JIS H4202:2018 pdfダウンロード。マグネシウム合金継目無管 Magnesium alloy seamless pipes and tubes 1 適用範囲 この規格は，押出加工及び引抜加工によって製造した，断面が円形のマグネシウム合金継目無管（以下，管という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 3116:2007，Magnesium and magnesium alloys−Wrought magnesium alloys（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 0001 アルミニウム，マグネシウム及びそれらの合金−質別記号 JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則 JIS H 1331 マグネシウム及びマグネシウム合金−分析用試料採取方法及び分析方法通則 JIS H 1332 マグネシウム及びマグネシウム合金中のアルミニウム定量方法 JIS H 1333 マグネシウム及びマグネシウム合金中の亜鉛定量方法 JIS H 1334 マグネシウム及びマグネシウム合金中のマンガン定量方法 JIS H 1335 マグネシウム及びマグネシウム合金中のけい素定量方法 JIS H 1336 マグネシウム及びマグネシウム合金中の銅定量方法 JIS H 1337 マグネシウム及びマグネシウム合金中のニッケル定量方法 JIS H 1338 マグネシウム及びマグネシウム合金中の鉄定量方法 JIS H 1340 マグネシウム合金中のジルコニウム定量方法 JIS H 1341 マグネシウム合金中のカルシウム定量方法 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 管（tube） 全長にわたってただ一つの中空部及び均一な断面かつ均一な肉厚をもつ，断面が円形の中空展伸材。 4 種類 管の種類は，押出管22種及び引抜管18種に区分し，その種類の記号は，表1及び表2による

JIS H4201:2018 pdfダウンロード。マグネシウム合金板及び条 Magnesium alloy sheets, plates and strips 1 適用範囲 この規格は，圧延したマグネシウム合金の板及び条（以下，板及び条という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 3116:2007，Magnesium and magnesium alloys−Wrought magnesium alloys（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS H 0001 アルミニウム，マグネシウム及びそれらの合金−質別記号 JIS H 0321 非鉄金属材料の検査通則 JIS H 1331 マグネシウム及びマグネシウム合金−分析用試料採取方法及び分析方法通則 JIS H 1332 マグネシウム及びマグネシウム合金中のアルミニウム定量方法 JIS H 1333 マグネシウム及びマグネシウム合金中の亜鉛定量方法 JIS H 1334 マグネシウム及びマグネシウム合金中のマンガン定量方法 JIS H 1335 マグネシウム及びマグネシウム合金中のけい素定量方法 JIS H 1336 マグネシウム及びマグネシウム合金中の銅定量方法 JIS H 1337 マグネシウム及びマグネシウム合金中のニッケル定量方法 JIS H 1338 マグネシウム及びマグネシウム合金中の鉄定量方法 JIS H 1341 マグネシウム合金中のカルシウム定量方法 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 板 圧延機を用いて製造した，所定のサイズに切断した断面が長方形の圧延材。 3.2 条 断面が長方形の圧延材。通常は，スリット切断されたコイル状に巻き取った圧延材。 4 種類 板及び条の種類は，14種類とし，その種類の記号は表1による。

JIS G5903:2018 pdfダウンロード。鋳鉄製又は鋳鋼製のショット及びグリット Shot and grit made of cast iron or cast steel 1 適用範囲 この規格は，ブラストクリーニング，ショットピーニング，下地処理及びエッチング加工に用いる鋳鉄製又は鋳鋼製のショット（以下，ショットという。）・グリット（以下，グリットという。）について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい JIS Z 8815 ふるい分け試験方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 ショット 溶湯を噴霧して得た球状の金属粒。それに，熱処理したものも含む。 3.2 グリット ショットを破砕して得られる角をもつ金属粒。それに，熱処理したものも含む。 3.3 鋳鉄 鉄を主成分とし，炭素含有率が2.14 %を超えて6.67 %までの鋳物の製造に用いる合金。 3.4 鋳鋼 鉄を主成分とし，炭素含有率が2.14 %以下の鋳物の製造に用いる合金。 3.5 ブラストクリーニング ショット又はグリットを投射して，被投射物に付着している砂，塗膜，さび（錆），スケール，ばりなどを取り除く加工方法。 3.6 ショットピーニング ショットを被投射物に投射して，残留圧縮応力を付与する加工方法。 3.7 下地処理 塗装，めっきなどを剝がれにくくする目的で，ショット又はグリットを被投射物に投射し，下地表面に凹凸を付ける加工方法。 3.8 エッチング加工 石材，圧延ロールなどに切削力の高いグリットを投射し，表面を粗くする又は彫刻する加工方法。 3.9 サンプルシーフ 長手方向一列に等間隔で直径が約10 mmの孔をあけた継目無鋼管の一端を斜めに切り落とし，他の一端にT形ハンドルを設けた道具。多量のショット及びグリットから測定用試料を採取する際，深さ方向の粒度のばらつきを平均化する目的で用いる（図1参照）。

JIS G3521:2018 pdfダウンロード。硬鋼線 Hard drawn steel wires 1 適用範囲 この規格は，主として静的な力を受けるばねに適用される硬鋼線（以下，線という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 8458-1:2002，Steel wire for mechanical springs−Part 1: General requirements ISO 8458-2:2002，Steel wire for mechanical springs−Part 2: Patented cold-drawn non-alloy steel wire（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7502 マイクロメータ JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3506 硬鋼線材 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 種類，種類の記号及び適用線径 線の種類は3種類とし，種類の記号及び適用線径は，表1による。 4 材料 線の製造に用いる材料は，JIS G 3506に適合した線材とする。 5 製造方法 線の製造方法は，熱処理を行った後，冷間加工を行う。 なお，この熱処理には，線材の熱間圧延後の冷却工程で行うパテンチング処理（インラインパテンチング処理）も含まれる。 6 機械的性質 6.1 引張強さ 線は，9.2の試験を行い，その引張強さは表2による。

JIS G3458:2018 pdfダウンロード。配管用合金鋼鋼管 Alloy steel pipes 1 適用範囲 この規格は，主に高温度の配管に用いる合金鋼鋼管（以下，管という。）について規定する。 この規格は，通常，外径10.5 mm（呼び径6A又は1/8B）〜660.4 mm（呼び径650A又は26B）の管に適用できる。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9329-2:1997，Seamless steel tubes for pressure purposes−Technical delivery conditions−Part 2: Unalloyed and alloyed steels with specified elevated temperature properties（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0321 鋼材の製品分析方法及びその許容変動値 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 0567 鉄鋼材料及び耐熱合金の高温引張試験方法 JIS G 0582 鋼管の自動超音波探傷検査方法 JIS G 0583 鋼管の自動渦電流探傷検査方法 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 種類の記号 管は7種類とし，その分類及び種類の記号は，表1による。 4 製造方法 製造方法は，次による。 a) 管は，表1に示す製管方法及び仕上方法の組合せによって製造する。製造方法を表す記号は，表1による。 b) 管は，表2の熱処理を行う。ただし，受渡当事者間の協定によって表2以外の熱処理を行ってもよい。

JIS D9452:2018 pdfダウンロード。自転車−リフレックスリフレクタ Cycles-Reflex reflectors 1 適用範囲 この規格は，JIS D 9111に規定されている自転車に用いるリフレックスリフレクタについて規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 6742-2:2015，Cycles−Lighting and retro-reflective devices−Part 2: Retro-reflective devices（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0205-1 一般用メートルねじ−第1部：基準山形 JIS B 0205-2 一般用メートルねじ−第2部：全体系 JIS B 0205-3 一般用メートルねじ−第3部：ねじ部品用に選択したサイズ JIS B 0205-4 一般用メートルねじ−第4部：基準寸法 JIS B 0209-1 一般用メートルねじ−公差−第1部：原則及び基礎データ JIS B 0209-2 一般用メートルねじ−公差−第2部：一般用おねじ及びめねじの許容限界寸法−中（はめあい区分） JIS B 0209-3 一般用メートルねじ−公差−第3部：構造体用ねじの寸法許容差 JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS D 0205 自動車部品の耐候性試験方法 JIS D 9111 自転車−分類，用語及び諸元 JIS H 8610 電気亜鉛めっき JIS H 8617 ニッケルめっき及びニッケル−クロムめっき JIS K 5600-5-4 塗料一般試験方法−第5部：塗膜の機械的性質−第4節：引っかき硬度（鉛筆法） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 リフレックスリフレクタ（reflex reflector） 自転車の各部に取り付けて使用する再帰反射器（フロント，リヤ，サイド及びペダルリフレクタ）の総称。 3.2 広角形（wide angle reflector） 主光軸に対し，左右50度の範囲で認識できる反射性をもつリフレックスリフレクタの形式。 3.3 普通形（conventional reflector） 光軸に対し，左右20度の範囲で認識できる反射性をもつリフレックスリフレクタの形式。 3.4 再帰反射環（retro-reflecting annuli） タイヤの両側のサイドウォール上にある環状の再帰反射材（図1参照）。

JIS D9420:2018 pdfダウンロード。自転車−スポーク及びニップル Bicycles-Spokes and nipples 1 適用範囲 この規格は，主としてJIS D 9111に規定されている一般用自転車，幼児用自転車及び電動アシスト自転車に用いるスポーク及びニップルについて規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0101 ねじ用語 JIS D 9111 自転車−分類，用語及び諸元 JIS G 4401 炭素工具鋼鋼材 JIS H 8610 電気亜鉛めっき 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS B 0101による。 4 種類 スポーク及びニップルの種類は，プレーンスポーク，段付きスポーク及びニップルとする。 なお，ニップルは，JIS系列とISO系列とがある。 5 強度 5.1 引張強度 スポーク及びニップルの引張強度は，10.1の試験を行ったとき，表1の値以上でなければならない。 5.2 スポークの繰返し曲げ強度 スポークは，10.2の試験を行ったとき，亀裂を生じてはならない。 6 形状及び寸法 スポークの形状の例及び寸法を図1に，ニップルの形状の例及び寸法を図2及び附属書Aに示す。ただし，許容差の記入がない寸法は推奨寸法とする。 なお，ニップルの円筒部軸線とねじ穴軸線との同軸度公差は0.2 mmとする。

JIS D9115:2018 pdfダウンロード。電動アシスト自転車 Electric power assisted bicycles 3.1 通常の自転車 電動機によって人の力を補う装置をもたない自転車。 3.2 クランク軸回転出力（power of pedal cranking） 乗員のペダリングによって発生するクランク軸の回転出力。 3.3 駆動補助出力（assisted driving power） 電動機が駆動輪に与える回転出力。 3.4 駆動補助装置（power assisting system） 電動機などからなる駆動部，制御部，踏力検出部及び電源部によって構成され，駆動補助出力を発生させる装置。 3.5 駆動補助比率（ratio of power assistance） クランク軸回転出力に対する駆動補助出力の比率。 3.6 駆動補助機能（functions for power assistance） 駆動補助装置によって，設定された駆動補助比率に制御された駆動補助出力を発生させる機能。 3.7 駆動補助終止（stop of power assistance） 組電池の放電を終了させる制御条件のうち，駆動補助に係る電池出力電流を停止させる状態。 3.8 シャーシダイナモメータ（chassis dynamometer） 駆動輪をローラ上に設置して，ローラ回転軸に伝わる駆動トルク及びローラ回転数から駆動出力を測定する装置。 3.9 電池（secondary cell） 電動アシスト自転車の電源として装備される二次電池。 3.10 組電池（secondary battery） 電池を用いて組み立てられた電動アシスト自転車の電源装置。 3.11 バッテリーランプ（battery lamp） 組電池を電源として用いる灯火装置（前照灯及び尾灯）。 3.12 充電器（battery charger） 電動アシスト自転車に内蔵又は附属した，組電池を充電する装置。 3.13 人こ（漕）ぎ入力（pedaling input） シャーシダイナモメータ上の電動アシスト自転車に人が乗車し，ペダルを足でこぐことによって，駆動補助装置を駆動させる方法。 3.14 パターン走行（pattern running） シャーシダイナモメータ上で，ある走行パターンに基づいて，電動アシスト自転車を走行させること。 3.15 電子負荷装置（electronic load device） 定電流，定電圧，定電力などで組電池を放電させ，組電池の容量を計測するための装置。 3.16 環境負荷物質（substances of concern） 製品への使用などが規制されているアスベスト，六価クロム，ポリ臭素化ビフェニル（PBB），ポリ臭素化ジフェニルエーテル（PBDE），カドミウム，水銀，鉛などの物質。 注記 労働安全衛生法，土壌汚染対策法，大気汚染防止法，化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律などの国内法規，欧州議会によるRoHS指令などがある。 3.17 一充電当たりの走行距離（travel distance per charge） 電動アシスト自転車に装備する組電池を附属の充電器によって満充電にして，これを電動アシスト自転車に用いてシャーシダイナモメータ上で駆動したとき，駆動補助機能が持続して走行できる距離。 3.18 等価慣性質量（equivalent inertia mass） 電動アシスト自転車へ人員が乗って路上を走行するときに発生する慣性力を，シャーシダイナモメータ上で模擬するために必要な質量。この質量はシャーシダイナモメータのローラに取り付けるフライホイールによって調整する。 3.19 パターン放電（pattern discharge） ある規定のパターンで，組電池を放電させること。 3.20...

JIS Z8850:2018 pdfダウンロード。エアロゾル粒子の個数濃度−凝縮粒子計数器の校正 Aerosol particle number concentration Calibration of condensation particle counters 1 適用範囲 この規格は，粒子数濃度範囲1 cm-3〜105 cm-3のCPCの検出効率及びその不確かさの決定方法について規定する。一般的に検出効率は，粒子数濃度，粒径，及び粒子の組成に依存する。この規格で規定した方法が対象とする粒径範囲はおおむね5 nm〜1 000 nmである。 この方式は検出効率が相対的に一定な大粒径範囲で適応できるCPCの校正係数（プラトー効率）を決定する用途，及び検出下限に近い小粒径における検出効率の低下特性を明らかにする用途に使用できる。これらの変数に関しては，附属書Aに詳細に記載している。 ここに規定した方法は，吸入流量がおおむね0.1 L/min〜5 L/minのCPCに適している。 この規格は，CPCの校正の不確かさを見積もる方法についても規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 27891:2015，Aerosol particle number concentration−Calibration of condensation particle counters（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 ISO 15900，Determination of particle size distribution−Differential electrical mobility analysis for aerosol particles 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 エアロゾル（aerosol） ガス中に固体又は液体の粒子が分散した系。 3.2 両極電荷調整装置（bipolar charger） 装置内で粒子を正負両極のイオンに暴露することで，粒径に対する帯電分布に対し平衡かつ既知の状態を得る粒子電荷調整装置。 注記 正負両極の気体イオンからなる，電荷量濃度の十分に高い電気的中性な雲に，十分長い時間エアロゾル粒子を暴露することによって，エアロゾル粒子に正味の電荷量がほぼ0の平衡帯電状態がもたらされる。 3.3 校正（calibration） 指定の条件下において，第一段階で，測定標準によって提供される測定不確かさを伴う量の値と，付随した測定不確かさを伴う当該の指示値との関係を確立し，第二段階で，この情報を用いて指示値から測定結果を得るための関係を確立する操作（TS Z 0032参照）。 注記1 校正は，表明（statement），校正関数，校正線図，校正曲線又は校正表で表してもよい。場合によっては，付随した測定不確かさを伴う表示値の加算，又は倍数の補正で構成してもよい。 注記2 校正は，“自己校正（self-calibration）”と呼ばれる測定システムの調整（verification），又は校正の検証と混同しないことが望ましい。 注記3 上記の定義の第一段階だけを校正と認識していることが多い。

JIS C60063:2018 pdfダウンロード。抵抗器及びコンデンサの標準数列 Preferred number series for resistors and capacitors 1 適用範囲 この規格は，抵抗器の抵抗値及びコンデンサの静電容量値に対する推奨標準数列について規定する。 明確な数値分解能によるこのような数列の規定は，JIS C 5062に規定する静電容量値又は抵抗値によるコンデンサ及び抵抗器の表示及び記号化の基本的な要件となる。 注記1 この規格で規定する数列は，r10の累進的な比率に基づいている。ここで，r＝3×2iにおいて，iは0〜6の範囲の整数である（例えば，1210）。 この累進的な比率の体系は，±5 %，±10 %及び±20 %，更には関連した商習慣での，許容差の標準化の結果として，この対応国際規格の第1版の1952年発行以前に確立されている。1010体系に基づくISO方式（R標準数）の採用では，達成できないと考えられていた。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 IEC 60063:2015，Preferred number series for resistors and capacitors（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS C 5062 抵抗器及びコンデンサの表示記号 注記 対応国際規格：IEC 60062，Marking codes for resistors and capacitors（MOD） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 E標準数列（E series） 10nごとに一定の数をもち，等比数列から得られ，丸められた数値の無限級数。 注記 E標準数列は，10nごとにもつ数値の個数“r（＝3×2i）”によって，“Er”の形で示す。例えば，10nごとに24個の数値をもつ標準数列を“E24”という。 4 標準数列 4.1 有効数字2桁の標準数列 有効数字2桁のE24，E12，E6及びE3標準数列は，表1に規定するそれぞれの値の10n（nは正負の整数）倍の数値になる。 注記 E24標準数列における27〜47の範囲及び82の値は，厳密な数学的な規則から逸脱する。ただし，この対応国際規格の第1版が発行された1952年以前にこの標準数列は確立していたため，その歴史的背景を考慮すると，この逸脱の是正は適切ではない。 E12標準数列は，E24標準数列の一つおきの値であって，同様に，一つおきに値を採ってE12標準数列からE6標準数列になり，また，E6標準数列からE3標準数列になる。 4.2 有効数字3桁の標準数列 有効数字3桁のE192，E96及びE48標準数列は，表2に規定するそれぞれの値の10n（nは正負の整数）倍の数値になる。