める方法について規定する。 酸素燃焼フラスコ法は，硫酸バリウムなどの不溶性硫酸塩を形成する金属が含まれるゴムには適用できない。 注記1 酸素燃焼フラスコ法では，全硫黄量が質量分率0.1 %未満の試料については十分な精度で定量できない可能性がある。微量の硫黄を測定する場合は，管状炉燃焼法が適している。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 19242:2015，Rubber−Determination of total sulfur content by ion chromatography（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 警告 この規格の利用者は，通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，各自の責任において，安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS K 6298 原料ゴム−天然ゴム・合成ゴム−サンプリング及びその後の準備手順 注記 対応国際規格：ISO 1795，Rubber, raw natural and raw synthetic−Sampling and further preparative procedures（IDT） JIS K 8230 過酸化水素（試薬） JIS P 3801 ろ紙（化学分析用）

JIS K6422:2016 pdfダウンロード。防振ゴム−性能区分 Rubber vibration isolators-Performance classification 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 6200によるほか，次による。 3.1 静的ばね定数（static spring constant） 静的平衡状態で測定したばね定数。 3.2 動的ばね定数，貯蔵ばね定数（dynamic spring constant, storage spring constant） たわみと同位相の力（荷重）を，たわみで除した値。 注記 この規格では，静的ばね定数と対比して用いる場合に“動的ばね定数”を，損失ばね定数と対比して用いる場合に“貯蔵ばね定数”を用いている。 3.3 損失ばね定数（loss spring constant） たわみとπ/2 rad 位相がずれた力（荷重）を，たわみで除した値。 3.4 動倍率（dynamic multiplication） 動的ばね定数と静的ばね定数との比。 3.5 損失係数（loss factor） 損失ばね定数と貯蔵ばね定数との比。 3.6 1W（mean load） 防振ゴムを車両に取り付けている状態において，受けている静的な力（荷重）。例えば，エンジンマウントの場合は，エンジンを搭載した状態で各々のエンジンマウントに分担負荷された力（荷重）を表し，1Gともいう。 3.7 耐久試験（durability test） 防振ゴムの寿命を推定するために，繰返し刺激［変位又は力（荷重）］を加えて，防振ゴムが破壊されるまで又は規定の特性値に達するまでの繰返し回数，時間，外観，寸法変化などを測定し，評価する試験。 4 防振ゴムの構成 防振ゴムは，ゴム材料，金属部材，合成樹脂，繊維，封入液などで構成し，ゴム材料及び金属部材は，次による。ただし，金属部材は，受渡当事者間の協定がある場合は，別の材料を用いてもよい。また，合成樹脂，繊維，封入液などの選定は，受渡当事者間の協定による。 a) ゴム材料 防振ゴムのゴム材料は，次による。 1) JIS K 6386の4.（分類記号）のa)（ゴム材料の種類を表す記号）及びb)（静的せん断弾性係数を表す数字）に従い，分類する。 2) ゴム材料の品質は，JIS K 6386の5.（品質）の規定に適合しなければならない。 3) ゴム硬さは，JIS K 6386の7.2（硬さ試験）によって，タイプAデュロメータ硬さを測定する。 b) 金属部材 防振ゴムの金属部材は，次による。 1) 鉄材料 防振ゴムの鉄材料は，次による。 1.1) 板材 板材は，JIS G 3131による。ただし，板厚精度が必要な場合は，JIS G 3141による。また，強度の要求が高い場合は，JIS G 3113による。 1.2) パイプ材 パイプ材は，JIS G 3445による。 1.3) 鋳物材 鋳物材は，JIS G 5501による。ただし，強度の要求が高い場合は，JIS G 5502による。 1.4) 冷間鍛造材 冷間鍛造材は，JIS G 3507-1及びJIS...

JIS K6739:2016 pdfダウンロード。排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手 Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U) pipe fittings for drain 8 材料 継手の材料は，ポリ塩化ビニルを主体とし，安定剤，顔料などを加えたものとする。 なお，可塑剤及び可塑剤を含む材料は，用いてはならない。 9 試験方法 9.1 性能試験 9.1.1 引張試験 継手の引張試験は，JIS K 6815-1:2002及びJIS K 6815-2:2002による。ただし，試験片及び状態調節については，次によってもよい。 a) 試験片 供試継手から受渡当事者間の協定によって，適切な試験片を作製する。 b) 状態調節 試験片は，23 ℃±2 ℃で60分間以上，状態調節を行う。 9.1.2 耐圧試験 継手の耐圧試験は，JIS S 3200-1による。ただし，試験水圧は0.35 MPaとする。 9.1.3 偏平試験 継手の偏平試験は，試験片として供試継手の接合部から，呼び径30から呼び径100までは，接合部長さl（許容差 50−mm），呼び径125及び呼び径150については，接合部長さl（許容差 100−mm）の試験片を切り取り，これを23 ℃±2 ℃で60分間以上状態調節後，2枚の平板間に挟み，試験片の軸に直角の方向に10 mm/min±2 mm/minの速さで，試験片の外径が，その1/2になるまで圧縮し，継手外表面を目視によっ て調べる。 なお，試験温度は，23 ℃±2 ℃とする。試験片を圧縮する平板の寸法は，1/2まで圧縮したとき，変形した試験片より十分大きくする。 9.1.4 ビカット軟化温度試験 継手のビカット軟化温度試験は，JIS K 6816による。 9.1.5 水密試験 継手接合部の水密試験は，EN 1053による。 注記 EN 1053の概要は次のとおりである。供試体を水で満たす。空気を排出するために最大12°まで供試体を傾斜させてもよい。次に，50 kPaまで昇圧し，15分間保持した後，水漏れの有無を確認する。試験温度は，23 ℃±5 ℃とする。 9.1.6 熱し（弛）緩試験 継手の熱し（弛）緩試験は，ISO 580による。 9.2 外観及び形状 継手の外観及び形状は，目視によって調べる。 9.3 寸法 継手の寸法は，JIS B 7502に規定するマイクロメータ，JIS B 7507に規定するノギス，又はこれらと同等以上の精確さ（真度及び精度）をもつものを用いて測定する。角度は分度器などを用いて測定する。 9.4 試験結果の数値の表し方 9.1.1及び9.1.4の試験の結果は，表3の性能に規定する数値より1桁下の位まで求めてJIS Z 8401によって規定の数値に丸める。 10 検査 継手の検査は，形式検査と受渡検査とに区分し，それぞれの検査項目は，表6で○が付いた項目とする。各項目は，この規格に適合しなければならない。ただし，受渡検査は，受渡当事者間の協定によって，表6の項目の中から選択して行うことができる。また，受渡検査の寸法は，接合部だけを検査する。 なお，検査の試料の採取方法は，受渡当事者間の協定による。

JIS K6741:2016 pdfダウンロード。硬質ポリ塩化ビニル管 Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U) pipes 1 適用範囲 この規格は，主に一般流体輸送配管に用いる硬質ポリ塩化ビニル管及び耐衝撃性硬質ポリ塩化ビニル管（以下，管という。）について規定する。ただし，水道用硬質ポリ塩化ビニル管については，JIS K 6742による。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1452-1:2009，Plastics piping systems for water supply and for buried and above-ground drainage and sewerage under pressure−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)−Part 1: General ISO 1452-2:2009，Plastics piping systems for water supply and for buried and above-ground drainage and sewerage under pressure−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)−Part 2: Pipes ISO 3633:2002，Plastics piping systems for soil and waste discharge (low and high temperature) inside buildings−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U) ISO 4435:2003，Plastics piping systems for non-pressure underground drainage and sewerage−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7502 マイクロメータ...

JIS K6742:2016 pdfダウンロード。水道用硬質ポリ塩化ビニル管 Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U) pipes for water supply 1 適用範囲 この規格は，使用圧力0.75 MPa以下の水道の配管に使用する硬質ポリ塩化ビニル管及び耐衝撃性硬質ポリ塩化ビニル管（以下，管という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1452-1:2009，Plastics piping systems for water supply and for buried and above-ground drainage and sewerage under pressure−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)−Part 1: General ISO 1452-2:2009，Plastics piping systems for water supply and for buried and above-ground drainage and sewerage under pressure−Unplasticized poly(vinyl chloride) (PVC-U)−Part 2: Pipes（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7502 マイクロメータ JIS B 7507 ノギス JIS K 6814 熱可塑性プラスチック管−加熱伸縮率試験方法 注記 対応国際規格：ISO 2505:2005，Thermoplastics pipes−Longitudinal reversion−Test method and parameters（MOD） JIS K 6815-1:2002 熱可塑性プラスチック管−引張特性の求め方−第1部：一般試験方法 注記 対応国際規格：ISO 6259-1:1997，Thermoplastics pipes−Determination of tensile properties−Part 1: General...

JIS K6770:2016 pdfダウンロード。架橋ポリエチレン管継手 Crosslinked polyethylene (PE-X) pipe fittings 1 適用範囲 この規格は，JIS K 6769に規定する，主に温度95 ℃以下の水輸送用に使用する架橋ポリエチレン管（以下，管という。）の接合に用いる継手（以下，継手という。）について規定する。ただし，水道用架橋ポリエチレン管継手については，JIS K 6788による。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15875-3:2003，Plastics piping systems for hot and cold water installations−Crosslinked polyethylene (PE-X)−Part 3: Fittings（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0251 メートルねじ用限界ゲージ JIS B 0253 管用テーパねじゲージ JIS B 0254 管用平行ねじゲージ JIS B 7502 マイクロメータ JIS B 7507 ノギス JIS K 6769 架橋ポリエチレン管 JIS K 6788 水道用架橋ポリエチレン管継手 JIS K 6796 架橋ポリエチレン製（PE-X）管及び継手−ゲル含量の測定による架橋度の推定 注記 対応国際規格では，EN 579を引用しているが，EN 579はISO 10147と一致しているため，この規格では，ISO 10147に対応するJISに置き換えた。 JIS K 6900 プラスチック−用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 6900によるほか，次による。 3.1 メカニカル式継手 継手に管を差し込み，ナット，バンド，スリーブなどを締め付けることによって水密性を確保する継手，又はOリングなどによって水密性を確保する継手。 3.2 電気融着式継手 継手自体に電熱線などの発熱体を組み込んだ融着接合可能な差込み継手。ただし，電熱線などの発熱体を組み込んだ接合工具によって，継手及び管を加熱して融着接合する熱融着式継手は除く。 3.3 ゲル分率 試料をJIS K 8271に規定するキシレンで抽出したとき，抽出されずに残存する部分をゲル部分といい，このゲル部分の質量とキシレンで抽出する前の質量との比率。 3.4 常温 JIS Z...

JIS K6776:2016 pdfダウンロード。耐熱性硬質ポリ塩化ビニル管 Chlorinated poly(vinyl chloride) (PVC-C) pipes for hot and cold water supply 1 適用範囲 この規格は，温度90 ℃以下の水の配管に使用する耐熱性硬質ポリ塩化ビニル管（以下，“管”という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15877-1:2009，Plastics piping systems for hot and cold water installations−Chlorinated poly(vinyl chloride) (PVC-C)−Part 1: General ISO 15877-2:2009，Plastics piping systems for hot and cold water installations−Chlorinated poly(vinyl chloride) (PVC-C)−Part 2: Pipes（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し， その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7502 マイクロメータ JIS B 7507 ノギス JIS K 6814 熱可塑性プラスチック管−加熱伸縮率試験方法 注記 対応国際規格：ISO 2505:2005，Thermoplastics pipes−Longitudinal reversion−Test method and parameters（MOD） JIS K 6815-1:2002 熱可塑性プラスチック管−引張特性の求め方−第1部：一般試験方法 注記 対応国際規格：ISO 6259-1:1997，Thermoplastics pipes−Determination of tensile properties−Part 1: General test method（IDT） JIS K 6815-2:2002 熱可塑性プラスチック管−引張特性の求め方−第2部：硬質塩化ビニル（PVC-U） 管，耐熱性硬質塩化ビニル（PVC-C）管及び耐衝撃性硬質塩化ビニル（PVC-HI）管 注記 対応国際規格：ISO 6259-2:1997，Thermoplastics...