JIS A1420:1999 pdfダウンロード。建築用構成材の断熱性測定方法− 校正熱箱法及び保護熱箱法 Determination of steady-state thermal transmission properties− Hot box method 1. 適用範囲 この規格は，主として壁，屋根，天井，床などの建築用構成材の断熱性能としての熱貫流率，熱抵抗などを保護熱箱法［Guarded Hot Box Method（GHB法）］及び校正熱箱法［Calibrated Hot Box Method（CHB法）］によって測定する方法について規定する。 備考 この規格で規定するのは，試験装置の設計に関する必要最低条件であり，装置の寸法などは測定する試験体によって決定される。 2. 引用規格 次に掲げる規格は，この規格に引用されることによって，この規格の規定の一部を構成する。これらの引用規格は，その最新版を適用する。 JIS A 1412-1 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第1部：保護熱板法（GHP法） JIS A 1412-2 熱絶縁材の熱抵抗及び熱伝導率の測定方法−第2部：熱流計法（HFM法） ISO 7345 Thermal insulation−Physical quantities and definitions 3. 定義 この規格で用いる主な用語の定義は，次による。 a) 平均放射温度 Tr 試験体表面への放射伝熱量を決定するための温度で，試験体と相対する面の温度を適切に加重平均したもの（附属書A参照）。 b) 環境温度 Tn 試験体表面への伝熱量を決定するための温度で，空気温度及び平均放射温度から算出する（附属書A参照）。 4. 記号及び単位 この規格で用いる記号及び単位は，次による。 i ：内部，一般に加熱側を表す添字 e ：外部，一般に冷熱側を表す添字 s ：表面を表す添字 n ：雰囲気を表す添字 5. 測定原理 5.1 保護熱箱法 装置は，図1に示すように保護熱箱の中に加熱箱が設置され，保護熱箱はΦ2及びΦ3を最小にするように制御される。理想的には，Φ2＝Φ3＝0となり，そのとき試験体通過熱量と加熱箱への供給熱量は等しくΦp＝Φ1となる。しかし，実際の測定においてはΦ2＝Φ3＝0とすることは困難であり，したがって，Φpに対してΦ2及びΦ3の校正が必要となる。 5.2 校正熱箱法 装置は，図2に示すように，装置全体が恒温室内に設置される。このとき，加熱箱内の空気温度と恒温室内の空気温度は必ずしも一致しない。加熱箱からの損失熱量φ3は，加熱箱を熱抵抗が大きな構造とすることで，小さくできる。試験体通過熱量φ1は，加熱箱への供給熱量φpから，加熱箱からの損失熱量φ3及び試験体側面の損失熱量φ4を差し引くことによって求める。このφ3及びφ4は，あらかじめ校正する。この校正には，熱抵抗が既知の校正板を用いるが，特に，φ4の校正には，実際に試験を行う試験体と同じ厚さ及び同程度の熱抵抗をもつ校正板を選び，かつ，同程度の温度条件で行う必要がある。試験体側面及び試験体枠での熱の流れは，図3に示すようになる。 6. 制限及び誤差要因 要求精度を確保するために，試験装置には，装置自体の構造，校正方法，測定方法及び試験体条件（厚さ，熱抵抗及び均質性）に関連する要因によって制限が加えられる。 6.1 装置による制限及び誤差 6.1.1 保護熱箱法における熱的な不均衡による制限 実際の測定では，試験体が均質であっても局所的な熱伝達率は一様ではなく，特に，加熱箱との境界付近では乱れが大きい。そのため，加熱箱内側及び外側の周辺部では，表面温度も空気温度も一様ではなくなる。このため，Φ2及びΦ3を同時に0にすることは不可能であるが，その状態での最適な不均衡状態は加熱箱近傍の試験体表面温度及び空気温度によって決まる。 Φ3はΦpの10%を超えないようにし，最適な熱流のバランスが得られるように装置の設計及び操作，すなわち，装置の形状，保護部の寸法及び内部の風速を決める。