JIS E5011:2019 pdfダウンロード。鉄道車両−主回路システムの組合せ試験 Rolling stock-Combined test method for traction systems 1 適用範囲 この規格は，主電動機，電力変換装置，ソフトウェアを含む制御装置，主変圧器，入力フィルタ，ブレーキ抵抗器，主遮断器，冷却装置，センサ，接触器など構成機器で構成する主回路システムの組合せ試験方法について規定する。 図1は主回路システムの概略図であるが，全ての主回路システムを網羅したものではない。 集電装置，機械ブレーキシステム及び歯車装置は，この規格の適用から除く。 この規格を適用する主電動機の種類は，誘導電動機，永久磁石同期電動機を含む同期電動機，及び直流電動機とする。 補助変換装置は，当該電力変換装置が主変換装置に内蔵されている場合に限りこの規格を適用する。主変換装置が装置外の補助回路システムへ給電する場合，補助回路システムは等価な負荷で代用することができる。補助回路負荷の評価はこの規格の適用範囲外である。 注記1 電力貯蔵装置に対して規定された試験規格が存在しないため，この規格では電力貯蔵装置については考慮していない。 注記2 歯車装置は試験の設定には含まれるが，主回路システムの構成機器ではない。 注記3 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 IEC 61377:2016，Railway applications−Rolling stock−Combined test method for traction systems（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 この規格は，主回路システムの形式試験を規定し，主に次の項目で構成する。 − 性能試験 − 性能を確認するための試験方法 この規格では構成機器単体の形式試験を規定しない。 供試主回路システムには，電源側から出力側までの一連の電力機器（少なくとも主電動機用電力変換装置1台と関連する負荷，更に交流電源では少なくとも主変圧器1台，直流電源では少なくとも入力フィルタ1組。）を含む。実際の主回路システムに対し供試主回路システムをどう選択するかは，受渡当事者間の協定による。 図2に供試主回路システムと実際の主回路システム全体との関係を，一例として示す。

JIS G0553:2019 pdfダウンロード。鋼のマクロ組織試験方法 Steel-Macroscopic examination by etching 1 適用範囲 この規格は，鋼材1)の表面を，温間エッチング，常温エッチング又は電解エッチングによってマクロ組織を試験する方法について規定する。 この試験方法は，要求される目的を満たすことができるように，次のような条件を選択することによって，広範囲に適用される。 − 腐食液の種類，濃度及び温度 − エッチング装置 − 試験片表面の調製条件 注記1 マクロ組織試験では，細かい空隙及び ひび を観察してそれらを識別し，更にはそれらの性質を明らかにすることは，難しい。 注記2 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 4969:2015，Steel−Etching method for macroscopic examination（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 注1) 鋼材には，鋼片を含む。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む） を適用する。 JIS B 0601 製品の幾何特性仕様（GPS）−表面性状：輪郭曲線方式−用語，定義及び表面性状パラメータ 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。ただし，次の用語及び括弧内に示す表示記号は，組織の不均一性を表すもので，必ずしも欠点を意味するものではない。 なお，図1にキルド鋼鋼塊によって製造した鋼材のマクロ組織を例示する。また，図2に連続鋳造によって得られた鋼片から製造した鋼材のマクロ組織を例示する。 3.3及び3.6は，鋼塊から製造した鋼材に対してだけに適用し，3.16は連続鋳造によって得られた鋼片から製造した鋼材に対してだけ適用する。その他は，鋼塊及び連続鋳造によって得られた鋼片から製造した鋼材に対して適用する。

JIS G3302:2019 pdfダウンロード。溶融亜鉛めっき鋼板及び鋼帯 Hot-dip zinc-coated steel sheet and strip 5.2 めっきの種類 めっきの種類は，非合金化めっき及び合金化めっき2)の2種類とする。 注2) 合金化めっきとは，めっき後に加熱することによって，めっき層全体が亜鉛と鉄との合金層となるように処理して得られるめっきをいう。 5.3 めっきの付着量 5.3.1 めっきの付着量表示記号 めっきは，両面等厚めっきとし，めっきの付着量表示記号は，表7による。 5.3.2 めっきの付着量 板，コイル及び波板のめっきの付着量は，13.3.2によって試験を行い，次による。 a) 板，コイル波板のめっきの付着量は，両面の合計付着量によって表し，表7の3点平均最小付着量及び1点最小付着量の規定値以上とする。ここで，3点平均最小付着量は，供試材から採取した3個の試験片の測定値の平均値に対して適用し，1点最小付着量は，平均値を求めた3個の試験片の測定値のうち最小の値に対して適用する。ただし，附属書JDによってめっきの付着量を測定する場合には，JD.6.5によって求めた平均付着量及び最小付着量にそれぞれ適用する。 注記 片面のめっきの付着量は，1点最小付着量（両面の合計）の規定値の40 %以上であることが望ましい。 b) 屋根用及び建築外板用に適用するめっきの付着量は，表JA.1による。 c) 波板のめっきの付着量は，波付け前の板に適用する。波板に適用するめっきの付着量は，表JB.1による。 d) 板，コイル及び波板のめっきの付着量（両面の合計）の上限値は，受渡当事者間で協定してもよい。 5.4 めっきの表面仕上げ 5.4.1 非合金化めっきの表面仕上げの種類及び記号 非合金化めっきの表面仕上げの種類及び記号は，表8による。 5.4.2 スキンパス処理 注文者の指定がある場合は，スキンパス処理を実施する。スキンパス処理の記号は，Sとする。 注記 スキンパス処理は，通常，表面を滑らかにするために実施する。 5.5 めっき密着性 めっき密着性は，次による。 a) 非合金化めっきの板及びコイルのめっき密着性は，13.3.3の試験を行い，表9及び表10によって，試験片の外側表面（試験片の幅の両端からそれぞれ7 mm以上内側の部分）にめっき剝離を生じてはならない。 b) めっき密着性は，SGCH及びSGC570には適用しない。 c) 非合金化めっきの波板は， a) 及び b) を波付け前の板に適用する。 d) 製造業者の判断によって，a) に代えて13.3.3以外の試験方法で，めっき密着性を評価してもよい。この場合の評価は，13.3.3の試験方法によるめっき密着性と同等以上でなければならない。

JIS G3317:2019 pdfダウンロード。溶融亜鉛− 5 %アルミニウム合金めっき鋼板及び鋼帯 Hot-dip zinc-5 % aluminium alloy-coated steel sheet and strip 1 適用範囲 この規格は，溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼板（以下，板という。）及び溶融亜鉛−5 %アルミニウム合金めっき鋼帯（以下，コイルという。）並びに板をJIS G 3316に規定する形状及び寸法に加工した波板（以下，波板という。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 14788:2017，Steel sheet, zinc-5 % aluminium alloy-coated by the continuous hot-dip process, of commercial, drawing and structural qualities（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0320 鋼材の溶鋼分析方法 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3316 鋼板製波板の形状及び寸法 JIS K 0119 蛍光X線分析通則 JIS K 8847 ヘキサメチレンテトラミン（試薬） JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 種類の記号及び適用する表示厚さ1) 種類の記号及び適用する表示厚さは，次による。 注1) 表示厚さは，めっき前の原板厚さをいう［9.1.1 a)参照］。 a) 板及びコイルの種類は，熱間圧延鋼帯（以下，熱延原板という。）を用いた6種類，及び冷間圧延鋼帯（以下，冷延原板という。）を用いた11種類とし，種類の記号及び適用する表示厚さは，表1及び表2による。 b) 波板は，表2のうち一般用，硬質一般用及び高強度一般用の7種類とし，種類の記号及び適用する表示厚さは，表2による。 c) 屋根用及び建築外板用に適用する場合，その記号は，表3による。 d) 波板の形状の種類及び記号は，表4による。

JIS G3452:2019 pdfダウンロード。配管用炭素鋼鋼管 Carbon steel pipes for ordinary piping 6.2 へん平性 管は，11.2.4によって試験を行い，平板間の距離Hが管の外径の2/3になるまで，試験片に割れを生じてはならない。 なお，注文者は，表4の呼び径50A以下の管に対し，へん平性に代えて曲げ性を指定してもよい。 6.3 曲げ性 曲げ性は，注文者が表4の呼び径50A以下の管に対して，へん平性に代えて指定した場合に適用する。曲げ性は，11.2.5によって試験を行い，外径の6倍の内側半径で90°に曲げたとき試験片に割れを生じてはならない。曲げ角度は，曲げ開始位置からの角度とする。 7 亜鉛めっきの均一性 白管は， 11.3によって試験を行い，その亜鉛めっき管の硫酸銅試験における浸せき回数が，5回（浸せき時間毎回1分）に及んでも終止点に達してはならない。 注記 終止点とは，めっき層が消失し，管の素地の上に光輝のある密着性金属銅が析出した場合をいう［JIS H 0401の6.7（終止点の判断）参照］。 8 水圧試験特性又は非破壊試験特性 管は， 11.4によって試験を行い，その水圧試験特性又は非破壊試験特性は，次による。いずれの特性によるかは，注文者の指定がない場合には，製造業者の選択とする。 a) 水圧試験特性 管は，2.5 MPaを水圧試験下限圧力とし，これに耐え，漏れがあってはならない。 b) 非破壊試験特性 管は，超音波探傷試験又は渦電流探傷試験のいずれかの非破壊試験を行い，その非破壊試験特性は，次による。ただし，受渡当事者間の協定によって，超音波探傷試験又は渦電流探傷試験に代えて，日本工業規格による他の非破壊試験によってもよい。この場合の合否判定基準は，超音波探傷試験又は渦電流探傷試験と同等以上とする。 注記 日本工業規格による他の非破壊試験方法として，JIS G 0586［鋼管の自動漏えい（洩）磁束探傷検査方法］などがある。 1) 超音波探傷試験特性は，JIS G 0582の人工きず区分UEの対比試験片の人工きずからの信号を警報レベルとし，警報レベル以上の信号があってはならない。ただし，製造業者の判断によって，警報レベルは，人工きずからの信号より低く設定してもよい。 2) 渦電流探傷試験特性は，JIS G 0583の人工きず区分EZの対比試験片の人工きずからの信号を警報レベルとし，警報レベル以上の信号があってはならない。ただし，製造業者の判断によって，警報レベルは，人工きずからの信号より低く設定してもよい。 9 寸法，寸法の許容差及び単位質量 管の寸法，寸法の許容差及び単位質量は，次による。 a) 黒管の寸法，寸法の許容差及び単位質量は，表4による。

JIS G3559:2019 pdfダウンロード。ねじり角鉄線を用いた溶接金網 Welded wiremesh using twisted low carbon square steel wires 1 適用範囲 この規格は，JIS G 3558に規定するねじり角鉄線を用いたねじり角鉄線溶接金網（以下，溶接金網という。）について規定する。 なお，この規格の溶接金網をコンクリート構造物の補強材などの用途に用いる場合には，溶接金網の強度などを，受渡当事者間で協議するのがよい。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 0404 鋼材の一般受渡し条件 JIS G 0415 鋼及び鋼製品−検査文書 JIS G 3558 ねじり角鉄線 JIS Z 2241 金属材料引張試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 ねじり角鉄線を用いた溶接金網，溶接金網 ねじり角鉄線を直交して配列し，それらの交点を電気抵抗溶接して，格子状にした溶接金網。溶接金網には，レギュラーねじり角鉄線溶接金網及びデザインねじり角鉄線溶接金網がある。 3.1.1 レギュラーねじり角鉄線溶接金網 網目形状が定められた正方形のもので，各縦線・各横線がそれぞれ定められた同一の線径をもち，幅1 m×長さ2 m及び幅2 m×長さ4 mの溶接金網。 3.1.2 デザインねじり角鉄線溶接金網 レギュラーねじり角鉄線溶接金網以外の溶接金網。 3.2 溶接金網の幅（width of fabric） 製造方向にかかわらず溶接金網の短い方の寸法（図1参照）。 3.3 溶接金網の長さ（length of fabric） 製造方向にかかわらず溶接金網の長い方の寸法（図1参照）。 3.4 溶接金網の縦線（longitudinal wire） 製造方向（機械の送り方向）のねじり角鉄線（図1参照）。 3.5 溶接金網の横線（transverse wire） 製造方向（機械の送り方向）と直角方向のねじり角鉄線（図1参照）。 3.6 突出し長さ（overhang） 縦線又は横線の外側線の中心から，横線又は縦線の先端までの長さ（図1参照）。 3.7 網目寸法（spacing） 隣接した縦線又は横線の中心から中心までの距離（図1参照）。縦網目寸法及び横網目寸法がある。

JIS K5516:2019 pdfダウンロード。合成樹脂調合ペイント Ready mixed paints (Synthetic resin type) 7.3 試験の一般条件 試験の一般条件は，JIS K 5600-1-1，JIS K 5600-1-6及びJIS K 5601-1-1によるほか，次による。 a) 試験の場所 試験の場所は，次による。 1) 養生及び試験の場所は，他に規定がない場合は，JIS K 5600-1-6の4.1［標準条件（可能な場合常に使用するべき条件）］に規定する条件［温度23±2 ℃，相対湿度（50±5） %］で，直射日光を受けず，ガス，蒸気，ほこりなどの影響がなく，通風の少ない室内とする（以下，標準状態という。）。 2) 目視観察のときの光源は，JIS K 5600-4-3の5.2（自然昼光照明）の拡散昼光とする。ただし，JIS K 5600-4-3の5.3（色観察ブースの人工照明）に規定する色観察ブースを用いてもよい。 b) 試験板の作製 試験板の作製は，次による。 1) 鋼板 JIS G 3141に規定するSPCC-SBの鋼板とし，7.5，7.7，7.11及び7.12の試験では，JIS K 5600-1-4の5.1.3（溶剤洗浄による調整）によって調整した鋼板をとする。7.14，7.15及び7.16の試験では，JIS K 5600-1-4の5.1.5（研磨による調整）によって調整した鋼板とする。 なお，研磨に用いる耐水研磨紙は，JIS R 6253のP280とする。 2) ガラス板 JIS R 3202に規定するフロート板ガラス又は磨き板ガラスとし，JIS K 5600-1-4の5.5.2（溶剤洗浄による調整）によって調整したガラス板とする。 3) アルミニウム板 JIS H 4000に規定するアルミニウム板とし，JIS K 5600-1-4の5.4.2（溶剤洗浄による調整）によって調整したアルミニウム板とする。 c) 試料の塗り方 試料の塗り方は，他に規定がない場合は，はけ塗りとし，1回ごとの塗付け量は，100 cm2当たり0.50±0.05 mLとする。 なお，はけ塗りに用いるはけの種類は，JIS K 5600-1-5の3.1（はけ）又は附属書A［試験板の塗装（はけ塗り）］による。 d) 乾燥方法 乾燥方法は，他に規定がない場合は，標準状態で乾燥する。 なお，塗り終わった試験片の保持は，JIS K 5600-1-1の表1（塗るときの環境条件・塗り方と試験板の固定・保持）による。 7.4 容器の中の状態 容器の中の状態の試験は，JIS K 5600-1-1の4.1.2 a)（液状塗料の場合）による。 7.5 塗装作業性 塗装作業性の試験は，次による。 a) 試験板 試験板は，7.3 b) 1)に規定する鋼板とし，寸法は，500 mm×200 mm×1 mmとする。 b) 試験方法 試験方法は，7.3 c)の方法によって，試験板の片面に規定の塗付け量になるように，はけ塗りする。判定後に7.7の試験片として用いる場合は，同時に見本品の試験片（寸法200 mm×100 mm×0.8 mm）を同じ方法で作製しておく。...

JIS K4822:2019 pdfダウンロード。火薬類安定度試験用試薬類 Reagents for stability tests of explosives 1 適用範囲 この規格は，火薬類の安定度試験に用いる試薬類について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7507 ノギス JIS K 0067 化学製品の減量及び残分試験方法 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS K 0970 ピストン式ピペット JIS K 4800 火薬用語 JIS K 4810 火薬類性能試験方法 JIS K 8001 試薬試験方法通則 JIS K 8295 グリセリン（試薬） JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） JIS T 3201 ガラス注射筒 JIS T 3210 滅菌済み注射筒 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 4800によるほか，次による。 3.1 比較試験用よう化カリウムでんぷん紙 未検査のよう化カリウムでんぷん紙の鋭敏度試験に用いるもので，5.1に規定する品質に適合した，気密容器に収納し冷暗所に保管したもの。 3.2 比較試験用標準色紙 標準色紙の標準色線試験に用いるもので，6.1に規定する品質に適合した，気密容器に収納し冷暗所に保管したもの。 3.3 耐熱試験時間 試料の入った耐熱試験用試験管を恒温槽に挿入してから，よう化カリウムでんぷん紙の乾湿境界部が比較試験用標準色紙と同一濃度の色に変色するまでの時間。 3.4 製品原紙 よう化カリウム及び可溶性でんぷんを溶かした溶液を含浸済みのよう化カリウムでんぷん原紙で，製造後少なくとも1か月以上経過後に，四辺を30〜50 mmの幅で除去した未検査のもの。 4 種類 火薬類の安定度試験に用いる試薬の種類は，次による。 a) よう化カリウムでんぷん紙 b) 標準色紙 c) 精製滑石粉 d) 青色リトマス試験紙 5 よう化カリウムでんぷん紙 5.1 品質 品質は，5.2によって試験し，表1に適合しなければならない。

JIS K5674:2019 pdfダウンロード。鉛・クロムフリーさび止めペイント Lead-free, Chromium-free anticorrosive paints 1 適用範囲 この規格は，一般的な環境下での鉄鋼製品及び鋼構造物などのさび止めに用いる塗料で，鉛フリー及びクロムフリーのさび止め顔料を含む，鉛・クロムフリーさび止めペイントについて規定する。 注記 この規格は，環境対応で廃止された，各種鉛含有JISさび（錆）止めペイントの代替えとして開発され，JIS K 5621よりも長期間にわたる屋外での防食性を求められている塗料である。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 3141 冷間圧延鋼板及び鋼帯 JIS G 3303 ぶりき及びぶりき原板 JIS G 4401 炭素工具鋼鋼材 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS K 0121 原子吸光分析通則 JIS K 0557 用水・排水の試験に用いる水 JIS K 5500 塗料用語 JIS K 5516 合成樹脂調合ペイント JIS K 5600-1-1 塗料一般試験方法−第1部：通則−第1節：試験一般（条件及び方法） JIS K 5600-1-2 塗料一般試験方法−第1部：通則−第2節：サンプリング JIS K 5600-1-3 塗料一般試験方法−第1部：通則−第3節：試験用試料の検分及び調製 JIS K 5600-1-4 塗料一般試験方法−第1部：通則−第4節：試験用標準試験板 JIS K 5600-1-5 塗料一般試験方法−第1部：通則−第5節：試験板の塗装（はけ塗り） JIS K 5600-1-6 塗料一般試験方法−第1部：通則−第6節：養生並びに試験の温度及び湿度 JIS K 5600-1-7 塗料一般試験方法−第1部：通則−第7節：膜厚 JIS K 5600-1-8 塗料一般試験方法−第1部：通則−第8節：見本品 JIS K 5600-2-7 塗料一般試験方法−第2部：塗料の性状・安定性−第7節：貯蔵安定性 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 5500による。 4 種類 種類は，次によって区分する。 a) 1種 有機溶剤を揮発成分とする液状・自然乾燥性のさび止め塗料。 b) 2種 水を主要な揮発成分とする液状・自然乾燥性のさび止め塗料。 5...

JIS K6386:2019 pdfダウンロード。防振ゴム−ゴム材料の区分 Rubber vibration isolators-Rubber material classification 1 適用範囲 この規格は，一般に振動及び衝撃の伝達防止，吸振，又は緩衝の目的で使用される防振ゴム製品（以下，防振ゴムという。）のゴム材料の区分について規定する。ただし，エボナイト，気泡性ゴム及び布，又はコードで補強されたゴムについては適用しない。 警告 この規格の利用者は，通常の実験室での作業に精通しているものとする。この規格は，その使用に関連して起こる全ての安全上の問題を取り扱おうとするものではない。この規格の利用者は，各自の責任において安全及び健康に対する適切な措置をとらなければならない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS K 6200 ゴム−用語 JIS K 6250 ゴム−物理試験方法通則 JIS K 6251 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−引張特性の求め方 JIS K 6253-3 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第3部：デュロメータ硬さ JIS K 6254 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−応力−ひずみ特性の求め方 JIS K 6255 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−反発弾性率の求め方 JIS K 6257 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−熱老化特性の求め方 JIS K 6258 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐液性の求め方 JIS K 6259-1 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−耐オゾン性の求め方−第1部：静的オゾン劣化試験及び動的オゾン劣化試験 JIS K 6262 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−常温，高温及び低温における圧縮永久ひずみの求め方 JIS K 6385 防振ゴム−試験方法 JIS K 6394 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−動的性質の求め方−一般指針 JIS Z 8401 数値の丸め方 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS K 6200及びJIS K 6254によるほか，次による。 3.1 動倍率，d 防振ゴムの動的状態におけるばね定数と静的状態におけるばね定数との比。なお，動的状態とは正弦波振動状態をいう。 4 分類記号 4.1 一般 防振ゴムのゴム材料の分類記号は，ゴム材料の種類を表す記号及び静的せん断弾性率を表す数字を並記し，これを分類記号とする。ただし，静的せん断弾性率を測定しない場合には，その分類記号の数字を括弧を用いて記載する。 4.2 ゴム材料の種類を表す記号 防振ゴムのゴム材料は，使用目的によって表1の5種類に分ける。ゴム材料の種類の表し方は，箇条8による。