JIS C0051:2002 pdfダウンロード。環境試験方法－ 電気・ 電子－ 端子強度試験方法 Environmental testing－ Part 2-21： Tests－ Test U： Robustness of termination and integral mounting devices 1. 適用範囲 この規格は， 通常の組立中又は取扱い中に， リ ード線などの端子又は表面実装部品の電極部が機械的なストレスを受けやすい電気及び電子部品に適用する。 適用する試験の詳細を表 1 に示す。 備考 この規格の対応国際規格を， 次に示す。 なお， 対応の程度を表す記号は， ISO/IEC Guide 21 に基づき， IDT（ 一致している）， MOD（ 修正している）， NEQ（ 同等でない） とする。 IEC 60068-2-21： 1999 Environmental testing－ part 2-21： Tests－ Test U： Robustness of terminationand integral mounting devices(MOD) 2. 引用規格 次に掲げる規格は， この規格に引用されることによって， この規格の規定の一部を構成する。 これらの引用規格は，記載の年の版だけがこの規格の規定を構成するものであって，その後の改正版・追補には適用しない。 JIS B 1002： 1985 二面幅の寸法 備考 ISO 272： 1982 Fasteners－ Hexagon products－ Widths across flats からのすべての引用事項は，この規格の該当事項と同等である。 JIS C 0010： 1993 環境試験方法－ 電気・ 電子－ 通則 備考 IEC 60068-1： 1988， Environmental testing－ Part 1： General...

JIS C1304:2002 pdfダウンロード。接地抵抗計 Earth testers 1 適用範囲 この規格は，電池を内蔵する定格測定電圧1 000 V以下で，測定対象として次のa)〜e)に用いる絶縁抵抗計であって可搬なものについて規定する。 a) 低電圧配電路の絶縁測定 交流1 000 V及び直流1 500 V以下の配電系統で，電源が切断されている電路及び機器の絶縁測定 b) 機器，器具，部品などの絶縁測定 注記 発電状態にない太陽電池アレイは，器具又は部品に該当する。 c) 高電圧設備の絶縁測定 d) 発電状態にある太陽電池アレイのP-N端子間を短絡する方法での絶縁測定 e) 発電状態にある太陽電池アレイのP-N端子間を短絡しない方法での絶縁測定 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 IEC 61557-1:2007，Electrical safety in low voltage distribution systems up to 1 000 V a.c. and 1 500 V d.c.−Equipment for testing, measuring or monitoring of protective measures−Part 1: General requirements IEC 61557-2:2007，Electrical safety in low voltage distribution systems up to 1 000 V a.c. and 1 500 V d.c.−Equipment for testing, measuring or monitoring of protective measures−Part 2: Insulation resistance（全体評価：MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，記載の年の版を適用し，その後の改正版（追補を含む。）は適用しない。 JIS C 0920:2003 電気機械器具の外郭による保護等級（IPコード） 注記...

JIS B9528:2002 pdfダウンロード。夕〈么va一FD仕梯書梯式Format of specification for time recorder 1，遗用笔乙D规格仕，夕才么l口一多D仕梯書D梯式及UF配入要便亿Ov\て规定寸石。 夕才么v口一岁匕仗，夕才么力一下D捶入中半一人力な匕D操作鸣对L，畤刻子一夕苍伴5印字，呼一夕保持，子一夕位送な巴奁行夕楼器袭v·多。 2，仕梯書D梯式二D仕梯書位，夕不么匕口一对D概要念示寸为0て，飞D梯式付表1忆上石。な扫，必要忆忘匕，配戴项日费省略又炷追加寸石二匕部下含石。 3仕楼書配入要颌仕梯普D配入要便法，次汇上石。 3.1名称型造粟者D商品名窑配入寸石。 3.2型式要造窠者亿上石型式囿配入丁石。 3.3畤针装置凳振方式及芒D精度二kて配人寸石。 a)凳振方式方式亿一l’て配入寸石。 例商用鼋源同期式，水晶凳振式な匕b)精度精度数值囿配入寸石。 例平均月盖±15秒〔常温)な匕 3.4表示装置表示方式，表示内容及乙畤間区分制二VVて配入寸石。 a)表示方式方式亿l\て配入寸石。 例1.了于口少式，子入汐岁儿式な匕D畤针表示方式亿l’て起入寸石。例2.LCD,LED，蚩光麦示管な匕D表示器亿○\て配入寸石。 b)表示内容表示内容在配人言石。 例1.日付表示，畤刻麦示，曜日麦示。午前·午後麦示，秒麦示な匕例2.ID 一F，操作方〈下）二工一な匕 )畤間区分制畤間区分制囿配入寸石。 例12晰間制，24畤阍制な匕 3.5印字楼’︰印字方式，不>夕供给方式及印字福切换之方式て配入寸石。 a)印字方式印字方式在配入亨石。 例活字翰方式,卜才少少夕方式，梦一零几了少少夕方式な匕 b)有夕供给方式及色才>夕D供船方式及色窑配人寸石。 例才>夕口一心，才少3>少，才/少少示>力七少卜，步一e心，1色，2色，黑，赤，青な匕 e)印字髑切换元方式︰方式念配入寸石。 3.6子一夕出力方式︰畤刻子一夕念含心配绿方式o棰频及飞内容二て配入寸石。

JIS A1420:1999 pdfダウンロード。建築用構成材の断熱性測定方法− 校正熱箱法及び保護熱箱法 Determination of steady-state thermal transmission properties− Hot box method 1. 適用範囲 この規格は，主として壁，屋根，天井，床などの建築用構成材の断熱性能としての熱貫流率，熱抵抗などを保護熱箱法［Guarded Hot Box Method（GHB法）］及び校正熱箱法［Calibrated Hot Box Method（CHB法）］によって測定する方法について規定する。 備考 この規格で規定するのは，試験装置の設計に関する必要最低条件であり，装置の寸法などは測定する試験体によって決定される。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。 JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） ISO 7345 Thermal insulation−Physical quantities and definitions 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 a) 平均放射温度 Tr 試験体表面への放射伝熱量を決定するための温度で，試験体と相対する面の温度を適切に加重平均したもの（附属書A参照）。 b) 環境温度 Tn 試験体表面への伝熱量を決定するための温度で，空気温度及び平均放射温度から算出する（附属書A参照）。 4. 記号及び単位 この規格で用いる記号及び単位は，次による。 i ：内部，一般に加熱側を表す添字 e ：外部，一般に冷熱側を表す添字 s ：表面を表す添字 n ：雰囲気を表す添字 5. 測定原理 5.1 保護熱箱法 装置は，図1に示すように保護熱箱の中に加熱箱が設置され，保護熱箱はΦ2及びΦ3を最小にするように制御される。理想的には，Φ2＝Φ3＝0となり，そのとき試験体通過熱量と加熱箱への供給熱量は等しくΦp＝Φ1となる。しかし，実際の測定においてはΦ2＝Φ3＝0とすることは困難であり，したがって，Φpに対してΦ2及びΦ3の校正が必要となる。 5.2 校正熱箱法 装置は，図2に示すように，装置全体が恒温室内に設置される。このとき，加熱箱内の空気温度と恒温室内の空気温度は必ずしも一致しない。加熱箱からの損失熱量φ3は，加熱箱を熱抵抗が大きな構造とすることで，小さくできる。試験体通過熱量φ1は，加熱箱への供給熱量φpから，加熱箱からの損失熱量φ3及び試験体側面の損失熱量φ4を差し引くことによって求める。このφ3及びφ4は，あらかじめ校正する。この校正には，熱抵抗が既知の校正板を用いるが，特に，φ4の校正には，実際に試験を行う試験体と同じ厚さ及び同程度の熱抵抗をもつ校正板を選び，かつ，同程度の温度条件で行う必要がある。試験体側面及び試験体枠での熱の流れは，図3に示すようになる。 6. 制限及び誤差要因 要求精度を確保するために，試験装置には，装置自体の構造，校正方法，測定方法及び試験体条件（厚さ，熱抵抗及び均質性）に関連する要因によって制限が加えられる。 6.1 装置による制限及び誤差 6.1.1 保護熱箱法における熱的な不均衡による制限 実際の測定では，試験体が均質であっても局所的な熱伝達率は一様ではなく，特に，加熱箱との境界付近では乱れが大きい。そのため，加熱箱内側及び外側の周辺部では，表面温度も空気温度も一様ではなくなる。このため，Φ2及びΦ3を同時に0にすることは不可能であるが，その状態での最適な不均衡状態は加熱箱近傍の試験体表面温度及び空気温度によって決まる。 Φ3はΦpの10%を超えないようにし，最適な熱流のバランスが得られるように装置の設計及び操作，すなわち，装置の形状，保護部の寸法及び内部の風速を決める。

JIS A1210:1999 pdfダウンロード。突固めによる土の締固め試験方法 Test method for soil compaction using a rammer 1 適用範囲 この規格は，目開き37.5 mmのふるいを通過した土の乾燥密度−含水比曲線，最大乾燥密度及び最適含水比を求めるための，突固めによる土の締固め試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 0207 地盤工学用語 JIS A 1201 地盤材料試験のための乱した土の試料調製方法 JIS A 1202 土粒子の密度試験方法 JIS A 1203 土の含水比試験方法 JIS P 3801 ろ紙（化学分析用） JIS Z 8401 数値の丸め方 JIS Z 8801-1 試験用ふるい−第1部：金属製網ふるい 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS A 0207によるほか，次による。 3.1 ゼロ空気間隙状態 土中に空気間隙が全くない状態。 4 試験方法 試験方法は，次による。 a) 突固め方法 突固め方法は，表1による。 b) 試料の準備方法及び試料の使用方法 試料の準備方法及び試料の使用方法は，表2によるほか，次による 1) 試料の準備方法 1.1) 一般 試料の準備における含水比調整は，試料の乾燥によって締固め試験結果に影響する場合には湿潤法を，影響しない場合は乾燥法を適用する。 1.2) 湿潤法 湿潤法は，自然含水比から乾燥又は加水によって，試料を所要の含水比に調整する方法。 1.3) 乾燥法 乾燥法は，試料の全量を最適含水比が得られるまで乾燥し，突固めに当たって加水して所要の含水比に調整する方法。 2) 試料の使用方法 2.1) 一般 突固めによって土粒子が破砕しやすい土，加水後に水となじむのに時間を要する場合には非繰返し法を用いる。それ以外の土では繰返し法を適用する。 2.2) 繰返し法 繰返し法は，同一の試料を含水比を変えて繰返し使用する方法。 2.3) 非繰返し法 非繰返し法は，常に新しい試料を含水比を変えて使用する方法。 5 試験器具 試験器具は，次による。 a) モールド，カラー，底板及びスペーサーディスク モールドは，カラーの装着及び底板に緊結できる鋼製円筒形のもので，次の条件を満たさなければならない（図1参照）。 1) 100 mmモールド 100 mmモールドは，内径（100.0±0.4）mm，容量（1 000±12）×103 mm3のもの。 2) 150...

JIS A0001:1999 pdfダウンロード。建築のベーシックモデュール Basic module 1. 適用範囲 この規格は，建築のモデュラーコーディネーションで用いられるベーシックモデュールの数値について規定する。 この規格は，JIS A 0004“建築のモデュラーコーディネーションの原則”に規定されるモデュラーコーディネーションの原則に一致するあらゆるタイプの建築物の設計及び建設に適用される。 備考 この規格の対応国際規格を次に示す。 ISO 1006 Building construction−Modular coordination−Basic module 2. 記号 ベーシックモデュールは，Mによって表示する。 3. 仕様 ベーシックモデュールの数値は，1M=100mmとする。

JIS A0004:1999 pdfダウンロード。建築のモデュラーコーディネーションの原則Principle of modular coordination in buildings 1.適用範囲 この規格は，モデュラーコーディネーションの目的を規定し，建築物の寸法を決める際並びに構成材，設備部品，集成部品の位置設定及びそれらの寸法設定を行う際に適用される一般原則について規定する。モデュラーコーディネーションは，あらゆるタイプの建築物の設計，あらゆるタイプの建築構成材の設計及び生産並びに建築物の建設に適用される。 注) モデュラーコーディネーションは，また，タウンプランニングにも適用してもよい。備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。ISO 2848, Building construction−Modular coordination−Principle and rules2.引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。 JIS A 0001 建築のベーシックモデュール 備考 ISO 1006, Building construction−Modular coordination−Basic module がこの規格と一致している。 JIS A 0002 建築モデュール用語 備考 ISO 1791, Building construction−Modular coordination−Vocabulary がこの規格と一致している。ISO 1040, Building construction−Modular coordination−Multimodules for horizontal coordinatingdimensionsISO 6512, Building construction−Modular coordination−Storey heights and room heightsISO 6513, Building construction−Modular coordination−Series of preferred multimodular sizes forhorizontal dimensionsISO 6514, Building construction−Modular coordination−Sub-modular increments 3.定義 この規格で用いる主な用語の定義は，JIS A 0002 による 4.モデュラーコーディネーションの目的 モデュラーコーディネーションの基本的な目的は，構成材が，相互に，ほかの構成材と，及び現場の建築物の組立にも適合するような方法の標準化によって，建築産業とその関連産業を援助することである。それによって，建築物の経済性を向上させることができる。したがって，モデュラーコーディネーションは，次のような効果がある。 a)建築の設計者，製造業者，流通業者，建設業者，及び他の業者間の協力を容易にする。 b)設計作業において，設計の自由を制限することなく，標準構成材を用いて建築物を組み立てることができるように寸法を決めることを可能にする。 c)種々のタイプの建築物の建設に対し，限定された数の標準化された建築構成材を使用することで，柔軟なタイプの標準化を可能にする。 d)建築構成材の標準サイズの数を最適化する。 e)材料，形態，又は製造方法のいかんにかかわらず，可能な限り，構成材の互換性を促進する。 f)建築構成材の位置出し，据付け，及び組立の合理化によって現場作業を簡略化する。 g)建築物のほかの部分と同様に，設置されたもの（設備，収納ユニット，その他の取付け家具など）間のディメンジョナルコーディネーションを明確化する。5.モデュラーコーディネーションの基本 モデュラーコーディネーションは，本質的に，次のことに基づいている。 a)ベーシックモデュール b)標準化されたマルチモデュール c)ビルディングエレメント及びそれを構成している構成材の，コーディネーティングスペース並びにゾーンを明確にするための基準系 d)基準系においてビルディングエレメントを，位置づけるルール e)ワークサイズを決定するために，建築構成材のサイズを決めるルール f)建築構成材の優先サイズ及び建築物のコーディネーティング寸法を，明確にするルール6.モデュール6.1ベーシックモデュール ベーシックモデュールは，モデュラーコーディネーションにおけるサイズの基本単位である。ベーシックモデュールの倍数は，建築構成材，それらが構成する建築の部品及び建築物のモデュラーサイズになる。 6.2マルチモデュール マルチモデュールは，ベーシックモデュールに，標準化され選ばれた整数を乗じたものである。特定の用途に適した種々のマルチモデュールが考えられるが，モデュラーコーディネーションを行う場合は，マルチモデュールの数値は任意に選択すべきではなく，標準化されたマルチモデュールだけを使用する。 マルチモデュールを使用することによって，モデュラーサイズの数をかなり減らすことが可能である。特に構成材について，それが機能要素の一部となっている場合に，その寸法の少なくとも一つが機能要素の寸法と等しい場合には，有効である。選択されたマルチモデュールに基づくマルチモデュールサイズを基本とするシリーズによって，さらに，モデュールサイズの数を減らすことが可能である

JIS A0003:1999 pdfダウンロード。建築公差Tolerances for building 1.適用範囲 この規格は，建築構成材及び建築構法の寸法仕様における公差を選定するための数値のシリーズについて規定する。 備考 この規格の対応国際規格を，次に示す。 ISO 3443-5, Building construction−Tolerances for building−Part 5 : Series of values to be used for specification of tolerances2.公差の数値のシリーズ 1) 公差の数値（公差幅）（単位：mm）は，次のシリーズから選ぶ。主要値：…. 10 − 16 − 24 − 40 − 60 − 100….中間値：…. 12 − 20 − 30 − 50 − 80….シリーズは選択した単位に従って，項に（Term数列を組み立てる要素となる数 ）10 の整数べきを乗じることによって拡張してもよい。決定した公差がこれらの数の中間にある場合，技術的，経済的な条件を考慮し，このシリーズの近傍のサイズを選ぶこととする。 1)ここで示す公差の値は，公差幅である。例えば主要シリーズの 24 は通常±12 と書かれる。 備考 基本交差の配分 公差はプラス側の許容差とマイナス側の許容差とに配分する。次の a）又は b）による。a)プラス側の許容量とマイナス側の許容差との数値を等しくする。例： ±15b)プラス側の許容差とマイナス側の許容差との数値は等しくない。例： ＋20

JIS Z2329:2002 pdfダウンロード。非破壊試験−発泡漏れ試験方法 Non-destructive testing-Methods for bubble leak testing 1 適用範囲 この規格は，試験面の一方を加圧又は真空にし，試験体の試験面とその反対側との差圧によって生じる気体の漏れを，試験面に塗布した発泡液の泡の形成を観察することによって，漏れ箇所を検知する漏れ試験方法について規定する。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS G 3101 一般構造用圧延鋼材 JIS H 3100 銅及び銅合金の板及び条 JIS H 4000 アルミニウム及びアルミニウム合金の板及び条 JIS R 6252 研磨紙 JIS Z 2300 非破壊試験用語 JIS Z 2305 非破壊試験技術者の資格及び認証 3 用語及び定義 この規格で用いる主な用語及び定義は，JIS Z 2300による。 4 安全上の予防措置 発泡液は，皮膚又は粘膜に対し，長時間にわたる接触は避ける。また，付着面は滑りやすくなるので，落下，転倒などに注意する。装置及び発泡液は，製造業者によって提供された取扱説明書，安全データシート（SDS）などの情報を基に，必要な安全対策を講じて使用する。試験体を加圧又は減圧する場合は，試験体の変形，破損，破裂などに十分注意しながら実施し，規定を超える差圧を加えてはならない。また，加圧状態で試験体の温度を上げてはならない。加圧する場合は，加圧中である旨を第三者（試験担当者以外の人）に明示し，安全対策をとる。 5 試験技術者 試験は，十分な能力及び資格をもつ技術者によって実施されなければならない。資格をもつ技術者は，JIS Z 2305又はこれと同等な公的に認知された規格によって認証された資格者であることが望ましい。 6 試験の種類 6.1 加圧法 試験面の反対側に気体で圧力を加え，試験面へ通過する気体の漏れ及び箇所を，試験面の表面に塗布した発泡液の泡の形成，気体の噴出などを観察することによって検知する方法。 6.2 真空法 透明な窓のある真空箱を試験面に載せ，真空箱の中を真空にし，試験面へ通過する気体の漏れ及び箇所を，試験面の表面に塗布した発泡液の泡の形成を観察することによって検知する方法。 7 試験装置及び機材 7.1 圧力計 圧力計は，試験圧力を測定するためのものであって，試験条件を考慮して選択し，必要な精度をもつものとする。 7.2 加圧装置 加圧装置は，コンプレッサ，ボンベ又はその他の加圧装置を用い，更に必要に応じて減圧弁を用いて試験に必要な加圧気体を作ることができる装置とする。 7.3 真空装置 真空装置は，真空エジェクタ（圧縮空気を逃がすことによって減圧する装置），真空ポンプなどを使用して試験体表面に必要な減圧空間を作ることができる装置とする。 注記 試験体の部分試験には，試験体表面にかぶせ，その空間を減圧にする装置で，内部が観察できるように窓などをもつ箱型の真空箱を使用する場合が多い。 7.4 発泡液 発泡液の仕様は，附属書Aによる。 7.5 気体 発泡漏れ試験に用いる気体は，その種類が規定されている場合は，その規定による。 一般には空気を用いてよいが，その他の気体を用いる場合は，試験体及び人体に害を及ぼすおそれが少ない気体が望ましい。 8 発泡漏れ試験方法 8.1 前処理 試験体の漏れ及び発泡に影響を与えるおそれがある油脂，汚れなどを除去する。 8.2 試験温度 試験温度は，5 ℃〜50 ℃の範囲で行う。その範囲を外れる場合は，その温度に適した発泡液を使用する。 8.3 試験圧力 試験圧力が規定されている場合は，その規定による。規定がない場合は，次による。 a) 加圧法 試験体と大気圧との差圧が1.5×104 Pa以上の圧力まで加圧して行う。 b) 真空法 真空箱内と大気圧との差圧が1.5×104...

JIS A1107:2002 pdfダウンロード。コンクリートからのコアの採取方法 及び圧縮強度試験方法 Method of sampling and testing for compressive strength of drilled cores of concrete 1 適用範囲 この規格は，コンクリートからのコアの採取方法と，コア供試体の圧縮強度試験の方法について規定する。 注記 この規格の対応国際規格及びその対応の程度を表す記号を，次に示す。 ISO 1920-6:2004，Testing of concrete−Part 6: Sampling, preparing and testing of concrete cores（MOD） なお，対応の程度を表す記号“MOD”は，ISO/IEC Guide 21-1に基づき，“修正している”ことを示す。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1108 コンクリートの圧縮強度試験方法 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 JIS B 7503 ダイヤルゲージ JIS B 7507 ノギス JIS B 7513 精密定盤 JIS B 7524 すきまゲージ JIS B 7526 直角定規 JIS B 7721 引張試験機・圧縮試験機−力計測系の校正方法及び検証方法 3 装置 装置は，次のとおりとする。 a) 圧縮試験機は，JIS B 7721の箇条7（試験機の等級）に規定する1等級以上のものとする。 b) はかりは，供試体質量の0.1 %以下の目量をもつものとする。 c) ダイヤルゲージは，JIS B 7503に規定する0.001 mm以下の目量をもつものとする。 d) ノギスは，JIS B 7507に規定するものとする。 e) 精密定盤は，JIS B 7513に規定するものとする。 f) すきまゲージは，JIS B 7524に規定するものとする。 g)...