JIS A1148:2010 pdfダウンロード。コンクリートの凍結融解試験方法 Method of test for resistance of concrete to freezing and thawing 1 適用範囲 この規格は，コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を，供試体を用いて凍結及び融解の急速な繰り返しによって試験する方法について規定する。ただし，この試験方法は，軽量気泡コンクリートなどには適用しない。 注記 この試験方法は，使用材料，配合などの異なるコンクリートの凍結融解抵抗性を相互に比較するためのものであって，コンクリート構造物における耐凍害性を直接的に評価したり，耐凍害性によって定まるコンクリート構造物の耐用年数を予測するためのものではない。 2 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版（追補を含む。）を適用する。 JIS A 1127 共鳴振動によるコンクリートの動弾性係数，動せん断弾性係数及び動ポアソン比試験方法 JIS A 1132 コンクリート強度試験用供試体の作り方 JIS A 1138 試験室におけるコンクリートの作り方 3 試験方法の種類 試験方法の種類は，表1に示す2種類とする。 4 試験用装置及び器具 4.1 試験装置 試験装置は，供試体に所定の凍結融解サイクルを与えるのに必要な冷却及び加熱装置，試験槽，制御装置，並びに温度測定装置からなるものとする。温度測定装置は，試験槽内の温度，及び温度管理用供試体の中心温度を最小表示量1.0 ℃以下で測定できるもので，記録装置をもつものとする。 4.2 動弾性係数測定装置 動弾性係数測定装置は，JIS A 1127に規定するものとする。 4.3 はかり はかりは，ひょう量10 kg以上，目量2 g以下のものを用いる。 5 供試体 5.1 供試体の寸法 供試体の断面は，正方形で，その一辺の長さは100 mmとし，供試体の長さは400 mmとする。 なお，網ふるい26.5 mmを全通する粗骨材を用いる場合には，供試体断面の一辺の長さを75 mmとしてもよい。 粗骨材の最大寸法は，供試体断面の一辺の3分の1以下とする。 5.2 供試体の個数 供試体の個数は，同一条件の試験に対して3個以上とする。 5.3 供試体の作り方 供試体の作り方は，通常JIS A 1138及びJIS A 1132の5.2（器具），5.3（コンクリートの打込み）による。 5.4 型枠の取外し及び養生 型枠の取外し及び養生は，JIS A 1132の7.（型枠の取り外し及び養生）による。ただし，型枠を取り外した後は，供試体を20±2 ℃の水槽中で養生する。 なお，セメント及び骨材の種類，配合及び試験の目的によっては他の養生方法とすることができる。 5.5 試験開始材齢 試験開始材齢は28日を標準とする。 なお，セメント及び骨材の種類，配合及び試験の目的によっては，他の材齢とすることができる。 6 試験方法 6.1 凍結融解の方法 6.1.1 供試体容器 A法による場合の供試体容器は，凍結融解中 常に約3 mm厚の水で供試体の全面が覆われるようなものとし，通常内面に突起部をもつゴム製のものとする。また，試験中ブラインが混入しないようにする。容器の一例を，図1に示す。B法による場合は，試験槽に供試体をそのまま入れ，全面が空気又は水で覆われるようにする。 6.1.2 凍結融解温度の管理 凍結融解温度の管理は，試験するコンクリートと温度変化のほぼ等しくなるコンクリートで作った温度管理用供試体中心部の温度によって行う。 6.1.3 凍結融解の温度 凍結融解の1サイクルは，供試体の中心部温度が，通常5...

JIS A1148:2001 pdfダウンロード。コンクリートの凍結融解試験方法 Method of test for resistance of concrete to freezing and thawing 1 適用範囲 この規格は，コンクリートの凍結融解作用に対する抵抗性を，供試体を用いて凍結及び融解の急速な繰り返しによって試験する方法について規定する。ただし，この試験方法は，軽量気泡コンクリートなどには適用しない。 注記 この試験方法は，使用材料，配合などの異なるコンクリートの凍結融解抵抗性を相互に比較するためのものであって，コンクリート構造物における耐凍害性を直接的に評価したり，耐凍害性によって定まるコンクリート構造物の耐用年数を予測するためのものではない。