JIS A1211:1998 pdfダウンロード。CBR試験方法 Test methods for the California Bearing Ratio (CBR) of soils in laboratory 1 適用範囲 この規格は，モールド内に締め固めた土の供試体及びモールド内に採取した乱さない土の供試体のCBRを求める方法について規定する。ただし，モールド内に締め突き固めた供試体のCBR試験の場合は，目開き37.5 mmのふるいを通過した土を対象とする。 なお，この規格は，安定処理した土にも適用できる。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0207 地盤工学用語 JIS A 1201 地盤材料試験のための乱した土の試料調製方法 JIS A 1203 土の含水比試験方法 JIS A 1210 突固めによる土の締固め試験方法 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） JIS Z 8401 数値の丸め方 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0207によるほか，次による。 3.1 プルービングリング 圧縮力又は引張力の大きさをリングの変形量から測定する荷重計。 3.2 修正CBR 所定の最大乾燥密度に対する所要の締固め度に相当する路盤材料及び盛土材料の品質を表す指標。 3.3 設計CBR アスファルト舗装の厚さを決定する場合に必要となる路床の支持力を表す指標。路床土がほぼ一様な区間内で，道路延長方向と路床の深さ方向とについて求めた幾つかのCBRの測定値から，それらを代表するように決めたもの。 4 試験方法の種類 試験方法の種類は，次による。 a) 締め固めた土のCBR試験 b) 乱さない土のCBR試験 5 試験装置及び器具 5.1 締め固めた土のCBR試験装置及び器具 締め固めた土のCBR試験装置及び器具は，次による。 a) CBR試験装置 CBR試験装置は，圧縮装置，荷重計，貫入ピストン及び貫入量測定装置から構成され，次の条件を満たす。CBR試験装置及び貫入ピストンの例を，図1及び図2に示す。 1) 圧縮装置 圧縮装置は，CBRの大きさに応じて十分な能力のものを用いることとし，載荷能力は，50 kN以上とする。貫入速さは，1 mm/minの一定速度で連続的に与えることができるものでなければならない。 2) 荷重計 荷重計は，プルービングリング又は電気的に荷重を指示できるもので，予想される最大荷重の±1 %程度の許容差で荷重が測定できるもの。5 kN〜50 kNの範囲で容量の異なるものを複数用意しておき，最大荷重に応じて使い分ける。 3) 貫入ピストン 貫入ピストンは，直径50.0 mm±0.1 mmの鋼製円柱形とする。...

JIS A1409:1998 pdfダウンロード。残響室法吸音率の測定方法 Method for measurement of sound absorption coefficients in a reverberation room 1. 適用範囲 この規格は，残響室内に設置した，壁・天井仕上げとして用いられる音響材料の吸音率，又は家具，人，吸音体などの物体を対象とする等価吸音面積の測定方法を規定する。共鳴特性の鋭い共鳴器の吸音率特性の測定は意図していない。 得られた結果は，吸音特性の相互比較の目的や室内音響及び騒音制御に関する設計のための計算に利用される。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格のうちで発行年を付記してあるものは，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補はそれに適用しない。発効年（発行年）を付記していない引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 ISO 5725-2 : 1994 Accuracy (trueness and precision) of measurement methods and results−Part 2 : Basic method for the determination of repeatability and reproducibility of a standard measurement method IEC 61260 : 1995 Electroacoustics−Octave-band and fractional-octave-band filters 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 3.1 残響時間 (reverberation time) T 音が停止した後，音圧レベルが60dB減衰するのに要する時間。単位は秒 (s)。 備考 この定義は，音圧レベルと時間の間に線形な関係があり，暗騒音が十分に低いという理想的な場合の仮定に基づいている。 3.2 室の等価吸音面積 (equivalent sound absorption area of a room) A1, A2 回折効果はないものとし，室内にある吸音要素だけがあるとして，これと同じ残響時間を与える全吸音面（吸音率：1.0）の仮想的な面積。試料を入れない状態における残響室の等価吸音面積はA1の記号で表し，試料を入れた状態における残響室の等価吸音面積はA2の記号で表す。単位は平方メートル (m2)。 3.3 試料の等価吸音面積 (equivalent sound absorption area of a test specimen) A 試料を入れた状態と入れない状態における残響室の等価吸音面積の差。単位は，平方メートル (m2)。 参考 等価吸音面積は，吸音力ともいう。 3.4 残響室法吸音率...

JIS A1515:1998 pdfダウンロード。建具の耐風圧性試験方法 Windows and Doorsets−Wind resistance test 1. 適用範囲 この規格は，JIS A 1513に規定する試験項目のうち，圧力箱方式による建具の耐風圧性試験方法について規定する。 備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 ISO 6612 : 1980 Windows and door height windows−Wind resistance tests 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版を適用する。 JIS A 1513 建具の性能試験方法通則 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 a) 圧力箱方式 建具の室外側に，加圧・減圧するための箱を取り付け，建具の室内・室外に圧力差が生じるようにした方式。 b) 圧力差 (pressure differential) 建具の室外側の圧力と室内側の圧力との差。建具の室外側の圧力が室内側の圧力より高い状態を正圧，低い状態を負圧とする。 c) 残留変形 (permanent residual deformation) 圧力を取り去った後，建具に残っている変形。 d) 面外変位 (frontal displacement) 建具が移動した量を含んだ原位置からの面外移動量。 e) 面外たわみ (frontal deflection) 建具の同一部材における面外変位の最大差。 f) 変位率 建具面における開口部の長辺内のり寸法又は短辺内のり寸法と面外変位との比。 g) たわみ率 (relative frontal deflection) 建具面における標線間距離と，その間における面外たわみとの比。 4. 試験装置 試験装置は，主としてa)〜e)の機器，装置によって構成されるもので，図1に例示する。 a) 圧力箱 圧力箱は，試験に際して内部圧力を一定に保つことができるもの。 b) 送風機 送風機は，試験に必要な圧力まで試験体に加圧できるもの。 c) 圧力調節機 圧力調節機は，圧力箱内を所定の圧力に調節できるもの。 d) 圧力差測定器 圧力差測定器は，圧力箱内外の圧力差を測定できるもの。 e) 変位測定装置 変位測定装置は，試験体及び試験体取付枠の原位置からの面外方向の移動量を測定できるもの。 5. 試験体及び試験体取付枠 5.1 試験体 試験体は，使用状態に組み立てられた完成品とする。 5.2 試験体取付枠 試験体取付枠は，試験体を使用状態に準じた方法で正しく取り付けることができ，試験の圧力に耐え得る十分な剛性をもつものとする。ただし，試験体を直接圧力箱に取り付けることができる場合には，試験体取付枠を用いなくてもよい。 5.3 試験体用ガラス 試験体にガラスを用いる場合は，実際に使用が予定されているガラスとする。 なお，ガラス厚さが特定されていない場合は，仕様に定められたもののうち，最小厚さのガラスとする。 6....

JIS A1516:1998 pdfダウンロード。建具の気密性試験方法 Windows and Doorsets−Air permeability test 1. 適用範囲 この規格は，JIS A 1513に規定する試験項目のうち，圧力箱方式による建具の気密性試験方法について規定する。 備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 ISO 6613 : 1980 Windows and door height windows−Air permeability test ISO 8272 : 1985 Doorsets−Air permeability test 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版を適用する。 JIS A 1513 建具の性能試験方法通則 JIS Z 8401 数値の丸め方 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 a) 圧力箱方式 建具の室外側に，加圧・減圧するための箱を取り付け，建具の室内・室外に圧力差が生じるようにした方式。 b) 圧力差 (pressure differential) 建具の室外側の圧力と室内側の圧力との差。建具の室外側の圧力が室内側の圧力より高い状態を正圧，低い状態を負圧とする。 c) 通気量 圧力差によって建具を通過する空気量。 d) 通気面積 通気量の算出に用いる面積。 1) 建具面積は，建具の内のり寸法(1)の幅寸法と高さ寸法の積。 2) 可動部面積は，主枠の中の可動部すべての面積。 e) すき間長さ (length of joints) 試験体に含まれる可動部の周辺長さの合計。 注(1) 製品規格による。 4. 試験装置 試験装置は，主としてa)〜e)の機器，装置によって構成されるもので，図1に例示する。 a) 圧力箱 圧力箱は，試験に際して内部圧力を一定に保つことができるもの。 b) 送風機 送風機は，試験に必要な圧力まで試験体に加圧できるもの。 c) 圧力調節機 圧力調節機は，圧力箱内を所定の圧力に調節できるもの。 d) 圧力差測定器 圧力差測定器は，圧力箱内外の圧力差を測定できるもの。 e) 流量測定装置 流量測定装置は，圧力をかけた段階で室内側における空気の流量を測定できるもの。 5. 試験体及び試験体取付枠 5.1 試験体 試験体は，使用状態に組み立てられた完成品とする。 5.2 試験体取付枠 試験体取付枠は，試験体を使用状態に準じた方法で正しく取り付けることができ，試験の圧力に耐え得る十分な剛性をもつものとする。ただし，試験体を直接圧力箱に取り付けることができる場合には，試験体取付枠を用いなくてもよい。 5.3...

JIS A1517:1996 pdfダウンロード。建具の水密性試験方法 Windows and doorsets-Watertightness test under dynamic pressure 1 適用範囲 この規格は，JIS A 1513に規定する試験項目のうち，圧力箱方式による建具の水密性試験方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 15821:2007，Doorsets and windows−Water-tightness test under dynamic pressure−Cyclonic aspects（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1513 建具の性能試験方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 水密性（water tightness） 風雨による建具の室内側への水の浸入を防ぐ程度を表す性能。 3.2 漏水（water penetration） 水が建具の室内側に，連続して，又は繰り返し浸入すること。 3.3 圧力箱方式 建具の室外側に加圧・減圧するための箱を取り付け，建具の室内・室外に圧力差が生じるようにした方式。 3.4 圧力差（pressure differential） 建具の室外側の圧力と室内側の圧力との差。 注記 建具の室外側の圧力が室内側の圧力より高い状態を正圧，低い状態を負圧という。 3.5 静圧 圧力が一定で変動しない圧力。 3.6 脈動圧（dynamic pressure） 圧力差が近似正弦波で周期的に変動する圧力。 3.7 上限値（upper limit value） 脈動圧の上限圧力値。 3.8 中央値（median value） 脈動圧の中央圧力値。 3.9 下限値（lower limit value） 脈動圧の下限圧力値。 3.10 水噴霧量 試験体全面に向かって均一に噴霧される毎分1 m2当たりの水量。 4 試験装置 試験装置は，主としてa)〜f)の機器又は装置によって構成するもので，図1に例示する。 a) 圧力箱 圧力箱は，試験に際して内部圧力を一定に保つことができ，かつ，箱内に水噴霧ノズルを設置したものとする。 b) 送風機 送風機は，試験圧力まで加圧箱内の空気を加圧又は減圧できる能力をもつものとする。 c) 圧力調節機 圧力調節機は，圧力箱内を所定の圧力に調節できるものとする。 d) 圧力差測定器 圧力差測定器は，圧力箱内外の圧力差を測定できるもので，±3 %の精度をもつものとする。 e) 脈動圧発生装置 脈動圧発生装置は，図2に規定する脈動圧を発生でき，試験中に脈動圧周期を変動せず維持できるものとする。...

JIS A1519:1996 pdfダウンロード。建具の開閉力試験方法 Windows and doorsets-Determination of opening and closing forces 1 適用範囲 この規格は，JIS A 1513に規定する試験項目のうち，おもりによる建具の開閉力試験方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 9379:2005，Operating forces−Test method−Doors（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。この引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1513 建具の性能試験方法通則 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 開閉力 開き力及び閉じ力の総称であり，戸を開くとき，又は閉じるときに必要な力。開閉力の値は，おもりによる力を，ロープの質量及び滑車の抵抗を無視した値で表す。 3.2 閉鎖位置 戸が完全に閉鎖され，施錠できる位置。 3.3 開き力 閉鎖位置から規定された開き位置まで，戸を移動させるのに要する力。 3.4 閉じ力 規定された開き位置から閉鎖位置まで，戸を移動させるのに要する力。 3.5 スイング 主に枠の面外に戸が移動する開閉形式。 3.6 スライディング 主に枠の面内を戸が移動する開閉形式。 4 試験装置 試験装置は，主としてa)〜c) の機器及び装置によって構成する（図1〜図3参照）。 a) 試験体取付装置 試験体取付装置は，試験体を通常の使用に準じた状態に取り付けられるものとし，試験の結果に影響を与えないよう，試験中にあらゆる変形が生じない十分な剛性のあるものとする。 b) おもり おもりは，おもり本体及びこれをつるすジグによって構成され，吸湿性がなく耐久性のある金属などの材質とする（図1参照）。 なお，おもりの質量の精度は±5 %とし，測定試験に使用するおもりは1 N単位で調整できるものとする。 c) おもりの載荷装置 おもりの載荷装置は，おもりをつるすロープ及びおもりの作用方向を導くための滑車によって構成され，次による。 1) ロープの直径は6 mm以下とし，試験時の荷重及び衝撃に対して十分に耐えられる強さをもち，かつ，試験結果に影響を与えないように伸びの少ないものとする。 2) 滑車は，ロープの動きを阻害しないよう抵抗が十分小さく，滑らかに動くものとし，試験中に位置が移動しないように固定しているものとする。 3) 試験体へのロープの固定方法は，ジグを使用し，試験時の荷重及び衝撃に対して十分に耐えられる力をもつ方法とする。ただし，載荷位置のハンドルなどに直接ロープを取り付けることが可能な場合はジグを使用しなくてもよい。 5 試験体及び試験体取付枠 5.1 試験体 試験体は，使用状態に組み立てられた完成品とする。 5.2 試験体取付枠 試験体を試験体取付装置に取り付けにくい場合は，試験体取付枠を用いてもよい。ただし，この場合の試験体取付枠は，試験の目的に適した十分に剛性のあるものでなければならない。 6 試験方法 6.1 試験体の取付け 試験体は，水平及び垂直を正しく，かつ，ねじれ及び曲がりのないように試験体取付装置又は試験体取付枠に取り付ける。 6.2 試験環境 試験環境は，JIS A 1513の3.3（試験環境）による。ただし，風の影響を受けない環境とする。 なお，受渡当事者間の協議によって，変更してもよい。 6.3 試験項目 試験項目は，表1による。 なお，実施する試験項目並びに確認試験における開き力及び閉じ力の規定値は，製品規格による。製品規格によらない場合は，受渡当事者間での協議による。

JIS A1531:1998 pdfダウンロード。家具−常温液体に対する 表面抵抗の試験方法 Furniture−Assessment of surface resistance to cold liquids 1. 適用範囲 この規格は，家具の仕上げ面とその表面の常温液体に対する耐久性の評価の方法について規定する。なお，この規格は，家具と同一の方法で仕上げられた，また同じ材料を用いた試験条件に合った試験体にも適用できる。 試験液の種類及び試験期間（5.中から選ばれる）はその明細を明らかにし，また，受渡当事者間が認めたものでなければならない。 試験液は，附属書に規定したものから選ぶが，他の試験液でも必要とあれば使用してもよい。 2. 定義 常温液体の家具表面への適用は，ガラス皿で覆われた円形ろ紙によって行う。指定された期間（時間）の後，円形ろ紙を取り除き，表面を洗って乾燥する。その後，家具の表面の損傷（変色，光沢の変化，水膨れなど）を調べる。 試験の結果は，数字によって表された等級によって評価する。 3. 器具及び試験液 3.1 円形ろ紙 直径約25mmで，坪量400〜500g/m2のもの。 3.2 ガラス皿 縁部が磨かれて，縁のない外直径約40mm，高さ約25mmのもの。 3.3 ピンセット 3.4 ろ紙 3.5 柔らかい吸収性のある布 3.6 観測用光源 等分に光を拡散し，試験部分に1 000〜5 000lxの照明を与える光源。太陽光線又は人工光線のどちらでもよい。 備考 太陽光線を用いる場合には，周囲の木立や建物の影響を受けてはならない。人工光源の場合には，色温度が5 000〜6 550kで平均演色評価数 (Ra) が92を超える光線にしなければならない。 3.7 直射光 60Wのつや消し電球で，試験部分にはその電球の光だけが入るようにし，試験者には直接当たらないように仕切る。電球と試験面とを結ぶ線が水平面となる角度は30〜60°でなければならない。 備考 図1に示すような観測箱を使用するのもよい。 3.8 試験液 試験液の温度は，23±2℃とする。 3.9 蒸留水又は脱イオン水 蒸留水又は脱イオン水の温度は23±2℃とする。 3.10 洗浄溶液 洗浄溶液は，蒸留水又は脱イオン水(3.9)の1lに対し，15mlの洗浄剤(3.11)を溶かした溶液。この洗浄溶液は，必要な都度，新しく調製すること。 3.11 洗浄剤 洗浄剤は，次のとおりとする。 − 1級アルキル (C10〜C14) アリルスルホン酸ナトリウム12.5% (m/m) − 最低1%の水溶液で，濁り点が25〜75℃で5〜15のエトキシル基をもつ1級又は2級アルコール (C8〜C16) ポリエトキシル誘導体12.5% (m/m) （濁り点の決定はISO 1065の中に述べられている。） − エタノール5.0% (m/m) − 蒸留水又は脱イオン水 (3.9) 70% (m/m) 洗浄剤はガラス瓶に入れ，冷暗所に貯蔵し，調製後1年以内に使用すること。 4. 試験体の調製及び予備処理 試験体は古いものであっても，試験に良好な状態であれば使用できる。 試験体は，気温15℃以上で通風のよい室内に4週間以上放置しなければならない。 試験状態は，試験の1週間前から始められ，温度23±2℃，相対湿度 (50±5) %の状態下に置かれる。試験体の表面は平滑とし，6.に規定する手順に対応できる大きさでなければならない。 もし，追加試験が必要であれば，十分な場所を確保するのがよい。試験表面は，試験前に乾燥した布 (3.5) で，注意深く拭いておく。 5. 試験期間 試験期間は，表から選択する。それは，家具の表面が自然に使用年数を過ぎた状態に似るために選ぶ。長期的試験期間も同様とする。 6. 手順 6.1 試験表面は水平に維持する。試験箇所の中心間距離は60mm以上とする。試験箇所の中心は，試験表面の縁部から40mm以上離れるようにする。...

JIS A4004:1998 pdfダウンロード。暖房用自然対流・放射形放熱器− 種類及び要求事項 Radiators, convectors, and similar appliances− Classification and requirements 1 適用範囲 この規格は，温度100 ℃以下，圧力1 MPa以下の温水又は蒸気圧力0.2 MPa以下の蒸気を使用する暖房用自然対流・放射形放熱器（以下，放熱器という。）について規定する。 ここでいう放熱器とは，暖房を必要とする室内などに設置し，外部から配管を通じて温水又は蒸気の供給を受けて，自然対流又は放射若しくはその双方によって放熱を行う機器で，熱源部をもたないものをいう。 なお，使用し得る温水温度の限度（最高使用温水温度）及び圧力の限度（最高使用圧力）は，放熱器ごとに製造業者が定める値とし，ここではこの規格を適用する上限値を示す。また，この規格で用いる圧力は，すべてゲージ圧力とし，この規格でいう蒸気とは，すべて飽和蒸気を指す。 注記 この規格は，放熱器の特性などについて規定するものであるが，その特性などにかかわる規定は設計などの目標値のために示すものであり，この規格によって適合性評価を行うことは意図していない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1400 暖房用自然対流・放射形放熱器−性能試験方法 JIS S 0101 消費者用警告図記号 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 熱源部 温水又は蒸気を発生する部位，装置。 3.2 定格放熱能力 放熱器を表4の条件において，9.1の方法で運転したときの加熱能力で，箇条11の規定によって表示した値。 3.3 定格通水量 温水用放熱器において，定格放熱能力から表4の給水の状態中，温度降下の値10 Kを水温降下として換算した水量で，箇条11の規定によって表示した値。 3.4 定格通水抵抗 温水用放熱器に定格通水量を通水し，9.2の方法で測定した通水抵抗で，箇条11の規定によって表示した値。 4 種類 放熱器の種類及び形式は，表1及び表2による。

JIS A5314:1998 pdfダウンロード。ダクタイル鋳鉄管モルタルライニング Mortar lining for ductile iron pipes 1 適用範囲 この規格は，JIS G 5526に規定するダクタイル鋳鉄管（以下，管という。）の内面に施すモルタルライニング（以下，ライニングという。）について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 4179:2005，Ductile iron pipes and fittings for pressure and non-pressure pipelines−Cement mortar lining（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0203 コンクリート用語 JIS A 1103 骨材の微粒分量試験方法 JIS A 1105 細骨材の有機不純物試験方法 JIS B 7507 ノギス JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7524 すきまゲージ JIS G 5526 ダクタイル鋳鉄管 JIS R 5210 ポルトランドセメント JIS R 5211 高炉セメント JIS R 5213 フライアッシュセメント 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0203によるほか，次による。 3.1 シールコート（seal coat） モルタルライニングの耐久性向上を目的として，モルタルライニングの表面に塗布する材料。 3.2 遠心力方法 管にモルタルを所定の寸法が得られるように均衡に投入しながら，所定の遠心力によって平滑な表面が得られるように管を回転させてライニングを成形する方法。 4 ライニングの品質 4.1 ライニングの厚さ 管端部におけるライニングの厚さは，7.2.1によって試験を行い，表1による。 なお，測定箇所は両端部のそれぞれ円周上の4点とする。 4.2 ひび割れ及び段差 ライニングのひび割れ及び段差の幅は，7.2.2によって試験を行い，いずれも0.25 mm以下でなければならない。 4.3 外観 ライニングの外観は，7.2.3によって試験を行い，表面が実用的に滑らかで，シールコートの塗装状態が一様でなければならない。...

JIS A5759:1998 pdfダウンロード。建築窓ガラス用フィルム Adhesive films for glazings 1 適用範囲 この規格は，建築物の窓，出入口などのガラスに用いる建築窓ガラス用フィルム（以下，フィルムという。）について規定する。ただし，ガラスには有機ガラスは含まない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7512 鋼製巻尺 JIS B 7516 金属製直尺 JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 JIS B 7753 サンシャインカーボンアーク灯式の耐光性試験機及び耐候性試験機 JIS K 6253-2 加硫ゴム及び熱可塑性ゴム−硬さの求め方−第2部：国際ゴム硬さ（10 IRHD〜100 IRHD） JIS R 3106 板ガラス類の透過率・反射率・放射率・日射熱取得率の試験方法 JIS R 3202 フロート板ガラス及び磨き板ガラス JIS Z 0237 粘着テープ・粘着シート試験方法 JIS Z 2245 ロックウェル硬さ試験−試験方法 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，次による。 3.1 日射 電磁波として太陽から放射されたエネルギーのうち，地上に到達した波長300〜2 500 nmの放射。 3.2 可視光線 視器官を通して，視感覚を起こすことができる波長380〜780 nmの放射。 注記 一般に可視光線の波長範囲の短波長限界は，380〜400 nm，長波長限界は，760〜780 nmである。 3.3 紫外線 日射のうちUVB域（300〜315 nm）及びUVA域（315〜380 nm）の放射。 3.4 透過率 透過光の光束（Φt）と入射光の光束（Φo）との比（Φt / Φo）。量記号はτで，百分率（%）で表す。 なお，透過とは，光がその単色光成分の振動数を変えずに媒質を通過する現象をいう。 3.5 反射率 反射光の光束（Φr）と入射光の光束（Φo）との比（Φr / Φo）。量記号は ρ で，百分率（%）で表す。 なお，反射とは，光が媒質の境界面に入るとき，その単色光成分が戻る現象をいう。 3.6 垂直放射率 フィルム面又はガラス面の283 Kの熱放射に対する正反射率を1から引いた値。 3.7 修正放射率 垂直放射率の測定値に修正係数を乗じて換算した放射率。 3.8 遮蔽係数 フィルムを貼り付けた厚さの呼び3ミリの板ガラスに入射した日射が，一度吸収された後に入射面の反対側に再放射される分も含んで通過する率（透過分と再放射分との和）を，板ガラスだけの場合の率を1として表した係数。...