JIS A 1454:2016 pdfダウンロード。高分子系張り床材試験方法 Test methods-Resilient floorcoverings 1 適用範囲 この規格は，主として建築物の床に使用するビニル系床材，リノリウム系床材，ゴム系床材，オレフィン系床材などの高分子系張り床材（以下，床材という。）の試験方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 105-B02:2014，Textiles−Tests for colour fastness−Part B02: Colour fastness to artificial light: Xenon arc fading lamp test ISO 4918:2009，Resilient, textile and laminate floor coverings−Castor chair test ISO 10580:2010，Resilient, textile and laminate floor coverings−Test method for volatile organic compound (VOC) emissions ISO 23996:2007，Resilient floor coverings−Determination of density ISO 23999:2008，Resilient floor coverings−Determination of dimensional stability and curling after exposure to heat ISO 24341:2006，Resilient and textile floor coverings−Determination of length, width and straightness of sheet ISO 24342:2007，Resilient and textile floor-coverings−Determination of side length, edge straightness and squareness of tiles，Amendment 1:2012 ISO 24343-1:2007，Resilient...

JIS A 4305:2016 pdfダウンロードエレベータ用非常止め装置 Safety gear for elevators 1 適用範囲 この規格は，トラクション式エレベータ，巻胴式エレベータ及び油圧式エレベータに設置する非常止め装置の安全条件について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7522 繊維製巻尺 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 非常止め装置（safety gear） かご，釣合おもり又はバランスウェイトに設置され，かご，釣合おもり又はバランスウェイトの速度が異常に増大したときに，ガイドレールをつかみ，かご，釣合おもり又はバランスウェイトを制止させる機械装置。 3.2 （非常止め装置の）台座（safety gear block） 制動力を与える機構部品（制動子など）を内側に設けるための枠部材。 3.3 （非常止め装置の）制動子（safety gear gripping parts） ガイドレールと接触し，制動する部品。 3.4 （非常止め装置の）適用速度（maximum permissible speed） 非常止め装置の要求性能を満足できる，かご，釣合おもり又はバランスウェイトの下降速度の最大値。非常止め装置の作動時点での速度を指し示す。一般的に，定格速度が45 m/min以下の場合は68 m/min以下，定格速度が45 m/minを超える場合は定格速度の1.4倍以下に設定する。 3.5 （非常止め装置の）最大試験質量（maximum test mass） 非常止め装置の要求性能を満足できる制動対象の質量の最大値を確認するために，試験を実施する最大質量。 3.6 （非常止め装置の）最小試験質量（minimum test mass） 非常止め装置の要求性能を満足できる制動対象の質量の最小値を確認するために試験を実施する最小質量。 3.7 （非常止め装置の）適用質量（permissible mass） 最大試験質量と最小試験質量の範囲内で，製造業者が設定した実際に適用する質量又は質量範囲。非常止め装置の本体には，この値を表示する。 3.8 エレベータ（elevator） 建築物などに設けられ，人及び／又は物をかごで運搬するための昇降機で，かごの水平投影面積が1 m2を超え，又はかごの天井の高さが1.2 mを超えるもの。 注記 “エレベーター”と長音符号を用いて表記される場合もある。 3.9 トラクション式エレベータ（traction type elevator） かごと釣合おもりとを主索などで連結して，駆動用綱車にかけ，主索と綱車の溝又はドラム平面との摩擦力を利用して駆動する方式のエレベータ。 3.10 巻胴式エレベータ（winding drum type elevator） かごに主索の一端を緊結し，巻上機の駆動用巻胴で主索を巻き取り，かごを昇降させる方式のエレベータ。 3.11 油圧式エレベータ（hydraulic elevator） 油圧ポンプで発生した圧力油を油圧ジャッキのシリンダに送り，プランジャを伸長させてかごを上昇させ，また，シリンダ内の油をタンクに戻すことによって，かごを下降させる方式のエレベータ。 注記 “油圧エレベータ”ということもある。

JIS A 5371:2016 pdfダウンロード。プレキャスト無筋コンクリート製品 Precast unreinforced concrete products 1 適用範囲 この規格は，無筋コンクリート製のプレキャストコンクリート製品（以下，URC製品という。）について規定する。ただし，日本工業規格が別途定められている建築用コンクリート製品，及び視覚障害者誘導用コンクリート製品には，この規格は適用しない。 この規格は，鉄筋コンクリート構造とすることを意図しない施工上の安全確保などを目的として，鋼材などを用いているURC製品についても適用する。 なお，技術的に重要な改正に関する新旧対照表を附属書Eに記載する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1107 コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 5361 プレキャストコンクリート製品−種類，製品の呼び方及び表示の通則 JIS A 5362 プレキャストコンクリート製品−要求性能とその照査方法 JIS A 5363 プレキャストコンクリート製品−性能試験方法通則 JIS A 5364 プレキャストコンクリート製品−材料及び製造方法の通則 JIS A 5365 プレキャストコンクリート製品−検査方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 I類 製品の性能が満足されることが，実績によって確認された仕様に基づいて製造されるURC製品で，附属書に推奨仕様が示されているもの。 3.2 II類 受渡当事者間の協議によって，性能及び仕様を定めて製造されるURC製品。 4 種類 URC製品の種類は，用途によって表1のとおりとする。 なお，製品は，性能及び仕様の定め方によって，I類及びII類に区分する

JIS A 5372:2016 pdfダウンロード。プレキャスト鉄筋コンクリート製品 Precast reinforced concrete products 8 材料及び製造方法 RC製品に使用する材料及び製造方法は，JIS A 5364による。 9 試験方法 9.1 外観試験 外観試験は，目視によって行い，使用上有害な，きず，ひび割れ，欠け，反り，ねじれ（板状製品の場合）などの有無を調べる。 9.2 性能試験 性能の試験方法は，JIS A 5363及び表5による。 9.3 配筋の測定 配筋の測定は，鉄筋径，本数及びかぶりについて行うものとし，その方法は，次のいずれかによる。 a) 非破壊試験による測定方法 非破壊試験による測定は，電磁誘導法，レーダー法などを用いて行うものとし，それぞれ指定された測定マニュアルに従い，鉄筋径，本数及びかぶりを測定する。 b) 破壊試料による測定方法 破壊試料による測定は，外圧試験などの性能試験を終了した試料を用いて行うものとし，その試料のコンクリート部分をはつり，鉄筋を露出させた後，鉄筋径，本数及びかぶりを測定する。 c) 打設前鉄筋による測定方法 コンクリート打設前後の鉄筋の位置が，鉄筋の組立方法，型枠への鉄筋の固定方法，かぶりの確保方法などによって，変化しないものであるときは，コンクリート打設前の鉄筋径，本数及びかぶりを測定することによって，完成品の鉄筋位置とみなすことができる。 10 検査 10.1 検査区分及び検査項目 RC製品の検査は，最終検査及び受渡検査に区分する。 a) 最終検査 製品の製造業者は，次に示す検査項目について最終検査を行う。 1) 外観 2) 性能 3) 形状及び寸法 b) 受渡検査 受渡検査項目は，次による。ただし，受渡当事者間の協議によって，省略することができる。 1) 外観 2) 形状及び寸法 10.2 検査方法 RC製品の検査方法は，JIS A 5365及び表6による。

JIS A 5373:2016 pdfダウンロード。プレキャストプレストレストコンクリート製品 Precast prestressed concrete products 1 適用範囲 この規格は，プレストレストコンクリート製のプレキャストコンクリート製品（以下，PC製品という。）について規定する。ただし，日本工業規格が別途定められている，建築用コンクリート製品及びその他のコンクリート製品には，この規格は適用しない。 この規格は，プレストレストコンクリート構造とすることを意図しない施工上の安全確保などを目的としてPC鋼材1) などを用いている製品には，適用しない。 なお，技術的に重要な改正に関する新旧対照表を，附属書Fに記載する。 注1) PC鋼材とは，JIS G 3109，JIS G 3137，及びJIS G 3502に規定する材料をいう。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 1136 遠心力締固めコンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 5361 プレキャストコンクリート製品−種類，製品の呼び方及び表示の通則 JIS A 5362 プレキャストコンクリート製品−要求性能とその照査方法 JIS A 5363 プレキャストコンクリート製品−性能試験方法通則 JIS A 5364 プレキャストコンクリート製品−材料及び製造方法の通則 JIS A 5365 プレキャストコンクリート製品−検査方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 I類 製品の性能が満足されることが，実績によって確認された仕様に基づいて製造されるPC製品で，附属書に推奨仕様が示されているもの。 3.2 II類 受渡当事者間の協議によって，性能及び仕様を定めて製造されるPC製品。 4 種類 PC製品の種類は，用途によって表1のとおりとする。 なお，製品は，性能及び仕様の定め方によって，I類とII類とに区分する

JIS A 5416:2016 pdfダウンロード。軽量気泡コンクリートパネル（ALCパネル） Autoclaved lightweight aerated concrete panels 1 適用範囲 この規格は，石灰質原料及びけい酸質原料を主原料とし，オートクレーブ養生した軽量気泡コンクリート（以下，ALCという。）に鉄筋などの補強材を埋め込んだ，主に建築物に用いるパネル（以下，ALCパネルという。）について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対比を，附属書Cに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1129-3 モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法−第3部：ダイヤルゲージ方法 JIS A 1420 建築用構成材の断熱性測定方法−校正熱箱法及び保護熱箱法 JIS A 5505 メタルラス JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7524 すきまゲージ JIS B 7526 直角定規 JIS B 7534 金属製角度直尺 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3113 自動車構造用熱間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3131 熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3507-2 冷間圧造用炭素鋼−第2部：線 JIS G 3532 鉄線 JIS G 3551 溶接金網及び鉄筋格子 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 厚形パネル 厚さ75 mm以上，200 mm以下で，外壁・間仕切壁・屋根版・床版に用いるALCパネル。 3.2 薄形パネル 厚さ35 mm以上，75 mm未満のALCパネル。 3.3 一般パネル 小口面の形状が四角形のALCパネル（図1〜図3参照）。 3.4 コーナーパネル 小口面の形状がL形で，その角度は直角で，主として建築物の出隅部・入隅部に用いるALCパネル（図4及び図5参照）。 3.5...

JIS A 6207:2016 pdfダウンロードコンクリート用シリカフューム Silica fume for use in concrete 5.2 シリカフュームスラリー シリカフュームスラリー中の固体の品質は，箇条6の試料を箇条7によって試験を行い，表1の規定に適合しなければならない。また，シリカフュームスラリーの固形分は，7.12の試験を行い，製造業者又は供給業者の表示値に対し，その値は0.96〜1.04の範囲とする。 シリカフュームスラリーの作製に用いる水の品質は，JIS A 5308のC.4（上水道水）及びC.5（上水道水以外の水）による。 6 試料 6.1 採取 6.1.1 粉体シリカフューム及び粒体シリカフューム 試料は，平均的な品質を表すように採取し，縮分する。 6.1.2 シリカフュームスラリー 試料は，内容物を十分に均一な状態にしてから採取する。採取量，採取方法及び縮分方法は，受渡当事者間の協定による。 6.2 調製 6.2.1 粉体シリカフューム及び粒体シリカフューム 試料の調製は，JIS R 5201の箇条5（試料）による。 6.2.2 シリカフュームスラリー 試料の調製は，シリカフュームスラリーに使用されたシリカフュームが入手可能な場合には，そのシリカフュームを使用する。これによれない場合には，シリカフュームスラリーを乾燥することとし，その方法及び手順は，E.3による。ただし，7.12のシリカフュームスラリーの固形分の試験にはシリカフュームスラリーを用いる。 7 試験方法 7.1 二酸化けい素 二酸化けい素の試験は，次のいずれかによる。 a) 附属書F b) JIS M 8853 c) JIS R 5202の附属書A（完全分析によるセメントの主成分の化学分析方法） 7.2 酸化マグネシウム 酸化マグネシウムの試験は，次のいずれかによる。 a) 附属書F b) JIS M 8853 c) JIS R 5202の附属書A 7.3 三酸化硫黄 三酸化硫黄の試験は，次のいずれかによる。 a) 附属書F b) JIS M 8853 c) JIS R 5202の箇条12（三酸化硫黄の定量方法） 7.4 遊離酸化カルシウム 遊離酸化カルシウムの試験は，附属書Aによる。 7.5 遊離けい素 遊離けい素の試験は，JIS R 1616の箇条9（遊離けい素の定量方法）による。 7.6 塩化物イオン 塩化物イオンの試験は，JIS R 5202の箇条18（塩素の定量方法）による。 7.7 強熱減量 強熱減量の試験は，附属書Bによる。 7.8 湿分 湿分の試験は，附属書Bによる。 7.9 比表面積 比表面積の試験は，JIS R...

JIS A 9510:2016 pdfダウンロード。無機多孔質保温材 lnorganic porous thermal insulation materials 1 適用範囲 この規格は，保温保冷材として使用する無機多孔質保温板（以下，保温板という。）及び無機多孔質保温筒（以下，保温筒という。）について規定する。 この規格は，ユリア樹脂系，メラミン樹脂系，フェノール樹脂系，レゾルシノール樹脂系，ホルムアルデヒド系防腐剤など，ホルムアルデヒドを放散する材料を使用していない保温板及び保温筒を規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書Aに示す。 注記 ホルムアルデヒドを放散する材料を使用していない旨の記号は，“F☆☆☆☆”である。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） JIS C 1602 熱電対 JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202によるほか，次による。 3.1 無機多孔質保温材 けい酸カルシウム保温材及びはっ水性パーライト保温材の総称。 3.2 けい酸カルシウム保温材 けい酸質原料，石灰質原料等，及び補強材として繊維を混合したけい酸カルシウム水和物からなる保温材，並びにこれにはっ水剤を添加してはっ水性能をもたせた保温材。 3.3 はっ水性パーライト保温材 パーライト，バインダ，補強繊維及びはっ水剤からなる保温材。

JIS A 9523:2016 pdfダウンロード。吹込み用繊維質断熱材 Loose fill thermal insulation materials 1 適用範囲 この規格は，主に建築物の小屋裏などに断熱を目的として現場施工する吹込み用繊維質断熱材（以下，吹込み用断熱材という。）について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書Fに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 JIS A 1321 建築物の内装材料及び工法の難燃性試験方法 JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） JIS A 1901 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法 JIS A 1902-4 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散量測定におけるサンプル採取，試験片作製及び試験条件−第4部：断熱材 JIS A 5430 繊維強化セメント板 JIS A 6901 せっこうボード製品 JIS G 3555 織金網 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS K 8102 エタノール（95）（試薬） JIS K 8121 塩化カリウム（試薬） JIS K 8263 寒天（試薬） JIS K 8355 酢酸（試薬） JIS K 8545 硝酸アンモニウム（試薬） JIS K 8824 D（＋）−グルコース（試薬） JIS K 8978 硫酸鉄（II）七水和物（試薬） JIS K 8995 硫酸マグネシウム七水和物（試薬） JIS K 9007 りん酸二水素カリウム（試薬） JIS T 7322 医療用高圧蒸気滅菌器 JIS T 7324 医療用小型高圧蒸気滅菌器...

JIS A1171:2016 pdfダウンロード。ポリマーセメントモルタルの試験方法 Test methods for polymer-modified mortar 3.2 セメント混和用ポリマー セメントモルタル及びコンクリートの改質を目的に，それらに混和して用いるセメント混和用ポリマーディスパージョン及びセメント混和用再乳化形粉末樹脂の総称。 3.3 セメント混和用ポリマーディスパージョン 水の中にポリマーの微粒子が分散している系。次の2種類に区分する。 注記1 この規格では，“セメント混和用ポリマーディスパージョン”を“ディスパージョン”という。 a) セメント混和用ゴムラテックス 合成ゴム系，天然ゴム系，ゴムアスファルト系などのゴムラテックスに安定剤，消泡剤などを加えて，よく分散させ均質にしたもの。 注記2 この規格では，“セメント混和用ゴムラテックス”を“ゴムラテックス”という。 b) セメント混和用樹脂エマルション エチレン酢酸ビニル系，アクリル酸エステル系，樹脂アスファルト系などの樹脂エマルションに安定剤，消泡剤などを加えて，よく分散させ均質にしたもの。 注記3 この規格では，“セメント混和用樹脂エマルション”を“樹脂エマルション”という。 3.4 セメント混和用再乳化形粉末樹脂 ゴムラテックス及び樹脂エマルションに安定剤などを加えたものを乾燥して得られる，再乳化可能な粉末状樹脂。 注記 この規格では，“セメント混和用再乳化形粉末樹脂”を“粉末樹脂”という。 3.5 ポリマーセメント比 ポリマーセメントモルタル及びコンクリートにおけるセメントに対するディスパージョン及び粉末樹脂の全固形分の質量比。 3.6 全固形分 ディスパージョンにおいては不揮発分の成分，粉末樹脂においては揮発分以外の成分。 4 試験の一般条件 4.1 数値の丸め方 数値の丸め方は，四捨五入による。 4.2 試験室及び養生室の状態 試験室の状態は，温度20±5 ℃，相対湿度（65±20）%とする。養生室は一般養生室及び湿空養生室とし，一般養生室の状態は温度20±2 ℃，相対湿度（65±10）%，湿空養生室の状態は温度20±2 ℃，相対湿度80 %以上とする。ただし，各試験で温度及び相対湿度が規定されている場合にはそれによる。これらの温度及び相対湿度以外で試験する場合には，その値を記録しておく。 なお，ポリマーセメントモルタルの調製，硬化時間試験を除くフレッシュポリマーセメントモルタルの試験並びに硬化したポリマーセメントモルタルの試験用供試体の成形，表面仕上げ及び脱型は，常に試験室で行い，乾燥及び空気の流通を防ぐ。