JIS A1152:2018 pdfダウンロード。コンクリートの中性化深さの測定方法 Method for measuring carbonation depth of concrete 5 測定方法 5.1 測定面の準備 測定面の準備は，次のいずれかによる。 なお，a)〜c) において測定面がぬれている場合は，測定面を自然乾燥させるか，ドライヤを用いるなどして乾燥させる。 a) 試験室又は現場で作製されたコンクリート供試体を用いる場合 割裂面を測定面とする場合は，圧縮試験機などで供試体を割裂し，割裂面に付着するコンクリートの小片，粉などをはけ，電気掃除機などで除去する。 切断面を測定面とする場合は，コンクリートカッタなどで供試体を切断する。切断時に散水しない場合は切断面に付着するコンクリートの粉をはけ，電気掃除機などで除去し，散水する場合は切断面に付着する のろを水洗いによって除去する。 注記 散水しない場合は切断面が過度に高温にならないように注意する。また，散水の有無にかかわらず，コンクリートの粉，のろなどが切断面に付着していると中性化深さの測定が正確に行われないことがある。 b) コア供試体を用いる場合 割裂面を測定面とする場合は， a) による。側面を測定面とする場合は，コア供試体採取後，その側面に付着する のろを水洗いによって除去する。 注記 圧縮強度試験に供するコア供試体を用いて中性化深さの測定を行う場合には，圧縮強度試験時に最大荷重に到達した後できるだけ速やかに除荷して供試体の破損を避けるのが望ましい。 圧縮強度試験に供するコア供試体に研磨による端面処理を行う場合，中性化した部分が削られ，中性化深さの測定が正確に行われないことがある。このため，研磨前にコアの任意の位置に印を付け，端面からの距離を測定しておくなど，研磨による中性化深さの欠損量が分かるような対策を事前に行うことが望ましい。 c) コンクリート構造物のはつり面で測定する場合 はつり面は，a) によってコンクリートの小片，粉などを除去する。 注記 コンクリートをはつるとき，あらかじめはつり面の周囲にコンクリートカッタで切れ込みを入れておくと，はつり及び中性化深さの測定が容易になる。 5.2 中性化深さの測定 中性化深さの測定は，次による。 a) 測定面の処理が終了した後，直ちに測定面に試薬を噴霧器で液が滴らない程度に噴霧する。 測定面を空気中に長時間放置しておくと，測定面が中性化して正確な中性化深さが測定できなくなるおそれがある。このため，測定面の処理が終了した後，直ちに測定ができない場合には，ラッピングフィルムなどで測定面を密封する。 b) 測定箇所1)について，コンクリート表面から赤紫色に呈色した部分までの距離を0.5 mm2)の単位で測定する。測定は，呈色した部分が安定してから行う3)。 コンクリートが著しく乾燥していて赤紫色の呈色が不鮮明な場合には，試薬を噴霧した測定面に噴霧器で水を少量噴霧するか，試薬を再度噴霧するなどして，発色が鮮明になってから測定を行う。

JIS E3019:2018 pdfダウンロード。鉄道信号保安部品の高温及び低温試験方法 High and low temperature testing methods for parts of railway signalling 1 適用範囲 この規格は，鉄道信号保安部品（鉄道信号保安装置の機器及び部品をいう。以下，部品という。）が使用される環境に応じた温度での適性を調べるために行う温度試験方法について規定する。ただし，次のものは除く。 a) 温度サイクル試験を目的とするもの。 b) 耐久性・耐候性及び耐食性の試験を目的とするもの。 c) 輸送及び貯蔵の場合に受ける温度についての試験を目的とするもの。 d) 鉄道車両に取り付ける機器及び部品。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 60068-1 環境試験方法−電気・電子−第1部：通則及び指針 JIS E 3013 鉄道信号保安用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は， JIS C 60068-1及びJIS E 3013による。 4 試験の種類及び記号 試験の種類及び記号は，表1による。 5 試験条件の区分 試験条件は，部品の設置場所などによって区分し，表2に示す8種類とする。 6 試験時の周囲温度 試験時の周囲温度は，表3による。 7 試験方法 7.1 試験槽の構造 この試験に用いる試験槽は，有効空間全てにわたり，部品が熱源から直接放射を受けない構造とする。 7.2 部品の取付け 部品は，試験槽の有効空間内に，通常，使用時に近い姿勢で取り付ける。 7.3 測定項目 測定項目は，機能試験及び外観観察とする。これらの内容は，受渡当事者間で協議して決定する。 7.4 試験手順 7.4.1 高温試験 高温試験の試験手順は，次のとおりとする。ただし，a) とb) とは逆順でもよい。 a) 初期の機能試験及び外観観察を常温（5〜35 ℃）・常湿（45〜85 %）で行う。 b) 部品を試験槽の有効空間内に取り付ける。 c) 周囲温度を徐々に表3の温度に変化させ，温度安定に達した後，その温度に2時間放置する。この場合，電源を使用する部品は，部品を取り付けてから温度安定に達するまでの間に電源を投入する。具体的な時期は，受渡当事者間で協議して決定する。

JIS A1513:2018 pdfダウンロード。建具の性能試験方法通則 Windows and doorsets-General rule for test method 1 適用範囲 この規格は，建築物の開口部に取り付けるサッシ及びドアセット（以下，建具という。）の性能試験の一般事項について規定する。 2 性能項目 建具の性能項目を，表1に示す。 験ができない場合は，製品の部分から採取し，試験体とする。ただし，製品から試験体を採取できない場合は，製品と同一素材かつ同一条件で作られた代用試験体を用いることができる。 3.2 試験装置 試験装置は，所定の性能値を必要な精度で測定できるものとする。 なお，試験時の安全性については，十分配慮しなければならない。 3.3 試験環境 試験環境は，特に規定のない限り標準状態とする。標準状態とは，温度5〜35 ℃，相対湿度45〜85 %，気圧860〜1 060 hPaをいう。 なお，金属製及び樹脂製の建具は，相対湿度の範囲を適用しない。ただし，試験体に結露が生じてはならない。 試験環境は，試験を実施する前に測定し，記録する。 4 試験項目 建具の性能項目に適用する試験項目，測定項目及び測定単位を，表2に示す。

JIS T7209:2018 pdfダウンロード。医用電気機器−酸素濃縮装置の基礎安全及び 基本性能に関する個別要求事項 Medical electrical equipment-Particular requirements for basic safety and essential performance of oxygen concentrator equipment 201.1 適用範囲，目的及び関連規格 次の変更を加え，通則の箇条1を適用する。 201.1.1 適用範囲 通則の1.1を，次に置き換える。 この個別規格は，一人の患者に供給するガスの酸素濃度を高めることを意図した酸素濃縮装置とその附属品との組合せ（以下，ME機器という。）の基礎安全及び基本性能について適用する。酸素濃縮装置は，一般的に在宅医療環境（個人又は公共の輸送機関，及び民間航空機を含む様々な環境における一人の患者による移動中の使用を含む。）での使用を意図している。 注記1 酸素濃縮装置は，医療施設内でも使用される。 この個別規格は，移動中動作可能な酸素濃縮装置と移動中動作可能でない酸素濃縮装置との両方に適用する。また，この個別規格は，他の医療機器，ME機器又はMEシステム内に組み込まれる酸素濃縮装置，又は併用する酸素濃縮装置にも適用できる。 例1 呼吸同調器[10]又は加湿器[4]を組み込んだ酸素濃縮装置 例2 流量計スタンドと併用する酸素濃縮装置 例3 電気及び麻酔ガス[3]の麻酔システムの一部として使用する酸素濃縮装置 例4 一体型液体容器又はガス容器充塡装置を装備した酸素濃縮装置 この個別規格は，製造業者が酸素濃縮装置に接続することを意図した附属品にも適用される。ただし その附属品の特性が，当該酸素濃縮装置の基礎安全又は基本性能に影響を及ぼす可能性のある場合に限る。 この個別規格は，ISO 7396-1:2016で規定した医療ガス配管設備に使用する酸素濃縮装置に関する要求事項を規定しない。 箇条又は細分箇条をME機器だけ又はMEシステムだけに特別に意図して適用する場合は，その箇条又は細分箇条の表題及び内容にそのことを明記する。それ以外の場合は，箇条又は細分箇条は関連するME機器及びMEシステムの両方に適用する。 この個別規格の適用対象であるME機器又はMEシステムの意図する機能に内在するハザードについては，この個別規格の要求事項では対象としていない。ただし，通則の7.2.13及び8.4.1は除く。 注記2 通則の4.2も参照。 この規格は，JIS T 0601-1規格群に属する個別規格である。 なお，2021年1月31日まで，JIS T 7209:2007は，適用することができる。 注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 80601-2-69:2014，Medical electrical equipment−Part 2-69: Particular requirements for basic safety and essential performance of oxygen concentrator equipment（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 201.1.2 目的 通則の1.2を，次に置き換える。 この規格の目的は，酸素濃縮装置（201.3.203で定義）及びその附属品について，個別の基礎安全及び基本性能を確立することである。 注記 酸素濃縮装置と附属品との組合せを安全なものにするために，目的の中に附属品も含めている。附属品は，酸素濃縮装置の基礎安全及び基本性能に対して，重大な影響を及ぼすことがある。 201.1.3 副通則 通則の1.3に，次を追加する。 この個別規格では，通則の箇条2及びこの個別規格の201.2に記載した該当する副通則を適用する。 JIS T 0601-1-3は，適用しない。 201.1.4 個別規格 通則の1.4を，次に置き換える。 JIS T 0601-1規格群の個別規格は，個別のME機器への適用を考慮した上で，通則及び副通則に含まれる要求事項を修正，置換え又は適用しなくてもよい。また，基礎安全及び基本性能への要求事項を追加してもよい。 個別規格の要求事項は，通則及び副通則に優先する。 簡潔に表すため，この個別規格では，JIS T 0601-1を通則という。副通則は，それらの規格番号で引用する。 この個別規格の箇条及び細分箇条の番号は，通則の番号の頭に“201”を付与する（例えば，この個別規格の201.1は，通則の箇条1の内容を扱う。）。また，副通則の場合は，頭に“2xx”を付与する。ここで“xx”は，副通則の規格番号の最後の数字である（例えば，この個別規格の202.4が，副通則JIS T 0601-1-2の箇条4を示し，208.4は，副通則JIS T 60601-1-8の箇条4の規定内容を扱うなど）。通則及び副通則の規定の変更は，次の用語を用いて示す。

JIS A1113:2018 pdfダウンロード。コンクリートの割裂引張強度試験方法 Method of test for splitting tensile strength of concrete 1 適用範囲 この規格は，硬化コンクリートの割裂引張強度試験の方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1920-4:2005，Testing of concrete−Part 4: Strength of hardened concrete（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1132 コンクリートの強度試験用供試体の作り方 注記 対応国際規格：ISO 1920-3，Testing of concrete−Part 3: Making and curing test specimens JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 3 供試体 供試体は，次のとおりとする。 a) 供試体はJIS A 1132によって作製する。また，供試体は，所定の養生が終わった直後の状態で試験が行えるようにする1)。 なお，試験を行う供試体の材齢が指定されていない場合には，1週，4週及び13週，又はそのいずれかとする。 注1) コンクリートの強度は，供試体の乾燥状態及び温度によって変化する場合もあるので，所定の養生が終わった直後の状態で試験を行う必要がある。 b) 損傷又は欠陥があり，試験結果に影響すると考えられるときは，試験を行わないか，又はその内容を記録する。 4 装置 装置は，次のとおりとする。 a) 試験機は，JIS B 7721の箇条7（試験機の等級）に規定する1等級以上のものとする。 b) 上下の加圧板2)は鋼製とし，圧縮面は磨き仕上げとする。 注2) 加圧板には，JIS B 7721の附属書B（圧縮試験機の耐圧盤の検査）に示す耐圧盤などがある。 5 試験方法 試験方法は，次のとおりとする。 a) 供試体の直径は，供試体の荷重を加える方向における直径を2か所以上で0.1 mmまで測定し，その平均値を四捨五入によって小数点以下1桁に丸めた値とする。 b) 試験機は，試験時の最大荷重が指示範囲の20〜100 %となる範囲で使用する。同一試験機で指示範囲を変えることができる場合は，それぞれの指示範囲を個別の指示範囲とみなす。 注記 試験時の最大荷重が指示範囲の上限に近くなると予測される場合には，指示範囲を変更する。 c) 供試体の側面及び上下の加圧板の圧縮面を清掃する。 d) 供試体を試験機の加圧板の上に偏心しないように図1のように据える3)。この場合，加圧板と供試体との接触線のどこにも隙間4)が認められないようにする。上下の加圧板は，荷重を加えている間，平行を保てるようにする。5.00 kN以内の荷重を加えた状態で荷重の増加を一時止め，上下加圧板の距離を2か所以上測って上下の加圧板の平行を確認する。平行でない場合は，球座面をもつ側の加圧板を木づちで軽くたたいて調整する。 注3) 試験に先立ち，隙間ができないような接触線を選び，上下の接触線を結ぶ線を供試体側面に表示し，また，上下の加圧板の中心にも接触線を表示して，表示した両者の接触線が正しく一致するように供試体を据える。また，適切なジグを用いて供試体を据えることができる。 4) 供試体と加圧板との間に隙間があると，荷重が均等にかからず，供試体が局部的に破壊する場合がある。供試体の型枠継目部が加圧板に接するように据えると，隙間を生じることが多い。

JIS T9107:2018 pdfダウンロード。単回使用手術用ゴム手袋 Single-use sterile rubber surgical gloves-Specification 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 熱可塑性エラストマー（thermoplastic elastomer） 熱可塑性ゴム（加硫せずに使用温度において加硫ゴムと類似の特性をもち，加工温度では特性が消滅して容易に加工ができ，使用温度に戻すと元の性質を発現する重合体又はその混合物）又は柔軟性のある熱可塑性プラスチック（必須の構成成分として重合体を含み，かつ，完成品への加工のある段階で流動によって形を得る材料）のいずれかのもの。 4 分類 4.1 種類 手袋は，使用する材料によって，次のように分類する。 a) 1種 主に天然ゴムラテックスから製造した手袋 b) 2種 主にニトリルゴムラテックス，ポリクロロプレンゴムラテックス，ポリイソプレンゴムラテックス，スチレンブタジエンゴム溶液，スチレンブタジエンゴムラテックス又は熱可塑性エラストマー溶液から製造した手袋 4.2 形状 手袋は，形状によって，次のように分類する。 なお，手袋は解剖学的に正しい形状とする。 a) 形状S 直指形手袋で直線状の手指をもつ手袋 b) 形状C 曲指形手袋で手のひらに向かって曲線状になった手指をもつ手袋 4.3 表面仕上げ 手袋は，表面仕上げによって，次のように分類する。 a) 表面仕上げT 表面の一部又は全ての表面が粗面の手袋 b) 表面仕上げP 全表面が平滑な手袋 5 材料 5.1 主材料 手袋の主材料は，配合天然ゴム，ニトリルゴム，ポリクロロプレンゴムラテックス，ポリイソプレンゴム，配合スチレンブタジエンゴム，熱可塑性エラストマー溶液，又は配合スチレンブタジエンゴムラテックスから製造されなければならない。 注記 人によっては，天然ゴム由来の水溶性たんぱく質に敏感な場合があり［I型アレルギー（即時型），ラテックスアレルギー］，他のゴム配合の手袋が必要となることがある。 5.2 副材料 a) 手袋の脱着を容易にするため，適切な表面処理剤又はポリマーコーティングを使用する場合がある。この場合，JIS T 0993-1:2012に適合しなければならない。 b) 加硫促進剤，老化防止剤などのゴム配合剤又は着色剤を使用する場合は，生体に害のないものでなければならない。 注記 人によっては，特定なゴム配合剤に敏感な場合があり［IV型アレルギー（遅延型）］，他のゴム配合の手袋が必要となることがある。 c) 表面処理剤として使用する材料は，生体に害のないものを使用する。必要に応じてその材料を表示しなければならない。 d) 表面処理剤として使用する移入可能な材質は，生体吸収性の物質でなければならない。 5.3 生物学的安全性 手袋は，JIS T 0993-1:2012によって生物学的安全性を評価する。また，製造販売業者は適合を裏付けるデータを，要求がある場合，購入者に提供しなければならない。 注記1 手袋からの水溶性たんぱく質，アレルゲン性たんぱく質，残留化学物質，エンドトキシンの限度などの化学的安全性について，将来規定する可能性がある。 注記2 水溶性たんぱく質の測定方法としては，JIS T 9010の3.6（水溶性タンパク質）及びISO 12243がある。

JIS T8025:2018 pdfダウンロード。防護服−溶融金属の飛まつ（沫）に対する 防護服材料の測定方法 Protective clothing-Determination of behaviour of materials on impact of small splashes of molten metal 1 適用範囲 この規格は，防護服に用いる材料が溶融した金属飛まつ（沫）に接触した際の特性を評価するための試験方法について規定する。 この試験方法は，標準化された条件下での材料の特性を評価するものであり，溶融鋳鉄とその他の溶融金属の大きな飛まつ（沫）との接触に関する特性評価は，適用対象外である。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9150:1988，Protective clothing−Determination of behaviour of materials on impact of small splashes of molten metal（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 1602 熱電対 JIS C 1604 測温抵抗体 JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則 注記 対応国際規格：ISO 139，Textiles−Standard atmospheres for conditioning and testing（MOD） JIS Z 3316 軟鋼，高張力鋼及び低温用鋼のティグ溶接用ソリッド溶加棒及びソリッドワイヤ 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 金属溶滴（drop） 溶接トーチによって飛散した滴。 3.2 記号（symbol） f 金属溶滴の落下頻度で，分当たりの数で表示する。 m 金属溶滴の質量で，グラム単位で表示する。 X 試験片の裏面の温度を40 ℃上昇させるために必要とする金属溶滴数。 4 原理 垂直に配置した試験片表面に溶融金属溶滴をあて，試験片裏面の温度が40 ℃上昇するために必要な金属溶滴数を計測する。 5 試験装置 5.1 溶融金属溶滴の生成装置（図1及び図2参照） 軟鋼棒（5.5）末端を，オリフィス径1.2±0.1 mmの酸素アセチレン溶接トーチバーナーで溶かす。軟鋼棒はプーリー及びロープを備えた変速モーターによって移動し，釣合いおもりが付いた軟鋼棒ホルダーに取り付けられている。 溶接トーチバーナーの軸は，軟鋼棒に対して垂直にする。軟鋼棒と溶接トーチバーナー先端との距離dは調節可能なものでなければならない（図1及び図2参照）。 酸素及びアセチレンの供給流量は流量計を用いて制御する。

JIS T4206:2018 pdfダウンロード。ガラス製体温計 Clinical glass thermometers with maximum device 1 適用範囲 この規格は，人の体温を測定するガラス製体温計（以下，体温計という。）について規定する。この規格は，次の機能及び構造をもつ体温計に適用できる。 a) 留点付きで感温液に水銀以外の液体金属が封入されているもの b) 温度の計量単位がセルシウス度（℃）のもの なお，計量法上の特定計量器である体温計は，附属書A及び附属書Bを適用する。 警告 この規格に基づいて試験を行う場合は，通常の実験室の作業に精通していることを前提とする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。 この規格の利用者は，各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置を取らなければならない。 注記 2020年12月31日までに製造・輸入される，感温液に水銀が封入されている体温計にはJIS T 4206:2014を適用することができる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 1604 測温抵抗体 JIS Z 8103 計測用語 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 8103によるほか，次による。 3.1 留点 温度が下降しても，毛細管内の感温液が計られた最高温度の位置に保たれるよう毛細管の一部を狭くした部分。 3.2 毛細管 封入された感温液が上昇又は下降する細い管。 3.3 感温液 温度に対応する膨張の度合いによって，毛細管中で温度を指示する体温計の球部に封入された液体。 3.4 液切れ 気泡などによって，毛細管内の感温液が切れて不連続になっている状態。 3.5 計量値 計量器の表示する物象の状態の量の値。 3.6 経年変化 同じ温度に対する体温計の計量値が，年月の経過とともに変化する状態。 3.7 器差 計量値から真実の値を減じた値。 3.8 目盛標識 計量値又はそれに関連する値を表示するための数字，点，線又はその他の記号。 3.9 目幅 二つの隣接する目盛標識の中心間の長さ。 3.10 目量 隣接する目盛標識のそれぞれが表す物象の状態の量（温度）の差。 3.11 排卵指示値，OV値（Ovulation index） 医療分野で使われる基礎体温の基本的な指標で35.5 ℃〜38 ℃を50等分（0〜50 ov）した値。 4 種類 体温計の種類は，構造及び用途によって分類し，表1及び表2による。

JIS S9100:2018 pdfダウンロード。飼い犬用引きひも（紐）−強度及び表示 Leashes for pet dogs-Strength and indication 1 適用範囲 この規格は，体重40 kgまでの飼い犬一頭の散歩時に使用する飼い犬用引きひも（紐）（以下，引きひもという。）の引張強度及び表示について規定する。ただし，伸縮式引きひもなどには適用しない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS L 0105 繊維製品の物理試験方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 引きひも 飼い犬の散歩用として用い，両端の一方を首輪又は胴輪につなぎ，もう一方を散歩者が握って使用するひも。スナップ部，持ち手部及びひも部で構成される。 3.2 スナップ部 ナスカンなどを使用し，首輪又は胴輪につなぐための部分。 3.3 持ち手部 散歩者が散歩時に犬をコントロールするためにつかむ握り手部分。 3.4 ひも部 引きひもの本体部分。 4 構造及び各部の名称 引きひもの構造例及び各部の名称は，図1による。

JIS T3268:2018 pdfダウンロード。単回使用滅菌済み血管内カテーテル Sterile, single-use intravascular catheters 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 血管内カテーテル（intravascular catheter） 血管に挿入留置する診断用又は処置用のカテーテル，又は医療機器を目的部位へ送達させるときに用いるカテーテル。 3.2 診断用カテーテル（diagnostic catheter） 診断を主な目的とし，血管の走行，血流量，血圧，電位，管くう（腔）内の状態などの生体情報を得るために用いるカテーテルの総称。採血を行うこともある。ただし，この規格では，接続する医用電気機器を含まない。 3.2.1 血管造影用カテーテル（angiographic catheter） 目的とする血管の可視化のため，造影剤の注入を主たる目的として使用するカテーテル。 3.3 加圧注入（power injection） 加圧注入器を用いて，高圧を伴う急速な薬液等の注入をすること。 3.4 処置用カテーテル（therapeutic catheter） 処置を主な目的とし，狭さく（窄）血管の拡張，一時的な血流の遮断，薬液などの注入，血栓又は異物の除去などを行うために用いるカテーテルの総称。デリバリーシステムも含まれる。 ただし，この規格では，接続する医用電気機器及び皮下植込み用ポートは含まない。 3.4.1 ガイディングカテーテル（guiding catheter） 主としてカテーテルをその内くう（腔）に通し，目的とする部位まで誘導し，到達させるために使用するカテーテル。 3.4.2 マイクロカテーテル（microcatheter） 選択的な血管造影，塞栓療法などに用いる細径のカテーテル。デリバリーシステムとして用いる場合もある。 3.4.3 ブラッドアクセスカテーテル（blood access catheter） 体外循環のため，血液の出入口（ブラッドアクセス）を確保する場合に使用するカテーテル。 3.4.4 バルーンカテーテル（balloon catheter） バルーンを備えたカテーテルで，血管狭さく（窄）部の拡張（血管形成術）用，一時閉塞（血管閉塞術）用，血栓又は異物除去用などがある。デリバリーシステムとして用いる場合もある。 3.4.5 スネアカテーテル（snare catheter） 血管内に挿入し，スネアワイヤの操作にて血栓及び異物を除去するためのカテーテル。 3.4.6 デリバリーシステム（delivery system, delivery catheter） 血管用ステント，塞栓コイルなどの体内植込み形の医療機器を，目的の部位まで送達するために使用する医療機器。 3.5 持続注入用カテーテル（continuous infusion catheter） 処置用カテーテルのうち，中心静脈，門脈など，特定の動静脈血管に留置し，持続的な薬液注入を主たる目的とするカテーテルの総称。 3.5.1 静脈用カテーテル（intravenous catheter） 薬液の持続注入，血液の吸引，血圧の監視，輸血などを目的として，静脈系に挿入留置するカテーテル。 3.5.2 ポート用カテーテル（catheter for access port） 皮下植込み用ポートに接続して，薬液を臓器又は血管に送達，又は持続注入するためのカテーテル。中心静脈栄養に用いる場合がある。 3.5.3 皮下植込み用ポート（subcutaneous implantable port） 薬液を貯留する空間を備え，注射針等でセプタム（隔壁）を介して経皮的に薬液を注入することができる医療機器。カテーテルと接続して皮下に植え込んで使用される。ポート又はリザーバということもある。 ただし，この規格が適用されるものではない。 3.6 シャフト（shaft） カテーテルの主軸となる管の部分。