JIS D5301:2019 pdfダウンロード。始動用鉛蓄電池 Lead-acid starter batteries 3.1 満充電（full charge） 蓄電池が十分に充電された状態。 注記 9.2において充電された状態。 3.2 公称電圧（nominal voltage） 蓄電池電圧の表示に使用する電圧。 注記 一般に満充電時の起電力より若干低い値をとる。鉛蓄電池では単電池当たり2 Vである。 3.3 定格リザーブキャパシティ（nominal reserve capacity），RCn 満充電した蓄電池が25±2 ℃のとき，25 Aの電流で放電終止電圧10.5 Vまで連続放電可能な持続時間（分で表す。）。 3.4 有効リザーブキャパシティ（effective reserve capacity），RCe 満充電した蓄電池を25±2 ℃に保ち，25 A±1 %の電流で10.50±0.05 Vまで実際に連続放電した場合の持続時間（分で表す。）。 注記 一般に得られた分表示の放電時間は，RCnを確認するために使用する。 3.5 20時間率容量，C20,n 満充電した蓄電池が25±2 ℃のとき，20時間率電流で放電終止電圧10.5 Vまで供給可能な電気量。 3.6 有効20時間率容量，C20,e 満充電した蓄電池を25±2 ℃に保ち，20時間率電流で10.50±0.05 Vまで実際に連続放電できる時間と20時間率電流との積。 注記 得られた電気量は，C20,nを確認するために使用する。 3.7 20時間率電流，I20 蓄電池の充電電流・放電電流の大きさを表す用語で，20時間率容量を20で除した値の電流（A）。 3.8 定格コールドクランキング電流（nominal cold cranking ampere），Icc 蓄電池のエンジン始動性能を表す尺度で，−18±1 ℃の温度で放電し，30秒目電圧が7.2 V以上となるように定められた放電電流。 3.9 放電終止電圧 放電を打ち切るときの電池の端子電圧。 3.10 充電受入性（charge acceptance） 放電した蓄電池の充電されやすさを示す特性。 3.11 重負荷寿命 クラスB（主としてトラック，バス，タクシー，産業車両，建設車両，及び類似の用途）の蓄電池に適用し，1回の放電量が20時間率容量C20,nに対して17 %以上の重負荷領域での放電と充電とのサイクルを繰り返したときの寿命になるまでの回数（回）。 3.12 軽負荷寿命 クラスA（主として乗用車，軽商業用車両，及び類似の用途）の蓄電池に適用し，1回の放電量が20時間率容量C20,nに対して9 %以下の軽負荷領域での放電と充電とのサイクルを繰り返したときの寿命になるまでの回数（回）。 3.13 減液性（water consumption） 蓄電池の電解液が過充電によって減少する量。 3.14 減液量が少ない蓄電池 減液量が4 g/Ahより少ない蓄電池。 3.15 減液量が非常に少ない蓄電池 減液量が1 g/Ahより少ない蓄電池。

JIS D1475:2019 pdfダウンロード。建築材料の平衡含水率測定方法 Method of test for hygroscopic sorption properties of building materials 1 適用範囲 この規格は，建築材料の平衡含水率の測定方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 12571:2013，Hygrothermal performance of building materials and products−Determination of hygroscopic sorption properties（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0202 断熱用語 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9346，Hygrothermal performance of buildings and building materials−Physical quantities for mass transfer−Vocabulary（MOD） JIS A 1476 建築材料の含水率測定方法 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 12570，Hygrothermal performance of building materials and products−Determination of moisture content by drying at elevated temperature（MOD） 3 用語及び定義並びに記号及び単位 3.1 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0202によるほか，次による 3.1.1 吸湿 雰囲気から多孔質な建築材料（以下，材料という。）への平衡に達するまでの水蒸気の移動。 3.1.2 放湿 多孔質な建築材料から雰囲気への平衡に達するまでの水蒸気の移動。 3.1.3 平衡含水率 雰囲気の水蒸気を吸湿及び／又は放湿し平衡に達したときの蒸発可能な水分の質量，又は容積と材料の基準乾燥時の質量又は容積との比。質量比を平衡質量含水率，容積比を平衡容積含水率という。 3.1.4 基準乾燥 材質に変化を与えないように，JIS A 1476によって，105 ℃±2 ℃（材料の構造が105 ℃で変化しない材料の場合），65...

JIS A8425-2:2019 pdfダウンロード。土工機械−電機駆動式機械並びに関連構成部品及び装置の電気安全−第2部：外部電源式機械の 特定要求事項 Earth-moving machinery-Electrical safety of machines utilizing electric drives and related components and systems-Part 2: Particular requirements for externally-powered machines 1 適用範囲 この規格は，（専用の外部発電機から電源供給を受ける機械を含む主電源に接続された）外部電源式の電機駆動土工機械に組み込まれた電機装置及びその構成部品に対する特定の安全要求事項を規定する。 この規格は，屋外使用を意図する機械で，母機取付け状態で周波数範囲を問わず50 V〜36 kVの実効電圧の交流及び繰返し数を問わず脈動する75 V〜36 kVの直流を使用するものに適用する。 この規格は，電源方式にかかわらず土工機械に対する一般要求事項を規定するJIS A 8425-1と組み合わせて使用することを意図している。電源内蔵式機械に対する特定の要求事項は，JIS A 8425-3に規定する。土工機械は，電源内蔵かつ外部電源（例えば，蓄電池駆動で，電源供給機能及び動力供給機構のある車載充電機構を備える機械）の場合があり得るが，その場合はJIS A 8425-3を併せて適用する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 14990-2:2016，Earth-moving machinery−Electrical safety of machines utilizing electric drives and related components and systems−Part 2: Particular requirements for externally-powered machinesIDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで，西暦年を付記してあるものは，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。西暦年の付記がない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8425-1:2019 土工機械−電機駆動式機械並びに関連構成部品及び装置の電気安全−第1部：一般要求事項 注記 対応国際規格：ISO 14990-1:2016，Earth-moving machinery−Electrical safety of machines utilizing electric drives and related components and systems−Part 1: General requirements JIS A 8425-3 土工機械−電機駆動式機械並びに関連構成部品及び装置の電気安全−第3部：電源内蔵式機械の特定要求事項 注記 対応国際規格：ISO 14990-3，Earth-moving machinery−Electrical safety of machines utilizing...

JIS A8426:2019 pdfダウンロード。土工機械−つり上げ及び固縛箇所−性能要求事項 Earth-moving machinery-Lifting and tying-down attachment points- Performance requirements 1 適用範囲 この規格は，JIS A 8308に定義する土工機械のつり上げ箇所及び固縛箇所の性能要求事項について規定する。 この規格は，製造業者が，そのためのつり上げ箇所又は固縛箇所を用いて個別につり上げるか又は固縛しようとしている土工機械の構成部品又は部分組立品にも適用する。 注記1 ある種の構成部品（例えば，タイヤ，車輪，履帯の組立品，油圧シリンダ）は，特定の固縛箇所がなくても確実に固縛できる。 この規格は，次の輸送方式に適用する。 − クレーンでのつり上げ（例えば，移動式クレーン，門形クレーン） − 道路輸送（例えば，トラック，トレーラ） − 鉄道輸送（例えば，コンテナ車，交換式荷台，セミトレーラ，トラックなどとの組合せ輸送を含む。） − 海上輸送 この規格は，次の輸送方式には適用しない。 − 航空輸送 − 操車場での入換えとなる貨車に乗っている土工機械の鉄道輸送 注記2 国家又は地域の規制が，より，厳しいことがある。 この規格は，機械を鉄道車両・作業船などの床面に取り付けて作業を行わせる場合の，機械の取付けについての要求事項を含まない。 注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15818:2017，Earth-moving machinery−Lifting and tying-down attachment points−Performance requirements（IDT） なお，対応の程度を表す記号“IDT”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“一致している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 8302 土工機械−運転員及び整備員の乗降用・移動用設備 注記 対応国際規格：ISO 2867，Earth-moving machinery−Access systems JIS A 8308 土工機械−基本機種−用語 注記 対応国際規格：ISO 6165，Earth-moving machinery−Basic types−Identification and terms and definitions JIS A 8310-1 土工機械−操縦装置及び表示用識別記号−第1部：共通識別記号 注記 対応国際規格：ISO 6405-1，Earth-moving machinery−Symbols for operator controls and other displays−Part 1: Common symbols ISO 7000，Graphical symbols for use on equipment−Registered symbols 3...

JIS A0203:2019 pdfダウンロード。コンクリート用語 Concrete terminology 1 適用範囲 この規格は，コンクリートに関して用いられる主な用語（以下，用語という。）及び定義について規定する。 なお，技術上重要な改正に関する新旧対照表を，附属書Aに示す。 2 分類 用語は，次のとおり分類する。 a) コンクリート b) 材料 1) セメント 2) 混和材料 3) 骨材 4) 補強材 c) コンクリート及び材料の性質 d) 設備及び施工 3 用語及び定義 用語及び定義は，次のとおりとする。

JIS A0208:2019 pdfダウンロード。ジオシンセティックス用語 Terms of definitions for geosynthetics 1 適用範囲 この規格は，ジオシンセティックスに関する用語及び定義を規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 10318-1:2015，Geosynthetics−Part 1: Terms and definitions（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 分類 用語は，次のとおり分類する。 a) 機能に関する用語 b) 製品に関する用語 c) 物性に関する用語 1) 一般 2) 物理特性 3) 水理特性 4) 力学特性 5) 接合 6) 摩擦特性 7) 性能及び試験 3 用語及び定義 用語及び定義は，次による。

JIS A1116:2019 pdfダウンロード。フレッシュコンクリートの単位容積質量試験方法 及び空気量の質量による試験方法（質量方法） Method of test for unit mass and air content of fresh concrete by mass method 1 適用範囲 この規格は，フレッシュコンクリートの単位容積質量及び空気量を質量によって求める試験方法について規定する。この試験方法は，粗骨材の最大寸法が40 mm以下のコンクリートを対象とし，人工軽量骨材のような多孔質の骨材を用いたコンクリートに対しても適用できる。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1920-2:2016，Testing of concrete−Part 2: Properties of fresh concrete（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。） を適用する。 JIS A 1115 フレッシュコンクリートの試料採取方法 注記 対応国際規格：ISO 1920-1，Testing of concrete−Part 1: Sampling of fresh concrete（MOD） JIS A 1128 フレッシュコンクリートの空気量の圧力による試験方法−空気室圧力方法 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 JIS A 8610 建設用機械及び装置−コンクリート内部振動機 3 試験用器具 3.1 容器 容器は，次による。 a) 容器は，金属製の円筒状のものとし，水密で十分強固なものとする。 b) 容器の寸法は，粗骨材の最大寸法に応じ，表1を標準とする。空気量をJIS A 1128によって求める場合には，その試験に用いる容積7 L程度の容器を用いて単位容積質量を求めてよい。この場合のはかりの目量は，5 g以下とする。 c) 取扱いに便利なため，取っ手を付けておくのがよい。 d) 容器を満たすのに要する水の質量を正確に量って，容器の容積を算出し，V（m3）とする。水を容器に満たすには，僅かにあふれるまで入れた後，容器の上に磨きガラス板を載せて余分な水を除く。このとき，ガラス板の裏側に空気の泡が入ってはならない。容器の容積は，容器を満たすのに必要な水の質量を水の密度で除して求める。 3.2 はかり はかりは，表1に示す目量のものとする。 3.3 突き棒 突き棒は，その先端を半球状とした直径16 mm，長さ500〜600 mmの鋼又は金属製丸棒とする。 3.4 振動機 振動機は，JIS A 8610に規定する振動体の呼び径が28 mm程度のものとする。 4 試料...

JIS A1310:2019 pdfダウンロード。建築ファサードの燃えひろがり試験方法 Test method for fire propagation over building façades 1 適用範囲 この規格は，建築物の外壁が開口噴出火炎にあぶられた際の建築ファサードの燃えひろがりを測定する試験方法について規定する。 なお，外壁の非損傷性，遮熱性及び遮炎性については，この規格では扱わない。 警告 この規格に基づいて試験を行う者は，実験中に有害ガスが発生する可能性も考慮して，適切な予防策をとることとする。過度の燃えひろがりの結果，試験体の一部又は全部が構造的に崩壊する可能性にも注意する。また，適切な消火手法を確立しておく必要がある。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 13785-1:2002，Reaction-to-fire tests for façades−Part 1: Intermediate-scale test（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 5430 繊維強化セメント板 JIS K 2240 液化石油ガス（LPガス） 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 建築ファサード 建築物の外壁く（躯）体より外側に位置する部分。 3.2 燃えひろがり 燃焼範囲の拡大によって，火炎が移動又は成長すること。 4 原理 建築ファサードが開口噴出火炎にあぶられたときの燃えひろがりについて，温度及び熱流束を測定し，目視観察を行う。 5 試験装置 5.1 概要 試験装置は，試験体の基板，試験体の架台及び燃焼チャンバーから構成し，図1〜図8に示す。 5.2 試験体の基板 試験体の基板は，JIS A 5430に規定する0.8けい酸カルシウム板とし，厚さ12 mmのものを2枚重ねで作製し，箇条6に定める試験体の大きさと同一とし，試験中，架台とともに形状を保持し，かつ，試験体を保持することができるものとする。ただし，1層目の目地と2層目の目地とは，重なってはならない。 5.3 試験体の架台 試験体の架台は，試験体の基板及び試験体を構造的に支えることができるものとする。 5.4 燃焼チャンバー 燃焼チャンバーの大きさは，内寸で高さ1 350 mm×幅1 350 mm×奥行1 350 mmとし，開口部寸法は910 mm角とする。燃焼チャンバーは試験中，試験の障害となるような溶融・脱落・変形等が生じない構造とし，内装は，過度な熱損失が生じない材料で仕上げることとする。

JIS A1326:2019 pdfダウンロード。外装用難燃薬剤処理木質材料の促進劣化試験方法 Test method for accelerated weathering of fire-retardant treated wood products for façades 3.3 難燃薬剤処理木質材料 難燃薬剤で処理された木質材料。 3.4 難燃薬剤量 難燃処理材に含有される単位体積当たりの難燃薬剤の量。 3.5 難燃薬剤減少率 初期に含有している難燃薬剤量に対する，経年又は促進劣化によって溶脱又は分解して減少する難燃薬剤量の割合。 4 促進劣化試験 4.1 概要 所定の回数の散水及び乾燥のサイクルからなる促進劣化を施し，その後，促進劣化を施す前後の比較を行って，燃えひろがりを抑制する効果の持続性を確認する。 4.2 促進劣化を施す試験体 促進劣化を施す試験体（以下，促進劣化試験体という。）は，単一又は複数の試験片によって構成される。ここで，試験片は，難燃処理材の製品そのもの又はそこから切り出したものとする。試験片の必要数量は，4.8 d) における試験体を作製するために必要な量以上とする。 なお，促進劣化は，必要数量の試験片を確保するために，複数回に分割して実施してもよい。 通常，促進劣化試験体は，難燃処理材が実際の建築物の外装で使用される状態を反映するように作製する。ただし，試験片には，難燃薬剤の溶脱を防止するような機能をもつ塗料などを施してはならない。 4.3 試験片の準備 試験片の準備は，次による。 a) 試験片の加工 試験片を元となる製品から切断して作製する場合，切断面からの難燃薬剤の溶脱を防ぐため，切断部分をシールしてもよいが，切断面が4.8 d) における試験体の目地に位置する場合には，切断面をシールしてはならない。 注記 切断面のシール方法としては，アルキド樹脂プライマーを塗布した上に，シリコンシーラーを上塗りする方法がある。 b) 試験片の養生 促進劣化試験体を構成する試験片は，加工後，通風の良いJIS Z 8703に規定する常温の室内で，水分にさらされない状態で，2週間以上養生する。養生終了直後の状態を初期状態とする。 なお，この養生条件を，試験報告書に記載する。 c) 初期状態の試験片の質量及び体積の測定 初期状態の試験片の質量（Winit）及び体積（V）を測定する。質量は，1 gまでひょう量できるもの，又は試験片の質量の±0.1 %の精度でひょう量できるもののいずれか精度の高い方を用いて，測定する。体積は，目量が0.5 mmの金属製直尺又は鋼製巻尺を用いて幅及び長さを測定し，0.1 mmまで読めるノギス又はこれと同等以上の精度をもつ測定器を用いて厚さを測定し，求める。 d) 試験片の保管 促進劣化試験体を構成する試験片は，初期状態としてから促進劣化試験体の作製までの期間， b) に規定する状態で保管する。

JIS A1475:2019 pdfダウンロード。建築材料の平衡含水率測定方法 Method of test for hygroscopic sorption properties of building materials 5 試験装置 5.1 デシケーター法 測定装置の構成は，恒温室，恒湿容器（デシケーター），はかり及び温度測定器からなる。 5.1.1 恒温室 恒温室は，±0.5 K以下で温度制御が可能なものとする。温度設定は23 ℃とする。 5.1.2 恒湿容器（デシケーター） 恒湿容器は，次による。 a) ガラスなどの不透湿で耐食性のある材料とし，その底部に塩飽和水溶液を入れられるようにする。 b) 恒湿容器内の相対湿度の変化は，±2 %に維持できる気密度とする。 注記 参考として附属書JAに各種の恒湿容器（デシケーター）の例を示す。 5.1.3 はかり はかりは，質量測定が1 mgの桁までひょう量できるもの，又は試料質量の±0.01 %の精度でひょう量できるもののいずれか精度の高いほうを用いるものとする。 なお，ひょう量精度は，測定結果の精度と計量カップを含めた試料質量との比から決めることができる。 5.1.4 温度測定器 温度測定は，精度が，±0.1 Kの測定器を用いる。 5.2 チャンバー法 測定装置の構成は，恒温恒湿槽（チャンバー），はかり，温度測定器及び湿度測定器からなる。 注記 参考として附属書JBにチャンバーの例を示す。 5.2.1 恒温恒湿槽 チャンバー内の相対湿度は±3 %に，温度は±0.5 Kに制御ができるものとする。温度設定は23 ℃とする。 5.2.2 はかり 5.1.3と同様とする。 5.2.3 温度測定器 5.1.4と同様とする。 5.2.4 湿度測定器 相対湿度測定は，精度が±3 %の測定器を用いる。 6 試料 6.1 試料寸法 試料寸法は，材料を代表できる大きさとする。試料の質量は少なくとも10 g程度とするが，測定結果に影響を与えない限り早く平衡に達するために試料を小さくすることができる。その質量はひょう量精度によって決める。 6.2 試料個数 試料個数は，同一材料から3個採取する。また，試料のばらつきができるだけないような材料において，複数の相対湿度の設定で測定を並行して行う場合は，材料を代表できる試料を各相対湿度の設定に対してそれぞれ3個採取する。 6.3 試料の密度 試料の密度は，基準乾燥時の試料の質量及び容積から式(1)によって求める。