JIS Z3147:2017 pdfダウンロード。アルミニウム合金及びマグネシウム合金の 高速負荷回転曲げ疲労試験方法 High-speed rotating bar bending fatigue testing of aluminium alloys and magnesium alloys 1 適用範囲 この規格は，鉄道車両，船舶，自動車などに用いる構造用アルミニウム合金及び構造用マグネシウム合金の母材及び接合部について，繰返し数が107回を超え109回までの高サイクル側の疲労寿命を求めるための，室温でかつ繰返し速度が毎分5 000回を超え8 000回以下の高速負荷回転曲げ疲労試験（以下，高速試験という。）の方法について規定する。 なお，この規格で規定する高速試験方法は，107回以下の繰返し数にも適用できる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 JIS H 4140 アルミニウム及びアルミニウム合金鍛造品 JIS H 4201 マグネシウム合金板及び条 JIS H 4204 マグネシウム合金押出形材 JIS H 4205 マグネシウム合金鍛造品 JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物 JIS H 5203 マグネシウム合金鋳物 JIS H 5302 アルミニウム合金ダイカスト JIS H 5303 マグネシウム合金ダイカスト JIS R 6010 研磨布紙用研磨材の粒度 JIS Z 2273:1978 金属材料の疲れ試験方法通則 JIS Z 2274:1978 金属材料の回転曲げ疲れ試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 2273:1978によるほか，次による。ただし，JIS Z 2273:1978の定義文中の“疲れ”を，“疲労”に読み替えて適用する。 3.1 標準形試験片 クラスIを保証する高速試験用の試験片。 3.2 一般形試験片 標準形試験片以外の高速試験用の試験片。 3.3 応力集中係数，α 応力集中部について，弾性計算によって求めた応力集中部の最大値σmaxをその部分の公称応力σnで除した値。 α＝σmax/σn 4 試験の等級 高速試験方法は，表1の等級に分類する。 注記 金属材料の回転曲げ疲労試験に通常適用されるJIS Z...

JIS A1145:2017 pdfダウンロード。骨材のアルカリシリカ反応性試験方法（化学法） Method of test for alkali-silica reactivity of aggregates by chemical method 4 試料 試料は，未使用骨材及びフレッシュコンクリート中の骨材とし，粗骨材及び細骨材について代表的なものを約40 kg採取する。 5 試験用装置及び器具 5.1 試料調製用装置及び器具 試料調製用装置及び器具は，次による。 a) 粉砕装置1) 粗骨材を約5 mm以下の粒度に粉砕することができるものとする。 注1) ロッドミル，ジョークラッシャ，ディスク形製砂機，ロール形製砂機などをいう。 b) 微粉砕装置 5 mm以下の骨材を300 μm以下の粒度に粉砕することができる粉砕機又はその他適切な装置とする。 c) ふるい JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが300 μm及び150 μmふるい2)とする。 注2) これらのふるいの寸法は，それぞれ0.3 mm及び0.15 mmふるいと呼ぶことができる。 d) 乾燥機 排気口のあるもので105±5 ℃に保持できるものとする。 5.2 試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は，次による。 a) 量り 骨材試料の計量に用いる量りは，ひょう量150 g以上で目量が10 mg又はこれより小さいものとする。溶解シリカ量を質量法で定量する場合に用いる量りは，ひょう量80 g以上で目量が0.1 mg又はこれより小さいものとする。 b) 反応容器 反応容器は，ステンレス鋼又は適切な耐食性材料で製作された容量50〜60 mLの容器とし，気密に蓋をすることができるもので，空試験時にシリカの溶出がなく，アルカリ濃度減少量が10 mmol/L未満のものとする。 c) 恒温水槽 恒温水槽は，反応容器全体を沈めて静置させた状態で，80±1 ℃に24時間保持することができるものとする。 d) 水浴 水浴は，水温が95 ℃以上に保持できるものとする。 e) 砂浴 砂浴は，砂温が100 ℃以上に保持できるものとする。 f) 原子吸光分析装置 原子吸光分析装置は，JIS K 0121による。 g) 光電光度計又は分光光度計 光電光度計又は分光光度計は，JIS K 0115による。 h) 電気炉 電気炉は，最高温度1 100 ℃で長時間保持ができるものとする。 i) 分析用器具類 分析用器具類は，次のものを用いる。 1) 全量ピペット（1 mL，2 mL，4 mL，5 mL，6...

JIS A1146:2017 pdfダウンロード。骨材のアルカリシリカ反応性試験方法 （モルタルバー法） Method of test for alkali-silica reactivity of aggregates by mortar-bar method 1 適用範囲 この規格は，モルタルバーの長さ変化を測定することによって，骨材のアルカリシリカ反応性1)を判定する試験方法（以下，モルタルバー法という。）について規定する。ただし，コンクリート用骨材のうち，人工軽量骨材（粗，細）には適用しない。また，硬化コンクリートから取り出した骨材に対しては，箇条16の判定は適用しない。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 注1) アルカリシリカ反応（ASR）の用語及び定義は，JIS A 1145の3.1に規定されている。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1129-3 モルタル及びコンクリートの長さ変化測定方法−第3部：ダイヤルゲージ方法 JIS A 1145 骨材のアルカリシリカ反応性試験方法（化学法） JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS K 8576 水酸化ナトリウム（試薬） JIS R 5201 セメントの物理試験方法 JIS R 5210 ポルトランドセメント JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 試料 試験に用いる骨材は，未使用骨材又はフレッシュコンクリート中の骨材とする。フレッシュコンクリート中から採取した骨材の場合は，十分に洗浄してセメントペーストなどを取り除いておく。試料は，粗骨材及び細骨材について代表的なものを約40 kg採取する。 なお，化学法に引き続いてモルタルバー法を実施する場合は，同時に採取した試料を使用する。 4 試験用装置及び器具 4.1 試料調製用装置及び器具 試料調製用装置及び器具は，次による。 a) 粉砕装置2) 粗骨材を約5 mm以下の粒度に粉砕することができるものとする。 注2) ロッドミル，ジョークラッシャ，ディスク形製砂機，ロール形製砂機などをいう。 b) ふるい JIS Z 8801-1に規定する公称目開き4.75 mm，2.36 mm，1.18 mm，600 μm，300 μm及び150 μmふるい3)とする。 注3) これらのふるいの寸法は，それぞれ5 mm，2.5 mm，1.2 mm，0.6 mm，0.3 mm及び0.15 mmふるいと呼ぶことができる。 4.2 試験用装置及び器具 試験用装置及び器具は，次による。 a) 量り 試験に用いるはかりは，ひょう量が試料の質量以上で，かつ，目量が試料質量の0.1 %以下のものとする。 b) モルタルの練混ぜに使用する器具 モルタルの練混ぜに使用する器具は，JIS R...

JIS A5406:2017 pdfダウンロード。建築用コンクリートブロック Concrete blocks for buildings 3.1 空洞ブロック フェイスシェルとウェブとで構成し，主に空洞部に充塡材を部分充塡して使用する，容積空洞率が25〜50 %の断面形状のブロック［図1 a) 参照］。 3.2 型枠状ブロック フェイスシェルとウェブとで構成し，縦横に連続した大きな空洞部をもち，その空洞部に充塡材を全充塡して使用する，容積空洞率が50〜70 %の断面形状のブロック［図1 b) 参照］。 3.3 素地ブロック 化粧ブロック以外の，フェイスシェル表面に意匠上有効な仕上げを施さないブロック。 3.4 化粧ブロック フェイスシェル表面に，割れ肌仕上げ，こたたき仕上げ，研磨仕上げ，塗装仕上げ，ブラスト仕上げ，リブなど，意匠上有効な仕上げを施したブロック。 3.5 基本形ブロック 空洞ブロックのうち，建築物の組積体に使用する基本的な形状のもので，一方向だけ鉄筋の配置が可能な空洞部をもつ形状のブロック（図1参照）。 3.6 基本形横筋ブロック 縦横二方向の鉄筋の配置が可能な空洞部をもつ形状のブロック（図1参照）。 3.7 異形ブロック 隅（コーナー）用，まぐさ用，半切などの用途によって外部形状の異なるブロックで，基本形ブロック及び／又は基本形横筋ブロックと組み合わせて使用するブロック（図1参照）。 3.8 防水性ブロック 透水性試験による水分の透過が，規定量以下のブロック。 3.9 フェイスシェル ブロックの長さ方向の表面の構成部材（図1参照）。 3.10 ウェブ フェイスシェルを固定する役割をもつ，ブロックの厚さ方向の構成部材。型枠状ブロックには，片えぐり及び両えぐりの2種類がある（図1参照）。 3.11 正味断面積 空洞ブロックの縦方向の空洞部を除いた水平実断面積。 3.12 モデュール呼び寸法 組積したときの目地の中心寸法で示される，ブロックの長さ及び高さの寸法（図2参照）。 3.13 実厚さ 表面に化粧部分，水切り用目地部などの凹凸をつけた場合の，凸部を含めた最大の厚さ（図3参照）。 3.14 正味厚さ 実厚さから化粧部分，水切り用目地部などを除いた厚さ。ただし，厚さ方向に対して3 mm以内の寸法の水切り用目地部は，正味厚さに含む（図3参照）。 3.15 正味肉厚 フェイスシェル及びウェブの最小の肉厚（図3参照）。 3.16 ウェブ高さ 型枠状ブロックの厚さ方向の中心部におけるウェブの高さ（図3参照）。 3.17 容積空洞率 空洞部全体の容積を有効外部形状体積1) で除した値の百分率。 注1) 有効外部形状体積は，ブロックの長さ，高さ及び正味厚さの積をいう。 3.18 正味体積 有効外部形状体積1) から空洞部全体の容積を減じた値。 3.19 標準目地幅 製造業者が定める標準的な施工における目地の寸法。縦目地と横目地とで異なる寸法となることもある（図2参照）。 3.20 打込み目地 型枠状ブロックを用いた場合に充塡用のモルタル又はコンクリートによって形成される目地。

JIS A 1118:2017 pdfダウンロード。フレッシュコンクリートの空気量の 容積による試験方法（容積方法） Method of test for air content of fresh concrete by volumetric method 1 適用範囲 この規格は，フレッシュコンクリートの空気量を容積によって求める試験方法について規定する。 この規格は，粗骨材の最大寸法が40 mm以下の場合を対象とする。粗骨材の最大寸法が40 mmを超える場合には，ウェットスクリーニングした40 mm以下の試料を用いて測定し，計算によって求めるとよい。 この規格は，人工軽量骨材コンクリートのような多孔質の骨材を用いたコンクリートに対しても適用できる。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 JIS A 1116 フレッシュコンクリートの単位容積質量試験方法及び空気量の質量による試験方法（質量方法） JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機 3 試験用器具 3.1 空気量測定器 空気量測定器は，次のとおりとする。 a) 空気量測定器の構成 空気量測定器の構成を図1に示す。また，容器，かきならし定規などの詳細を，図2に示す。 b) 容器 フランジ付きの円筒状容器で，その材質は金属製とし，水密で十分強固なものとする1)。また，容器の直径はその深さとほぼ等しくし，その最小容積は12 Lとする。さらに，容器は，内面及びフランジの上面を平滑に機械加工仕上げしたものとする。 注1) 容器は，8 mm以上の厚さとするのが望ましい。 c) 蓋 フランジ付きの円すい形で，その材質は容器と同様なものとする。蓋の内面は水平に対して30度以上の傾きをもち，平滑に機械加工仕上げしたものとする。蓋のフランジの下面も同様に仕上げる。蓋の頂部は，その内面の上縁に平行な標線を付け，かつ，キャップが水密に取り付けられるものとする。 d) かきならし定規 金属製とし，容器に詰めたコンクリートの容積が所定の量となるようにかきならすことができるものとする。かきならし定規は，これを容器にあてがった場合，容器のフランジの平面と定規の下端面とが平行になるものでなければならない。 なお，かきならし定規でかきならした場合の，かきならし定規の下端面から下の容器の容積（V）は，箇条5によって定める。 3.2 突き棒 突き棒は，その先端を半球状とした直径16 mm，長さ500〜600 mmの鋼又は金属製丸棒とする

JIS A 1304:2017 pdfダウンロード。建槃遘造部分耐火试舔方法 Method of fire resistance test for elements of building construction 2引用规格 次l揭I弓规格，己)规格C引用志机石己匕汇出○て，二D规格D规定D一部卺椭成言为。乙机5D引用规格洽，己o最新版(追楠密含c。)老遍用言石。 JIs C1602熟鼋对 注配﹐对宓国隙规格∶IEC 60584-1:2013，Thermocouples— Part 1: EMF specifications and tolerances (MOD) -JS.C.1.605…玄.一圣赫震敲 3用语及U定羲 二D规格て用v石主な用嚭及U定羲仕，次亿上石。3.1 建第媾造部分(elements of building construction) 建染物壬精成寸石部材。例交旺，壁，床，屋根，柱，4士hなE。注配二o规格て仕，“橘造部分”上v弓。 3.2 耐火性能(fire resistance) 横造部分水，一定畤間内，漂革化尧机九火炎加熟（以下，“加熟”七v步。,)亿对Lて，所要D荷重支持能力。邀炎性能，遮熟性能，亳o他D防火上D要求专充足方石能力。 3.3 耐火试龄(fire resistance test) 橇造部分D耐火性能G睬湎寸石尤的◎试险。3.4 遮炎性能(integrity) 片面办6加熟仓受t乙檇造部分水火炎及U高温方XD通遏又炷井加熟面てD火炎D凳生G制限亏石能力。3.5 遮热性能(insulation) 片面加弓加熟在受寸石椭造部分方非加熟面D温度上昇老一定以下匕制限寸石能力。3.6 荷重支持能力(load bcaring capacity) 加熟奄受寸石椭造部分o崩婆七寸荷重老支持寸名能力。耐火忒骏忆书v)てI銮形量及U变形速度在一定以下匕制限寸弓能力。 3.7 加熟炬…(test.furnace).. 酞醮体对!.K…制御三机大状祝下.s…如羞东行?杰2装算..3.8 加热温度…(furmace.temperaure).. 如热t圣点差2加!鹅烜内郝i系潺度…

JIS A 9504:2017 pdfダウンロード。人造鉱物繊維保温材 Man made mineral fibre thermal insulation materials 1 適用範囲 この規格は，工場，発電所，焼却炉などの工業用設備，建築物の空気調和衛生設備などの保温又は保冷に使用される，人造鉱物繊維保温材（以下，保温材という。）について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書Cに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） JIS A 1412-3 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第3部：円筒法 JIS A 1901 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散測定方法−小形チャンバー法 JIS A 1902-4 建築材料の揮発性有機化合物（VOC），ホルムアルデヒド及び他のカルボニル化合物放散量測定におけるサンプル採取，試験片作製及び試験条件−第4部：断熱材 JIS B 7502 マイクロメータ JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7522 繊維製巻尺 JIS B 7526 直角定規 JIS C 1602 熱電対 JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 JIS H 3300 銅及び銅合金の継目無管 JIS H 4160 アルミニウム及びアルミニウム合金はく JIS R 3414 ガラスクロス JIS Z 1520 はり合せアルミニウムはく JIS Z 8703 試験場所の標準状態 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい

JIS A1118:2017 pdfダウンロード。フレッシュコンクリートの空気量の 容積による試験方法（容積方法） Method of test for air content of fresh concrete by volumetric method 1 適用範囲 この規格は，フレッシュコンクリートの空気量を容積によって求める試験方法について規定する。 この規格は，粗骨材の最大寸法が40 mm以下の場合を対象とする。粗骨材の最大寸法が40 mmを超える場合には，ウェットスクリーニングした40 mm以下の試料を用いて測定し，計算によって求めるとよい。 この規格は，人工軽量骨材コンクリートのような多孔質の骨材を用いたコンクリートに対しても適用できる。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 JIS A 1116 フレッシュコンクリートの単位容積質量試験方法及び空気量の質量による試験方法（質量方法） JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機 3 試験用器具 3.1 空気量測定器 空気量測定器は，次のとおりとする。 a) 空気量測定器の構成 空気量測定器の構成を図1に示す。また，容器，かきならし定規などの詳細を，図2に示す。 b) 容器 フランジ付きの円筒状容器で，その材質は金属製とし，水密で十分強固なものとする1)。また，容器の直径はその深さとほぼ等しくし，その最小容積は12 Lとする。さらに，容器は，内面及びフランジの上面を平滑に機械加工仕上げしたものとする。 注1) 容器は，8 mm以上の厚さとするのが望ましい。 c) 蓋 フランジ付きの円すい形で，その材質は容器と同様なものとする。蓋の内面は水平に対して30度以上の傾きをもち，平滑に機械加工仕上げしたものとする。蓋のフランジの下面も同様に仕上げる。蓋の頂部は，その内面の上縁に平行な標線を付け，かつ，キャップが水密に取り付けられるものとする。 d) かきならし定規 金属製とし，容器に詰めたコンクリートの容積が所定の量となるようにかきならすことができるものとする。かきならし定規は，これを容器にあてがった場合，容器のフランジの平面と定規の下端面とが平行になるものでなければならない。 なお，かきならし定規でかきならした場合の，かきならし定規の下端面から下の容器の容積（V）は，箇条5によって定める。

JIS Z3129:2017 pdfダウンロード。鋼の1ラン施工及び2ラン施工による 溶接継手からの試験片作製方法 Preparation of test specimens taken from butt welded test pieces for one-run and two-run technique in steel 1 適用範囲 この規格は，サブマージアーク溶接材料，ガスシールドアーク溶接用フラックス入りワイヤ及びセルフシールド溶接用フラックス入りワイヤを用いた鋼の，1ラン施工（one-run technique）及び2ラン施工（two-run technique）による溶接継手からの試験片の作製方法について規定する。 なお，この規格は，エレクトロスラグ溶接材料及びエレクトロガスアーク溶接材料を用いた溶接継手には適用しない。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15792-2:2000，Welding consumables−Test methods−Part 2: Preparation of single-run and two-run technique test specimens in steel（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 2242 金属材料のシャルピー衝撃試験方法 JIS Z 3001-1 溶接用語−第1部：一般 JIS Z 3001-2 溶接用語−第2部：溶接方法 JIS Z 3001-4 溶接用語−第4部：溶接不完全部 JIS Z 3121 突合せ溶接継手の引張試験方法 注記 対応国際規格：ISO 4136:2001，Destructive tests on welds in metallic materials−Transverse tensile test JIS Z 3128 溶接継手の衝撃試験片採取方法 JIS Z 3703 溶接−予熱温度，パス間温度及び予熱保持温度の測定方法の指針 注記 対応国際規格：ISO 13916:1996，Welding−Guidance on the measurement of preheating temperature, interpass temperature...

JIS Z3110:2017 pdfダウンロード。溶接継手の放射線透過試験方法− デジタル検出器によるX線及びγ線撮影技術 Non-destructive testing of welded joints-Methods of radiographic testing for X- and gamma-ray techniques with digital detectors 1 適用範囲 この規格は，金属材料の溶接継手のデジタル検出器によるX線及びγ線を用いた放射線透過試験方法に適用する。デジタルラジオグラフィを適用する場合，フィルムラジオグラフィとの類似及び相違に配慮する必要がある。参考として，それらについて附属書JAに示す。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 17636-2:2013，Non-destructive testing of welds−Radiographic testing−Part 2: X- and gamma-ray techniques with digital detectors（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 2300 非破壊試験用語 JIS Z 2305 非破壊試験技術者の資格及び認証 注記 対応国際規格：ISO 9712，Non-destructive testing−Qualification and certification of NDT personnel（MOD） JIS Z 2306 放射線透過試験用透過度計 JIS Z 2307 放射線透過試験用複線形像質計による像の不鮮鋭度の決定 注記 対応国際規格：ISO 19232-5，Non-destructive testing−Image quality of radiographs−Part 5: Determination of the image unsharpness value using duplex wire-type image quality indicators（MOD） JIS Z 4615 工業用X線装置の実効焦点寸法測定方法 ISO 5576，Non-destructive testing−Industrial X-ray and gamma-ray...