JIS K7051:1987 pdfダウンロード。ガラス繊維強化プラスチックの 試験方法通則 General Rules for Testing Methods of Glass Fiber Reinforced Plastics 1. 適用範囲 この規格は，ガラス繊維強化プラスチック（以下，GFRPという。）及びその成形素材の試験に共通する試験項目，試験方法，一般事項，試験の一般条件及び試験結果の表し方について規定する。 引用規格及び関連規格：3ページに示す。 2. 用語の意味 この規格に用いる主な用語の意味は，JIS K 6900（プラスチック用語）によるほか，次のとおりとする。 (1) ガラス繊維強化プラスチック (GFRP) 機械的及び機能的な性能の向上などのために，プラスチックをマトリックスとしてガラス繊維を用いて成形した複合材料。 (2) 成形素材 GFRP成形のために使用される素材で，プリプレグのようなGFRPの中間素材。 (3) ガラス繊維含有率 GFRPの全質量（又は全体積）に対するガラス繊維質量（又は体積）の割合をパーセントで表したもの。 (4) 空洞率 GFRPの内部に空洞の存在する割合を示すもので，体積パーセントで示す。 (5) エッジワイズ圧縮 GFRP積層面と圧縮荷重方向が平行となる場合の圧縮。 (6) 層間せん断 GFRP積層板の層と層を平行にずらせる方向のせん断。 (7) 横せん断 GFRP積層面に垂直な方向に加えられるせん断。 (8) 面内せん断 せん断応力の作用する面が積層平面と常に直交する場合のせん断。 (9) バーコル硬さ バーコル硬さ試験機によって指示された押込み硬さ。 3. 試験項目及び試験方法 GFRPの試験項目及び試験方法は，表のとおりとする。 4. 一般事項 単位記号は，主としてJIS Z 8202（量記号，単位記号及び化学記号）及びJIS Z 8203［国際単位系 (SI) 及びその使い方］による。 5. 試験の一般条件 試験の一般条件は，次のとおりとする。 5.1 試験片の状態調節 試験片は，日光，紫外線及び熱線の直射を受けない所であって，原則として試験前にJIS K 7100（プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態）の標準温度状態2級及び標準湿度状態2級（温度23±2℃及び相対湿度50±5%）において48時間以上状態調節する。 5.2 試験温度及び湿度 試験は，日光，紫外線及び熱線の直射を受けない所であって，原則として5.1に規定する温度及び湿度（温度23±2℃及び相対湿度50±5%）の室内で行う。 5.3 試料の採り方 試料は，品質が同一とみなすことができるロットからロット全体の品質を代表するように，ランダムに抜き取る。この場合，特性値にばらつきのないようにガラス繊維の方向，積層材の対称性・非対称性について十分な配慮が必要である。 6. 試験結果の表し方 試験結果の表し方は，次のとおりとする。 6.1 各試験片の測定値を用いて，その結果の平均値を次の式(1)によって算出し，JIS Z 8401（数値の丸め方）によって，ガラス繊維含有率試験及び空洞率試験の場合は，小数点1けたの位まで，バーコル硬さ試験の場合は，有効数字2けたまで，引張試験，曲げ試験，圧縮試験，層間せん断試験，横せん断試験及び面内せん断試験の場合は，有効数字3けたまで表す。

JIS K7120:1987 pdfダウンロード。プラスチックの熱重量測定方法 Testing Methods of Plastics by Thermogravimetry 1. 適用範囲 この規格は，プラスチックの熱重量測定を行うための一般的方法について規定する。 引用規格： JIS K 6900 プラスチック用語 JIS K 7100 プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態 JIS Z 8401 数値の丸め方 対応国際規格： ISO 7111-1987 Plastics−Thermogravimetry of polymers−Temperature scanning method 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS K 6900（プラスチック用語）によるほか，次による。 (1) 熱重量測定 (TG) 物質の温度を調整されたプログラムに従って変化させながら，その物質の質量を温度又は時間の関数として測定する方法で，通常試験片の質量の変化を温度の関数として測定する。 (2) TG曲線 縦軸に質量，横軸に温度又は時間を取り，熱重量測定において描かれる曲線。 (3) 熱天びん 試料が加熱又は冷却されているとき，その質量を連続的に測定する装置。 (4) 開始温度 試験片の質量変化又は標準物質の見掛けの質量変化が始まる温度。 (5) 中点温度 試験片の質量変化又は標準物質の見掛けの質量変化が50%に達する温度。 (6) 終了温度 試験片の質量変化又は標準物質の見掛けの質量変化がなくなる温度。 (7) キュリー温度 磁気的性質が強磁性から常磁性に移る臨界温度。 3. 試験片の状態調節 試験片は，原則として試験前にJIS K 7100（プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態）の標準温度状態2級及び標準湿度状態2級（温度23±2℃及び相対湿度50±5%）において24時間以上状態調節する。ただし，当事者間の協定する方法によって状態調節することができる。 4. 装置及び器具 装置及び器具は，次による。 (1) 熱天びん 試験片の量が50mg以下の場合には，質量が0.5%の精度で測定でき，試験片の周りをガスが流れる構造で一定の速度で加熱できること。 (2) 記録装置 質量及び温度を自動記録できること。 (3) ガス流量計 毎分50〜100mlの範囲を測定できること。 5. 試験片 試験片は，粉末又は細かく切断した状態とし，約10mgとする。 備考 揮発物，添加物及び充てん剤の量を測定する場合には，その含有量に応じて試験片の質量を50mgまで増やし，測定精度を上げる。 6. 熱天びんの校正 試験を行う前に，次の校正を行わなければならない。 (1) 質量の校正 質量の計量範囲について化学天びん用分銅を用いて校正しなければならない。 備考 熱天びんにおいては，加熱によって浮力の変化及び対流が起こり，質量変化のない場合でも，見掛け上質量の変化が観測され質量測定の精度が低下する。質量の変化を見るために試験片を入れない状態で，実際の試験の場合と同じ加熱速度及びガス流量によって見掛けの質量変化を観測しておくとよい。質量測定精度は，その大きさ以下とはならない。 (2) 温度の校正 純度99.99%以上のニッケル又は国際熱分析連合 (ICTA) −米国国立標準局 (NBS) の標準物質GM761のキュリー温度を用いて次のように校正しなければならない。 なお，示差熱分析又は示差走査熱量測定との同時測定が可能な熱天びんでは，示差熱分析又は示差走査熱量測定用の同様な標準物質を採用することができる。 (a) 純度99.99%以上のニッケル又はGM-761を熱天びんに装着し，図1に示すように永久磁石又は電磁石を近づけ，見掛けの質量変化が起こることを確かめる。...

JIS K7121:1987 pdfダウンロード。プラスチックの転移温度測定方法 Testing Methods for Transition Temperatures of Plastics 1. 適用範囲 この規格は，プラスチックの転移温度（融解温度，結晶化温度及びガラス転移温度）を測定する方法について規定する。 備考 この方法は，プラスチックの結晶・結晶転移温度，液晶を形成するプラスチックの各種転移温度の測定にも準用できる。 引用規格： JIS K 6900 プラスチック用語 JIS K 7100 プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態 JIS Z 8401 数値の丸め方 対応国際規格： ISO 3146 Plastics−Determination of melting behaviour (melting temperature or melting range) of semi-crystalline polymers 関連規格：ASTM D 3418-82 Standard Test Method for Transition Temperatures of Polymers by Thermal Analysis 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS K 6900（プラスチック用語）によるほか，次による。 (1) 示差熱分析 (DTA) 試験片及び基準物質の温度を，調整されたプログラムに従って変化させながら，その試験片と基準物質との間の温度差を，温度の関数として測定する方法。 なお，基準物質は，空の容器又はαアルミナを入れた容器である。 (2) DTA曲線 縦軸に温度差，横軸に温度又は時間を取り，示差熱分析において描かれる曲線。 (3) 示差走査熱量測定 (DSC) 次の二つの測定方法の総称。 (a) 入力補償示差走査熱量測定（入力補償DSC） 試験片及び基準物質の温度を，調整されたプログラムに従って変化させながら，その試験片及び基準物質の温度が等しくなるように，両者に加えた単位時間当たりの熱エネルギーの入力の差を温度の関数として測定する方法。 (b) 熱流束示差走査熱量測定（熱流束DSC） 試験片及び基準物質の温度を，調整されたプログラムに従って変化させながら，その試験片と基準物質との間の温度差を，温度の関数として測定する方法。 このとき，試験片と基準物質との温度差が単位時間当たりの熱エネルギーの入力の差に比例している。 (4) DSC曲線 縦軸に試験片と基準物質の温度が等しくなるように両者に加えた単位時間当たりの熱エネルギーの入力の差を，横軸に温度又は時間をとり，示差走査熱量測定において描かれる曲線。 (5) ベースライン 試験片に転移及び反応を生じない温度領域のDTA曲線又はDSC曲線。 備考 一般の場合，その曲率は，空の容器を入れて測定したときに得られるDTA曲線又はDSC曲線の曲率にほぼ等しい。狭い温度領域では直線とみなせる場合もある。 (6) ピーク DTA曲線又はDSC曲線において，曲線がベースラインから離れてから再度ベースラインに戻るまでの部分。 (7) 階段状変化 DTA曲線又はDSC曲線において，曲線がそれまでのベースラインから離れ新しいベースラインに移行するまでの部分。 備考 転移及び反応が生じている部分のDTA曲線又はDSC曲線は，ピーク，階段状変化及びこれらの組み合わさった形状を示す。 (8) ピーク高さ 内挿されたベースラインとピークの頂点の間の横軸に垂直な距離。...

JIS K7122:1987 pdfダウンロード。プラスチックの転移熱測定方法 Testing Methods for Heat of Transitions of Plastics 1. 適用範囲 この規格は，プラスチックの転移熱（融解熱及び結晶化熱）を測定する方法について規定する。 備考 この方法は，プラスチックの結晶・結晶転移熱及び液晶を形成するプラスチックの各種転移熱の測定にも準用できる。 引用規格： JIS K 6900 プラスチック用語 JIS K 7100 プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態 JIS K 7121 プラスチックの転移温度測定方法 JIS K 7123 プラスチックの比熱容量測定方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 関連規格：ASTM D 3417-83 Standard Test Method for Heats of Fusion and Crystallization of Polymers by Thermal Analysis 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS K 6900（プラスチック用語）及びJIS K 7121（プラスチックの転移温度測定方法）によるほか，次による。 ピーク面積 ピークとベースラインで囲まれた面積。 3. 試験片の状態調節 試験片の状態調節は，次の二つの方法のいずれかによる。 (1) 標準状態で調整し転移熱を測定する場合 試験片は，原則として試験前にJIS K 7100（プラスチックの状態調節及び試験場所の標準状態）の標準温度状態2級及び標準湿度状態2級（温度23±2℃及び相対湿度50±5%）において24時間以上状態調節する。ただし，当事者間の協定する方法によって状態調節することができる。 (2) 一定の熱処理を行った後，融解熱を測定する場合 (1)の状態調節後試験片をDSC装置の容器に入れ，融解ピーク終了時より約30℃高い温度まで加熱溶融させ，その温度に10分間保った後，出現する転移ピークより少なくとも約50℃低い温度まで冷却速度毎分5℃又は毎分10℃で冷却する（8.7参照）。 4. 試験方法 試験方法は，次のいずれかによる。 (1) 入力補償示差走査熱量測定（入力補償DSC） (2) 熱流束示差走査熱量測定（熱流束DSC） 5. 装置及び器具 5.1 装置 (1) DSC装置 二つの容器ホルダーをもち，そのホルダーの熱容量が同等で，かつ同一な熱交換条件で加熱・冷却が可能である構造であること。 入力補償DSCの場合は，試験片及び基準物質の温度が等しくなるように，基準物質と試験片とに加えた単位時間当たりの熱エネルギーの入力の差が測定できるように構成されていること。 熱流束DSCの場合は，試験片と基準物質との温度差が単位時間当たりの熱エネルギーの入力の差に比例するように構成されていること。 (2) 加熱速度 加熱速度は，毎分10℃で昇温でき，その精度は毎分±0.5℃以内であること。 (3) 冷却速度 冷却速度は，毎分5℃又は毎分10℃で冷却できる装置であること。 (4) ガス流入装置 ガス流入装置は，試験片の周りをガスが流入できる構造であること。 (5)...

JIS L3405:1987 pdfダウンロード。ヘッシャンクロス Hessian Cloths 1. 適用範囲 この規格は，ヘッシャンクロスについて規定する。ただし，敷物の基布などの広幅のものは除く。 備考 この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって規格値である。 引用規格： JIS L 1096 一般織物試験方法 関連規格：JIS Z 8203 国際単位系 (SI) 及びその使い方 2. 種類 種類は，密度及び質量によって表のとおり1号，3号，5〜10号の8種類に区分する。 3. 品質 3.1 外観 ヘッシャンクロスは，織きず，糸節などの欠点が少なく，均整のとれたものでなければならない。 3.2 構造及び性能 ヘッシャンクロスの構造及び性能は，表による。 3.3 寸法 3.3.1 幅 幅は，1145.15.2−＋cmとし，これ以外の幅及びその許容差は当事者間の協定による。 参考 幅114cm以外では80〜145cm，許容差5.15.2−＋cmが一般的である。 3.3.2 長さ 1反の長さは，90mとし，これ以外の長さは当事者間の協定による。許容差はマイナスを認めない。 4. 材料 ヘッシャンクロスのたて糸及びよこ糸は，ジュート繊維に適度な油脂分を付与して紡績したものを用いる。 5. 試験方法 5.1 組織 JIS L 1096（一般織物試験方法）の6.1組織による。 5.2 密度 JIS L 1096の6.6密度によって測り，10cm間の本数で表す。 5.3 質量 JIS L 1096の6.4.1正量によって量り，g/m2で表す。 5.4 引張強さ JIS L 1096の6.12.1(1)A法（ストリップ法）のラベルドストリップ法による。ただし，試験片の幅は5cmとする。 5.5 幅 JIS L 1096の6.2幅による。 5.6 長さ JIS L 1096の6.3長さによる。 6. 検査 検査は合理的に設計された抜取方法によって試料を採取し，5.試験方法によって試験を行い，3.品質の規定に適合した場合，そのロットを合格とする。 7. 表示 製品又は包装には，適当な方法で次の事項を表示する。 (1) 種類 (2) 幅 (cm) 及び長さ (m) (3) 製造業者名(3)又はその略号 注(3) 輸入品の場合は，取扱業者名の表示でもよい。

JIS M7615:1987 pdfダウンロード。防爆用ベリリウム銅合金工具類 Nonsparking Beryllium Copper Alloy Tools 1. 適用範囲 この規格は，火花によって爆発を起こすおそれのある鉱山，工場，その他の事業場並びに船舶，車両，航空機などで用いる防爆用ベリリウム銅合金工具類（以下，防爆用工具という。）について規定する。 引用規格及び関連規格：24ページに示す。 備考1. 補修用として使用するスパナ及びめがねレンチについて，それぞれ附属書1及び附属書2に示す。 2. この規格の中で｛ ｝を付けて示してある単位及び数値は，従来単位によるものであって，規格値である。 2. 種類 防爆用工具の種類は，表1による。 3. 品質 3.1 外観 外観は，有害なきず，割れ，まくれ，曲がりなど使用上の欠点がなく，仕上げは良好でなければならない。 3.2 硬さ 硬さは，HRC35以上とする。ただし，パイプレンチ植え歯の硬さは，HRC40以上とする。 3.3 強さ 6.4に規定する方法で試験した後，各部は表2に示す品質を満足しなければならない。 3.4 機能 各部の機能は，表3に示す品質を満足しなければならない。

JIS S6052:1987 pdfダウンロード。ほうろう白板 Porcelain-enameled marker boards 1 適用範囲 この規格は，主に教育施設で使用し，壁面固定式の描画面がほうろう仕上げで，白板用マーキングペン（以下，マーカーという。）で描画するために用いる室内用のほうろう白板（以下，白板という。）について規定する。ただし，移動式ほうろうホワイトボードは除く。 なお，白板はほうろうホワイトボードともいう。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 28762:2010，Vitreous and porcelain enamels−Enamel coatings applied to steel for writing surfaces−Specification（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 0601 製品の幾何特性仕様（GPS）−表面性状：輪郭曲線方式−用語，定義及び表面性状パラメータ JIS B 0651 製品の幾何特性仕様（GPS）−表面性状：輪郭曲線方式−触針式表面粗さ測定機の特性 JIS B 1501 転がり軸受−鋼球 JIS G 3133 ほうろう用脱炭鋼板及び鋼帯 JIS G 3314 溶融アルミニウムめっき鋼板及び鋼帯 JIS R 4301 ほうろう製品の品質試験方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 JIS Z 8721 色の表示方法−三属性による表示 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 ほうろう 温度500 ℃を超える溶融で金属に溶着された，実質的にガラス質の又は光沢のある無機質皮膜。ほうろうにはガラス質エナメル（vitreous enamel），磁器質エナメル（porcelain enamel）がある。 注記1 皮膜は，保護，機能及び／又は装飾を目的として塗布されることがある。 注記2 ほうろうは，乾燥又は水に懸濁している粉末状の無機質ガラスを金属面に塗布し，その後，熱融着させて作る。 溶融塗膜は，20 ℃〜100 ℃の範囲内において，150×10−7/℃〜450×10−7/℃の間の体膨張を示すが，実際の値は，基板の種類及び塗布領域によって変動する。 3.2 うわぐすり ほうろうの無機質皮膜・無機ガラス質の材料。うわぐすりは，ゆう（釉）薬ともいう。 3.3 裏桟式 裏桟及び裏桟枠で仕上げた構造のもの。 3.4 フラッシュ式 裏桟式に裏打ち用合板をはり合わせて仕上げた構造のもの。 3.5 フラッシュ式中芯材入り フラッシュ式白板の平滑性を増すため，又は白板本体の質量を軽減するために裏桟枠の間に中芯材を用いた構造のもの。 3.6 中芯材 段ボール原紙，クラフト紙質などの紙を接着剤で重積接着し，多数の連続した六角形，円形，不等辺多角形などの貫通孔をもつ紙加工品1)，その他の材料で中芯材として用いる製品。 注1) 紙加工品の中芯材の名称は，一般にペーパーコアと呼ばれる。 3.7...

JIS X3004:1987 pdfダウンロード。データベース言語ＮＤＬDatabase language NDL 1. 適用範囲 適用範囲は，次のとおりとする。 (1) この規格は，次の三つのデータベース言語の構文と意味を規定する。 (a) スキーマ定義言語 : NDLデータベース（以下，データベースという。）の構造と整合性制約 (integrityconstraint) を宣言する。 (b) サブスキーマ定義言語 : データベースについての利用者ビューを宣言する。 (c) モジュール言語とデータベース操作言語 : 特定のデータベース適用業務プログラム (applicationprogram) のデータベース手続と実行可能文を宣言する。 (2) この規格は，データベースに対する論理データ構造と基本操作を定義する。この規格は，データベースの設計・アクセス・保守・制御・保護のための機能を規定する。 (3) この規格は，規格に合致する処理系 (implementation) 間でのデータベース定義と適用業務プログラムの可搬性の手段を規定する。 (4) この規格は，二つの水準を規定する。水準2は，完全NDLデータベース言語とする。水準1は，“13.水準”で定義される部分集合とする。 (5) この規格は，実データベース環境で提供されうる機能のうち，次に掲げるものは規定しない。 (a) 特定の利用者にアクセスと操作の権限を付与するためのアクセス制御機能。 (b) データベース上でより複雑な整合性制約を指定するための付加的整合性制御機能。 (c) スキーマ定義を搬入したり搬出したりするための機能。 (d) 情報交換のために，レコードと親子集合の実現値の集まりを標準ファイルに複写するためのデータベースアンロード機能。 (e) アクセスする適用業務プログラムからスキーマとサブスキーマを使用可能にするためのスキーマデータベース。 (f) スキーマ又はサブスキーマの一部を作成，修正又は削除するためのスキーマ操作言語。 (g) データ辞書 (data dictionary) へのインタフェース。 (h) 標準データベースモジュールと標準言語プログラムを別々に生成するための適用業務プログラム事前処理機能。 (i) 物理記憶構造と物理アクセス方法を定義するためのデータ記憶定義言語。 (j) 利用者が指定する主張 (assertion) と引き金 (trigger) のためのデータベース手続。 (k) データベースに対する非定型アクセスのための自然言語問合せ機能。 (l) 帳票及び図表を作成するための報告書作成機能。 (m) 標準グラフィックスシステムとの直接的データベースインタフェースのためのグラフィックス機能。 (n) 通信ネットワーク中の異なった地点 (node) にあるデータを定義しアクセスするための分散データベース機能。 参考 このような付加的な機能に対する規格は，この規格と上位互換がある方法で規定できる。付加的な機能の幾つかは，この規格の次版以降で規定され，他のものは，別の規格で規定されることもあり，またあるものは，常に処理系作成者の定義によることもある。 (6) この規格は，データベース設計・データ管理・性能最適化のための様々な道具はもちろん，適用業務プログラム言語・エンドユーザ問合せ言語・報告書作成システム・データ辞書システム・プログラムライブラリシステム・分散通信システムを含む環境中に存在する処理系に適用される。 2. 関連規格 関連規格は，次による。 2.1 引用規格 (1) IS X 3001-1982 電子計算機プログラム言語FORTRAN (2) IS X 3002-1980 電子計算機プログラム言語COBOL 2.2 引用国際規格 (1) SO 6160 Programming Languages PL/I...

JIS X6221:1987 pdfダウンロード。2019年7月1日の法改正により名称が変わりました。まえがきを除き，本規格中の「日本工業規格」を「日本産業規格」に読み替えてください。 日本工業規格 JIS X 6221-1987 90mmフレキシブルディスク カートリッジ（7958磁束反転／rad） 90mm Flexible Disk Cartridges (7958ftprad) 1. 適用範囲 この規格は，両面を磁束反転密度7958磁束反転／rad，トラック密度5.3トラック／mmで記録する情報交換用90mmフレキシブルディスクカートリッジ（以下，フレキシブルディスクという。）の構造・寸法，物理的・機械的特性及び電気的・磁気的特性について規定する。 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は，JIS X 0001（情報処理用語）によるほか，次のとおりとする。 (1) フレキシブルディスク ケースにディスクを内蔵し，両面の記録面に情報処理システム及びそれに関連するシステムの情報を，磁気的に記録保持する可とう（撓）形情報記録媒体。 (2) ハブ ディスクの中心に取り付けられたディスク駆動用円板。ハブは，特定の角度の孔に駆動軸をはめこむことによって，ディスクの同心回転を確実にする。 (3) シャッタ フレキシブルディスクをドライブに着脱するときに，自動的にヘッドウィンドウ部を開閉する機構。 (4) ライナ ディスクの清掃と摩耗防止のために，ディスクとケースの間に設ける保護用シート。 (5) ケース シャッタ機構と書込み禁止孔を有するディスク保護用封入箱。 (6) 標準フレキシブルディスク 基準磁界，信号振幅，分解能，ピークシフト及び重ね書きの標準として用いられるもので，その特性値を国際標準化機構 (ISO) が規定したフレキシブルディスク。 両面のトラック00と79を基準トラックとする。基準トラックは，600rpmで校正されているが，300rpmでも有効である。 (7) 副標準フレキシブルディスク 標準フレキシブルディスクとの電磁変換特性の偏差が明示され，供試フレキシブルディスクと標準フレキシブルディスクとの電磁変換特性の比較を可能にするフレキシブルディスク。 副標準フレキシブルディスクは，参考1に示す機関及び内容によって提供される。 (8) 基準磁界 標準フレキシブルディスクの特定トラックにおいて，規定の試験周波数で記録し，これを再生するとき，その再生出力電圧が最大出力電圧（飽和値）の95%となる最小記録磁界。 (9) 平均信号振幅 当該トラック1周の再生出力電圧 (P−P) の平均値。 引用規格，対応国際規格及び関連規格：11ページに示す。

JIS Z3700:1987pdfダウンロード。溶接後熱処理方法 Methods of post weld heat treatment 1 適用範囲 この規格は，炭素鋼及び低合金鋼の溶接後熱処理（以下，後熱処理という。）方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0201 鉄鋼用語（熱処理） JIS G 0203 鉄鋼用語（製品及び品質） JIS Z 3001-1 溶接用語−第1部：一般 JIS Z 3001-2 溶接用語−第2部：溶接方法 JIS Z 3040 溶接施工方法の確認試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS G 0201，JIS G 0203，JIS Z 3001-1及びJIS Z 3001-2によるほか，次による。 3.1 有効加熱幅 局部加熱による後熱処理において，表1若しくは表2に規定する温度，又は受渡当事者間の協定による最低保持温度以上に加熱されている幅。 4 被後熱処理部の母材の種類の区分 母材の種類の区分（P番号及びグループ番号）は，JIS Z 3040の付表1（母材の区分）による｡ 5 後熱処理方法の種類 後熱処理方法の種類は，次のいずれかによる。 a) 炉内加熱による後熱処理方法 被熱処理物の全部又は一部を，加熱炉の中で，所定温度で所定時間熱処理する方法。 b) 局部加熱による後熱処理方法 被熱処理物の溶接部を中心とした所定の範囲を，帯状電気ヒータ，高周波誘導コイルなどの加熱装置で，所定温度で所定時間熱処理する方法。 6 後熱処理における厚さ 6.1 加熱速度及び冷却速度の決定に用いる厚さ 加熱速度及び冷却速度の決定に用いる厚さは，後熱処理で加熱される部分の構成部材の最大厚さとする｡ 6.2 熱処理の保持時間及び有効加熱幅の決定に用いる厚さ 熱処理の保持時間及び有効加熱幅の決定に用いる厚さは，次の溶接部の厚さとする。ただし，余盛の厚さは含まない。 a) 完全溶込み突合せ溶接で母材が同じ厚さの場合には，母材の呼び厚さ。 b) 部分溶込み溶接の場合は，開先の深さ。また，両側から部分溶込み溶接の場合は，開先の深さの和。 c) 開先溶接の場合には，開先の深さ｡ d) すみ肉溶接の場合には，のど厚｡ e) すみ肉溶接と開先溶接とを併用している場合には，開先の深さ又はすみ肉ののど厚のいずれか大きい厚さ。 f) スタッド溶接の場合には，スタッド直径｡ g) 厚さが異なる部材を溶接する場合には，溶接部の厚さで最も大きい厚さ｡ h) 補修溶接では，その補修溶接の深さ｡ i) クラッド鋼又は耐食金属が肉盛溶接された部材を溶接する場合には，母材の厚さに合せ材又は肉盛の厚さを加えた厚さ｡ 7 後熱処理温度及び保持時間 後熱処理温度及び保持時間は，次による｡ a) 後熱処理における最低保持温度及び最小保持時間は，母材の区分に応じて表1による｡ b) 母材の区分がP-1，P-3，P-9A及びP-9Bの鋼材で，材料又は構造上から表1の温度に保持することが適切でない場合には，受渡当事者間の協定によって，最低保持温度を下回る温度で後熱処理を行ってもよい。この場合の保持温度及び最小保持時間は，表2による。 c) 最小保持時間は，連続する時間でもよく，断続的に後熱処理を行った合計時間でもよい。 d) 保持時間中は，被加熱部全体にわたる温度差を85 ℃以下とする｡...