JIS B 0634:2017 pdfダウンロード。製品の幾何特性仕様（GPS）−フィルタ処理− 線形の輪郭曲線フィルタ： ガウシアンフィルタ Geometrical product specifications (GPS) -Filtration- Linear profile filters: Gaussian filters 1 適用範囲 この規格は，輪郭曲線測定のためのガウシアンフィルタの特性について規定する。特に，輪郭曲線に含まれる長波長成分及び短波長成分を分離する方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 16610-21:2011，Geometrical product specifications (GPS) −Filtration−Part 21: Linear profile filters: Gaussian filters（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。 ISO/IEC Guide 98-3:2008，Uncertainty of measurement−Part 3: Guide to the expression of uncertainty in measurement (GUM:1995) 注記 このガイドは，TS Z 0033（測定における不確かさの表現のガイド）として発行されている。 ISO/IEC Guide 99:2007，International vocabulary of metrology−Basic and general concepts and associatedterms (VIM) 注記 このガイドは，TS Z 0032［国際計量計測用語−基本及び一般概念並びに関連用語（VIM）］として発行されている。 ISO/TS 16610-1:2006，Geometrical product specifications (GPS) −Filtration−Part 1: Overview and basic concepts 注記 ISO/TS 16610-1:2006は2015年に廃止され，代わりにISO 16610-1:2015，Geometrical product specifications (GPS) −Filtration−Part 1: Overview and basic conceptsが発行されている。 ISO/TS 16610-20:2006，Geometrical...

JIS B 0201:2017 pdfダウンロード。ミニチュアねじ Miniature screw threads 1 適用範囲 この規格は，呼び径0.3 mm〜1.4 mmのミニチュアねじの山形，呼び径とピッチとの組合せ，基準寸法，公差，許容限界寸法及び呼び方について規定する。 これらのねじは，時計，光学機器，電気機器，計測機器などに用いることができる。 ミニチュアねじ（S）の山形及び公差方式は，一般用メートルねじ（M）の山形及び公差方式と異なる。 呼び径1 mm〜1.4 mmのねじについては，設計者は，一般用メートルねじ又はミニチュアねじのいずれを用いるかを決めなければならない。この呼び径のミニチュアねじは，附属書Aによる。 ミニチュアねじにおけるISO規格と各国の国家規格との相違を，附属書Cに示す。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1501:2009，ISO miniature screw threads（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0101 ねじ用語 注記 対応国際規格：ISO 1891:2009，Fasteners−Terminology，及びISO 5408:2009，Screw threads−Vocabulary（全体評価：MOD） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0101による。 4 記号 この規格で用いる主な記号は，次による。 D めねじの谷の径の基準寸法（めねじの呼び径） D2 めねじの有効径の基準寸法

JIS B 0028:2017 pdfダウンロード。製品の幾何特性仕様（GPS）－寸法及び公差の表示方式－円すいGeometrical product specifications (GPS)- Dimensioning and tolerancing-Cones 1 適用範囲 この規格は，円すいを定義し，その図記号，寸法表示方式及び公差表示方式について規定する。この規格では，用語“円すい”は，端面と軸線とが直角に交わる“直円すい”に限定する。 注記1単純化のために，この規格では円すい台（JIS B 0154参照）だけを示している。ただし，この規格は，適用範囲内の全ての円すいにも適用できる。 注記2この規格は，他の寸法表示方式及び公差表示方式の使用を妨げるものではない。 注記3この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。ISO 3040:2009，Geometrical product specifications (GPS)－Dimensioning and tolerancing－Cones（IDT）なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格次 に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。） を適用する。JIS B 0612:2002 製品の幾何特性仕様（GPS）－円すいのテーパ比及びテーパ角度の基準値 注記対応国際規格：ISO 1119:1998，Geometrical Product Specifications (GPS)－Series of conical tapers and taper angles

JIS A6513:2017 pdfダウンロード。金属製格子フェンス及び門扉 Fences and gates with metals 1 適用範囲 この規格は，主として敷地の区画に用いる金属製の格子フェンス及び門扉（以下，格子フェンス及び門扉という。）について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部：力学特性に関する試験 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼鋼管 JIS G 3466 一般構造用角形鋼管 JIS G 3547 亜鉛めっき鉄線 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物 JIS H 8602 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合皮膜 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 格子フェンス アルミニウム合金製，鋼製又はステンレス鋼製の角パイプ，丸パイプ，平板，丸棒，鋳物などの材料を格子状又は意匠的に組み立て，柱などを使って連続して設置できるもの又はコンクリートブロック積みなどの間に組み込まれるもの（図1及び図2参照）。

JIS A4722:2017 pdfダウンロード。歩行者用自動ドアセット−安全性 Power operated pedestrian doorsets-Safety 1 適用範囲 この規格は，電力によって電気機械的に駆動する，自動ドアセットの使用時の安全性を確保するための，要求事項及び試験方法について規定する。ただし，次のものには適用しない。 なお，この規格は，製造業者の指示事項に基づき，専門業者が設置，保全及び点検を行うことを意図する自動ドアセットを対象とする。また，人を安全に通行させることを主な用途として，他のドアセットに組み込まれた自動ドアセットも含む。 自動ドアセットを意図するとおりに使用した場合，及び製造業者が合理的に予見可能な誤使用状態で使用した場合の，自動ドアセットに関する全ての重要危険源，危険状態及び危険事象を附属書Hに示す。 − 垂直に動くドア − エレベータのドア − 車両のドア − 産業プロセスで使用されるドア − パーティションウォール − プラットホームドア − 銀行・空港などのセキュリティ用のドア − 多機能トイレの出入口に設置されるドアセット この規格は，自動ドアセットのうち，法令などで定める防火設備としての特殊機能は対象としない。このような用途では，法令などで定める特殊機能がそれらの用途の要件に適合することが優先される。 この規格は，JIS C 61000-6-2で規定する電磁妨害の範囲外である環境での運転は対象としない。また，この規格は，自動ドアセットの操作装置の無線部は対象としない。 この規格は，自動ドアセットから発生する騒音に関する特定の要求事項は，重要な危険源とみなさないため規定しない。 この規格は，爆発のリスクのある環境での使用は対象としない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 9700 機械類の安全性−設計のための一般原則−リスクアセスメント及びリスク低減 JIS B 9703 機械類の安全性−非常停止−設計原則 JIS B 9704-1:2015 機械類の安全性−電気的検知保護設備−第1部：一般要求事項及び試験 JIS B 9704-2:2008 機械類の安全性−電気的検知保護設備−第2部：能動的光電保護装置を使う設備に対する要求事項 JIS B 9704-3:2011 機械類の安全性−電気的検知保護設備−第3部：拡散反射形能動的光電保護装置に対する要求事項 JIS B 9705-1 機械類の安全性−制御システムの安全関連部−第1部：設計のための一般原則 JIS B 9711 機械類の安全性−人体部位が押しつぶされることを回避するための最小すきま JIS B 9715 機械類の安全性−人体部位の接近速度に基づく安全防護物の位置決め JIS B 9717-1:2011 機械類の安全性−圧力検知保護装置−第1部：圧力検知マット及び圧力検知フロアの設計及び試験のための一般原則 JIS B 9960-1:2011 機械類の安全性−機械の電気装置−第1部：一般要求事項 JIS C 0920 電気機械器具の外郭による保護等級（IPコード） JIS C 6802 レーザ製品の安全基準 JIS C 7550 ランプ及びランプシステムの光生物学的安全性 JIS C 9335-1 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第1部：通則 JIS C 60068-2-6 環境試験方法−電気・電子−第2-6部：正弦波振動試験方法（試験記号：Fc） JIS C 60068-2-14...

JIS A1423:2017 pdfダウンロード。赤外線放射温度計による垂直放射率の簡易測定方法 Simplified test method for normal emissivity by infrared radiation thermometer 1 適用範囲 この規格は，主として建築物の壁，屋根，床，天井などに用いる建築部材で，かつ，均質な表面の場合の垂直放射率を，赤外線放射温度計を用いて簡易に測定する方法について規定する。この規格で測定できる波長域は約8〜13 μmとする。 注記 技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 JIS C 1602 熱電対 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 JIS Z 8704 温度測定方法−電気的方法 3 用語及び定義並びに記号及び単位 3.1 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202によるほか，次による。 3.1.1 垂直放射率 試料表面の出す放射輝度を試料表面のほぼ垂直方向から測定し，その表面は灰色体であると仮定して算出する放射率。 3.1.2 赤外線放射温度計 試料表面の垂直放射率をあらかじめ知って，計器の放射率指定目盛をそれに合わせた後，試料表面の出す放射輝度と，赤外線放射温度計に内蔵する基準面の放射輝度とを比較し，その差から対象とする試料表面の温度を算出する計器。 3.1.3 試料表面 試料の表面のうち，垂直放射率を測定しようとする側の表面。 3.1.4 黒色塗装した部分 試料表面のうち，放射率0.94以上の黒色つや消し塗料を用いて塗装した部分。 3.2 記号及び単位 記号及び単位は，JIS A 0202によるほか，表1及び表2による。 4 試料 4.1 寸法・形状 試料の寸法は，く（矩）形とし，短辺50〜150 mm，長辺100〜300 mmとする。厚さは，短辺の1/10以下で，試料表面の凹凸の差は1 mm以内とする。 さらに，裏面は，試料加熱装置と密着するように十分平滑でなければならない。 4.2 表面の加工 試料表面のうち，その半分を放射率0.94以上の黒色つや消し塗料を用いて試料表面が透けないように一様に塗装し，“黒色塗装した部分”とする。 測定波長域で透過性をもつ材料1) を試料とする場合は，黒色つや消し塗料を用いて試料裏面が透けないよう一様に塗装するか，又はこの規格による測定によって垂直放射率が0.9以上であることが確かめられた材料を，試料裏面に密着させる。 注1) 測定波長域で透過性をもつ材料には，例えば，ポリエチレンがある。 注記1 測定波長域で透過性をもつ材料の試料裏面から測定された垂直放射率は，試料表面から測定された垂直放射率と厳密には同一ではない。 注記2 包装の表示，技術資料などによって，黒色つや消し塗料の放射率を確認する方法がある。黒色つや消し塗料による塗装は，試料表面が透けない程度の薄い塗膜とすることが望ましい。適切な塗布量であるかの確認は，光沢のある平滑なアルミニウム板に塗装し，JIS R 3106に規定する方法によって垂直放射率を測定する方法などがある。

JIS A1408:2017 pdfダウンロード。建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法 Test methods of bending and impact for building boards 4.2 試験体の養生 試験体の養生は，それぞれのボード製品の規定によって，気乾状態，乾燥状態，湿潤状態又は飽水状態のいずれかで行う。 5 試験方法 5.1 曲げ試験 5.1.1 試験装置 試験装置は，曲げ試験機，支持棒，加圧棒及び支持板から構成され，それぞれ次による。 a) 曲げ試験機 曲げ試験機は，2等分点1線荷重方式によるもので5.1.2 c) に規定する載荷速度で加力できる能力をもち，次のb) 及びc) に示す支持棒，加圧棒及び支持板を備えたものとする。 b) 支持棒及び加圧棒 支持棒及び加圧棒は，図1に示すような鋼製の棒で，試験体に接する先端は半径3〜25 mmの半円形とする。ただし，支持棒及び加圧棒の半径は同寸法で，その長さは，試験体の幅より大きくなければならない。 c) 支持板 支持板は，図1に示す形状・寸法で鋼製とする。支持板は，必要に応じて使用する。その長さは，試験体の幅より大きくなければならない。 5.1.2 試験の手順 試験の手順は，次による。 a) 寸法測定 試験体の大きさに応じてJIS B 7507に規定するノギス，JIS B 7512に規定する鋼製巻尺又はこれらと同等以上の精度をもつ測定器を用いて，試験体の幅，厚さ及び長さを測定する。また，曲げ強さ及び曲げ弾性率を求める場合は，試験前に試験体中央加圧部分の幅及び厚さを測定する。 b) 試験体の設置 試験体の支持，加力方法及び変位の測定位置は，図2による。試験体を支持するスパン（以下，スパンという。）は，試験体の寸法に応じて表2による。 c) 載荷 スパン中央の試験体表面に1線荷重を加え，その載荷速度は，100 N/min以上又は1〜3分で最大荷重に達するものとする。荷重の測定は，最大荷重に達して明らかに下降するまで行い，曲げ破壊荷重を求める。ただし，荷重の増加がなくてもたわみ量が増大する状態になった場合には，このときの荷重を最大荷重としてもよい。この場合，たわみ量は，JIS B 7503に規定するダイヤルゲージ又はこれと同等の精度をもつ電気式変位計を，所定の位置に設置して変位を測定し，式(1)によって求める。 なお，必要に応じて，試験体裏面についても上記と同様の試験を行う。

JIS A1320:2017 pdfダウンロード。建築内装用サンドイッチパネルの箱型試験体による燃焼性状試験方法 Reaction to fire test for sandwich panel building interior systems-Box test 5 試験装置及び器具 5.1 外囲い 5.1.1 一般 燃焼生成物及び熱の放散を防ぐために，試験体の外側に図2に示す外囲いを設ける。 5.1.2 外囲いの壁及び天井 外囲いの壁及び天井は，次による。 a) 外囲いの壁及び天井は，JIS A 5430に規定する厚さ12 mmの0.8けい酸カルシウム板で構成し，試験前に十分に乾燥させてから使用する。また，試験中に崩れないように，鋼材など燃えない材料で外側から補強する。 b) 外囲いの壁及び天井は，その内側がサンドイッチパネルの最外面から40 mm以上100 mm以下の範囲になるように設置する。 5.1.3 外囲いの床 外囲いの床は，JIS A 5430に規定する厚さ25 mmの0.5けい酸カルシウム板を2枚重ねて構成し，試験前に十分に乾燥させてから使用する。 5.2 火源 5.2.1 構造 火源は図3に示すガスバーナーとし，開口部は170 mm×170 mm，高さは145 mmとする。ガスバーナーは，均一なガスの流出が得られるよう，直径10 mm以下のセラミックボールを内部に詰めたものとする。 5.2.2 燃料 ガスバーナーに用いる燃料は液化石油ガスとし，JIS K 2240に規定する1種1号とする。 5.2.3 位置 ガスバーナーの設置位置は，図4による。ガスバーナーは，その上面が外囲いの床の上面と同じ高さになるように設置する4)。試験体として床がある場合は，試験体の床の上面と同じ高さになるように設置する。 注4) ガスバーナーを設置するために設けた床の開口部の周囲に保護措置を講ずることができる。 5.2.4 加熱強度 加熱強度は，最初の10分間は10 kW以上，次の10分間は30 kW以上の範囲で定める。ガスバーナーへのガス供給量は，設定した加熱強度を与えられる量とし，試験の間，設定した供給量の燃料ガスを供給する。 5.3 フード及び排気ダクト 試験体及びガスバーナーの発熱速度の測定に使用するフード及び排気ダクトは，試験中に発生する全ての燃焼生成ガス及び煙を集めることができるものとする。 5.4 排気ダクトに設置するガス分析計 5.4.1 ガスサンプル管 ガスサンプル管は，分析するガス成分の濃度に影響を与えない不活性の材料で製作する。そのプローブは，排気ダクト内で燃焼生成ガスが均一な状態となる箇所に設置する。 5.4.2 酸素分析計 酸素分析計の時定数は，3秒を超えないものとする。 5.4.3 一酸化炭素及び二酸化炭素の分析計 一酸化炭素及び二酸化炭素の分析計の時定数は，3秒を超えないものとする。 なお，発熱速度を計算する際に酸素濃度だけを使用する場合は，一酸化炭素濃度及び二酸化炭素濃度の計測は省略してもよい。 5.5 熱電対 JIS C 1602に規定するK クラス2 0.65 mm 熱電対を使用する。 6 測定項目及び観察項目 6.1 測定項目 測定項目は，発熱速度及び温度とし，次による。

JIS A1304:2017 pdfダウンロード。建築構造部分の耐火試験方法 Method of fire resistance test for elements of building construction 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 1602 熱電対 注記 対応国際規格：IEC 60584-1:2013，Thermocouples−Part 1: EMF specifications and tolerances（MOD） JIS C 1605 シース熱電対 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 建築構造部分（elements of building construction） 建築物を構成する部材。例えば，壁，床，屋根，柱，はりなど。 注記 この規格では，“構造部分”という。 3.2 耐火性能（fire resistance） 構造部分が，一定時間内，標準化された火災加熱（以下，“加熱”という。）に対して，所要の荷重支持能力，遮炎性能，遮熱性能，その他の防火上の要求を充足する能力。 3.3 耐火試験（fire resistance test） 構造部分の耐火性能を評価するための試験。 3.4 遮炎性能（integrity） 片面から加熱を受ける構造部分が火炎及び高温ガスの通過又は非加熱面での火炎の発生を制限する能力。 3.5 遮熱性能（insulation） 片面から加熱を受ける構造部分が非加熱面の温度上昇を一定以下に制限する能力。 3.6 荷重支持能力（load bearing capacity） 加熱を受ける構造部分が崩壊せず荷重を支持する能力。耐火試験においては変形量及び変形速度を一定以下に制限する能力。 3.7 加熱炉（test furnace） 試験体に対して，制御された状況下で，加熱を行うための装置。 3.8 加熱温度（furnace temperature） 加熱するときの加熱炉内における温度。

JIS A1149:2017 pdfダウンロード。コンクリートの静弾性係数試験方法 Method of test for static modulus of elasticity of concrete 1 適用範囲 この規格は，静的な圧縮力を受けるコンクリート円柱供試体及び構造物から採取した円柱コア供試体の縦方向の静弾性係数を求める試験方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1920-10:2010，Testing of concrete−Part 10: Determination of static modulus of elasticity in compression（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1107 コンクリートからのコアの採取方法及び圧縮強度試験方法 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 1132 コンクリートの強度試験用供試体の作り方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 静弾性係数 供試体の応力−ひずみ曲線において，最大荷重の1/3に相当する応力点と供試体の縦ひずみ50×10−6のときの応力点とを結ぶ線分の勾配として与えられる割線静弾性係数。 3.2 検長