• JIS A8952:1989 pdfダウンロード。建築工事用シート Fabric sheets for construction shelters 1. 適用範囲 この規格は,繊維製の織編生地を主材として作った帆布製シート及び網地製シート(以下,メッシュシートという。)による建築工事用シート(以下,シートという。)について規定する。 備考1. この規格の引用規格は,次に示す。 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼管 JIS G 3554 きっ甲金網 JIS G 4051 機械構造用炭素鋼鋼材 JIS L 1091 繊維製品の燃焼性試験方法 JIS L 1096 一般織物試験方法 JIS S 9021 はとめ及びアイレットリング JIS Z 9001 抜取検査通則 2. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるもので,参考値である。 2. 種類 シートの種類は,次のとおりとする。 1類:シートだけで落下物による危害防止に使用されるもの。 2類:シートと金網を併用し,落下物による危害防止に使用されるもの。 備考1. メッシュシートは,網目の寸法が12mm以下のものをいう(図1参照)。 3. 品質 3.1 外観 シートの外観は,次による。 (1) 縫目の目とび,縫い外れがなく,かつ,縫い代は,ほぼ均一でなければならない。 (2) 融着部のゆがみ,外れがあってはならない。 (3) 切れ,破れ,形のゆがみ,織りむらなどの使用上有害な欠点があってはならない。 3.2 性能 シートの性能は,6.によって試験し,表1の規定に適合しなければならない。 4. 構造 シートの構造は,次による。 (1) シートの各辺の縁部は,はとめ金具が容易に外れない構造でなければならない。 (2) はとめの材料及び外観は,JIS S 9021に規定する3.(材料)及び5.(外観)に適合するものを用い,はとめの穴径は8mm以上とする。 5. 形状・寸法 シートの形状・寸法及びはとめの間隔は,表2のとおりとする。 6. 試験 6.1 数値の換算 従来単位の試験機又は計測器を用いて試験する場合の国際単位系 (SI) による数値への換算は,次による。 1 kgf=9.80 N 6.2 引張強さ及び伸び試験 シートの引張強さ及び伸び試験は,JIS L 1096の6.12.1(1)[A法(ストリップ法)]の重布類に準じた定速伸長形試験機によって行い,引張強さN {kgf} 及び伸び (mm) を求める。メッシュシートの場合の試験片の幅は,縦,横それぞれ30cmの区間で,糸本数の最も少ない測り方で, その糸本数を数え,試験片はその101の糸本数の幅とする。ただし,糸本数の小数点以下は切り捨てる。 6.3...
    10-11
  • JIS B0113:1989 pdfダウンロード。工業用燃焼装置用語 Glossary of Terms−Relating to Industrial Combustion Equipments 1. 適用範囲 この規格は,液体及び気体燃料を用いる工業用燃焼装置に関する主な用語について規定する。 2. 分類 用語は,次のとおりに分類する。 (1) 種類及び形式 (2) 構造 (3) 附帯設備 (4) 燃焼一般 (5) 性能及び試験 3. 用語及び意味 用語及び意味は,次のとおりとする。 なお,参考のために,対応英語を示す。 備考1. 用語の下の括弧内の仮名書きは,読み方を示す。 2. この用語の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参考として併記したものである。
    10-11
  • JIS B6510:1989 pdfダウンロード。面取り盤の試験及び検査方法 Test Methods for Performance and Accuracy of Spindle Moulding Machines 1. 適用範囲 この規格は,JIS B 0114(木材加工機械の名称に関する用語)の番号6321に規定する単軸面取り盤及び番号6322に規定する複軸面取り盤(以下,これらを総称して面取り盤という。)のうち,単軸面取り盤については有効切削高さが100mm以下の面取り盤,複軸面取り盤については有効切削高さが100mm以下で主軸センタ間の距離が100mm以上680mm以下の面取り盤の機能,運転性能及び剛性に関する試験方法並びに静的精度及び工作精度の検査方法について規定する。 備考 この規格の中で{ }を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって,参考として併記したものである。 引用規格,対応国際規格及び関連規格:5ページに示す。 2. 機能試験方法 面取り盤の機能試験は,表1による。 3. 運転試験方法 3.1 無負荷運転試験 主軸を回転させ,30〜60分間運転を継続して軸受温度が安定した後,所要電力及び騒音を測定し,表2記録様式1に規定する各項について記録するとともに,異常振動がないことを感触によって観察する。 なお,騒音の測定は,JIS B 6521(木材加工機械の騒音測定方法)による。 備考1. 単軸面取り盤については,記録様式1の左欄に記録する。 2. 主軸回転速度の変速装置があるものは,最大回転速度を含む少なくとも2水準の回転速度について記録する。 3. 騒音測定条件については,記事欄に記録する。 3.2 負荷運転試験 試験材の切削を行い,所要電力及び騒音を測定し,表3記録様式2に規定する各項について記録するとともに,異常振動がないこと及び切削面の状態を感触によって観察する。 所要電力の測定は,送り速度を一定とし,切込み深さを変えるか,又は切込み深さを一定とし,送り速度を変えて試験を行う。
    10-11
  • JIS B0907:1989 pdfダウンロード。回転機械及び往復動機械の振動 −振動シビアリティ測定器に 関する要求事項 Mechanical Vibration of Rotating and Reciprocating Machinery−Requirements for Instruments for Measuring Vibration Severity 1. 適用範囲 この規格は,機械の振動シビアリティの測定器に関する要求事項について規定するもので,一つの機械の振動の激しさを他の機械と比較する場合,測定器の不正確さがある範囲を超えないようにすることを目的とする。この規格に適合する測定器は,JIS B 0906(回転速度10〜200r/sで運転される機械の振動−振動評価基準の基本事項) [ISO 2372 (Mechanical vibration of machines with operating speeds from 10 to 200 rev/s−Basis for specifying evaluation standards)] に定められた測定を行うのに適しており,“回転機械及び往復動機械の振動シビアリティ測定器(以下,振動測定器という。)”と呼ぶ。 この規格で規定する振動測定器は,振動の激しさの測定単位として定義されている振動速度のrms値を,直接に指示又は記録するものである。 備考1. 真のrms値を指示するかどうかを試験する方法については,これを附属書に示す。 2. 測定周波数範囲の制約はあるが,この振動測定器をこの規格で規定した測定精度と同等の測定精度が必要な他の場合にも使用することができる。 例えば,構造物,トンネル,橋りょうなどの振動速度の測定に用いることができる。 引用規格: JIS B 0906 回転速度10〜200r/sで運転される機械の振動−振動評価基準の基本事項 対応国際規格: ISO 2954 Mechanical vibration of rotating and reciprocating machinery−Requirements for instruments for measuring vibration severity 2. 用語の定義 この規格で用いる用語の定義は,次のISO規格及びIEC規格による。 IEC 184 Methods for specifying the characteristics of electro-mechanical transducers for shock and vibration measurements IEC 222 Methods for specifying the characteristics of auxiliary equipment for shock and...
    10-11
  • JIS B6513:1989 pdfダウンロード。金属製格子フェンス及び門扉 Fences and gates with metals 1 適用範囲 この規格は,主として敷地の区画に用いる金属製の格子フェンス及び門扉(以下,格子フェンス及び門扉という。)について規定する。 なお,技術上重要な改正に関する旧規格との対照を,附属書Aに示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版(追補を含む。)を適用する。 JIS A 1414-2 建築用パネルの性能試験方法−第2部:力学特性に関する試験 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS G 3444 一般構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3445 機械構造用炭素鋼鋼管 JIS G 3446 機械構造用ステンレス鋼鋼管 JIS G 3466 一般構造用角形鋼管 JIS G 3547 亜鉛めっき鉄線 JIS G 4305 冷間圧延ステンレス鋼板及び鋼帯 JIS H 4040 アルミニウム及びアルミニウム合金の棒及び線 JIS H 4100 アルミニウム及びアルミニウム合金の押出形材 JIS H 5202 アルミニウム合金鋳物 JIS H 8602 アルミニウム及びアルミニウム合金の陽極酸化塗装複合皮膜 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は,次による。 3.1 格子フェンス アルミニウム合金製,鋼製又はステンレス鋼製の角パイプ,丸パイプ,平板,丸棒,鋳物などの材料を格子状又は意匠的に組み立て,柱などを使って連続して設置できるもの又はコンクリートブロック積みなどの間に組み込まれるもの(図1及び図2参照)。 3.2 門扉 アルミニウム合金製,鋼製又はステンレス鋼製の角パイプ,丸パイプ,平板,丸棒,鋳物などを格子状又は意匠的に組み立て,開き戸又は引戸として門に用いるもの(図3参照)。
    10-11
  • JIS B6514:1989 pdfダウンロード。金属製折板屋根構成材 Components for metal roof-decks 1. 適用範囲 この規格は,金属製折板屋根を構成する折板及び構成部品について規定する。 備考1. 折板は,金属板と裏打材で構成されたもの及び金属板だけのものとする。 2. この規格の引用規格を,付表1に示す。 3. この規格の中で { } を付けて示してある単位及び数値は,従来単位によるものであって参考値である。 2. 用語の定義 この規格で用いる主な用語の定義は,次のとおりとする。 (1) 折板 金属板をV字,U字又はこれに近い形に折り曲げて,屋根材として使用する部材。 (2) 構成部品 折板屋根を構成するための部品。 3. 各部の名称 各部の名称は,次による。 (1) 折板屋根 折板屋根の各部の名称は,図1,図2及び図3の例による。
    10-11
  • JIS B6515:1989 pdfダウンロード。プリント配線板用銅はく Copper foil for printed wiring boards 1. 適用範囲 こ の規格は,プリント配線板製造に用いられる銅張積層板及び銅張フレキシブル材料の製造に使用するプリント配線板用銅はくの特性について規定する。 この規格は,ロール品,シート品又はカットパネル品で供給する銅はくに適用する。 2. 引用規格 次に掲げる規格は,この規格に引用されることによって,この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は,その最新版を適用する。 IEC 60249-1 Base materials for printed circuits−Part 1 : Test methods IEC 61249-5 Materials for interconnection structures−Part 5 : Sectional specification set for conductive foils and films with and without coatings ISO 4287-1 Surface roughness−Terminology−Part 1 : Surface and its parameters 3. 記号 3.1 銅はくの種類 この規格内で示した使用法に供される銅はくを,次の二つのタイプに分け,表1に種類及び記号を示す。 タイプE:電解銅はく タイプR:圧延銅はく 3.2 プロファイルの種類 プロファイルの種類を表2に示す3種類の記号で表す。 10点平均粗さはISO 4287-1のRzに相当し,附属書A.2.5に記載の試験方法によって測定する。 将来IEC 61189-2 (Test methods for electrical materials, interconnection structures and assemblies−Part 2 : Test methods for materials for interconnection structures)(1)が制定された場合には,その試験方法を用いる。 3.3 接着力向上処理及び防せい処理 銅はくには,基材への接着強度を高めるための化学的及び電気化学的な表面処理を施す。この処理は,片面又は両面のいずれに施してもよく,その記号は,次のとおりとする。 1:片面処理 2:両面処理 なお,電解銅はく上への片面処理の場合,はくの粗面に施す。また,はくの保存期間を増すために,はくの両面に化学的防せい処理を施す。 3.4 形名の構成 銅はくの形名の構成は次による。
    10-11
  • JIS B6516:1989 pdfダウンロード。加人な刃研削谧D试舆及U横查方法Test Methods for Performance and Accuracy of Planer Knife Grinding Machines 1.遍用箍D规格法,办凡な刃取付台D畏志o400 mm以上900 mm 以下ODJISB0114(木材加工禨械D名称t開寸为用晤)D番号6821规定寸为手勤力人な天研削整及U番号6822规定寸否自勤力人な丙研削盔(以下,办dな刀研削楹匕v5。)禨能,斓耘性能及U*刚性k阕寸石献歉方法业U4静的精度及乙工作精度D梭查方法て规定寸石。 考二规格)中て{}杂付tて示Lて南石单位及仍数值汰,徙来单位上石0℃尚○て,参考上Lて供配乙北6て尚石。 引用规格︰ JIS B 0114木材加工禨械名称汇開寸石用语JIS B 6507木材加工禨械安全通则 JIS B 6521木材加工楼械D骚音测定方法 開速规格:JIS B 6501木材加工禨械D试/方法通则 JSZ8203国祭单位系(ST)及心芒使八方
    10-11
  • JIS B7241:1989 pdfダウンロード。反射投映禨Opaque Projectors 1.通用箍二D规格汰,了八一于中一D各迈D是志s,150mm 以上285mm 以下D反射投映禨(‘)(以下,投映栈匕v5。)·て规定寸石。 注(内普籍,桧画な卫o不透明な资料窑反射投映寸石楼械。引用规格∶ JIS B 7181映写v火D解像力试酸栎板 JIS C 1102指示鼋氦叶器 JISC 1609照度针 JIs C7511映写用霍球JsC 7527八口宁电球阕速法规:鼋氮用品取籍法 2频投映楼穗镇法,方式汇上○て表12种频上寸石。
    10-11
  • JIS B7450:1989 pdfダウンロード。ディジタルスケール Digital Position Readout 1. 適用範囲 この規格は,スケール及び検出ヘッドをケースに一体形に組み込んだ,最小表示量が0.000 5〜0.01mm,有効長が100〜3 000mmのディジタルスケールについて規定する。 引用規格: JIS B 7541 標準尺 JIS Z 8103 計測用語 関連規格:JIS B 7150 測微顕微鏡 JIS K 7109 プラスチックの寸法許容差の決め方 JIS Z 8703 試験場所の標準状態 2. 用語の意味 この規格で用いる主な用語の意味は,JIS Z 8103(計測用語)によるほか,次による。 (1) ディジタルスケール 一定ピッチの目盛をもつ直線スケールを基準にして移動量,変位量をディジタル量として検出する装置。ただし,スケールと検出ヘッドとが別々のセパレート式のもの及び測定子を具備したスピンドル式のものは適用対象から除く。 (2) スケールユニット スケール及び検出ヘッドをケースに一体形として組み込んだディジタルスケールの検出部。 (3) インタフェースユニット スケールユニットから得られた信号を電気的に処理し,スケールと検出ヘッドとの相対変位量に対応した信号を取り出す装置。 (4) ディジタルカウンタ スケールユニットから得られた信号を電気的に処理し,スケールと検出ヘッドとの相対変位量をディジタル量として表示する装置。 (5) 有効長 測定長のうち,誤差が許容値に入る長さ。 (6) スケールピッチ スケールに刻まれた目盛の最小単位の目盛間隔。 (7) 誤差の領域の大きさ 標準器の値とスケールユニットによる読みとの差の最大値及び最小値に囲まれた範囲。 (8) もどり誤差 有効長内の行きともどりとの同一測定箇所における測定量の読みの差。 3. 主要部の名称 ディジタルスケールの主要部の名称は,図1による。 4. 等級 スケールユニットの等級は,誤差の領域の許容値及びもどり誤差の許容値によって0級,1級,2級及び3級の4等級とする。 5. 有効長 ディジタルスケールの有効長は,原則として次による。
    10-11