JIS S3021:2017 pdfダウンロード。油だき温水ボイラ Oil burning water boilers 5 構造 5.1 一般構造 ボイラの一般構造は，JIS S 3030の5.1（一般構造）の規定によるほか，次による。 a) 給油，保守などのときにこぼれた油が，使用中に室温より25 ℃以上高くなるおそれがある部分にかかる，伝わる，又はたまるような構造であってはならない。 b) ボイラの各部は，安全性，安定性及び耐久性を考慮して作製し，所定の水圧に耐え，容易に破損及び変形してはならない。 c) 燃焼ガスの通過部分は，掃除ができなければならない。 d) ボイラの給湯経路及び暖房経路には，温度調節器若しくは温度制限装置を設けるか又は給水量によって，各経路の湯温を制御できる構造でなければならない。 e) 直接加熱する給湯経路及び暖房経路には，設置した状態で容易にボイラ内の水を抜くことができる排水口を設けなければならない。ただし，排水口は，配管後給水口を兼ねてはならない。 f) 1缶2水路式及び1缶3水路式の間接加熱部（ふろがま経路は除く。）は，ボイラ内の圧力が上昇したとき，許容圧力以下で作動する逃し弁を接続できるか，又は逃し管を接続できなければならない。ただし，給湯出口は，逃し管から分岐してもよい。 g) 給湯経路及び暖房経路の水配管接続口のねじは，通常，JIS B 0203の規定による。 h) 給湯経路及び暖房経路の水配管接続口の取付けは，ボイラ本体軸に対して水平又は垂直でなければならない。 i) ボイラには，電源スイッチ及び耐久性のある電源表示灯を設け，運転状態であることを確認できなければならない。 j) のぞき窓又は耐久性のある表示灯（例えば，ネオンランプ）などによって，燃焼していることを確認できなければならない。ただし，ポット式のパイロット燃焼の場合は除く。 k) 貯湯式1)で直接加熱部が給湯用のものは，給湯経路内の湯温を60 ℃以上に加熱できる構造のものでなければならない。 注1) 貯湯式とは，ボイラ経路の水に圧力が加わった状態で湯温に関連して自動的に燃焼を開始し，水を加熱するものをいう。 5.2 燃焼方式別のボイラの構造 燃焼方式別のボイラの構造は，JIS S 3030の5.2（燃焼方式別の構造）の規定による。 なお，ボイラの燃焼リングには，正しく取り付けるために，取付方向，取付位置などを容易に消えない方法で表示する。ただし，取付けの際，誤取付けのおそれがない構造のものは，表示しなくてもよい。 5.3 給排気方式別のボイラの構造 給排気方式別のボイラの構造は，JIS S 3030の5.3（給排気方式別の構造）の規定による。 5.4 給水方式別のボイラの構造 5.4.1 水道直結式の構造 給水管に直結し，減圧弁及び逃し弁を用いて圧力0.1 MPa以下で給水する水道直結式のボイラの構造は，次による。 a) ボイラ内の給湯経路，暖房経路の圧力が上昇したとき，圧力0.1 MPa以下で作動するJIS B 8414の規定に適合する逃し弁又はこれと同等以上の逃し弁を接続する又は接続できなければならない。 b) 減圧弁を内蔵又は附属する場合は，JIS B 8410の規定に適合した減圧弁又はこれと同等以上のものでなければならない。 5.4.2 シスターン式の構造 シスターン式のボイラには，十分な逃がし効果がある逃し管を接続できる逃し口を設けなければならない。ただし，逃し口は，給湯口を兼ねてもよい。 5.4.3 タンク式の構造 給水管に直結しないで，タンクなどに水をためるタンク式のボイラは，暖房経路内の圧力が異常に上昇したとき，大気に開放できる構造としなければならない。

JIS Q55000:2017 pdfダウンロード。アセットマネジメント−概要，原則及び用語 Asset management-Overview, principles and terminology 1 適用範囲 この規格は，アセットマネジメントに関する用語及び定義について規定する。また，アセットマネジメントの概要及び原則並びにアセットマネジメントを採用することによって期待される便益を示す。 この規格は，全てのアセットの種類に適用し，全ての種類及び規模の組織によって適用することができる。 注記1 この規格は，特に物的アセットを管理することに適用することを意図しているが，他のアセットタイプに適用することも可能である。 注記2 この規格は，特定のアセットタイプを管理するための財務，会計又は技術的な指針を提供するものではない。 注記3 JIS Q 55001，JIS Q 55002及びこの規格の目的のため，“アセットマネジメントシステム”という用語は，アセットマネジメントのためのマネジメントシステムを表すものとして使われる。 注記4 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 55000:2014，Asset management−Overview, principles and terminology（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 アセットマネジメント 2.1 一般 組織が，その目標を達成するために必要とするアセットの種類，及びアセットをどのように管理するかによって影響する要素は，次の事項を含む。 − 組織の性質及び目的 − 運用状況 − 財務的制約及び規制上の要求事項 − 組織及びそのステークホルダーのニーズ及び期待 これらの影響する要素は，アセットマネジメントを確立し，実施し，維持し，継続的に改善するときに考慮する必要がある。 コスト，リスク及びパフォーマンスの望ましいバランスを達成するために，組織によるアセットの効果的な管理及びガバナンスは，リスク及び機会を管理することを通じた価値の実現化に不可欠である。組織運営における規制及び法令の環境は，ますます厳しくなり，多くのアセットが示す固有のリスクは常に変化している。 この規格が示す，アセットマネジメントの基本及びそれを支えるアセットマネジメントシステムは，組織の幅広いガバナンスとリスクとの枠組みに統合されるときに，実体的な便益を生み，機会を活用し得る。 アセットマネジメントは，リスクに基づいたアプローチを使って，組織の目標を，アセットに関連する意思決定，計画及び活動に変換するものである。 2.2 アセットマネジメントの便益 アセットマネジメントによって，組織は，組織の目標（2.5.3.4参照）を達成する中で，アセットからの価値を実現し得る。価値を構成するものは，これらの目標，組織の性質及び目的並びにそのステークホルダーのニーズ及び期待による。アセットマネジメントは，アセットに関連する財務，環境及び社会のコスト，リスク，サービスの質及びパフォーマンスのバランスを保ちつつ，価値の実現化を支援する。

JIS K8870:2017 pdfダウンロード。ニンヒドリン（試薬） Ninhydrin 6 試験方法 6.1 一般事項 一般事項は，次による。 a) 試験方法の一般的な事項は，JIS K 0050及びJIS K 8001による。 b) 使用するガラス器具は，特に規定がない場合は，JIS R 3503及びJIS R 3505による。 c) 使用する標準液は，計量計測トレーサビリティが確保された標準液を，使用用途に合致することを確認し，必要ならば希釈して使用する。このような標準液がない場合，使用用途に合致することを確認して市販の標準液を用いるか，又は調製したものを用いる。 注記1 計量計測トレーサビリティが確保された標準液としては，計量標準供給制度［JCSS（Japan Calibration Service System）］に基づく標準液，国立研究開発法人産業技術総合研究所計量標準総合センター（NMIJ），米国国立標準技術研究所（NIST），ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）などが供給する標準液及びこれらへの計量計測トレーサビリティが確保された市販の認証標準液がある。 d) 滴定用溶液の調製及び標定は，JIS K 8001の附属書JA（試験用溶液類の調製方法及び滴定用溶液類の調製及び標定）による。市販品を用いる場合は，使用用途に合致することを確認する。 注記2 計量計測トレーサビリティが確保された滴定用溶液としては，ISO/IEC 17025に基づく認定試験所が認定の範囲で値付けした市販の滴定用溶液がある。 6.2 純度（C9H6O4） 純度（C9H6O4）の試験方法は，次による。 a) 試薬及び試験用溶液類 試薬及び試験用溶液類は，次のものを用いる。 1) エタノール（95） JIS K 8102に規定するもの。 2) 塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液 JIS K 8201に規定する塩化ヒドロキシルアンモニウム25 gをはかりとり，水50 mLを加えて溶かし，JIS K 8102に規定するエタノール（95）を加えて300 mLにする。 3) 1 mol/L 水酸化ナトリウム溶液（NaOH：40.00 g/L） JIS K 8576に規定する水酸化ナトリウムを用い，6.1 d)による。 b) 装置 主な装置は，次のとおりとする。 1) 水浴 沸騰水浴として使用することができ，蒸発皿，ビーカーなどを載せられるもの。 2) 電位差滴定装置 装置の構成は，JIS K 0113に規定するもの。 c) 操作 操作は，次のとおり行う。 試料1 gを共通すり合わせ三角フラスコ200 mLに0.1 mgの桁まではかりとり，塩化ヒドロキシルアンモニウム溶液60 mLを加えて溶かす。共通すり合わせ還流冷却器を付けて，水浴上で30分間加熱した後，放冷する。還流冷却器をエタノール（95）10 mLで洗い，液をビーカー200 mLなどに移す。共通すり合わせ三角フラスコをエタノール（95）15 mLで洗い，洗液を合わせる。1 mol/L 水酸化ナトリウム溶液で，JIS K 0113の5.（電位差滴定方法）によって滴定を行う。 または，JIS K 0113の5.（電位差滴定方法）によって，指示電極にガラス電極，参照電極に銀−塩化銀電極を用いて，1 mol/L 水酸化ナトリウム溶液で滴定する。終点は変曲点とする。 別に，同一条件で空試験を行って滴定量を補正する。 d) 計算 純度（C9H6O4）は，次の式によって算出する

JIS K8136:2017 pdfダウンロード。塩化すず（II）二水和物（試薬） Tin(II) chloride dihydrate 6 試験方法 6.1 一般事項 一般事項は，次による。 a) 試験方法の一般的な事項は，JIS K 0050及びJIS K 8001による。 b) 使用するガラス器具は，特に規定がない場合は，JIS R 3503及びJIS R 3505による。 c) 使用する標準液は，計量計測トレーサビリティが確保された標準液を，使用用途に合致することを確認し，必要ならば希釈して使用する。このような標準液がない場合，使用用途に合致することを確認して市販の標準液を用いるか，又は調製したものを用いる。 注記1 計量計測トレーサビリティが確保された標準液としては，計量標準供給制度［JCSS（Japan Calibration Service System）］に基づく標準液，国立研究開発法人産業技術総合研究所計量標準総合センター（NMIJ），米国国立標準技術研究所（NIST），ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）などが供給する標準液及びこれらへの計量計測トレーサビリティが確保された市販の認証標準液がある。 d) 滴定用溶液の調製及び標定は，JIS K 8001の附属書JA（試験用溶液類の調製方法及び滴定用溶液類の調製及び標定）による。市販品を用いる場合は，使用用途に合致することを確認する。 注記2 計量計測トレーサビリティが確保された滴定用溶液としては，ISO/IEC 17025に基づく認定試験所が認定の範囲で値付けした市販の滴定用溶液がある。 6.2 純度（SnCl2･2H2O） 純度（SnCl2･2H2O）の試験方法は，次による。 a) ガス，試薬及び試験用溶液類 ガス，試薬及び試験用溶液類は，次のとおりとする。 1) 窒素 JIS K 1107に規定するもの。 2) 炭酸水素ナトリウム JIS K 8622に規定するもの。 3) 塩酸（2＋1） JIS K 8180に規定する塩酸（特級）の体積2と水の体積1とを混合する。 4) (＋)−酒石酸ナトリウムカリウム溶液（200 g/L） JIS K 8536に規定する(＋)−酒石酸ナトリウムカリウム四水和物27 gをはかりとり，水を加えて溶かし，水を加えて100 mLにする。 5) でんぷん溶液 JIS K 8659に規定する特級又は1級のでんぷん（溶性）1.0 gをはかりとり，水10 mLを加えてかき混ぜながら熱水200 mL中に入れて溶かす。これを約1分間煮沸した後に冷却する。冷所に保存し，10日以内に使用する。 6) 溶存酸素を除いた水 JIS K 8001の5.8 d)（溶存酸素を除いた水）による。 7) 0.05 mol/L よう素溶液 JIS K 8913に規定するよう化カリウム及びJIS K 8920に規定するよう素を用いて，6.1 d)による。 b) 装置 主な装置は次による。 自動滴定装置（必要な場合に用いる。） 電位差滴定の機能をもち，最小吐出量が0.01 mL以下のもの。 c) 操作 操作は，次のとおり行う。 試料約0.5...

JIS K8132:2017 pdfダウンロード。塩化ストロンチウム六水和物（試薬） Strontium chloride hexahydrate 6 試験方法 6.1 一般事項 一般事項は，次による。 a) 試験方法の一般的な事項は，JIS K 0050及びJIS K 8001による。 b) 使用するガラス器具は，特に規定がない場合は，JIS R 3503及びJIS R 3505による。 c) 使用する標準液は，計量計測トレーサビリティが確保された標準液を，使用用途に合致することを確認し，必要ならば希釈して使用する。このような標準液がない場合，使用用途に合致することを確認して市販の標準液を用いるか，又は調製したものを用いる。 注記1 計量計測トレーサビリティが確保された標準液としては，計量標準供給制度［JCSS（Japan Calibration Service System）］に基づく標準液，国立研究開発法人産業技術総合研究所計量標準総合センター（NMIJ），米国国立標準技術研究所（NIST），ドイツ連邦材料試験研究所（BAM）などが供給する標準液及びこれらへの計量計測トレーサビリティが確保された市販の認証標準液がある。 d) 滴定用溶液の調製及び標定は，JIS K 8001の附属書JA（試験用溶液類の調製方法及び滴定用溶液類の調製及び標定）による。 市販品を用いる場合は，使用用途に合致することを確認する。 注記2 計量計測トレーサビリティが確保された滴定用溶液としては，ISO/IEC 17025に基づく認定試験所が認定の範囲で値付けした市販の滴定用溶液がある。 6.2 純度（SrCl2･6H2O） 純度（SrCl2･6H2O）の試験方法は，次による。 a) 試薬及び試験用溶液類 試薬及び試験用溶液類は，次のものを用いる。 1) メチルチモールブルー JIS K 9552に規定するもの。 2) ジエチルアミン 純度が質量分率98.0 %以上のもの。 3) 0.1 mol/L エチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム溶液（0.1 mol/L EDTA2Na溶液） JIS K 8107に規定するエチレンジアミン四酢酸二水素二ナトリウム二水和物を用い，6.1 d)による。 b) 装置 主な装置は，次のとおりとする。 自動滴定装置 （必要な場合に用いる。）光度滴定の機能をもち，最小吐出量が0.01 mL以下のもの。 c) 操作 操作は，次のとおり行う。 試料1 gをコニカルビーカー200 mLなどに0.1 mgの桁まではかりとり，水50 mLを加えて溶かし，ジエチルアミン5 mL及び指示薬としてメチルチモールブルー約35 mgを加え，0.1 mol/L EDTA2Na溶液で滴定する。終点は，液の色が青から無色又はうすい灰色に変わる点とする。 または，光度滴定によって，波長610 nm〜660 nm付近で0.1 mol/L EDTA2Na溶液で滴定する。終点は，変曲点とする。 d) 計算 純度（SrCl2･6H2O）は，次の式によって算出する。

JIS K7097:2017 pdfダウンロード。一方向炭素繊維強化プラスチック帯板材 Unidirectional carbon fiber reinforced polymer strips a) CFRP帯板材の中からサンプリングした，所定の長さの試料から必要分を切り出しする。 なお，切り出し位置は，CFRP帯板材の幅方向の両端部が入らないように中央部からサンプリングする。 b) CFRP帯板材及びタブの接着面を，サンドブラストするか，又は目の細かい研磨紙で研磨する。 c) CFRP帯板材を，平たん（坦）な面に静置し，タブ接着面に接着剤を塗布し，タブを貼り付ける。 なお，接着剤は，CFRP帯板材の最大引張荷重に耐えられる引張せん断接着強度をもつものを用いなければならない。その種類は，常温硬化型の接着剤又は接着フィルムを用いることを推奨する。 d) タブ接着剤硬化後に，試験体の形状に沿って，CFRP帯板材から幅方向に10 mmで切り出しする。 なお，タブにアルミニウムを用いる場合は，CFRP帯板材から試験体を切り出した後に，アルミニウムタブを接着するのがよい。 9.2.1.2.2 試験体B a) CFRP帯板材の中から，サンプリングした，所定の長さの試料から必要分切り出しする。 なお，切り出し位置は，CFRP帯板材の幅方向の両端部が入らないように中央部からサンプリングする。 b) 長さ方向に切り出ししたCFRP帯板材から，幅方向に10 mmで切り出しする。 c) 鋼管定着体は，引張試験時に降伏することなく引張力に耐えられる材質を選定する。 d) 鋼管定着体に挿入し，かつ，膨張セメントで締め付けるCFRP帯板材の部位は，目の細かい研磨紙で研磨し，付着したほこり，油などをシンナーなどの溶剤で除去する。 e) CFRP帯板材を鋼管定着体に挿入する。その際に，鋼管定着体両端部にスペーサーを設置し，材軸方向を一致させて，CFRP帯板材と鋼管定着体とが膨張セメントを充塡するときにずれないようにする。 f) 膨張セメントを充塡した試験体は，充塡した膨張セメントペーストが十分硬化するまで適切な温度環境下で養生する。 9.2.1.3 ひずみゲージの貼付 試験体A及びBのヤング率を求める場合は，試験体A及びBの試験部の中央位置の両面に位置するゲージ接着部を目粗し後，アセトンなどで表面の汚れを清拭・脱脂し，引張方向と平行に，ひずみゲージ用接着剤を用いてひずみゲージを接着する。ただし，偏心がかからない試験機（例えば，ユニバーサルチャック仕様）を用いる場合は，片面だけでよい。 なお，変位計で測定する場合は，ひずみゲージ同様に試験体A及びBの試験部の中央位置に引張方向と平行に取り付ける。 9.2.1.4 試験体幅の平行精度 CFRP帯板材から試験体A及びBを切り出す試験体幅の許容差は，100 mm当たり±1 mmとする。 9.2.2 試験機及びひずみゲージ 9.2.2.1 試験機 試験機は，JIS B 7721に適合するもので，試験体の最大引張荷重以上の載荷能力をもち，かつ，規定の載荷速度で載荷が可能なものでなければならない。ただし，剛性が高く，材軸方向裂け破壊が予測されるものについては，試験体の最大引張荷重の2倍以上の載荷能力とする。 9.2.2.2 ひずみゲージ ひずみゲージは，試験中において伸びの変化を追従し，10×10−6以上の精度で計測できるものでなければならない。 なお，最大変位量が大きい試験体は，変位計又は最大変位量の計測が可能な計測器を用いてもよい。

JIS K2241:2017 pdfダウンロード。切削油剤 Cutting fluid 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 不水溶性切削油剤 水に希釈せずに使用する切削油剤。 3.2 水溶性切削油剤 水に希釈して使用する切削油剤。 3.3 脂肪油分 油剤中に含まれる動植物油脂・エステルの含有率。 3.4 極圧添加剤 切削時に摩擦局部の焼付きの抑制，及び切削性の向上を図るために基油に添加する物質。 3.5 界面活性剤 水に不溶の液体を乳化又は可溶化したり，粉末・固体を水中に分散させたり，繊維又は金属の表面の汚れを洗浄したりするなどの作用をもつ一群の物質。 3.6 全硫黄分 鉱油，その他の添加剤に含まれる硫黄を合わせた，油剤に含まれる硫黄の含有率。 3.7 銅板腐食 所定の条件下で試料に浸せき（漬）した銅板を銅板腐食標準板と比較して判定した試料の銅板に対する腐食性。 3.8 耐荷重 能規定の試験機で一定の摩擦条件下において，滑り摩擦接触面に焼付き，その他の損傷を起こさず，油剤によって支え得る最大荷重。 3.9 乳化安定度 水溶性切削油剤A1種の，規定の条件下での乳化状態の安定度合い。 3.10 不揮発分 試料中の水分など約100 ℃までに揮発する成分を，一定温度の恒温槽に一定時間保持して除去した残さ（渣）率。 3.11 泡立ち 水溶性切削油剤の水希釈液を規定の条件でかくはんし，規定時間放置した後の液面上の泡の量（ml）。 3.12 金属腐食 水溶性切削油剤の水希釈液に各種金属を浸せき（漬）して，規定時間放置した後の変色などの外観変化。 4 種類及び性状 4.1 一般 切削油剤の種類は，不水溶性切削油剤と水溶性切削油剤とに区分するが，いずれも塩素系極圧添加剤は使用しない。また，水溶性切削油剤には，亜硝酸塩は使用しない。 4.2 不水溶性切削油剤の種類及び性状 不水溶性切削油剤は，表1に示すように，極圧添加剤の有無などによってN1種〜N4種に区分し，動粘度，脂肪油分などによって更に細分する。また，箇条5によって試験したとき，表2に適合しなければならない。

JIS K1105:2017 pdfダウンロード。アルゴン Argon Ar AW：39.95 6 試験方法 6.1 一般事項 試験の一般事項は，JIS K 0050による。 6.2 試料の調製 試料は，次の方法によって試験に適した圧力・温度に調製する。 a) 液化アルゴン 蒸発器などを用いて完全に気化し，次いで室温にする。 b) 圧縮アルゴン 減圧後，室温にする。 6.3 校正用ガス 校正用ガスは，次によるほかJIS K 0055の4.（校正用ガス）による。 6.3.1 酸素測定用校正ガス 酸素測定用校正ガスは，次による。 a) ゼロガス ゼロガスは，高圧ガス容器詰めの窒素を酸素除去装置（例えば，酸化マンガン系の吸収剤を使用した製品がある。）又はガス精製器を通したものを用いる。 b) スパンガス 測定範囲及び校正方法に適した酸素濃度のもので可能な限りトレーサビリティのあるものが望ましい。酸素の濃度は，測定範囲又は校正方法に応じて，例えば，体積分率10 ppm又は体積分率20 ppmのものが使用されている。また，希釈ガスは，窒素又はアルゴンとする。 6.3.2 窒素測定用校正ガス 窒素測定用校正ガスは，次による。 a) ゼロガス ゼロガスは，精製器を通したアルゴン又は高純度アルゴンを用いる。 b) スパンガス 測定範囲及び校正方法に適した窒素濃度のもので可能な限りトレーサビリティのあるものが望ましい。窒素の濃度は，測定範囲又は校正方法に応じて，例えば，体積分率10 ppm又は体積分率100 ppmのものが使用されている。また，希釈ガスは，アルゴン又はヘリウムとする。 6.4 純度 純度は，次の式によって算出する。 P＝100.000−(AO＋AN)/10 000 ここに， P： 純度（体積分率 %） AO： 6.5によって求めた酸素の濃度（体積分率 ppm） AN： 6.6によって求めた窒素の濃度（体積分率 ppm） 6.5 酸素 6.5.1 試験方法 酸素の試験方法は，ガルバニ電池式酸素計，黄りん発光式酸素計，又はジルコニア式酸素計のいずれかによる。 6.5.1.1 ガルバニ電池式酸素計による方法 ガルバニ電池式酸素計は，次による。記載されていない詳細な方法は，JIS K 0225の10.1（ガルバニ電池式酸素計を用いる方法）及び附属書1（ガルバニ電池式酸素計）による。 a) 測定原理 ガルバニ電池式酸素計は，試料中に含まれる酸素が隔膜を通過して水酸化カリウム電解液中に透過し，この酸素はセンサー内において電解還元され，酸素の濃度に対応した電解電流が発生する。この電流を測定して酸素濃度を測定する酸素計である。 b) 酸素計の性能 酸素計は，次の性能を満足していなければならない。 1) 測定範囲 酸素計の測定目盛範囲は，酸素の測定濃度に適した測定範囲，例えば，体積分率0〜10 ppm又は体積分率0〜20 ppmとする。 2) 繰返し性 6.5.1.1 c) 2)の繰返し性の試験を行ったときに，偏差が測定に用いたスパンの最大目盛値の±3 %でなければならない。 3) ゼロドリフト 6.5.1.1 c) 3)のゼロドリフトの試験を行ったときに，その設定値との濃度のずれは，1)の各レンジごとにスパンの最大目盛値の±3 %でなければならない。 4) スパンドリフト 6.5.1.1...

JIS K 6316:2017 pdfダウンロード。ゴム粉の試験方法 Vulcanaized crumb rubber-test methods 1 適用範囲 この規格は，ゴム粉の試験方法について規定する。 警告 この規格の利用者は，通常の実験室での作業に精通していることを前提とする。この規格は，この使用に関して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS K 6200 ゴム−用語 JIS K 6228:1998 ゴム−灰分の定量 JIS K 6229:2015 ゴム−溶剤抽出物の求め方（定量） JIS K 6268:1998 加硫ゴム−密度測定 JIS K 6299 ゴム−試験用試料の作製方法 JIS K 8101 エタノール（99.5）（試薬） JIS R 3503 化学分析用ガラス器具 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 6200によるほか，次による。 3.1 ゴム粉 加硫ゴムの粉砕によって得られるゴムチップ，ゴム微粉末，ゴム粉末及びゴムペレット並びに工程発生品で，金属片，繊維，土砂，その他の異物が目視では認められないもの。 注記 工程発生品とは，加硫ゴム製品製造時にバッフィングなどによって発生する粉末状ゴムをいう。

JIS K 2518:2017 pdfダウンロード。潤滑油−泡立ち試験方法 Lubricating oils-Determination of foaming characteristics 1 適用範囲 この規格は，規定温度における潤滑油の泡立ち度及び泡安定度を試験する方法について規定する。安定な泡まつを作る傾向を抑制するための添加剤（以下，消泡剤という。）を含む潤滑剤にも，このような消泡剤を含まない潤滑剤にも適用できる。また，150 ℃における潤滑油の泡立ち特性を，測定する手順について附属書JAに示す。 注記1 泡立ちは，潤滑不良，キャビテーション，オーバーフローによる潤滑剤の損失などを引き起こし，装置の機械的故障につながることがある。この方法で得られた結果は，それらの問題を検討するための指標として用いることができる。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 6247:1998，Petroleum products−Determination of foaming characteristics of lubricating oils（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 警告 この規格は，危険な試薬，操作及び試験器を用いることがあるが，安全な使用方法を全て規定しているわけではないので，この試験方法を適用する者は試験に先立って，適切な安全上及び健康上の禁止事項を決めておかなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7410 石油類試験用ガラス製温度計 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS K 2251 原油及び石油製品−試料採取方法 JIS K 8034 アセトン（試薬） 注記 対応国際規格：ISO 6353-2，Reagents for chemical analysis−Part 2: Specifications−First series MOD） JIS K 8680 トルエン（試薬） 注記 対応国際規格：ISO 6353-2，Reagents for chemical analysis−Part 2: Specifications−First series（MOD） JIS K 8839 2-プロパノール（試薬） 注記 対応国際規格：ISO 6353-3，Reagents for chemical analysis−Part 3: Specifications−Second series（MOD） JIS K 9701 ヘプタン（試薬） JIS Z 8402-6 測定方法及び測定結果の精確さ（真度及び精度）−第6部：精確さに関する値の実用的な使い方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 泡立ち度 規定温度で規定時間空気を吹き込んだときの泡まつの体積（mL）。泡立ち試験（シーケンスI〜シーケンスIII）では，空気吹き込み終了直後の泡まつの体積，高温泡立ち試験では，空気吹き込み終了直前の泡まつの体積。...