JIS B0635:2018 pdfダウンロード。製品の幾何特性仕様（GPS）−フィルタ処理− 線形の輪郭曲面フィルタ：ガウシアンフィルタ Geometrical product specifications (GPS)-Filtration- Linear areal filters-Gaussian filters 1 適用範囲 この規格は，平面形状及び円筒形状に対する輪郭曲面に適用する回転対称な線形のガウシアン輪郭曲面フィルタの特性について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 16610-61:2015，Geometrical product specification (GPS)−Filtration−Part 61: Linear areal filters−Gaussian filters（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0634:2017 製品の幾何特性仕様（GPS）−フィルタ処理−線形の輪郭曲線フィルタ：ガウシアンフィルタ 注記 対応国際規格：ISO 16610-21:2011，Geometrical product specifications (GPS)−Filtration−Part 21: Linear profile filters: Gaussian filters ISO 16610-1，Geometrical product specifications (GPS)−Filtration−Part 1: Overview and basic concepts ISO 16610-20，Geometrical product specifications (GPS)−Filtration−Part 20: Linear profile filters: Basic concepts ISO 16610-60，Geometrical product specification (GPS)−Filtration−Part 60: Linear areal filters: Basic concepts ISO/IEC Guide 98-3:2008，Uncertainty of measurement−Part 3: Guide to the expression of uncertainty in measurement (GUM:1995) ISO/IEC Guide 99:2007，International vocabulary...

JIS B7027:2018 pdfダウンロード。耐衝撃携帯時計−衝撃性能及び試験方法 Shock-resistant wrist watches-Impact performance and test methods 3.2 機械式 動力源，時間基準及び指示装置の全てが機械的構造である時計の形式。 3.3 表示部材（display components） 消費者への物理的な値を決定し表示する時計の要素。 例 針，日車，曜車などの機械的要素，LCDなどの電子光学ディスプレイ要素。 3.4 不可逆残留影響（permanent residual effect） 試験後に残存する表示情報，及び時計機能の変化。専門的な時計修理を行うことなく消費者自身では修正及びリセットが困難な変化。 例 歯車のかみ合い外れ，時分針のかなとのずれ，LCDなど電子セグメントの消え，アラーム異常，部品の破損・ひび，時分針の非同期。 3.5 可逆残留影響（reversible residual effect） 試験後に一時的に残存する表示情報，及び時計機能の変化。専門的な時計修理を行うことなく消費者自身で修正又はリセットできる変化。変化は時刻及びカレンダーの設定機構を使用して，消費者によって初期位置又は初期値に手動で戻すことができる。 例 ジャンパーずれによる日車・曜車のずれ，筒かなの滑りに起因する分針の位置ずれ。 4 性能 4.1 不可逆残留影響 4.1.1 第1衝撃つい及び第2衝撃つい試験後の不可逆残留影響 5.3によって試験をしたときの不可逆残留影響は，次を満足しなければならない。 a) 歩度の変化量は，水晶式の時計の場合2 s/d以内，機械式の時計の場合60 s/d以内でなければならない。 b) 修正できない時分の変化があってはならない。 c) 修正できない曜及び日の変化があってはならない。 d) 時刻の誤認及び視認不可を引き起こす電子表示の変化があってはならない。 e) 時計には，機能，性能又は外観に修正できない品質低下があってはならない。 例 針の曲がり，針の外れ，表示の変化，自動巻き機構の損傷，カレンダー機構の損傷，ガラスの割れ，かん曲がり，りゅうず・ボタンの曲がりなど f) 防水性を維持しなければならない。 4.1.2 第3衝撃つい試験後の不可逆残留影響 5.4によって試験をしたときの不可逆残留影響は，次を満足しなければならない。 a) りゅうず，ボタン，スライドスイッチなどの破損及びわい（歪）曲があってはならない。 b) 時刻，カレンダーの設定機能が維持されなければならない。 c) 防水性を維持しなければならない。 4.1.3 自由落下試験後の不可逆残留影響 箇条6によって試験をしたときの不可逆残留影響は，次を満足しなければならない。 a) 時計のバンドの壊れ，部品の外れ及び極端な変形があってはならない。

JIS B7414:2018 pdfダウンロード。ガラス製温度計 Glass thermometers 4 種類 4.1 形式による区分 温度計は，型式・形状によって次の二つに区分する。 a) 棒状温度計 棒状温度計は，下端に球部を溶着し，上端を溶封した管状の厚い壁の毛細管によって構成する。表面に，適切な方法で，目盛線などが恒久的に消えないように印を付ける。 b) 二重管温度計 二重管温度計は，目盛板に固定した毛細管をもつガラス細管及びそれらを封入して保護するガラス被覆管（以下，外管という。）によって構成する。ガラス細管の下端は球部に溶着し，上端は溶封する。外管の上端は，溶封，金属などの適切な材料のスリーブを取り付けて仕上げる。 4.2 浸没による区分 温度計は，浸没の状態によって次に区分する。 a) 全浸没の温度計 全浸没の状態で正しい示度を示すよう目盛られた温度計 b) 部分浸没の温度計 部分浸没の状態で正しい示度を示すよう目盛られた温度計 5 許容誤差 温度計の目盛の許容誤差は，8.2によって試験したとき，表3〜表8を満足しなければならない。 6 材料 6.1 ガラス ガラスは，次による。 a) ガラスは，温度計に適したガラスであって，仕上げられた温度計は，経年変化が少なく，機械的耐久性・熱的耐久性をもつように熱処理し，かつ，安定化を図らなければならない。 b) 温度計に用いるガラス管は，その切り口が円形又は平形で，次の欠点があってはならない。 1) 熱的又は機械的な衝撃によって，容易に破損するおそれがあるようなひずみ。 2) 読取りに支障をきたすような気泡，きずなど。 6.2 毛細管 毛細管は，次による。 a) 温度計の毛細管は，2本以上の孔があってはならない。 b) 温度計は，毛細管の内壁が著しく汚れ，毛細管の補球部に示度に影響を及ぼす程度の量の感温液が付着し，又は毛細管内に水分，空気，ちりなどを含んでいることが原因で，温度を測定するときに感温液の液切れが生じるおそれ又は示度に誤差が生じるおそれがあってはならない。 c) 温度計は，ガラス管が異常反射するものであってはならない。また，二重管の温度計については，その毛細管若しくは目盛板が著しく動くもの，又はその外管に水，ちりなどが入り，示度を視定しにくいもの若しくは示度を誤認するおそれがあるものであってはならない。 6.3 感温液 感温液は，次による。 a) 水銀などの金属又は合金（以下，“水銀など”という。）の場合は，不純物を含有してはならない。 なお，感温液に水銀又はその合金を用いるガラス製温度計については，2020年12月31日以降は，次に掲げるものを除き，日本国内で製造する製品は，“水銀による環境の汚染の防止に関する法律（平成27年法律第42号）”に基づく製造許可が，輸入製品は“輸入貿易管理令（昭和24年政令第414号）”に基づく製品の輸入承認が必要となる。

JIS B7512:2018 pdfダウンロード。鋼製巻尺 Steel tape measures 6 性能 6.1 長さの許容差 巻尺の長さの許容差は，表9のa) によって測定したとき，基点からの長さ及び任意の二つの目盛線間の長さ（分長）は，次の式を満たさなければならない。ただし，端面を基点とする巻尺の場合には，基点からの長さの許容差は，次の式の括弧内で求まる数値に0.2を加えたものとする。 − 1級の場合：±(0.2＋0.1 L) mm − 2級の場合：±(0.25＋0.15 L) mm ここに，Lは，測定長をメートルで表した数値（1未満の端数は，切り上げて整数値とする。）であって，単位をもたない。2級の許容差は，この計算式で求めた値の小数点以下第2位を切り上げる。 6.2 直立性 テープ幅が13 mm以上のコンベックスルールの直立性は，表9のb) によって測定したとき，テープ幅の50倍以上の長さの自重でテープが折れ曲がってはならない。 6.3 目盛側面の真直度 巻尺の目盛側面の水平方向の真直度は，表9のc) によって測定したとき，表2を満足しなければならない。 7 目盛 巻尺の目盛は，次による。 a) 目盛線は，その一端が目盛側面から0.5 mm以上離れてはならない。 b) 基点は，目盛線又は端面とする。ただし，コンベックスルール及び細幅巻尺で，端面を基点とする場合のフックの取付方法，測定方法及び基点の位置は，表3による。また，コンベックスルールで両面（凹面及び凸面）に目盛を付す場合の基点及び呼び寸法は，表4による。

JIS B7517:2018 pdfダウンロード。ハイトゲージ Vernier, dial and digital height gauges 1 適用範囲 この規格は，バーニヤ目盛又はダイヤル目盛を備えたアナログ表示のハイトゲージ，及びデジタル表示のハイトゲージについて規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 13225:2012，Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional measuring equipment；Height gauges−Design and metrological characteristics（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0641-1 製品の幾何特性仕様（GPS）−製品及び測定装置の測定による検査−第1部：仕様に対する合否判定基準 注記 対応国際規格：ISO 14253-1，Geometrical Product Specifications (GPS)−Inspection by measurement of workpieces and measuring equipment−Part 1: Decision rules for proving conformance or non-conformance with specifications JIS B 0642 製品の幾何特性仕様（GPS）−測定器の一般的な概念及び要求事項 注記 対応国際規格：ISO 14978，Geometrical product specifications (GPS)−General concepts and requirements for GPS measuring equipment JIS B 0680 製品の幾何特性仕様（GPS）−製品の幾何特性仕様及び検証に用いる標準温度 注記 対応国際規格：ISO 1，Geometrical Product Specifications (GPS)−Standard reference temperature for geometrical product specification and verification JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7506...

JIS B7518:2018 pdfダウンロード。デプスゲージ Vernier, dial and digital depth gauges 1 適用範囲 この規格は，バーニヤ目盛又はダイヤル目盛を備えたアナログ表示のデプスゲージ，及びデジタル表示のデプスゲージについて規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 13385-2:2011，Geometrical product specifications (GPS)−Dimensional measuring equipment−Part 2: Calliper depth gauges; Design and metrological characteristics（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0641-1 製品の幾何特性仕様（GPS）−製品及び測定装置の測定による検査−第1部：仕様に対する合否判定基準 注記 対応国際規格：ISO 14253-1，Geometrical Product Specifications (GPS)−Inspection by measurement of workpieces and measuring equipment−Part 1: Decision rules for proving conformance or non-conformance with specifications JIS B 0642 製品の幾何特性仕様（GPS）−測定器の一般的な概念及び要求事項 注記 対応国際規格：ISO 14978，Geometrical product specifications (GPS)−General concepts and requirements for GPS measuring equipment JIS B 0680 製品の幾何特性仕様（GPS）−製品の幾何特性仕様及び検証に用いる標準温度 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7506 ブロックゲージ JIS B 7513 精密定盤 JIS B 7533 てこ式ダイヤルゲージ 3...

JIS B7607:2018 pdfダウンロード。自動捕捉式はかり Automatic catchweighing instruments 1 適用範囲 この規格は，個別の物体の質量又はばら状の物体の一塊の質量を計量する自動はかりのうち，自動重量選別機，質量ラベル貼付機及び計量値付け機（以下，自動捕捉式はかりという。）に対する性能要件及び試験方法について規定する。 この規格は，自動捕捉式はかりの計量性能及び技術性能を評価するための統一的な基準及び試験方法を提供することを意図している。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 OIML R 51-1:2006，Automatic catchweighing instruments. Part 1: Metrological and technical requirements−Tests（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7611-2 非自動はかり−性能要件及び試験方法−第2部：取引又は証明用 JIS B 7612-1 質量計用ロードセル−第1部：アナログロードセル JIS B 7612-2 質量計用ロードセル−第2部：デジタルロードセル JIS C 60068-2-1 環境試験方法−電気・電子−第2-1部：低温（耐寒性）試験方法（試験記号：A） JIS C 60068-2-2 環境試験方法−電気・電子−第2-2部：高温（耐熱性）試験方法（試験記号：B） JIS C 60068-2-78 環境試験方法−電気・電子−第2-78部：高温高湿（定常）試験方法（試験記号：Cab） JIS C 60068-3-1 環境試験方法−電気･電子−第3-1部：低温（耐寒性）試験及び高温（耐熱性）試験の支援文書及び指針 JIS C 60068-3-4 環境試験方法−電気・電子−第3-4部：高温高湿試験の指針 JIS C 61000-4-2 電磁両立性−第4-2部：試験及び測定技術−静電気放電イミュニティ試験 JIS C 61000-4-3 電磁両立性−第4-3部：試験及び測定技術−放射無線周波電磁界イミュニティ試験 JIS C 61000-4-4 電磁両立性−第4-4部：試験及び測定技術−電気的ファストトランジェント／バーストイミュニティ試験 JIS C 61000-4-5 電磁両立性−第4-5部：試験及び測定技術−サージイミュニティ試験 JIS C 61000-4-6 電磁両立性−第4-6部：試験及び測定技術−無線周波電磁界によって誘導する伝導妨害に対するイミュニティ JIS C 61000-4-11 電磁両立性−第4-11部：試験及び測定技術−電圧ディップ，短時間停電及び電圧変動に対するイミュニティ試験 JIS Z 8103 計測用語 IEC 60654-2，Operating conditions for industrial-process measurement and control equipment. Part 2:...

JIS G3131:2018 pdfダウンロード。熱間圧延軟鋼板及び鋼帯 Hot-rolled mild steel plates, sheet and strip 7 外観 鋼板及び鋼帯の外観は，JIS G 3193の箇条7（外観）による。ただし，鋼板の溶接補修は行ってはならない。 なお，必要な場合には，受渡当事者間で欠点部分の処置を協定してもよい。 8 スケール除去及び塗油 8.1 スケール除去 鋼板及び鋼帯のスケールの除去は，注文者の指定による。除去する場合，酸洗又はショットブラストによる。 8.2 塗油 塗油は，特に指定のない限り，次による。 a) 酸洗又はショットブラストによってスケールを除去した鋼板及び鋼帯は，塗油する。 b) 圧延したままの鋼板及び鋼帯は塗油しない。 9 試験 9.1 分析試験 9.1.1 分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方 鋼板及び鋼帯の化学成分は，溶鋼分析によって求め，分析試験の一般事項及び分析用試料の採り方は，JIS G 0404の箇条8（化学成分）による。 9.1.2 分析方法 分析方法は，JIS G 0320による。 9.2 機械試験 9.2.1 機械試験の一般事項 機械試験の一般事項は，JIS G 0404の箇条7（一般要求）及び箇条9（機械的性質）による。ただし，供試材の採り方は，JIS G 0404の7.6（試験片採取条件及び試験片）のA類とし，試験片の数及び採取位置は，次による。 a) 試験片の数 試験片の数は，次による。 1) 鋼帯及び鋼帯からの切板 同一溶鋼に属し，同一厚さのものを一括して一組とし，引張試験片及び曲げ試験片をそれぞれ1個採取する。ただし，一組の質量が50 tを超える場合は，それぞれ2個の試験片を採取する。 2) 鋼板（鋼帯からの切板を除く。） 同一溶鋼に属し，最大厚さが最小厚さの2倍以内のものを一括して一組とし，引張試験片及び曲げ試験片をそれぞれ1個採取する。ただし，一組の質量が50 tを超える場合は，それぞれ2個の試験片を採取する。 b) 引張試験片及び曲げ試験片の採取位置及び方向 試験片の中心は，幅の縁から幅の1/4又はそれに近い位置とし，圧延方向と平行に採取する。 9.2.2 引張試験 引張試験は，次による。 a) 試験片は，JIS Z 2241の5号試験片を用いる。 b) 試験方法は，JIS Z 2241による。 9.2.3 曲げ試験 曲げ試験は，次による。 a) 試験片は，JIS Z 2248の3号試験片を用いる。 b) 試験方法は，JIS Z 2248の6.1（押曲げ法）による。曲げ方法及び内側半径は，表5による。

JIS G5705:2018 pdfダウンロード。可鍛鋳鉄品 Malleable iron castings 3.6 主要肉厚 白心可鍛鋳鉄品において，その主要な性能に影響を与える部位の厚さ寸法。 3.7 残留炭素 白心可鍛鋳鉄品の脱炭処理後の製品に含まれる炭素。 3.8 残留炭素率 白心可鍛鋳鉄品の脱炭処理後の製品の残留炭素含有率。 4 種類 可鍛鋳鉄品を，白心可鍛鋳鉄品，黒心可鍛鋳鉄品及びパーライト可鍛鋳鉄品に分類する。ただし，可鍛鋳鉄品の顕微鏡組織には，片状黒鉛を含んではならない。 可鍛鋳鉄品の分類及び種類の記号を表1に示す。種類の記号は，可鍛鋳鉄品の分類を表す文字記号，最小引張強さ（N/mm2），“-（半角ハイフン）”及び最小伸び（%）で表す。 なお，日本工業規格（JIS），国際規格（ISO規格）及び外国規格における種類の記号の対応比較を，附属書JAに示す。 a) 可鍛鋳鉄品の分類は，文字記号によって，次のように表す。 FCMW 白心可鍛鋳鉄品 FCMB 黒心可鍛鋳鉄品 FCMP パーライト可鍛鋳鉄品 b) 最小引張強さは，表2〜表4による直径12 mmの試験片の最小引張強さを，三桁の整数を用いて表す。この数字記号の後には，“-”を付ける。 c) 最小伸びは，表2〜表4による直径12 mmの試験片の最小伸びを，一桁又は二桁の整数で表示する。 d) 白心可鍛鋳鉄品で直径12 mm以外の試験片を用いた場合，直径12 mmの試験片の最小引張強さ及び最小伸びを用いて表す（表2参照）。 例 白心可鍛鋳鉄品で直径15 mmの試験片の規定値が，最小引張強さ420 N/mm2以上及び最小伸び4 %以上の場合の種類の記号：FCMW400-5 注記1 表2の白心可鍛鋳鉄品は，適正な溶接方法を用いる限り，全て溶接可能である。強度が必要で，かつ，溶接後の熱処理を特に避けたい部品には，FCMW360-12又はFCMW380-12が望ましい（FCMW360-12において，肉厚が8 mmを超える場合，溶接後に熱処理することが望ましい。）。 注記2 FCMB275-5及びFCMB300-6は，強度，延性又は耐衝撃性よりも，耐密性を重要とする用途に適している。FCMB350-10Sは，耐衝撃性を重要とする用途に適している。 5 製造 可鍛鋳鉄品の製造方法，化学成分及び熱処理方法は，製造業者の自由選択とするが，注文書に指定される可鍛鋳鉄品の種類について，この規格の要求事項に適合することを保証しなければならない。ただし，可鍛鋳鉄品を特殊用途に用いる場合，化学成分及び熱処理方法は，注文時に受渡当事者間で協定してもよい。 6 機械的性質 6.1 引張強さ，0.2 %耐力及び伸び 引張強さ（Rm），0.2 %耐力（Rp0.2）及び破断後の伸び（A3.4）2) は，12.1によって試験を行い，表2〜表4の規定に適合しなければならない。ただし，0.2 %耐力（Rp0.2）は，注文者が要求した場合に適用する。 注2) A3.4の定義は，JIS Z 2241の3.4.2（破断伸び，A）参照。 6.2 ブリネル硬さ ブリネル硬さ（HBW）は，注文者が要求した場合に適用し，12.2によって試験を行い，合否判定基準は，受渡当事者間の協定による。表2〜表4にブリネル硬さの参考値を示す。 6.3 耐衝撃性 耐衝撃性は，注文者が要求した場合に適用し，12.3によって試験を行い，合否判定基準は，受渡当事者間の協定による。

JIS H1331:2018 pdfダウンロード。マグネシウム及びマグネシウム合金− 分析用試料採取方法及び分析方法通則 Magnesium and magnesium alloys General rules for sampling and analytical methods 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は次によるほか，JIS K 0211，JIS K 0212及びJIS K 0215による。 3.1 化学分析方法 試料溶解操作を伴う分析方法，すなわちスパーク放電発光分光分析方法を除く，重量法，滴定法，吸光光度法，原子吸光分析法及びICP発光分光分析法の総称。 4 一般事項 分析方法に共通な一般事項は，JIS K 0050，JIS K 0115，JIS K 0116及びJIS K 0121による。 5 分析試料の採取方法，調製方法及びはかり方 5.1 試料の採取方法 試料の採取方法は，次による。 a) 分析は，特に規定のない限り溶湯から試料を採取して分析する。ただし，注文者の要求があるときは，製品から試料を採取して分析することができる。製品から採取した試料は，製品規格に規定されている機械試験用の供試材の採取位置から採取してもよい。 なお，注文者が製品からの試料採取による分析を要求する場合，溶湯採取による分析値との変動の許容差は，受渡当事者間の協定による。 b) 溶湯から試料を採取して分析する場合は鋳型に注入するが，不均一になりやすい部位からの採取を避けるため，溶湯の表面及び底部付近ではなく溶湯中央部から採取する。試料は，1回の溶解ごとに採取する。 なお，組成の異なる複数の溶湯からるつぼ炉に入れ調製した場合は，その調製を1回の溶解とみなす。 c) 試料の不均一性を低減するために，次の点に注意する。 1) 採取設備，工具，コンテナなどは，試料汚染防止のためにあらかじめ洗浄しておく。 2) 水分，ごみ及びその他の汚染物質を除く。 3) ボイド，クラック，孔，ばり，重なり及びその他の表面欠陥を極力避ける。 d) スパーク放電発光分光分析方法には，分析装置の仕様に合わせた試料を採取する。 e) 試料は，溶湯の製造履歴と対応できるような固有の標識をラベル又はマーキングで付与する。 f) 試料は，採取の途中又は終了後，汚染又は化学的変化が起きないよう，湿度の低い冷暗所で保管する。 5.2 試料の調製 5.2.1 前処理 表面に皮膜が付いている場合は，組成の変化の特徴及びその範囲を検討し，除去する。 5.2.2 化学分析方法用試料の調製 ドリルせん孔，フライス切削，旋盤切削，打抜きなどで調製する。切削したチップ状の化学分析方法用