JIS A1106:2018 pdfダウンロード。コンクリートの曲げ強度試験方法 Method of test for flexural strength of concrete 1 適用範囲 この規格は，3等分点載荷法による硬化コンクリート供試体の曲げ強度試験の試験方法について規定する1)。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1920-4:2005，Testing of concrete−Part 4: Strength of hardened concrete（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 注1) 中央点載荷法については，附属書JAに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1132 コンクリートの強度試験用供試体の作り方 注記 対応国際規格：ISO 1920-3，Testing of concrete−Part 3: Making and curing test specimens JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 3 供試体 供試体は，次のとおりとする。 a) 供試体は，JIS A 1132によって作製する。また，供試体は，所定の養生が終わった直後の状態で試験が行えるようにする2)。 なお，試験を行う供試体の材齢が指定されていない場合は，1週，4週及び13週，又はそのいずれかとする。 注2) コンクリートの強度は，供試体の乾燥状態及び温度によって変化する場合もあるので，所定の養生が終わった直後の状態で試験を行う必要がある。 b) 供試体に損傷又は欠陥があり，試験結果に影響を及ぼすと考えられるときは，試験を行わないか，又はその内容を記録する。 なお，供試体の寸法が必要な場合には，供試体の長さ，幅及び高さを測定する。 4 装置 装置は，次のとおりとする。 a) 試験機 試験機は，JIS B 7721の箇条7（試験機の等級）に規定する1等級以上のものとする。 b) 3等分点載荷装置 3等分点載荷するための装置は，3等分点荷重を鉛直に，かつ，偏心しないように加えることができ，また，供試体を設置したときに安定がよく，しかも，十分な剛性をもつものとする。支承は，2個の載荷ローラと2個の支持ローラとからなり，供試体の軸方向の自由変位が可能なものとする3)。ローラは全て鋼製とし，直径20〜40 mmの断面をもち，供試体の幅より少なくとも10 mm以上長いものとする。また，1個を除き全てのローラは，その軸を中心に回転でき，かつ，供試体軸直角方向に対して傾斜できるものとする。 図1は，試験装置の一例を示したものである。 注3) 実際の載荷装置は，例えば，上部加圧装置を試験機のクロスヘッドにつり下げるピンなどが必要である。ローラの替わりに船底形接点を使用してもよい。中央点載荷法に用いる載荷装置については，JA.2に示してある。

JIS A1142:2018 pdfダウンロード。有機不純物を含む細骨材の モルタルの圧縮強度による試験方法 Method of test for fine aggregate containing organic impurities by compressive strength of mortar 4 試験に用いる材料 試験に用いる材料は，次による。 a) セメントは，JIS R 5210に適合する普通ポルトランドセメントとする。 b) 水は，上水道水とする。 5 試料 試料の採取及び調整は，次による。 a) 試験を行う細骨材は，代表的なものを採取し，JIS A 1158によって約25 kgとなるまで縮分する。そのうち1/3を，JIS K 8576に規定する水酸化ナトリウムで調整した3 %溶液で洗う。残りの2/3は，水酸化ナトリウムによる洗浄が終わるまで，吸水させる。この両者を試料とする。 b) 細骨材を水酸化ナトリウム溶液で洗浄する場合は，容器に入れた細骨材を覆うのに十分な量の水酸化ナトリウム溶液を加え，十分にかくはんし，そのまま約1時間静置する。水酸化ナトリウム溶液で洗った試料は，水酸化ナトリウムの残留によるアルカリ性が認められなくなるまで十分に流水で洗う。 なお，試料を水洗いする場合は，洗い水をJIS Z 8801-1に規定する公称目開き75 μmの金属製網ふるいの上にあけて，試料中の微粒分が失われないようにする。 c) 水酸化ナトリウム溶液で洗った試料及び洗わない試料は，表面乾燥飽水状態として用いる。試料を表面乾燥飽水状態にする方法は，JIS A 1109の4. c) による。 6 試験方法 6.1 モルタルの配合の定め方 試験に用いるモルタルの配合は，水酸化ナトリウム溶液で洗っていない試料を用いて，次のようにして定める。 練混ぜ機に練り鉢及びパドルをセットし，練り鉢に水400 gを入れ，セメント800 gを加えて低速で30秒間練り混ぜる。練混ぜを続けながら次の30秒間で，表面乾燥飽水状態とした試料を徐々に投入する。引き続いて30秒間練り混ぜた後90秒間休止し，休止の最初の30秒間に，さじで練り鉢及びパドルに付着したモルタルをかき落とす。休止が終わったら再び高速で始動させ60秒間練り混ぜたとき，モルタルのフロー値が190±5になるような試料の質量を定める。水酸化ナトリウム溶液で洗った試料の場合も，この質量を用いる。 注記 通常の川砂の場合は，試料の質量は2.0〜2.5 kg程度である。 6.2 モルタルのフロー値及び空気量の測定 モルタルのフロー試験及び空気量試験は，次による。 a) フロー試験 フロー試験は，JIS R 5201の箇条12（フロー試験）による。 b) 空気量試験 空気量は，JIS A 5002の5.12 b)（試験用器具）に示されている容器を用い，JIS A 1116の5.（試験方法）に従ってモルタルの単位容積質量を求め，JIS A 1116の6.（結果の計算）によって算出する。 なお，フロー値及び空気量の測定は各試料について行い，これに用いたモルタルは，供試体の成形には使用しない。 注記 空気量の測定値は，試験に用いる試料が洗剤，油脂，フミン酸などで汚染されているかどうかを判断する指標となる

JIS A1145:2017 pdfダウンロード。骨材のアルカリシリカ反応性試験方法（化学法） Method of test for alkali-silica reactivity of aggregates by chemical method 1 適用範囲 この規格は，コンクリート用骨材のアルカリシリカ反応性を，化学的な方法によって比較的迅速に判定する試験方法（以下，化学法という。）について規定する。ただし，コンクリート用骨材のうち，人工軽量骨材（粗，細）には適用しない。 また，硬化コンクリートから取り出した骨材に対しては，箇条11の判定は適用しない。 この試験方法は，骨材のアルカリシリカ反応性を判定するものであるので，その他の反応を呈する可能性のある骨材は，岩石学的な調査を行う必要がある。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1158 試験に用いる骨材の縮分方法 JIS K 0115 吸光光度分析通則 JIS K 0121 原子吸光分析通則 JIS K 8001 試薬試験方法通則 JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 アルカリシリカ反応，ASR 骨材中の反応性をもつシリカ［二酸化けい素（SiO2）］と，コンクリートに含まれるアルカリ（Na＋，K＋など）とが反応することによって生じた生成物が吸水して膨張し，コンクリートにひび割れなどを生じさせる現象。 3.2 アルカリ濃度減少量，Rc 骨材との反応によって消費された水酸化ナトリウムの量。 3.3 溶解シリカ量，Sc 骨材とアルカリとの反応によって溶出したシリカの量。 4 試料 試料は，未使用骨材及びフレッシュコンクリート中の骨材とし，粗骨材及び細骨材について代表的なものを約40 kg採取する。 5 試験用装置及び器具 5.1 試料調製用装置及び器具 試料調製用装置及び器具は，次による。 a) 粉砕装置1) 粗骨材を約5 mm以下の粒度に粉砕することができるものとする。 注1) ロッドミル，ジョークラッシャ，ディスク形製砂機，ロール形製砂機などをいう。 b) 微粉砕装置 5 mm以下の骨材を300 μm以下の粒度に粉砕することができる粉砕機又はその他適切な装置とする。 c) ふるい JIS Z 8801-1に規定する公称目開きが300 μm及び150 μmふるい2)とする。 注2) これらのふるいの寸法は，それぞれ0.3 mm及び0.15 mmふるいと呼ぶことができる。 d) 乾燥機 排気口のあるもので105±5 ℃に保持できるものとする。...

JIS A1230:2018 pdfダウンロード。動的コーン貫入試験方法 Method for dynamic cone penetration test 1 適用範囲 この規格は，土及び軟岩へのコーンの動的貫入抵抗を測定する方法について規定する。コーンを打ち込むために，規定の質量及び落下高さをもつハンマーを使用する。 この規格は，次の中型動的コーン貫入試験及び大型動的コーン貫入試験に適用する。 − 中型動的コーン貫入試験：1打撃当たりの単位面積エネルギーが，98 kJ/m2となるもの。 − 大型動的コーン貫入試験：1打撃当たりの単位面積エネルギーが，196 kJ/m2となるもの。 動的コーン貫入試験は，深さ方向に関して連続的な記録を得ることができるが，土試料を採取することはできない。ハンマーの打撃回数Ndを動的貫入抵抗として，地盤の硬軟及び締まり具合の判定に適用することができる。 この規格による試験結果は，支持層の深さを決定することに利用できる。また，非常に緩い地盤，空洞をもつ地盤，埋戻し地盤及び埋立て地盤を見つけることにも利用できる。さらに，直接的な地盤調査結果（例 土のサンプリング）を伴うことで地盤性状を決定することもできる。 注記1 中型は対応国際規格のDPM（dynamic probing medium）に，大型は対応国際規格のDPSH-A（dynamic probing super heavy-A）に相当する。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 22476-2:2005，Geotechnical investigation and testing−Field testing−Part 2: Dynamic probing（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 2.1 動的コーン貫入試験装置 ロッド先端に取り付けたコーンを一定の打撃エネルギーで地盤に打ち込む試験装置。 2.2 打撃装置 ハンマー，ハンマーガイド，アンビル及び自動落下機構からなる装置。 2.3 ハンマー コーンを打ち込むために必要なエネルギーを与えるための打撃装置の一部。 2.4 ハンマーガイド 自由落下するハンマーをアンビルに導く打撃装置の一部。 2.5 アンビル ハンマーが自由落下したときのエネルギーをロッドへ伝える打撃装置の一部。 2.6 緩衝材 試験時のハンマーの衝突音の低減及び装置の損傷を最小化する目的のためにアンビル上に設置する部材。 2.7 自動落下機構 自動的にハンマーを自由落下させる機能をもつ装置。 2.8 落下高さ ハンマーの自由落下の高さ。 2.9 ロッド アンビルとコーンとを継ぐもの。 2.10 コーン ロッド先端に付ける円すい形部分及びその円柱延長部。円柱延長部をマントルという。 2.11 Nd値 コーンを200 mm打ち込むのに必要な打撃回数。 注記 大型動的コーン貫入試験と中型動的コーン貫入試験とでは1打撃当たりの単位面積エネルギーが異なるために，得られるNd値は異なる。 2.12 1打撃当たりの単位面積エネルギー，En コーン単位面積に与えられる理論的な打撃エネルギーで，次の式で計算される値。 En＝m×gn×h/A ここに， m： ハンマーの質量

JIS A1408:2017 pdfダウンロード。建築用ボード類の曲げ及び衝撃試験方法 Test methods of bending and impact for building boards 1 適用範囲 この規格は，平板の建築用ボード類（以下，ボードという。）の曲げ試験方法及び衝撃試験方法について規定する。ただし，波板など凹凸をもつボードは除く。 注記 技術上重要な改正に関する新旧対照表を附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS R 5201 セメントの物理試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 気乾状態 試験体を通風のよい室内に7日間以上静置した状態。 3.2 乾燥状態 試験体に悪影響を与えない温度の乾燥器中で，ほぼ一定質量になるまで静置した状態。 3.3 湿潤状態 試験体を温度20〜40 ℃，相対湿度90 %以上の室内又は容器中に静置し，ほぼ一定質量に達した状態。 3.4 飽水状態 試験体を24時間以上，清水中で吸水させた状態。 3.5 曲げ破壊荷重 試験体が破壊に至るまでの最大荷重。 3.6 たわみ量 試験体を支持するスパンの中央の変位から両支持部の変位の平均値を差し引いた値。 4 試験体 4.1 試験体の形状 試験体の形状は，長方形又は短冊形とし，その寸法は，表1による。 なお，曲げ試験用試験体は，材質による方向性がある場合には，長さ方向及び幅方向の2方向から採取する。 4.2 試験体の養生 試験体の養生は，それぞれのボード製品の規定によって，気乾状態，乾燥状態，湿潤状態又は飽水状態のいずれかで行う。 5 試験方法 5.1 曲げ試験 5.1.1 試験装置 試験装置は，曲げ試験機，支持棒，加圧棒及び支持板から構成され，それぞれ次による。 a) 曲げ試験機 曲げ試験機は，2等分点1線荷重方式によるもので5.1.2 c) に規定する載荷速度で加力できる能力をもち，次のb) 及び c) に示す支持棒，加圧棒及び支持板を備えたものとする。 b) 支持棒及び加圧棒 支持棒及び加圧棒は，図1に示すような鋼製の棒で，試験体に接する先端は半径3〜25 mmの半円形とする。ただし，支持棒及び加圧棒の半径は同寸法で，その長さは，試験体の幅より大きくなければならない。 c) 支持板 支持板は，図1に示す形状・寸法で鋼製とする。支持板は，必要に応じて使用する。その長さは，試験体の幅より大きくなければならない。

JIS A2105:2018 pdfダウンロード。カーテンウォールの熱性能−熱貫流率の計算 Thermal performance of curtain walling-Calculation of thermal transmittance 1 適用範囲 この規格は，カーテンウォールの熱貫流率の計算方法について規定する。カーテンウォールは，フレームとフレームに取り付けられたグレージング，不透明なパネル，又はその両者で構成される。カーテンウォールにはメタル（金属）製のカーテンウォール及びプレキャストコンクリート（PC）製のカーテンウォールがあり，この規格はメタル（金属）製のカーテンウォールに適用できる。 計算には，次の項目を含める。また，フレーム，グレージング及びパネルのうち，二つの間の接合における熱橋を含める。 − 異なるタイプのグレージング［例えば，ガラス又はプラスチック，単板ガラス又は複層ガラス（低放射率コーティングの有無，空気又は他の不活性ガスを封入した中空層がある。）など］ − 熱遮断構造のあるフレーム，熱遮断構造のないフレーム − 金属，ガラス，セラミック又は他の材料で覆われる種々の不透明パネル なお，計算には，次の項目を含めない。 − 日射の影響 − 漏気による熱移動 − 結露の計算 − 日射遮蔽物（例えば，シャッター，ブラインドなど）の影響 − カーテンウォールの出入隅及び端部における付加的な熱移動 − 建築構造体への接合部，及び取付部品又は取付金具 − 発熱機能を備えたカーテンウォール 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 12631:2017，Thermal performance of curtain walling−Calculation of thermal transmittance（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 注記 対応国際規格：ISO 7345，Thermal insulation−Physical quantities and definitions（MOD） JIS A 2101 建築構成要素及び建築部位−熱抵抗及び熱貫流率−計算方法 注記 対応国際規格：ISO 6946，Building components and building elements−Thermal resistance and thermal transmittance−Calculation methods（MOD） JIS A 2102-1 窓及びドアの熱性能−熱貫流率の計算−第1部：一般 注記 対応国際規格：ISO 10077-1，Thermal performance of windows, doors and shutters−Calculation of thermal transmittance−Part 1: General（MOD） JIS A...

JIS A2201:2017 pdfダウンロード。送風機による住宅等の気密性能試験方法 Test method for performance of building airtightness by fan pressurization 1 適用範囲 この規格は，送風機を用いて建物内外に圧力差を生じさせ，主に住宅に供する建物及び建物の部位における気密性能を試験する方法について規定する。 注記1 この規格でいう住宅とは，戸建て住宅，共同住宅，長屋などをいう。 注記2 建物内外に圧力差を生じさせる方法には，室内を加圧する場合及び減圧する場合があり，それぞれを加圧法及び減圧法と称している。 注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9972:2015，Thermal performance of buildings−Determination of air permeability of buildings−Fan pressurization method（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 3 用語，定義及び記号 3.1 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1.1 気密性能 実際の室内外を隔てる外周部分（外皮）又は建物の部位で内外を隔てる部分の密閉性の程度。総相当隙間面積又は相当隙間面積で表す。 注記 建物の気密性能は，建物の外周部分を対象にするので，建物内が単一空間とみなせるようにし，多数室の建物にあっては圧力が均等となるように各室のドアを開放する。また，建物及び部位の気密性能は，室内外を隔てる部分の隙間に左右されるが，隙間は，部位の取合い部及びひび割れ（亀裂），多孔質な材料，窓，ドアなどの開閉部分，貫通する配管，ダクトの回り，ドアなどに附属する郵便受けなどに生じる。 3.1.2 外皮 外壁，屋根，天井，基礎，床，開口部などの部位であって，室内外を気密に隔てる部分。 3.1.3 通気量，Q 送風機によって室内外に圧力差を生じさせたとき，外皮又は部位の隙間を通して流れる空気の量。 3.1.4 通気特性式 次の式で表される室内外の圧力差（ΔP）と通気量（Q）との関係を示す式(1)。

JIS A4008:2018 pdfダウンロード。ファンコイルユニット Fancoil units 1 適用範囲 この規格は，定格風量40 m3/min以下で，水圧1 MPa以下の冷水及び温水を使用する環境冷暖房用のファンコイルユニットについて規定する。 この規格で対象とするファンコイルユニットは，製造業者の工場において冷却・加熱コイル及び送風機を一体に組み立てた完成品で，空気を直接室内に吹き出すか，又は静圧損失100 Pa以下のダクトが施工できるものとする。 ここでいうファンコイルユニットとは，冷暖房を必要とする室内などに設置し，外部から配管を通じて冷水・温水の供給を受けて，冷暖房を行う機器で，熱源部をもたないものをいう。 なお，この規格は，次の各項に該当するものについては適用しない。 a) 電気冷風機 b) 冷媒用コイル又は蒸気用コイルをもつもの。 c) ファンコンベクタなど空気を加熱することだけを目的とするもの。 また，この規格で用いる圧力は，絶対圧力と表記してあるものを除き，全てゲージ圧力とする。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1409 残響室法吸音率の測定方法 JIS B 0203 管用テーパねじ JIS B 7556 気体用流量計の校正及び器差試験 JIS B 8330 送風機の試験及び検査方法 JIS C 1102-2 直動式指示電気計器 第2部：電流計及び電圧計に対する要求事項 JIS C 1302 絶縁抵抗計 JIS C 1509-1 電気音響−サウンドレベルメータ（騒音計）−第1部：仕様 JIS C 1514 オクターブ及び1/Nオクターブバンドフィルタ JIS C 1515 電気音響−音響校正器 JIS C 2134:2007 固体絶縁材料の保証及び比較トラッキング指数の測定方法 JIS C 3306 ビニルコード JIS C 4908:2007 電気機器用コンデンサ JIS C 9335-1:2003 家庭用及びこれに類する電気機器の安全性−第1部：一般要求事項 JIS C 60695-2-11:2004 耐火性試験−電気・電子−最終製品に対するグローワイヤ燃焼性試験方法 JIS C 60695-2-12:2004 耐火性試験−電気・電子−材料に対するグローワイヤ燃焼性試験方法 JIS C 60695-2-13:2004 耐火性試験−電気・電子−材料に対するグローワイヤ着火性試験方法 JIS C 60695-11-10:2006 耐火性試験−電気・電子−第11-10部：試験炎−50 W試験炎による水平及び垂直燃焼試験方法 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G...

JIS A4009:2017 pdfダウンロード。空気調和及び換気設備用ダクトの構成部材 Components of air duct 1 適用範囲 この規格は，空気調和及び換気設備（排煙設備用を含む。）に用いるダクトの構成部材（以下，ダクトという。）について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する旧規格との対照を，附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 6517 建築用鋼製下地材（壁・天井） JIS A 9504 人造鉱物繊維保温材 JIS B 1180 六角ボルト JIS B 1181 六角ナット JIS B 1213 冷間成形リベット JIS C 8305 鋼製電線管 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS G 3191 熱間圧延棒鋼及びバーインコイルの形状，寸法，質量及びその許容差 JIS G 3192 熱間圧延形鋼の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS G 3193 熱間圧延鋼板及び鋼帯の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS G 3194 熱間圧延平鋼の形状，寸法，質量及びその許容差 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3317 溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3321 溶融55 %アルミニウム−亜鉛合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3323 溶融亜鉛−アルミニウム−マグネシウム合金めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3350 一般構造用軽量形鋼 JIS G 3452 配管用炭素鋼鋼管 JIS G 4304 熱間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS H 4160 アルミニウム及びアルミニウム合金はく JIS K 6741 硬質ポリ塩化ビニル管...

JIS A4401:2018 pdfダウンロード。洗面化粧ユニット類 Vanities and medicine cabinets 1 適用範囲 この規格は，主として住宅で使用する洗面化粧台，化粧キャビネット及び洗面化粧ユニット（以下，洗面化粧ユニット類という。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 5207 衛生器具−便器・洗面器類 JIS A 5536 床仕上げ材用接着剤 JIS A 5549 造作用接着剤 JIS A 5905 繊維板 JIS A 5908 パーティクルボード JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS C 1609-1 照度計 第1部：一般計量器 JIS G 3133 ほうろう用脱炭鋼板及び鋼帯 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3302 溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 3313 電気亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 JIS H 8601 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化皮膜 JIS H 8610 電気亜鉛めっき JIS H 8617 ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき JIS H 8641 溶融亜鉛めっき 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 洗面化粧台 洗面器を備え，床又は壁に設置する箱状の台。内部に収納空間を備えたものを含む。 3.2 化粧キャビネット 鏡，収納棚，照明器具などを備え，主に壁に取り付けるもの。 3.3 洗面化粧ユニット 洗面化粧台と化粧キャビネットとを組み合わせたもの，又はそれらが一体となったもの。 3.4 洗面器...